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2023年09月30日

地球沸騰化を唯一無視する日本と云う国

世界と比して日本だけがグリーエネルギー化が真逆の方向で過去12年間で−7.1%と減っている、世界の先進国では真逆でグリーンエネルギーは平均7%増加している。G7では英国+33.0%、米国+10.7%、イタリア+10.4%、ドイツ+9.8%、カナダ+5.1%、フランス−2.0%、日本が−7.1%である。

とにかく日本人のメンタリティーは、リスクに対しての感性がとてつもなく低いと云う証明でもある。地球沸騰化時代不可避の今の今、このままでは衰退した日本が世界から大バッシングと具体的なペナルティー(国境炭素税等)を科されさらにとてつもなく貧しくなる事になる。

2022年の新車販売台数では、ハイブリッド車(HEV)の販売比率がはじめてガソリン車を上回り高い燃費性能が売り、しかし、ほとんどのユーザーは「HEVは車両価格の元を取れない」環境最悪車がハイブリッド車(HEV)車である。ここでも商業主義の搾取の誤った洗脳(HEV車は経済的)が行われて居ます。

HEVは同型のガソリン車に比べて10%〜20%程度割高であることが多く、その差額を回収するためには相当な距離(25〜30万キロ)を走る必要⇒その頃にはHEV駆動バッテリーの寿命交換が発生するので永遠に元は取れない。HEV車は部品代金と交換工賃を含めると、駆動用バッテリーの交換費用相場は20万円〜60万円前後

エネルギー効率から言えば確実にBEVに圧倒的なアドバンテージがある。そしてバッテリー技術の進歩はとてつもない勢いで伸びて居る。現在のバッテリーの寿命は12〜15年程度、それが20年迄伸びて車両の寿命と同一になり価格が1/2程度(具体的な目途有り)になれば・・もうBEVしか存在理由が無くなる。さらに短距離の街乗りが殆どの軽自動車に関しては、BEV車はICE車と価格が同じになり中国製のBEVが一足飛びに主流となる可能性がある。

自分で使うエネルギーはグリーンエネルギーをソーラーパネル等で自分で供給する時代がもう間もなく来る。そして住まいも断熱性能等を高めて省エネ度をさらに上げながら人間と云う生命体に快適な家にしなければならない。まさに、弊社の大得意な地熱住宅がその解である。

★沸騰の、世界で生きる、覚悟無し・日本の民の、焼き殺しかな   恐ろしき未来は確実に来る!

2027年なんて言って居られない⇒世界は日本の3倍速

BEVのバッテリーの平均価格が2023年8月に1キロワット時当たり98.2ドル(約1万4600円)に下落し、この2年で初めて100ドルを切った⇒EVの価格をガソリン車並みになる。これは想定される価格低下のスピードを5〜7年程先取りして低下している。

2012年のリチウムイオンバッテリーの平均価格は1キロワット時当たり668ドル(約9万9000円)
2022年3月には146.40ドル(約2万1700円)
2023年8月の平均価格では98.2ドル(約1万4600円)33%下落
マーケット調査会社TrendForceによると「年末にかけても価格の下落は続く(はずだ)」との事。何れ70〜60ドル程度まで下がるだろうとの事⇒そうなれば時代は激変する。BEV価格=ICE車価格・・となる。

白い黄金と云われるリチウムの価格は2023年初めから58%下落しており、ニッケルやコバルトも同様にかなり値下がりした。

2023年8月には地質学者らが、ネバダ州とオレゴン州にまたがる死火山マクダーミットカルデラに大量のリチウムが埋蔵されていることを発表。このカルデラには最大4000メトリックトンの採掘可能なリチウムが眠っている可能性があるという。これは世界最大。「米国がリチウムを自国で賄えるようになり、業界が供給不足を恐れることも少なくなる」

現在炭酸リチュームの産出国は南米のチリが75%、中国が13%、アルゼンチンが11.0%、その他となっている。しかし、使える様に加工した水酸化リチュームは、世界の多くを中国が占め、自国消費分を除いてもその世界全体の6割以上を世界に向けて輸出している。

蓄電池技術の伸びしろは現在世界最大の技術革新が次々と起きて居る分野でもある。蓄電量も現在の2〜3倍なんてモノも実験段階では成功している。それがコスト低下すれば・・・時代は激変する。

★伸びしろの、大きな分野、価値有りて・・・古きを捨てて、時代迎合

”どうする日本”、八方ふさがり

2022年の世界自動車市場は8,284万台と最近は横ばい傾向⇒米国と中国2か国で世界の自動車の半分が売れて居る驚愕の事実⇒世界は中国車増大⇒日本車、ドイツ車減少、日本メーカーの世界生産は2380万台シェアは(28%)、日本車の2/3は外国生産(地産地消)今後この比率は高まる!日本の空洞化が進む。

中国自動車工業協会によると、2022年の自動車販売台数は前年比2.1%増の2,686万台(その内、乗用車が2,356万台、商用車が330万台)、生産台数は同3.4%増の2,702万台だった。

中国の自動車産販売台数と生産台数はいずれも世界全体の3割を超え、世界最大の規模となっており、米国(生産台数が1,006万台、販売台数が1,423万台)と日本(生産台数が784万台、販売台数が420万台)を大きく上回った。

世界の自動車生産と販売の上位10ヵ国(2022年)単位、万台 %

国   生産台数   シェア      販売台数   シェア

中国   2702      31.8    2686   32.9  均衡
米国   1006      11.8    1423    17.4   輸入過多
日本    784       9.2     420     5.1   輸出過多
インド   546       6.4    473     5.8   均衡
韓国    376       4.4     168     2.1   輸出過多
ドイツ      368      4.3      296    2.6   輸出過多
メキシコ     351     4.1     --- ---
ブラジル    273     2.8   210   2.6   均衡
スペイン   222      2.6     ---   ---
タイ      188       2.2     --- ---
英国   ---     ---          194     2.4   輸入過多
フランス  ---     ---          193    2.4   輸入過多
カナダ   ---     ---          156    1.9   輸入過多

上記のデーターを分析すると日本の自動車の輸出依存が世界最大で有る事が良く解る。次いで韓国、ドイツが輸出依存が高い。そして世界最大のマーケット中国(32.9%)で今の今、日本車が全く売れなくなっている事実がある。そして中国車はアメリカ以外の世界に向けて輸出攻勢をかけている。

そして米国はIRA法による自国生産優先政策を実行し始めて日本からの輸出が出来なくなる。欧州では炭素排出量の多い国(中国・日本)での自動車の製造にペナルティーを施行の予定。英国では2024年よりZEVの比率を22%、2026年に33%、2028年に52%、2030年に80%以上にする法律が施行される。同様に地域により内容の差こそあれ米国でも欧州でも中国でもZEV販売比率とクレジットは導入されている。

”どうする家康”ではなく・・”どうする日本”、八方ふさがり確実の来年になりそうだ!!!

時代遅れのボンボン黒縁メガネなんかをトップに据えるからこんな事になった!!!ふー

★厳しさを、飛び越え過酷、底が抜け・・・アット云う間に、在庫爆増  全く売れない激震

環境が全てを定義する⇒原理原則⇒睡眠⇒家が決める

人間が生きる為に絶対に優先すべき事は・・熟睡・・する事が最優先であり、その為に弊社の熟睡メソッドを駆使したサンハウジングの感動住宅がある。熟睡の次に食事と運動である。

「脳は寝ている間にアミロイドβ―等の老廃物を排出し、記憶を定着させている。睡眠不足になるとこの機能が衰え、昼間の脳の覚醒にも影響を及ぼすため、『つらい』『しんどい』といったネガティブな感情に陥りやすくなる」脳疲労⇒SNSや商業主義情報で脳を使いすぎると「酸素不足の酸素疲れ⇒深刻な脳疲労と脳細胞破壊が進む」睡眠中は新しい情報が脳に届かない⇒睡眠は脳にとっては休息。

寝ている間に脳は記憶の定着をする。その日あった出来事から得た情報はすべていったん「海馬」に保管、海馬は短期的な「記憶の保管庫」であり、同時に、長期記憶として残すべきものを選別する役割を担っている。ノンレム睡眠と呼ばれる深い眠りのとき、海馬に選ばれた短期記憶が大脳皮質へと送られ、長期記憶となる。

パソコン等で云うところの海馬はメモリーでり、大脳皮質はハードディスクである。夢はデフラグである。

海馬はストレスに弱いという特徴もありストレスがあるとき、睡眠の質は低下しがちで、ストレスによる睡眠不足はダブルで記憶が障害される⇒認知症のリスク増大。

成人の場合、1日7〜8時間の睡眠は必要、若い頃の寝不足が睡眠負債となり人生100年の後半50年を強烈に劣化させる。睡眠不足になると、本格的なメンタル不調になり、うつ病の人の約80%に睡眠障害がある、睡眠障害の約80%はうつになる!⇒認知症のリスク増大。

「こころ」は、脳が生み出す働きのごく一部。

気持ちが沈んでいる原因は「脳の働きが落ちている」⇒脳が覚醒していないと「つらい」が生まれる⇒脳には、働きが落ちるとネガティブな感情を生み出す、という特性。反対にポジティブな感情は脳が元気に働くことで生まれる!

脳疲労の脳は、パソコンに負荷がかかりすぎ画面上に円が現れて、「くるくる」と回り続けている、あの状態と同じ。ネガティブな感情に押し潰されそうになっているのであれば、まず自分の脳の働きをアップする熟睡と癒し(効果有る休憩)が大事。

★脳疲労、防ぐ手立ては、熟睡の・・家を創るぞ、真なる学び  弊社のセミナーに是非ご参加を!

2023年09月29日

効率4倍以上はマルチパスウェーでは絶対縮まらない

自動車業界とテック業界の大きな違いは、設計して市場に出す方法。多くの技術がティア1のサプライヤーに外注、ティア1⇒ティア2にさらに外注、ティア2⇒ティア3へ外注、そうしたサプライヤーから電子制御ユニット(ECU)等の部品などを購入して、それらを組み合わせ製品化。

基本、自動車メーカーは商品計画設計をして後(具体的開発等)は全部下請けに丸投げ、自動車メーカーはただの組み立て工場⇒BYDに買収された元豊田商店の下請金型メーカー社長はBYDは豊田商店の3倍以上のスピード感だと言って居た。豊田商店の言う事はコスト低減に次ぐ低減ダケとの事。

ボンボン黒縁メガネが下請けを守ると宣言⇒これは下請けが無ければ豊田商店が機能しない(開発力が無い等)との宣言である。

テスラが内製率を高めソフトウェア―から半導体、人工知能からスパコン「Dojo」蓄電池は勿論の事、電池の原料の鉱山にまでコミットしているのとは大違いである。

スマホへの転換で主役はiOSとアンドロイドという2つのソフトウエアのプラットフォーム。スマホへの転換のような大きな変化が現在自動車で起きて居る、自動車の進化で最も重要なソフトウエアと半導体。

内燃エンジン単体のエネルギー利用効率は35〜38%、6割強のエネルギーが音や振動、熱として損失。駆動用モーターの効率は93%。最終的にはモーターがエンジンに勝る、トータルのエネルギー効率が以下である。
         2023年時点     2050年時点

1,BEV       77%       81%・・・・圧倒的な差は縮小しない!
2,水素燃料車   33%       42%
3,ディーゼル車  20%       22%
4,ガソリン車   16%       18%

そして今の今蓄電池技術が爆発的進化をしている事を勘案するとBEVがICE車より安くなる近未来が確実に来る。当然、3倍以上の耐久性や使用中の電費や整備費のコストはBEVが激安であるので・・BEV化は当然の選択である。

「豊田商店MWS」を開催⇒豊田商店のものづくりについて語る、発表会で役員はギガキャストを取り入れた事を称して世界最先端のテスラを・・・「ベンチャー企業にも学ぶ所は有る」と・・格下に見た発言をした。もう世界最先端の大組織、豊田商店の3倍以上の時価総額の世界最先端企業集団をベンチャーと呼ぶ事自体もう終わっている。そしてもう社長は変わっているのに会長(ボンボン氏)から指示された的な発言、社長パッシング、社長ディスリもとてつもなく豊田商店の真実を現している。傀儡社長と云う事だろう。

★傀儡の、皆々目線、我有らず・・・出しゃばり好きの、ぼんぼん命   お飾り社長気の毒である。

★ピンハネを、延々やりて、搾取する・・企業風土の、限界必至   時代淘汰は必然かもね?

100年に1度の大転換期と自動車メーカーは云うけど言動不一致

日本では2023年8月は日本車の生産が過去最大の爆増状態だとか・・・自動車産業は大ハッピー???増大分は日本の激安車カローラやRAV4等をアメリカ人(16%増)と日本人(45%増)のみが爆買いしたと云う事である。日本の45%増って?日本人そんなに好景気?不思議??唯のバカ??どっちよ!

世界自動車生産は2022年に8,575万台、その内約3割2572万台が日本の自動車メーカー車である。国別の生産台数は下記となっている。販売台数は下記とは違い米国やドイツを除く欧州、アジア諸国は製造台数より多い。

2022年 自動車  生産台数
順位 国名 単位:台
1 中国 27,020,615・・ 世界の全生産の31.5%は中国で生産されている。
2 米国 10,060,339
3 日本 7,835,519・・・日本のメーカー製は外国生産が1789万台(全体の約7割)
4 インド 5,456,857
5 韓国 3,757,049
6 ドイツ 3,677,820
7 メキシコ3,509,072
8 ブラジル2,369,769
9 スペイン2,219,462
10 タイ 1,883,515
11 インドネシア1,470,146
12 フランス1,383,173
13 トルコ 1,352,648
14 カナダ 1,228,735
15 チェコ 1,224,456
16 スロバキア1,000,000
17 イギリス 876,614
18 イタリア 796,394
19 マレーシア702,275
20 ロシア  608,460
21 南アフリカ555,889

大問題はここから、今の今中国がド不景気で中国製のBEV車を始めとする車が過剰生産分の約1000万台がアメリカ以外の国々への輸出に向かう。この中国製の車の競合車が世界では日本車と云う事になる。日本車はコスパでは中国車に対して4割程度の負け(同性能で日本車が中国車より4割高い)をきして居る状態!品質はもう日本車と遜色ないレベル迄達しているし性能は日本車より遥かに上。そして中国マーケットでは日本車は100万円以上の値引きをしても全く売れて居ない事実が有り、今後この状態が世界のマーケットも波及して中国国内と同様となる可能性が大

そして日本車の中国に次ぐマーケットの米国でも「インフレ抑制法(歳出・歳入法)」、通称IRA(Inflation Reduction Act)法で電池や自動車のアメリカ囲い込み戦略で現地生産は爆増中⇒日本で生産した自動車がアメリカには輸出出来なくなる⇒日本人の雇用が無くなる。

そして、今後日本人の大好きなベンツなどの欧州メーカーと中国メーカーの合弁企業のBEV車が日本のマーケットにも大挙として押し寄せる近未来となる。マルチパスウェーなんて寝言云って居るどこかの企業も2026〜2027年にかけて発売予定の新型BEV車の性能を中国メーカーはすでに今時点2023年夏には実現してしまって居る、3年後にはさらに先を行く事は間違いない。豊田商店!気付いたら終わり!なんて事になる事が超心配である。

★自動車が、役目を終わり、BEVへ・・FSDが、当たり前の世   リープフロッグでFSD+MaaSの世

★日本車の、フェードアウトの、未来有り・・何で飯食う、未来の不安

憧れても、その憧れは貴方を幸せにする可能性は低い

超高級車は年収3000万円以下の人には超ド不便・・維持費爆増、大会社の経費で落ちる人のみのの使用物で有る事は間違いない事!基本自分の年収以上の新車価格のクルマはベネフィットより負担が大きい!・・・しかし日本車は危険過ぎてリスクが極大と云う事も忘れてはならない。

超高級車の新車販売店のみでないと自動車の車両保険は基本加入できない。ディーラー以外の販売店等で超高級車を買うと自動車の車両保険に加入できない。また、仮に加入を出来たとしても年間保険料が50〜200〜300万円なんて事になる。

時折、普通の家、建売的なごくごく普通の家に15年前のベントレー(乗り出し新車価格3000万円⇒中古価格300万円程度)などが屋根なしの駐車場に止まっている光景を豊橋でも複数見かけるが・・・中古の値落ちの大きさは修理回数や修理費用に確実に2乗で比例する。

見る度に・・”お気の毒”・・としか思えない。修理代3桁万円、修理期間半年以上なんて普通に起きるクルマである。仮に部品が手に入ったとしても基本普通の修理屋ではマトモナ修理さえ不可能な事が多い恐ろしいクルマとしてエンスー界隈ではイタ車や英車は痛車として有名である。ふー

ド中古オーナーがベントレーなどの正規デーラーに出向き修理を依頼するメンタリティーが保てるかも大問題である。金銭感覚が1桁違う人との会話となる。そして担当者もお客様を見切る事が大得意!こいつ普通のサラリーマンと思われたら鼻であしらわれる。

いくら金が有っても自分の金の場合、高級車カテゴリーでも1つの車種で年間3万台以上(ポルシェ911は2022年全世界で約4万台)売れていない車には絶対に手を出さない方が良い!もちろん、金などいくらかかっても良いと云う人は例外である。コスパを気にする人はプレミアムメーカーでは年間10万台以上売れていないと維持費が爆増する覚悟が必要。

日本と云う国では人生の最大コスト(普通の人で普通の国産車の人生コスト5000万円⇒ベンツのSクラスだと1億4000万円⇒稼働率5%)は確実に自動車である事は間違いない事実である。確かに車は有れば便利だが・・・その人生でのコスパは最悪なのも自動車でもある。モノ事には確実に裏と表があり、表ダケを大々的に宣伝する商業主義の罠に嵌り、裏をキチンと認識して買わないとヒドイ目に遭う。最悪人生が突如不本意に終わる事さえ多発して居る現実をキチンと認識すべきである。

まぁ〜クルマ選びも人選びと同じような特性がある!!!確実にある。ファッションと同様に身の丈に合う、如何に自分自身に”しっくりとなじんでいる”かがとても大事な気がする。家創りも全く同じである。背伸びなどせずに・・・自分自身をキチンと内観出来ない人は確実に家によって不幸にされる事が多い気がする。

時代はモノからコトへ、そしてトキ(時の質)へ移行して居る事をキチンと認識しましょう。

★自動車の、役目終了、新時代・・・ニューノーマルの、生きる不可欠  温暖化の元凶が自動車

2023年09月28日

ジャニーズ問題は日本の村社会の腐敗の現状と同じ

ドラマ「北の国から」脚本家・倉本聰氏は2023年9月24日公開の「財界オンライン」の記事で、ジャニーズパワー≠ノついて次のように語っている。

「何年前だったか、ある売り出しの女優を番組に起用しようとしたら、テレビ局から待ったがかかった」

「その女優がジャニーズのタレントと一寸トラブッたことがあったらしく、その女優を使うなら今後おたくの局から全ジャニーズ関連のタレントを引き揚げると脅されて、だからその女優は使えないのだと申し訳なさそうに局から言われた。その横暴さに唖然としたことがある」他事務所の女優を潰す≠アとなど造作もないことだった。

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上記証言が日本の基本的な構造を正確に表現しているのだろう。村社会が村々を忖度しながら我欲を貪る構図。芸能村+マスメディア村の我欲維持の為に・・・新参者や反抗者を徹底的に潰す構図・・・ジャニーズダケでは無く日本では普通に如何なる組織でも行われている事である。

日本の学校でイジメ問題が無くならないのも・・教育村+バカ親PTA・・の利益優先で教育村が弱者を見捨てて居る事に起因する。

私もサラリーマンをスピンアウトして起業した経験から・・建設業界村の圧力や妨害や中傷などなどを受けて人生の七味唐辛子を全身に浴びた経験とも上記の事は合致する。ロクでも無い腐った民族!!!やがて自業自得で自分の大苦となり放置した村人に襲い掛かる。

日本は、村村の現状維持、権力維持の現状維持力が強すぎて、時代に遅れ大衰退を繰り返してきた、今の今から大衰退するのはヒラメ族の多い・・自動車村・・である事は間違いない。

★日本製、中身殆ど、他国製・・・日本の企業、名前のみかな   スカスカ国のスカスカ国民

醜くて、性能最悪、危険で値段は高い⇒そんなモノが売れるハズが無い

今の今、世界最大の自動車マーケット中国(世界の32.9%)で日本車が大苦戦である、三菱は撤退、ニッサン、ホンダは虫の息、トヨタは原価無視の大幅値引きの現状維持政策でも微減・・もう三菱・スズキと同様に撤退路線は不可避かもね?ホンダは青山本社の建て替えなんて余裕は無いと思うけど・・心配である。

2023年1〜6月期、中国の自動車輸出台数は前年同期比75.7%増の214万台中国は、日本を追い抜き世界最大の自動車輸出国となった。中国車が売れる理由はテスラ並み性能で値段が1/2〜2/3である事!

世界の自動車マーケットの最大のアメリカも日本も現状中国車はゼロでも・・中国が世界一の輸出国になった真の意味を日本人は理解しなければならない。商品競争力が圧倒的に高いと云う事実である。

BYDやテスラは世界から優秀なバッテリーやモータなどの駆動装置(eアクスル)を調達し、車体上に配置する。その上にボディーをかぶせ、EVが完成。デジタル家電のようなユニット組立型生産方式であるため、エンジン車に不可欠なすり合わせ技術不要。部品も使いまわし可能となり1/3〜1/5へと激減する⇒下請け激減の未来

テスラや中国メーカーはギガキャスティング2.0を目指し、その成型部品の数を1プレス70個程度から400個に迄高めるプレス機を試験導入し始めた。そのプレス圧力は14000トン、方や日本のトヨタ商店は2026年に4000トン、2020年テスラモデルYのギガキャスト6000トンにも及ばない。現在中国メーカーでさえ9000トン級を導入済み

現在日本の自動車の安全性は残念ながら世界の標準から大きく劣後している。そして自動運転のソフトレベルもテスラなどから大きく劣後している。デザインも空力性能も電費性能も最悪、今、欧州メーカーは生き残りをかけて中国メーカーと真剣にタッグを組んでいる。豊田商店も2026年の新しいBEV専用プラットフォームが開発出来る迄は中国のBYDにOEM(Bz3等)で時間稼ぎをしているが・・・当然、1台当たりの利益は激減する。

テスラは自動運転タクシー(テスラモデル2の派生型)を早ければ2025〜2026年にはリリースする可能性が有る。この車にはハンドルもペダルも付いていない事をイーロンは目指している(最大の障壁は役所の認可の問題だとか)そして当然のごとくインフラ化やMaaS化は急速に進む!

オールドエコノミーの政治が邪魔をしなければ、世の中は今後の3〜5年でとてつもなく大変化する。

★追い込まれ、時代遅れの、技術(モデル)でも・開き直りて、公開悲し プロが見たら笑う(嘲笑)

人は3通りにきっぱりと別れる!!!

日本と云う商業主義蔓延の社畜、国畜、民族の世界では、人は3通りにきっぱりと別れる。1,仕掛ける上級国民1割 2,仕掛けられ搾取される下級国民7割 3,落後したお荷物寄生虫国民2割

その仕掛ける側の1割の上級国民の搾取の手伝いをしているのが日本のマスゴミ、メディアである。

「日本のメディアは問題に蓋をして、心を悪魔に売り金を儲け、事が起こってから白々しく正義ズラをして報じ、さらに金を儲ける腐りきった体質だと理解しておくべき」

参考図書:そしてメディアが日本を戦争に導いた・・日本人必読の書、そして誰も責任を取らない取らせない民の国それが日本人の本質

日本の大企業も口では「コンプライアンスだ」「ガバナンスだ」「人権問題だ」と言うが、支配層の経営者は結局売り上げ至上主義。売り上げを落としてまでこうした問題に取り込む覚悟は無い、哲学や美学や人権や順法精神すら無い!!!

結局目の前の我欲しか無い民族である事はあまたの不祥事が証明をしているし、30年余にも及ぶ衰退に次ぐ衰退の主原因としても明確になっている。明確になっていても、総括も反省もしない未だに我欲のみの生き方をやめる事が出来ない自滅の民族、それが日本人の本性だろう。まさに今の上級国民は78年前の1億層玉砕を声高に叫び続けた軍部の支配層に重なる。

歴史もドラマ化されれれば改ざん、隠蔽、曲解は普通に行われているし、その異質さに誰も異論を唱えない。そして幼子にこの大嘘が刷り込まれていく!!!それでも平気の毒親が目の前の我欲を貪り続ける。

本当にそれ(極悪環境)で・・貴方の幼子は幸せになれるのだろうか?

★事実無視、道理も無視の、我欲のみ・・・悪の勃興、善の消滅  悪の環境では幸せ感は存在無し

もの(高級品・希少品)でマウント取る時代は終わった!!!

日本は衰退に次ぐ衰退を延々と続けて貧しい人が増え自動車の平均使用年数は伸び続けている。自動車検査登録情報協会が発表した2022年3月末のデータでは、軽自動車を除く乗用車の平均使用年数は13.84年、貨物車は15.84年使用される。

平均使用年数は乗用車では7年連続、貨物車では10年連続で増加。目安として示される“10年・10万km”が良くいわれていたのは、今からおよそ40年くらい前の1980年代前後の事。

しかし、商業主義が過剰すぎる欲を爆発させ悪化をし続けて居て、意図的老朽化もメーカーは姑息に多方面に仕込んでいる事も事実である。そして発売から15年程すると部品の供給に問題が出る様にして、修理を困難にして新たなクルマに買い替えを誘導する政策を取っている。車歴13年を超えると税金が増えるなんて不思議な事になっている(地球温暖化”加速”政策)。

さらに、超高級車と云われる車の中古は悲惨である。3000〜4000万円オーバーのクルマを乗るセレブリティーはファッション(主目的がセレブの中のマウンティングのピース)として車を選んでいるので・・基本型落ちには乗らない。つまり、普通の金持ち等が型落ちを安いからと云って買うとヒドイ目に遭う、それは故障や事故の修理がとてつもなく高額(三桁万円)で長期間(半年程度はザラ)かかると云う事である。

超高級車販売店も数少ない販売数量でディーラー網を維持する為に修理代等がバカ高く設定されている。国産車の約3〜10倍である。例えば一番高額な事例ではブガッティ「ヴェイロン」のオイル交換費用は1回で約230万円との事である。空冷時代のポルシェ911も高かったが、そのポルシェの10倍以上である。

もうモノの価格の差で自己実現、自己承認する様な人間はオワコン時代なのだろう。20兆円を遥かに超える資産を持つイーロンマスクでも東京都内の移動はガードマンと共に普通のタクシーである。ハイヤーでも無いしVIP専用車でも無い。

★高級車、高級時計、マウントの・・・行為悲しき、時代の汚物  まぁ〜そんな時代では無い!

2023年09月27日

日本も限界に来て金利が上がりそうな気配濃厚

日銀のマイナス金利解除観測有り。日本では半年に1度など短期間で金利が変わる変動型が新規契約の7割を占め、借入時の水準が続く固定型は少ない。世界でも変動偏重の国は超少数派だ。金利上昇で何が起きるのか?真に理解している人は少ない。

日銀は金融政策を正常化(マイナス金利解除)をしたくても出来ないのが現実、恐ろしくて正常化チャレンジにしり込みをしている。財務省によれば、金利が1%上昇すると、3年後の国債費(利払い費)は3.7兆円増加する。家計部門の利払いも2〜3兆円程度増加する。当然金利が上がれば借りにくくなり経済低迷

2023年6月末の日本の借金は家計部門▲383兆円、法人部門▲487兆円、政府部門▲1452兆円、合計▲2322兆円と莫大でありその殆どは変動性金利である。正常化で2%金利が上がれば長期的には年間46兆円(働く世帯当たり年間約100万円の負担増)が市民から資本家に移転すると云う事である。

簡単に言えば貴方の家の収入が年間▲100万円減る、それで生活していく未来が来ると云う事である。運が悪ければ金利は2%を遥かに超える事もある。その時はインフレも確実に加速する、それほどヤバイ国、日本で私達は生きて居る。

日本と同様の変動金利7割のスウェーデンの住宅市場は急激な利上げ(4.0%)に脆弱だった。利上げに連動して変動型金利も上昇し、金利負担は一気に重くなった。一部の住宅保有者は負担の重さに耐えられず、持ち家を手放し住宅の価格は2022年前半より1割超下げた。

日銀は金融政策を正常化(マイナス金利解除)をして金利コントロールが出来なくなりスウェーデン並みに4%なんて事になれば・・日本人の負担金利増大分は25〜30兆円/年を超す恐れ大⇒消費税15%増相当(25%の消費税)そして金利は同じでも負担分は92兆円/年に向けて年々増大する。

世界最大の住宅ローン市場を抱える米国では9割が長期固定を選択。米連邦準備理事会(FRB)の利上げによって30年固定ローン金利は足元で7%を超えるが、過去に低い金利で借りていた既存契約者は利払い増加を抑えられている。金利が高止まり(7.01%)していても個人消費は落ち込みにくい。

東京都区部中古マンションの購入額は年収の11倍(安全は5倍迄)に達し「夫婦がそれぞれローンを契約する『ペアローン』で上限まで借り入れる。低金利と旺盛な需要が物件価格のさらなる高騰を招いた。

金利が上がり始めると住宅価格の落ち込みは早い。「借りすぎ」の人が住宅を売っても完済できない事態も予想される。日本の住宅市場は脆弱性は確実に有る。

★無理筋を、通して難し、弊害は・膨れに膨れ、爆発の危機  恐ろしく愚鈍の民の自業自得まもなく

地球沸騰化の真の意味

日本の食の近未来が危うい事は随分前から解って居たが日本人、日本の政治屋は何もしない。近未来食料危機は確実に来る、その時金が有ったとしても買う事は出来ない、それが地球沸騰化の真の意味である。日本人も腐りきった政治屋を選び続けて居る。

国内の農家数は農業法人も含め23年2月で92万9千戸。農業従事者の平均年齢は2022年時点で68.4歳で、86%を65歳以上。三菱総合研究所は農家数が2050年に17万7千戸になると推計(81%減)その間の人口は16%減の見込⇒自給率はさらに減る。

主食のコメは2050年には291万トン(三菱総研試算)2022年比で56%減少し、需要に対して約100万トン不足。日本の食料自給率はカロリーベースで38%。米国は110%、ドイツは80%をそれぞれ超えるなど、日本は主要7カ国(G7)で最も低い。100%を輸入に頼る肥料の原料も確保難。

AIで自動化やロボット化をしても日本の極少面積農地では非効率過ぎてこの生産減少を補う事は難しいかも!大規模農業が出来る農業法人を積極的に増やさないと日本人は後10年後には食うモノが無くなり、27年後には8割の日本人は空腹に耐えて生きながらえる現実が待ち受けて居る。

そして、IMD(“International Institute for Management Development”国際経営開発研究所)が発表した2023年度の世界競争力ランキングでは、日本は主要64カ国中総合35位と前年の34位からさらに順位を落とし、過去最低の結果となり、2050年頃にはそのランキングは34位⇒60位程度迄に下落して居る可能性が高い。

当然円安も現在よりさらに下落の方向に進むであろうから・・・世界で大不足の食料は日本は買い負ける事になる。経済的なゆとりを示す「エンゲル係数」が、我が国ではコロナショック以降高水準にある。 特に2023年5月以降は二人以上世帯で27%を超えており、無職世帯に限れば30%を超えている。さらにこれは悪化して発展途上国以下になる可能性も有り得る。

さらに少子高齢化、天文学的借金、インフレ、金利高、国民負担率47%⇒65%で生活は大困窮は確実!

日本人は目の前の我欲が強すぎて、思考停止して超非効率な我欲村社会の放置を延々とし続け、イディオクラシー政治を許容した自業自得の大困窮が待ち受けて居る。

★飢える民、貧して鈍の、現実を・・・自業自得と、世界が笑う  原理原則通りに近未来が到来する

チャラすぎる男を選んだツケが7年後大混乱

時代に逆らい成功した人も組織も会社も国も存在はしない⇒その時代に平然と逆らい続ける人々の国、まさにそれが日本その物である。

オリンピックも万博も20世紀の遺物=「20世紀世界記憶遺産」そもそも万博は「見本市」である。世界最初の万国博覧会である、1851年の第1回ロンドン万博は、1760年代に始まり19世紀に入って花開いたとされる英国の産業革命の成果(工業製品)の見本市。万博など見に行く時代錯誤の輩は確実に淘汰される予備軍!・・金の無駄遣いをやめるべきである。本来ならウハウハの土建村さえやりたがらない万博⇒ぐずりまくり金を積み上げる戦略を実行する為には時間が無い。

今は移動手段の発達によって、「世界は狭くなった」さらにIT・インターネットの発達は、世界中の情報を居ながらにして得ることができる時代に突入⇒移動する必要は無しの時代

近代オリンピックも1896年第1回(近代)、ギリシャのアテネで開催された。クーベルタン氏の「世界平和の実現」という高邁な理想を実現させるべく、古代(ギリシャ)オリンピック「復活」の意味合いを込めて始まった!都市国家同士の争いが絶えなかった古代ギリシャでも、祭典期間を含む前後3か月程度は、エケケイリア(聖なる休戦)と呼ばれる休戦協定が結ばれ平和が維持されていた。

クーベルタンから早127年経過し、商業主義五輪となり政治屋と政商が至福を肥やすイベントと化し、さらに政治的問題だけではないオリンピックの運営者や関係者(五輪貴族)が至福を肥やす為の装置となり腐りきっている。「五輪招致巡る五輪貴族への贈収賄や不正の歴史…五輪貴族の手足の『コンサルタント』が大きな影響力を持った理由」は氷山の一角にしか過ぎない。

直近の東京オリンピックに関わる腐敗だけでも、「五輪談合事件 電通など6社を起訴 大会組織委の元次長など7人も」を始めとして数限りが無い。もう箱もの作りドンちゃん騒ぎする時代は確実に30年前に終わった!!!日本人の恐ろしき時代錯誤⇒そりゃぁ〜衰退する事など当たり前の事!

★老人が、我欲満ち満ち、幼子の・未来破壊の、化け物の国  若者よ!怒れ!憤怒の嵐を起こせ!

2023年09月26日

浦島太郎の老人・・・それが日本そのもの

日本のあらゆるメディアの嘘の垂れ流しが許されている腐敗国家・・恐ろしい嘘が蔓延する社会である。

日本のホンダが新しいBEVを中国の工場で作り欧州に向けて新発売した、しかし、このホンダの新型BEVの欧州向け新型EV(電気自動車)「e:Ny1(イーエヌワイワン)」を発売、性能はとてつもなく低い、電費最悪、当然エネルギー効率最悪、そしてそのビークルとしての性能は3年前に発売されたテスラモデルYの7〜8割程度の性能しか無い。しかも、値段はテスラモデルYより高い。

同等のライバルの中国製のBYDのドルフィンより約200万円弱も高いのである。そして性能もドルフィンの方が良い!

ホンダの経営層の頭の中は・・・確証バイアスのお花畑状態・・である事が容易に想像が付く!こんな超コスパ最悪の商品がモータリゼーションの知識が最高の欧州で売れると考えて発売するのだから・・

断言しよう!!!絶対に売れない、今のトヨタや日産のBEVと同様に惨めな結果となる。現在ホンダの新型の電気自動車「ホンダENS1」は定価400万円で売られて居るが、中国で140万円も値引きして260万円(普通車SUVが日本の軽四価格で売られている)で売られている。定価より約140万円もコストダウンしても、全く売れて居ないのである。日本国内モデルのホンダe451万円も超低性能で全く売れて居ない。

日本の自動車メーカーのBEVは世界でのコスト競争力は皆無の状態が今の今である。この状態を改善する事は、まず出来ないと思われる。つまり、日本の全ての自動車メーカーはフェードアウトの運命と言える。

浦島太郎物語の・・・玉手箱を空けた年老いた老人、浦島太郎、だれも気に留めない、誰も価値を認めない唯の死に待ち人の老人・・それが日本の自動車メーカーであろう。その事を、その事実を知った貴方と私はチョーラッキーである。その現実を受け入れてこれからの日本の大衰退時代を生きる知恵を今から仕込む事が可能である。

★幸運だ、事前に知りし、大衰退・・それを前提、生きる知恵有り

日本は充電インフラの数も性能も世界最低(世界標準の1/5〜1/7の性能)

日本人の思考回路は・・本当に不思議な思考をする。まさに、世界のガラパゴス日本である。地球沸騰化時代に突入して、人類が地球に住めなくなる事は、ほぼ間違いないのに、住み続ける事が可能な時間の長さをどれだけ長く出来るかに焦点が当たっている今の今!

ICE車大好きの日本人・・諸悪の根源!!!CO2を爆増してPM2.5で人々をガン化する事が証明されているのに・・日本人は何もしないし、何も考えない。

2015年頃日本にも電気自動車移行の波が来た、充電インフラは性能は低いがそれなりに増加、しかし、その後BEV化は豊田商店の大反対も有り全く鳴かず飛ばずの8年が経過した。今の今、日本は充電インフラの数も性能も世界最低(世界標準の1/5〜1/7の性能)、BEV化は先進国最低である。

先進地の欧州や中国はEVの普及2021年末〜2022年末までの1年間でノルウェーは燃料電池車なども含む電動車の販売シェアが79%から84%に高まり、人口1万人あたりの公共充電器数が36.4口から44.2口に増えた。中国は22%から35%、8.1口から12.5口と大きく伸ばした。日本は2.3口で全く増えて居ない。ノルウェーの1/20である。

日本は急速充電器の出力は50キロワット未満が6割を占め、250〜350キロワットが主流の欧米にダラ遅れ、現在欧米は500〜1000キロワットが普及し始めた。

日本政府は2035年までに新車販売の100%を電動車にする目標を掲げる。EV充電器も経産省は2030年までの整備数を従来比2倍の30万口に増を決定。しかし、その性能は最大150〜90キロワット程度が目標、2030年時点での世界標準の1/5〜1/10程度と超低性能が日本の目標!

まさに日本の常識は世界の非常識である。ふー

★ガラパゴス、負け確定の、未来有り・何で飯食う、日本の愚民 黒縁メガネの罪はとてつもなく重い

★ぼんぼんの、国を亡ぼす、勘違い・・ぼんぼんだらけ、衰退の国  愚行蔓延ボンボン病

1年後2024年10月のテスラの進化が楽しみである!

貴方は原理原則を大事に生きるイーロンマスクと云う男の凄さを知らない。時に、原理原則はとてつもなく冷酷な仕打ちをしなければ原理原則が全う出来ない事も多々あるが・・彼は未来を見据えてやりきる。

1年程前2022/10/27にツイッター(現在のX)を買収⇒従業員の75%を解雇した!!!そして残った従業員に寝る時以外は真剣に働けと命じた。こんな事普通の経営者なら絶対に出来ない。

2014年から自動運転機能の装備した車を販売、自動運転開発は推定2010頃から始めて居るのだろう。しかし、2022年末1人の従業員の提案により約12年間研究開発して来たFSDバージョン11自動運転システム(実用性有りの自動車メーカーでは最高レベル)を全部捨てて、新たな人工知能型の自動運転システムに移行した。12年間開発改良に次ぐ改良した30万行にも及ぶ自動運転コードを全部捨てた。

そしてたった8カ月後の2023年8月にニューラルネットワークによる人工知能型のFSDバージョン12の開発を終え、9月に製品版をリリース(市街地も自動で運転可能)した。プログラム制御コードはFSDバージョン11と比して、たったの3000行の1/100である。

FSD11迄はβ―版としての販売だったが、FSD12は製品版としている事がとてつもなく進化のスピードが恐ろしい。FSD11迄にかかった12年間の労力(延べ数百万人)と莫大なコスト(サンクコスト)をアット云う間に捨て去る事が出来る判断力の凄さに身の毛がよだつ!!!

そしてすでに市中を走行する何十万台の販売車両より莫大な走行データーを常時吸い上げ、自社で3000億円を投資したスーパーコンピューターシステム「Dojo」が解析して、自動運転における“ChatGPT的な進化”をもたらす⇒その激進化の結果が如実に体感できるのがたったの1年後2024年10月と云う計画である。自動運転インフラタクシーが現実味を帯びる!他社はいくら金を掛けようが絶対に真似が出来ないビジネスモデルである。

人間の眼と同じ映像解析のみの自動運転(ハードは激安カメラのみ)⇒オッカムの剃刀の法則通りのビジネスモデルであり、AIを始めとして常時加速度を増し続けて居るモノに後発は追いつけない!

イーロンマスクと云う男が見て居る世界は、どこやらの我欲ボンボン黒縁メガネとは全く違うのだろう。

★天命を、感じて動く、その凄さ・・鬼神のごとき、突破力也   類は友を呼ぶ!!!凄い!

生涯ペットを飼う⇒4匹を飼う事になるので2400万円

2022年の一般労働者の平均賃金31万1800円⇒犬・猫それぞれについて1年間にかける2022年の費用を調べたところ、犬が357,353円、猫が160,766円⇒犬と猫の平均寿命を調査、犬は14.1歳、猫は14.4歳

そして、10歳を超えると病気が多発、特に一番金がかかるのがガン、そして猫の場合は慢性腎臓病、1匹当たりの生涯飼育費は十分な病気ケアーをすると犬で503万8677円、猫で231万5030円+医療手術代等の医療費約100万円=犬で約600万円、猫で約330万円が1匹の生涯費用と云う事になりそうだ。

30歳からペット、犬1匹を飼い始めて生涯をペットと過ごすとなると4匹を飼う事になるので2400万円の費用がかかる⇒人間の子供1人を育て上げる費用と同じと云う事になる。(以前にも本ブログで同様のシュミレーションをした事が有る)

このペット費用を毎月積み立て投資に回すと70歳の時点での推定リターンは4200万円程度になる。ペットの癒しを求めるか?老後資金の安心を得るか?・・人それぞれだが、どちらが賢い人生か?貴方はどう思いますか?

ペットフード協会によると、犬と猫の22年の国内飼育頭数は約1590万匹と推計され、同年の15歳未満の子供の1465万人より多い。犬や猫を「家族」同様に扱う傾向大、JR東日本が2022年に新幹線でペット専用列車の運用を試すなど公共交通機関でもペット同伴の動きが出てきた。敏感肌の小型犬向けのタオルが発売されるなど高付加価値商品の開発も進む。

ペットの美容院代(東京都区部)は2023年6月時点で1回あたり8003円、シャンプーと全身カットで6500〜9500円、トイプードル(全犬種の16.6%)の年間の美容院代は約7万3千円、柴犬は約2万7千円、チワワやミニチュアダックスフントは約3万4千円、飼い主からは「自分は行く回数を減らすが、ペットにかかる美容代は惜しまない」との声も有り。

お犬様の飼育場所は「主に屋外」の割合が5%程度で、「室内のみ」「散歩・外出時以外は室内」が9割。
犬猫は殆どが家飼いとなり、お金持ちの愛玩具となり、孤独を癒したり安らぎの根源となっているのだろう。決して普通の家庭の人や、ましてや非正規雇用の家庭が手を出したら・・経済的に犬、猫、人間共に不幸な人生となる可能性が高い!!!

★孤独化の、進展不可避、今の世は・・我欲満ちたる、共感不足  

せめて犬猫の思いを人に向けたらこの世は住みやすくなる⇒思いを向けられないド性悪の人が増えた証明かもね!!!

2023年09月25日

ジャニーズ問題は、まさに日本人の病的社会構造

ジャニーズ問題は、まさに日本人の病的社会構造、日本人的本質の縮図であり、日本大衰退、ド性悪民族の本性そのもの!!中身が腐り切って居ようが大組織で有名でブランド力がある化粧箱入りなら何でも歓喜する民族性

ジャニーズタレントを広告起用することを「チャイルドアビューズ(子供への虐待)を企業として認めることになる」と新浪剛史代表幹事(サントリーホールディングス社長)厳しく語った!

至極全うな意見であり正しく的を得た見解である。何十年もレイプ犯が犯罪を継続出来た理由を考えて見れば、その組織犯罪の愚劣さは容易に理解可能である。

組織とは・・ジャニーズ事務所、テレビ局、マスゴミ全般、スポンサー企業、自治体等々であり、その犯罪を認定して来なかった、金(村の金)の為にスルーした罪はとてつもなく重い!!!

ジャニーズにキャーキャー言う発情動物的女性は思考力そのものが欠落している色ボケだから当事者能力は皆無、未だに被害者に対していわれのないバッシングを繰り返しているとてつもなくカルト洗脳発情動物的女性状態

そもそも公式な裁判や週刊文春で大々的に報道されている訳だから知らないと云う事は有り得ない事である。まさに、確証バイアス、自分に都合が悪い情報は自ら排除したり、問題にならないと軽く見たい心理が働いた事である。

タレントに罪は無いは通常しない!!!エロジジイの性のおもちゃがメディアへの圧力で実力も無いのに有名になったダケの人間は、独立して・・自分自身の真の実力・・で今世の中に自分の価値を問う時でもある。日本は色ボケの発情動物的女性(皇室にもいるくらいだから)が山ほど居る国だから、それなりに食っていけると思う。

タレントが全部独立、又は他に移籍すれば瞬時に解決である。いつまでも、いつまでもネットのゴミニュースは流さないで欲しいと思う。犯罪組織は罰(解体)を受ける⇒当たり前の事を当たり前にすれば良い!!!

★腐敗菌、除菌できぬは、環境が・・・腐り切ったる、ズブズブの国   窒息しそうだ!!!ふー

若いのに・・・パッションが無い・・・残念!!!

日本人は何故に時代の流れに逆らいたいのだろうか?現状維持ステイが大好きで、新しい事に対する対応力が欠落しているのだろうか?それは、若者が若者たる特権を発揮で居ないような諦め族的な教育がなされてしまった結果なのだろう。

日本では”公憤”でばかやろう!!!と声を上げる若者は皆無である。我欲のみの価値観の中で生きて居る動物的な生き物ばかりの様に私は心配をしている。

注:【公憤】社会の悪に対して、個人の利害をこえて感じるいきどおり。また、是認しがたいおおやけの事柄に対するいきどおり。義憤。

繰り返される歴史を見ても世の中を良い方向に変える事が出来るのは若者の公憤以外に無いのに・・・日本だけそれが出来ないから衰退に次ぐ衰退を延々とXday迄続けてしまうのだろう。

地球沸騰化時代で一番被害を受けるのは若者であり、若者の子で有る事は間違いない事なのに、この地球沸騰化の大災害に対する感性(危機感)も日本人は世界最低である。それなのに我が子が一番とか我が子を愛して居るなんて嘘を吐き続ける毒親・・・悲しすぎる知性の欠落した毒親の国が栄えるハズも無い。

若者の義憤や公憤で、今の腐っりきった世の中を作りそして継続して居る糞ジジイと糞ババアの排除をしないと本当に取り返しが付かない時代へと向かう。若者に対する搾取の度合いはドンドン増して行き生きることさえ難しい事になる。

私は日本の若者の抑圧と搾取を思う時、若者が可哀そう過ぎて、可哀そう過ぎて、胸が張り裂けそうになる。そんな無感覚、無感性の若者を育てた親と、教育した教育屋の罪はとてつもなく重いと怒り狂う。

★我欲のみ、生きる全ての、悲しさは・やがて来るなり、絶望の時! 今後日本では自死が確実に増大

勝てる根拠皆無のマルチパスウェー、全方位戦略

マルチパスウェー、全方位戦略・・・金と時間の無駄かもね?、少なくともBEVダラ遅れの企業のやる事では無い。恐ろしい程の愚策がボンボンの一言で決まるヒラメばかりの組織の未来は無い⇒断言

2023年05月現在、水素ステーションは全国で170基、181箇所とされているが1か所5億円以上の設置コストがかかるともされている。BEV用の「50kW以上の急速充電器」は1基で500万円程度・・水素はBEVの100倍高額

水素は1kgあたり約1100〜1200円で購入でき、ガソリン車換算でおよそ16.25km/Lに相当する燃費から2030年には1/3以下の30円/N㎥、53.62km/Lを目指すとの事(根拠非開示)である。しかし、水素自動車には根本的な大問題が解決されないママである⇒トヨタ関係者以外超非効率なFCV

トヨタフューエルセルシステム(TFCS):自社開発の水素充填は約3分で、走行距離は約650km(JC08モード)。だが1台目の充填は3分で可能だが、時間差無しで充填に来る2台目のFCVの充填準備の為に20分程度の水素圧縮工程が必要(1時間当たりのFCVの充填台数は3台程度)であり、この圧縮に対する使用電力はBEV走行距離に換算すると180〜200km走行程度の電力を消費する。

点検と交換期限(15年)の有る水素タンクは愛知トヨタによると水素タンク1個あたり約200万円の交換費用が発生する。タンク交換は初代ミライで400万円、2代目ミライでは600万円かかる事になる。実態から言えば15年以内に廃車と云う事になる。

そもそも、電気を使い、水素を作り、5億円の充填所で貯蔵して、水素を電気で圧縮(1回200km走行分の電気代)してFCVの高額専用タンクに充填して、水素から電気を作りモーターでFCVを走らせる。オッカムの剃刀の法則に大違反!!!超非効率!!!

これって?どう考えても原理的に不経済(イーロンマスクはクレイジーと断言)と思うのは私だけでしょうか?最初から効率2倍以上の電気でモーターを動かせば良いダケの話。BEVの普及で電力不足を懸念するのなら夜間電力シフトやスマートグリッドを普及させれば済む話、蓄電池にロスがあると云うのならBEVをセルロースナノファイバー等で軽くする事の方が遥かにメリットがあると思われるが・・・日本の利口バカ東大卒のターゲティングが大ズレの様な気がします。

★目の前の、負けを放置の、全方位・・・シナプス異常、此処に極めり  ぼんぼん族の思考回路

2023年09月24日

命はたった1つ!大事にしましょう!!!

私の研究課題の一つに、自動車の大規模衝突事故の写真収集による車の安全性研究がある。もうかなりの数の写真と状況を分析出来て居る。その研究から言える事は・・日本車は世界一安全性が低い・・断言

命が欲しい人は日本車には乗らない事である。写真だけではなくヨーロッパの安全テスト、ユーロエヌキャップ衝突テストでも日本車はすでに中国製のBYDにさえ大きく負けて居る。ベンツやテスラが最高ランキングの安全点数をたたき出し、次いで韓国製や中国製が続き、日本車は最低の安全レベルと下位に分類されている。安全性5スターなんて★ダケみても意味がない。その内容をじっくり検討分析しなければ真の安全性は判別出来ない(衝突実験スピードが遅すぎる)。

そんな事は無い!!!と思いたい貴方!・・・多くのユーチューブに転がっている衝突試験やドライブレコーダー事故映像”外国の動画”を自分自身で見て見て下さい。もう怖くて日本車などには乗れない!!!日本で危険を承知で安い軽四がバカ売れと同様に世界では日本車は危険を承知で安いから売れて居るダケである。

日本の大メーカーのニューモデルが5年前のテスラの安全性の足元にも及ばない映像が山ほど存在しています。

そして各種衝突試験はたかだか30〜50キロ程度の衝突試験でしか有りません、そのスピードを遥かに超えるドライブレコーダーの実際の衝突事故の映像は真の安全性を理解可能です。日本車はグシャグシャ、たぶん死亡・・しかしテスラやベンツ等のドイツ車はかすり傷・・・なんて映像が山ほどあります。

私は何時も何時もWEBセミナーや本ブログ等で・・環境が全てを定義する・・と耳タコ状態で発信をしています。速度無制限の環境での車作りと時速120、100程度の車作りの環境は大きく違う事など普通に判断出来る事です。そして日本人の我欲、金が第一!!!この我欲哲学が顧客の命など軽視すると云うモノを大量生産して居ます。本当に恐ろしい民族性を持つ人間、それが日本人の本質です。

★我欲故、命軽視の、殺人車・・真実知れば、恐怖満ち満ち

地球沸騰化で何もかも変わる⇒負担爆増の今から

世界中で危険な暑さが続く中、猛烈な暑さは「地球温暖化」時代は終わり「地球沸騰」時代へ突入

国連・グテーレス事務総長 ⇒「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰の時代が到来した」

イタリアローマ現地時間で観測史上最高となる41.8℃を記録、アメリカ・カリフォルニア州のデスバレーでは、温度計が55℃を記録。カリフォルニア州の隣のアリゾナ州では、転んだ人が、高温になったアスファルトでヤケドをするケースが続出している。 暑さ平気のサボテンが熱さで枯れると云う事も起きて居る。

地球が熱くなると偏西風の蛇行幅が増大、スーパーエルニーニョの発生でさらに沸騰化は加速、2023年8月のハワイの大火災やオーストラリアやカナダや欧州で2019〜20年に過去に例のないほど森林火災が発生、地球温暖化による気温上昇と乾燥という長期にわたる明確なトレンドが一因。

最高気温が(7月21日時点で)26日連続で40度を超えている米アリゾナ州フェニックスは、それでも米大都市の中で最も急速な成長を遂げている。アリゾナ州では暑さで死ぬ人が急増⇒「自然界の熱に過度にさらされた」ことが原因で死亡した人は、1970〜90年は年平均16人だったが、90〜2015年は同38人に増え、20年には210人、22年には257人と16倍に急増。

2023年半ば時点で、世界の地表温度は産業革命以降の上昇幅を2度以内に抑えるという目標⇒出来れば1.5℃以内に対し、すでに約1.25度上昇。現在、アリゾナ州の州都フェニックスが猛暑に見舞われる日数は1950年代の4倍に増えており、パリは8倍、ロンドンは10倍。この傾向は世界中の大都市で起きて居る。

地球沸騰化は貴方の人生に確実に負の影響を及ぼす、人生コスト増大、災害リスク増大、年収激減等々

★温暖化、最も被害、日本なり・・・食うモノ無くて、未来は苦悩   熱帯地方の日本国

日本は20年で環境後進国になった⇒あらゆるモノが大衰退

世の中が安定している時は、普通の主婦や普通のサラリーマン家庭は世界情勢やグローバルな出来事など殆ど気にしなくても人生を全う出来た。しかし、今の今大激変不可避のとてつもない人類の400万年でたった13回しかない大変節点の13回目の変化のド真ん中に大衰退国家日本で生きる私達は、そんなのんきな頭脳では、今後生きる事さえ難しくなる可能性がとてつもなく高い事を理解すべきである。

そして地球沸騰化が確実であり、国連のグテレス国連事務総長は「人類は地獄への門を開いた」宣言した。温暖化の加速度をどれだけ緩やかにして人類の生存期間をどれだけ伸ばせるかが今の今の最大の問題である。その方針で世界の経済の規制等も実行される事は間違いない事である。

20年前に日本は環境先進国と云われていたが・・今は環境対策最遅国になり中国とほぼ同じランキングになっている事を日本人の多くは知らない。

環境意識の高い欧州を始めとして国境炭素税の課税が現実味を帯びてきた⇒これが付加されるのは時間の問題である。フランスの各国の炭素効率の評価(数値が少ない程環境性能が高い)は以下である。

製造国       CO2排出量鋼材1s   CO2排出量BEVバッテリー1s

フランス・ドイツ  1.4s         53〜56s
アメリカ      1.1s         55〜60s
韓国        1.7s         63〜69s
日本        1.9s         67〜73s
中国        2.0s         68〜77s

当面はフランスのBEVに対する補助金最大110万円の対象にCO2の排出量の多い国で製造(+輸送CO2含む)されたBEVは適用外として実質的な差別をして行く様である。当然、中国や日本は除外される可能性が高い。

さらに、本ブログでご紹介して居る様にアメリカのIRA法や資源国の資源囲い込み戦略等々もさらに加速をしている事は間違いない事である。資源の全く無い日本で、環境性能が最悪と差別をされたら、日本国内の製造業は国際競争力を失う⇒地産地消の国外製造しか生き残る道が無い⇒国内雇用の消滅

★我が家の、夕飯寂し、茶漬けなり・・・国際政治、負けの空腹

2023年09月23日

日本も30年ぶりの物価高騰、インフレが始まった

世界中がジャブジャブの借金漬け、国際金融協会によると、世界の債務残高は23年1〜3月期におよそ305兆ドル(4.5京円)とリーマン危機前から7割増、企業債務は9割増⇒世界の債務残高はGDPの330%程度

中国の大手不動産会社が何社も連鎖的に破綻状態となりつつあり、今後これが広がるか?⇒中国不景気⇒日本の輸出減⇒日本の不景気のさらなる加速

低金利が世界中で「ゾンビ企業」を大量に生み出した、特に日本はコロナのジャブジャブ融資でゾンビ企業は爆増、日本の「ゾンビ企業」は2021年度(2021年4月期〜2022年3月期)約18.8万社と爆増〜 ゾンビ企業率は12.9%、全企業の1割強が該当⇒コロナ融資の返済が始まりこれらが順次破綻していく。

オフィスビルなど商業用不動産市場にも多額の資金が流入、それが利上げで金利負担が重くなり、デフォルト(債務不履行)が相次いでいる。東京の不動産バブル、株バブルも、その破綻が心配である。米MSCIの推計によると、ローン返済の延滞が発生するなど将来的な「不良債権予備軍」は1623億ドルと実際の不良債権の2倍以上。

「シャドーバンク(影の銀行)」の急拡大。金融安定理事会(FSB)によると、世界のファンドや年金基金、保険会社などノンバンクの金融資産は21年に239兆ドルと07年比で2.4倍に増え、銀行を大きく上回る。2008年頃は銀行の資産規模と同程度。銀行が慎重⇒ファンド勢が信用力の低い企業への融資を増大、リーマンの破綻が発端となった15年前に比べてリスクの所在はより見えにくくなっている。

2023年8月の米消費者物価指数(CPI)は前年同月比3.7%上昇、インフレが鎮まらない限り、金融緩和で経済を支えることも困難。そして日本も30年ぶりの物価高騰、インフレが始まった。変動性ローンを抱えた貧困層、若年層が大量に破綻する可能性大

リーマン時は中国が世界を助けたが、今の今、世界中が痛み切って余力の在る国は存在しない。世界は今の今、とてつもない剣が峰を危ういバランスを保ちながら移行している。何事か起こり不安定バランスが崩れれば、ばっドドドドドーと行く!

★やじろべい、ゆらゆら揺れて、バランスを・・・不意な風吹き、支点大こけ

日本の大学は20年後に半分になる⇒さらに優秀な人は外国大学へ

日本の人口2023年(令和5年)7月1日現在1億2,456万人⇒国立社会保障・人口問題研究所の予測では、2056年(33年後・貴方が定年の頃)には9965万人と1億人を割りこむ。コロナ禍の影響もあり、数年前倒しになると予測され約25年程度でそれが現実となる。

現在日本には1741の自治体が有り1位の横浜市3,771,961人から200位の茨城県古河市138,209人の200の自治体までの総人口が約9000万人、日本全体の72.25%の人が住む、残りの1541(88.5%)の小規模自治体に3456万人が住み、その人口割合は27.75%となり1自治体の平均人口は極少の2万2426人の人口となる。

全体の約1割の自治体に7割強の国民が住む。まさに日本の人口分布は超2極化のヘッド&ロングテールとなっている。このロングテールの末端からその存続の為のコストが爆増して維持出来なくなり消滅して行く運命以外に無い。

これから先・・・推定10万人以下の自治体1463(84%)自治体は、その存続が危うくなるだろう。特に太平洋ベルト地帯を外れる田舎の独立自治体程その消滅時期は早くなる事は間違いない事である。

まさに、自治体の分布状況も日本の企業の分布状況と全く同じ状態である。ほんの一握りの大都市、大企業に日本が支配されている構図と全く同じ状態である。

2極化と云う状態こそ、日本の社会の超非効率な縮図その物である。これでは、衰退し続けるのも無理もないと思えてしまう。その最悪の状態を治そうと思わない人々が居る国、それこそが日本と云う国

時代はモノからコトへそしてトキへ、タイパが一番と云われる時代、そして製造業からノウハウ産業へそしてソフト産業へと移行して居る。この移行が全く出来ないのも日本の大衰退の原因である。これは企業だけではなく、日本人1人、1人にも言える事である。変化する事が大嫌い、大不得意の民日本人

★変化して、進歩する事、大嫌い・・・衰退不可避、我が道を行く   若者が気の毒である。ふー

2023年09月22日

ぽつんと1軒屋⇒ぽつんと1人国連大会議場

まさに、ぽつんと1軒屋のごとく・・・ぽつんと1人国連総会大会議場・・である。主要先進国どころか殆どの国に相手にされない日本のバラまきメガネ・・ぼんぼん首相

日本の大衰退を象徴するような日本のバラマキ眼鏡首相に対する世界の評価が如実に表れた国連演説風景である。以下その記事と写真、会場スカスカのたった1割程度以下の参加国の前で演説するバラまき眼鏡

https://smart-flash.jp/sociopolitics/253513/1/1/  以下のコメントも良く理解出来る。

《本人は、何かをやったつもりで満足だろうが、国民からすればこんな得体の知れないものに、何の説明もなく金を出すだけの岸田には怒りを覚える》《今後5年間で防衛強化費に43兆円が必要、いろいろかき集めても1兆円が足りないので、国民の皆さん、増税をよろしく。これが現世代の責任でもあると確か言っていたよね。お金がないはずなのに、一方で海外には気前良くポンポンとお金を出す》

アフリカに総額300億ドル(約4兆1100億円)規模の資金を提供と8月に表明、その他にもガーナに700億円など、とにかくバラまき眼鏡は、至る所でバラまき続けて居る。

そんなクズを選び続けるクズ国民の未来など・・・金をバラまかれても世界は誰も気にしないし、勝手に潰れろ!!!的なよそ者排斥なのだろう。まさに日本は世界の嘲笑・侮蔑の対象である。

まさに日本国の国際的な価値が全く無いと云う事を世界に知らしめるバラまき眼鏡の国連演説風景である。日本国など世界中の9割以上の国が相手にしない!!!資源の全く無い食料自給率最低の日本の未来が本当に心配になる事を予感させる光景である。

近々、日本はバラまく金も無くなるし、まともに購買する資金力も無くなる・・その時さて、どうなるか?

★無視されて、演説ぶつは、一人のみ・・・悲しきリーダー、国民悲しき

★空腹の、我が子無視する、見栄張りの・・毒親平気、マウント命    クズの治めるクズの国

日本人よ!現実を見よ!!!!

カラオケバトル83点レベル⇒これがプロとして通用する日本

ジャニーズおじさんの歌はド下手、ダンスはもうおじさんの酔っ払いの余興・・・それが何故に何十年も日本と云う社会だけでもてはやされ続けて来れたのか???

歴史を振り返れば、近藤真彦、田原俊彦、シブがき隊、SMAP、嵐と、ほとんどまともなボーカルを聞かせるタレントはい無い⇒カラオケバトル83点以下レベル。やるほうもやるほうだが聞く方も聞く方である。共にド素人、どこか抜けたところ、ほつれがあるのがジャニーズの音楽の特徴!

これは日本人だけが持つ超特殊性に起因するのだろう。本物のプロより親近感の枠ド素人が受ける事は日本社会では良くみられる現象でもある。そして演じて居るタレントが自分自身をプロと錯覚しまくっているその錯覚の連鎖がファン層に伝染して洗脳されるのであろう。

日本人だけが持つ超特殊性、カルトに洗脳される事が一番容易な民族それが日本人、”実”が無いのでろう。

大みそかの第74回NHK紅白歌合戦に出場するジャニーズ事務所の所属アーティストが例年の5〜6組から半減する見込みとの報道有り⇒仮にオウム真理教の信者は悪くないと、テレビ番組にオウム真理教の信者が多数出演したら・・貴方はどう思う???⇒確実に日本人の脳(正義感)は壊れて居る。

カルト教団旧統一教会は全世界で活動をしているが、洗脳され献金するその8割は日本人の信徒からだとの報道も有り、日本人ダケが持つ特殊性(洗脳悪の許容)さもありなんと不思議に納得をしてしまう。

右翼色の強い政治屋が・・・守るべき自国を搾取の対象にしている右翼思想とは真逆の韓国カルト教団とズブズブに50年余も手を組み日本人から搾取し続け韓国に貢がせる事を推奨する不思議、右翼政治屋の政治哲学とは真逆の行為がなされる事の不思議・・実・・が無いから出来る事であろう。

日本人ほど哲学と云う学問を軽視する民族は世界中見渡しても存在しない、そして日本人の多くは、思考停止と云う病を義務教育により罹患させられ、自らの思考力を持てないでいる。数字の意味も言葉の意味も殆ど理解出来なくて・・・雰囲気、空気感・・・だけを頼りに流され続けて居る浮遊の民!!!

仕掛ける側の支配層、権力層がこの仕掛けられる側の99%の日本人から搾取に次ぐ搾取が出来る悲しき現実がある。

★理解無し、言葉や数値、未来迄・・・今の空気に、我欲妄信  確証バイアスの民、それが日本人

結婚は早ければ3年、遅くとも7年後からは苦行になる確率は8割

「結婚したら子どもを持つべきだ」と考える未婚者が減。2021年の国立社会保障・人口問題研究所の「出生動向基本調査」調査は18〜34歳の未婚者、夫婦は子供を持つ事に、女性「まったく賛成」「どちらかといえば賛成」と答えた人は36.6%、男性も55.0%。

15年の前回調査では
男性の75.4%⇒2021年55.0%⇒▲20.4%減
女性の67.4%⇒2021年36.6%⇒▲30.8%減

「男女がともに生活するなら結婚」といった考え方への支持も低下⇒ソロ化ばく進中⇒私の知り合いの若い人もソロが一番落ち着くと答える人多し⇒今の時代の結婚とは本質的には男女共にとてつもない苦行なのかも知れない⇒私も苦行は腑に落ちる事多し!

生涯にわたって子供を持たない人が2005年生まれの女性(23年に18歳)の場合で、最大42%(35年前27%)に達すると推計され男性はさらに多く5割程度⇒35年前27%の無子希望値は、今その通りの結果となっている。1970年生まれの女性(2023年に53歳)で見ると、日本以外の主な先進国での生涯無子率はそれぞれ1〜2割程度だが、日本は27%とすでに突出して高い。

このソロ化、無子化は、その原因の1つに収入減があり、社会不安もあり、ストレス過多もあり、さらにもう1つは過剰な商業主義がもたらしたマイクロプラスチック汚染の人間の男女の中性化も大きく影響をしているのだろう⇒発情しない若者の増大。

国立社会保障・人口問題研究所の予測では、2056年(33年後・貴方が定年の頃)には9965万人と1億人を割りこむ。コロナ禍の影響もあり、数年前倒しになると予測され約25年程度でそれが現実となる。

減少が予測される2500万人とはどのような規模なのか?九州の人口が約1400万人、北海道が530万人、四国が370万人であることを考えれば、ほぼ九州、北海道、四国の合計に近い人口減少がこれから30年強の間に一挙に起こる。つまり今、本州に住んでいる人口しか残らない、後は無人に相当。さらに本州の人もジジババだらけ、世界一の日本の高齢化は2040年を超えて続く。若者のソロ化も加速度を付ける。

★激変の、価値が変わるは、当然の・・・環境悪化、原理原則  貴方の思考時代に合ってますか?

2023年09月21日

価値ある情報は自分自身で取りに行かないと無い国

すでにガンに成らない為の予防的行動や栄養学は、それなりに判明していてその予防実績もエビデンスとして確立しているが・・なぜか?日本では意図的に予防医学について隠蔽している医療村の悪意を感じる。以下がその予防の為の知識

https://president.jp/articles/-/73781?page=1

さて、日本と云うセクトセクトに分断された村社会の我欲国家では、俯瞰してみると同じ村の原理で上記の様な悪意が満ち満ちて居る。それはジャニーズの創業者の少年への性犯罪、レイプ犯、性犯罪を多くのテレビ村、マスゴミ村が隠蔽していたメンタリティーと瓜二つである。

すでに先の弊社WEBセミナーでお知らせしたように現代のクルマ社会に於いてICE車の大量に出すPM2.5の濃度と肺がんの発生確率は確実に比例して居ると云う多くの研究に基づくエビデンスが存在する。さらについ最近(2023年)の大規模研究の論文では肺がんだけではなく、乳がんの発生確率ともPM2.5の濃度は確実に比例して居る事が判明した。

しかし、医療村や自動車村の連中は自村の利益の為にこの確定的事実を広報する事は無い。

この日本と云う国では、村々の利益の最大化のみがミッションの全てであり、村々の支配者の利益の為に村に所属する人々の健康など全く無視しても平気な人により全ての村は支配され続けて居る。

真なる学びに気付き、その真なる学びを深め続けなければ日本と云う社会では、いきなり病気やメンタルを病めば不良品として取り換え(棄民)られてしまう現実が明確に存在する。私もそれを若い頃に経験させられている。

★生を受け、全うするは、難しき・・村に搾取の、村人悲し   不思議すぎる冷酷の蔓延する日本

やばすぎる近未来を覚悟せよ!!!

本日、東京債券市場で、長期金利の代表的な指標となる新発10年物国債の流通利回りは一時、前日終値比0.025%高い0.745%まで上昇(債券価格は下落)した。2013年9月以来、約10年ぶりの高水準、2019年末より長期の金利は緩く上がり続けて居るが2022年よりその上昇スピードは増している。

世界ではリーマンジャブジャブ、コロナジャブジャブの金バラまき政策を2022年より正常化に向かうべく金融引き締めの政策金利を高める行動が起きて居て短期金利は以下の様になっている。

取扱通貨国   政策金利名  政策金利  変更幅±   改正日

日本    (短期)     -0.10% -           2016年1月29日
米国   (FF)金利  5.25%〜5.50% +0.25%   2023年7月26日
ユーロ  中銀預金金利 4.00%〜4.75% +0.25%   2023年9月14日
英国   準備預金金利5.25%       +0.25%   2023年8月3日
豪州   キャッシュレート4.10%     +0.25%   2023年6月6日
NZ      キャッシュレート5.50%     +0.25%   2023年5月24日
カナダ   翌日物金利  5.00%     +0.25%   2023年7月12日
スイス  SNB政策金利1.75%     +0.25%      2023年6月22日
南アフリカ   レポ金利  8.25%     +0.50%   2023年5月25日
香港   ベースレート  5.75%    +0.25%   2023年7月27日
トルコ  1週間物     25.00%     +7.50%   2023年8月24日
中国   最優遇金利1年物 3.45%     -0.10%   2023年8月21日
メキシコ    翌日銀行間レート11.25% +0.25%   2023年3月30日
ブラジル    ターゲットレート12.75%     -0.50%      2023年9月20日

日本ダケ日銀が市場機能が働かない様に強制的に金利を抑え込んでいる弊害が溜まり、この強制力が無くなった時の変化の影響が誰も理解出来ていない恐ろしさがある。日本の選択肢は2つしかない。

1,正常化で金利を市場に任せる正常化をする(リスク大)金利コントロール不能の恐れ有り
2,現状維持又は小幅枠拡大⇒円安をトコトン容認する⇒物価高不可避⇒インフレ(リスク大)

何れの場合も国民が大困窮すると云う結果は変わらない事である。アホノミクス推進の付けが今の今、大災害と同じ様に日本人を襲う。我欲まみれのバカ過ぎる政治屋を選び続けた日本人の自業自得の大苦時代到来

★負のツケが、溜まりに溜まり、限界を・・・空腹耐えて、我が子育てし  大困窮時代へ突入

過去30年余の衰退に次ぐ衰退の連続⇒その主因とは?

日本はなぜ同じ過ちを繰り返し続けるのか?、しかも衰退の方程式と言われる皆同じ衰退の仕方。

「日の丸半導体」などと囃(はや)され1980年代には世界シェア1位を誇っていた日本の半導体産業、最盛期には世界シェアの8割を誇っていたDRAMでは、韓国サムスンや台湾TSMCとの価格競争に完膚無きまでに敗れ、日本は製造そのものから撤退。

今や世界で1人当たり年間平均138個の半導体を購入、先進国では1人あたり少なく見積もっても500個程度、金額にして3万5,000円から4万円分もの半導体を、1人1人が毎年購入

日本の凋落は市場のニーズを顧みず、市場が求めていない種類の半導体を作り続けてしまった結果、ハイスペックで高品質ながらその分不必要に高価格な日本の半導体は、コスパ優先の諸外国に全敗「産業のコメ」と呼ばれ戦略物資でもある半導体市場、日本政府は国内半導体の売上を2030年までに現在の3倍の15兆円にすることを目標に、勝算のない計画に多額の補助金2兆円投じている。村社会の経産省主導の日本の半導体政策は間違っている!

つまり、一事が万事と云う言葉がある様に日本人は本当に多くの事を勘違いしたまま継続してしまう民族である事を証明する様な過去30年余の衰退に次ぐ衰退の連続が証明している。

それは家作りでも全く同じ過ちをしている事を日本人の殆どの人が気付きもしない悲しい程の現実がある。それは、これから家を買おうと思って居る貴方にも確実に当てはまる。住宅は確実に人生に対する投資である、投資と云う視点で家を考える事が正しい思考方法である。つまり、投資には回収が確実に想定されている訳であるので・・貴方は家から何を回収(リターンを得るか?)を真剣に考えて家創りをする必要がある。

住居学や心理学や経済学、リスクリテラシー等々の真なる学びが無い人が正しいリターンを得る家など想像すら出来ない事実がある。見栄の為の家、損得の家しか普通の人は思いも付かない悲しすぎる日本の現実が存在する。

★ド衰退、主因は一つ、我欲故・・思いのズレの、学び欠落  日本の教育は時代価値ゼロの現実

2023年09月20日

資金循環(速報)2023年9月20日発表⇒理解する事肝要

日本の借金体質は留まる事無くドンドンその深刻度を増している。国民は先行き不安から現金預金を増やし続けて居る実態が良く判る。

参考図表2023年第2四半期の資金循環(速報)2023年9月20日発表 下記詳細を理解すべし

https://www.boj.or.jp/statistics/sj/sjexp.pdf

そもそも、世界中がインフレであり、日本も間違いなくインフレが止まらなくなるであろう。現金預金は年率2〜3%程度その価値を下げ続ける運命に有る様だ!!!簡単に言えば今の1000万円預金は10年後には、その日本での価値が833万円に下がると云う事である。167万円のインフレ税がかかると云う事である。

そして、大問題は日本の借金体質+日本の産業の空洞化や衰退化により国際競争力が世界34位からさらに下がり続ければ・・・確実に円安になり世界に対する購買力が弱くなり、買い負けインフレがさらに加速する、そして日本国債の評価が現在のシングルAからBBB⇒BB⇒B・・と下がればさらに円は暴落する可能性が有り得る。

現在の147円=1ドルが・・・200円近傍に下がる可能性は有り得る。その時、貴方の今の1000万円の預金の価値は612万円に迄下落する。その時はさらにインフレ加速は不可避だから・・500万円程度と半額になる事も有り得る。

日本は今の今、スタフグレーションに入る危険性が増大している瀬戸際である。バカ政治屋を選び続けたらそうなるであろう。悲しき現実である、貴方もしっかりファイナンシャルリテラシーを高めてこの日本の世界の難局を乗り越えて欲しい。節に願う!!!

★生きる事、学ぶ事なり、今の今・・学び無き者、生き延びる無し

日本人は変化(進化)が大嫌い⇒現状維持に心の安定

先日我妻の車の点検の為に大手自動車メーカーのショールームに出かけた、10台程の展示が有ったが展示車の7割はBEVであった。しかし、日本国では全くBEV(普及率2%)は見向きもされない不思議な違和感を感じた。

2023年はBEV爆増のクリティカルポイントを確実に超えた!(EV)は2030年までに世界の自動車販売台数の3分の2を占める可能性があり、バッテリー価格の下落(1/2〜1/3)を背景にEVの価格は欧州では2024年に、米国では2026年に化石燃料車の価格と同水準に下がり、EV販売の追い風となる、欧州と中国におけるEVの急速な普及により、EVの販売台数は2030年までに少なくとも6倍に増え、市場シェアは62〜86%に達すると推計

中国のEV最大手であるBYDの王伝福会長は2023年8月9日、「中国の自動車市場では2025年までに(新車販売台数に占める)新エネルギー車の比率は60%に達するだろう」と予測

日々の生活では、ラストワンマイルは以下の様なモビリティーがインフラ化するととても便利になる。超小型電気自動車全長2.3メートルで、1キロの走行にかかる電気代は約1.5円。車検も無く維持費が激安、そして数年後にFSDが実用化され外販される様になれば・・・全てのフライバイワイヤーのビークル車に後付け可能となる可能性も大である。

テスラのモデル2版の自動運手タクシーのFSDシステムで物流のラストワンマイルの実用化は実現可能となる。それは早ければ2026年、遅くとも2027年と云う予測がある。

後3年後、遅くとも4年後、日本のオールド自動車メーカーは何社が健全な経営状態で生き残っているだろうか?本当に心配になる。N社とH社とM社もう1つのM社とS社は淘汰されている可能性を色濃く感じてしまう。少なくとも現在の自動車業界の約1/2〜3/5は大影響を受けるであろう。生き残った日本のメーカー製でも中身の殆どは中国製なんて事になっている可能性が大!

私の上記予測の日本人の理解度は・・1940年の日本人が1945年の日本を予測するくらいに難しく理解不能な事なのだろう⇒確証バイアスに汚染された民、日本人の哀れである。ふー

★トヨタ車が、売れ行き不振、その時は・・ベンツも売れず、金欠被害  金欠時代深刻化不可避

燃料別のエネルギー有効効率⇒原理原則に忠実にが勝つ

炭素税は確実に付加される近々近未来が確実に来る。ICE車なんて殺人カーとして忌避される時代が来るのである。以下にビークルの燃料別のエネルギー有効効率を期する。下記の効率を知りながら全方位戦略なんて叫ぶ不思議な人が日本には存在する。

         2023年時点     2050年時点

1,BEV       77%       81%・・・・圧倒的な差は縮小しない!
2,水素燃料車   33%       42%
3,ディーゼル車  20%       22%
4,ガソリン車   16%       18%

そして最先端技術としての伸びしろの大きいのが蓄電池技術であり、FSD等のAIを活用した自動運転技術であり、MaaS等やFSDタクシー等でBEVビークルの稼働率を上げる事で、製造時のCO2も激減可能になる。

人の移動を最小限にして移動は確実に小型電動ビークルのインフラ化をしてMaaS化しなければ人類が地球に住めなくなる近未来が確実に来る。その時一番被害を受けるのが地理的に世界平均の68倍も自然災害の被害を受けて居る日本で有る事は間違いない事実である。

★予兆有り、神の教えの、有りがたき・・今今準備、賢者の証  まもなくXDayティピングポイント

さらに、地球沸騰時代に日本はあらゆるモノの自給率がとてつもなく低い事実が存在する。食料や水は確実に奪い合いになる近未来が来るのである。その時の為に本当に大事な事を日本の学者や経営者やリーダーは考えて、今から新産業や農業等の効率化を進めなければならないのに・・アホーは未だに金属製造業に拘り続けて居る。

時代は確実にモノからコトへ、そしてタイパへ移行をしている。ハードからソフトなどと云われ始めてもう20年余が経過して居るのに何も考えない、何も行動しない時代錯誤の日本人

★命あり、その為のモノ、衣食住・・・原点回帰、今こそ大事  時代は移動などしなくても良い時代

2023年09月19日

日本のマスゴミと日本の大企業の精神性は悪を許容

エロホモオヤジ(レイプ犯)の作った組織はとてつもなく強大であり、日本を支配する事さえ可能な組織である。マスゴミを支配(ワイロ等の癒着取引の可能性大)する事など超簡単な事であったであろう。

ジャニーズファンクラブ年会費は4000円で、全体の会員数は実に約1300万人だから、会費の総額は1年で約520億円に上る。日本一のファンクラブ組織と言っていい。その上、会員たちの多くはCDを何枚も買い、同事務所のタレントが出演しているドラマはほぼ全て観てくれる。巨大な支援組織!その殆どは若い女性・・ジャニーズに貢いだ年額は推定5000億円/年以上にも及ぶであろう。

ジャニーズ事務所としてのタレント売り上げが約2000億円/年と比較しても、膨大な利益を得る根源が若いバカ女をどう飼育(羊の柵に入れたままにする)するかと云う事だろう。

当然、こいつらを使い稼いでいる筆頭がマスゴミであり、その利益額はジャニーズ事務所の数倍から数十倍(年・数兆円)にも及ぶと云う事になる。こんなバカから簡単に搾取出来るビジネスモデルは他に無い。さらに、マスゴミと結託した大企業の宣伝効果の利益額を入れると、さらにこの数倍、数十兆円なんて金額に膨れ上がる。以下の日本には希有な全うな意見がとても重要である。

https://dot.asahi.com/articles/-/201671?page=1

人間と云う生き物とは実に不思議な生き物である。地球上には3,000万種もの生き物がいる、例えば犬と云う生き物の知能レベルの個体差は10倍程度でろう。しかし、人間と云う生き物の健常者の知能レベルの個体差は100万倍程度は有りそうだと推定可能である。人間とは本当にブッチギリ特殊な知能差の有る生き物である。

脳構造のハード的な差はアインシュタインも普通人も5%程度しか違わないのに、その知能差は100万倍

そして圧倒的に多くの低レベル知能の人間が権利権利と騒ぎまくり、そして平等、平等と騒ぎ人間社会の秩序を乱し社会コスト(問題を起こす)を増大させている。そしてこの低脳人間は簡単にカルト教団等により洗脳されてしまうと云う現実もあり、ジャニーズ事務所のバカ姉ちゃんも確実に洗脳されている。そしてこの大量のバカ姉ちゃんが殆ど毒母になるのだから日本の未来は超暗い!!

その洗脳の影響を最も簡単に色濃く受けてしまうのが日本人と云う民族で有る事もあまたの歴史やあまたの事件(統一教会・オオム真理教等々)により証明されている。

★学び無し、バカ民族の、衰退は・なるべくしての、結果也けり 日本の教育屋(村)の罪は重し!

地球沸騰化で世界一被害を受ける日本人が脱炭素に興味無し

我らが誇りの豊田商店のICE車が日本ではバカ売れ、世界販売台数は5.5%増の541万9841台。需要が堅調な日本は33.2%と大幅増。米国、中国は前年同期を小幅に下回った。時代遅れの日本人だけがICE車をガンガン買いまくっている。地球が沸騰するなんて形容される今の今に地球に最悪の事をしても日本人だけは平気!!!

日本では2022年には新車が420万台(1台平均単価352万円)売れ、中古車が227万台売れた。米国では家と同じ様に中古が多い、中古車が大人気で年間3500万台が売れる、日本の人口が1億2,456万人程度、アメリカの人口が2022年約3億4000万人程度⇒日本の2.73倍の人口なのに中古車は15.42倍も売れて居る。日本で自動車ローンを使い車を買う人の割合は、日本自動車工業会の「乗用車市場動向調査」によると、全体の3〜4割程度

廃車にする走行距離と年式の基準、安全面での目安は使用年数は16年〜20年、走行距離は15万キロ、日本では、10万キロの走行距離が車の限界と考えがち、海外では、20万キロ〜30万キロを走っている車も多いので、しっかりとメンテナンスを施せば、最大で30万キロ程度は、走れるが、自動車メーカーが部品を供給する期間は、一律に定められているわけではなく、メーカーの判断。主要パーツに補修に関する部品供給であれば、10年程度が目安が一般的。海外ではメーカー製造では無くサードパーティー製の部品も多数ある。

平成27年3月末の乗用車(軽自動車を除く)の平均使用年数は12.38年貨物車(軽自動車を除く)の平均使用年数は13.72年・・40年前の1976年頃はたったの7年程度だからかなり伸びた。2020年調査では男女別にみると、年間走行距離の平均は、男性は6,293km、女性は5,741km、統計によれば7000km前後のモノもあるから・・・7000km×約13年間=9.1万qが日本のクルマの平均的な寿命距離となりそうである。日本では欧州やアメリカの1/3〜1/4程度の短走行で寿命を迎える様である。

日本の場合、車の1q当たりの走行コストは平均77円程度と計算され、その殆どは償却コストである。

今の時代、商業主義蔓延社会では自動車も確実に意図的老朽化が仕掛けて有り、メーカーの仕込んだん設定年数に達すると莫大な費用のかかる故障や不具合の時限爆弾が爆発する様に製造時に仕込まれている。

★今の今、時代転換、ド真ん中・車断捨離、賢者の証  車が無ければ毎日すき焼き程の贅沢が可能

2023年09月18日

クリティカルポイントは2025年、2026年あたり

日本の稼ぎ頭の自動車産業の近々未来に暗雲が立ち込め始めた!旧来からの自動車メーカーは日本ダケでは無くドイツ、アメリカ等々でも皆々苦しんでいる。まさにオールドエコノミーの退場が世界中で始まってしまった。モノからコトへ、そしてトキへ・・時代は急速に移行している。ハードからソフトへ、そして所有からシェアリングやサブスクリプション方式へ移行している。

自動車と云う概念は霧散して・・・SDVとなるソフトウェア―ディファインドビークルである。

注:ソフトウェア・デファインド・ビークル(SDV)とは、車と外部との間の双方向通信機能を使って車を制御するソフトウェアを更新し、販売後も機能を増やしたり性能を高めたりできる自動車のこと。

これは自動運転車ともとてつもなく相性が良い!自分が必要とする機能を必要な時にだけ利用できるサービスである。その1つの形態がすでにアメリカや中国等では商用が実用化された自動運転タクシーと云う事になる。方や日本は何でも新しいモノは普及をしない、世界最遅のガラパゴス路線を一直線である。

現状の旧来通りのタクシーに占める原価の内7割が人件費と云われているし、燃料代も電気になればガソリンの数分の1になるし、耐久性もBEV車はICE車の数倍あり、メンテナンス費もICE車の数分の1で済む!BEV自動運転ビークルの稼働率も現在の2倍程度には確実に高める事が可能となる。人間の移動コストは個人の目的別のユースBEVでも公共交通機関以下並みに激減可能である⇒しかし、日本人は村社会(交通村)の利益確保第一優先で多くの人の利益になる新しい事(自動運転やBEV)は取り入れない。

利用者もTPOや予算や移動人員、目的等に応じて配車させるBEVを自由に選べる点もとても魅力的で有る。そしてこの自動運転ビークルはMaaSとの連携もとても簡単で相性も良い!⇒しかし、世界で日本ダケはやらない!

日本以外の世界はこの方向性へ大きく舵を切った2023年となろう、普及が爆発するクリティカルポイントは2025年、2026年あたりだろう。もうそうしないと地球に人類が住めなくなる!

★時代無視、豊田商店、存在の・・・確認不能、近未来かな  バカしか自家用車などには乗らない時代

地球沸騰化で人類の3人に1人が住む場所に困る

日本経済新聞は、「熱波・水害、世界で猛威 経済損失『2029年までに420兆円』「豪雨45年で3.8倍」“気温が上昇すれば大気中の水蒸気が増え、大雨のリスクも高まる、国内で7月に降った「3時間雨量が130ミリ以上」の豪雨は1976年から20年までの45年間で約3.8倍に増えた”

1級河川の氾濫基準“日降水量300mm以上といった強度の強い雨では、1980年頃と比較して、おおむね2倍程度に増加、大雨の頻度と強度の増大には、地球温暖化が影響している可能性がある。

住宅地の下水管の排出能力は時間当たり50oで設計されているから、それ以上の雨が降れば低地では下水管から汚水が噴き出してしまう。噴き出した汚水は、その地域の相対的低地に集まり家が水没する。

地球温暖化は臨界点(ティピングポイント)を超えるともう人間の力では何をしても温暖化を止める事は不可能となる。

注:ティッピング・ポイントとは、気候変動問題で用いられるときは、大気中の温室効果ガス濃度や平均気温の上昇があるレベルを超えると、様々な事象が制御不能になり、後戻りできない状況の限界点

永久凍土が溶けだしたり、深海に眠る、氷として内在するメタンハイドレイトが自然気化するともうどうしようもなくなる。メタンハイドレードが融解することでCO2の25倍もの温室効果をもつCH4が大量に放出される⇒さらに温暖化⇒さらにメタンが排出⇒止められない負の連鎖、臨界を迎える。

グリーンランド氷床は、氷床の厚さが平均で約1700 mあり、その量は地球上にある淡水の約11%を占めています。そのグリーンランド氷床の融解が、1990年代と比べて今の今!7倍の速度で進行している!

今の国連の産業革命前と比して1.5℃アップに抑える試みは失敗している。平均気温が2℃上昇すると、世界のほぼすべてのサンゴが死滅する。最悪は4℃程度まで地球の温度は上昇する事さえ国連は視野に入れ始めた。そうなると自然災害は、その振れ幅がとてつもなく大きくなり・・災害の被害は指数関数的に爆増する。

まさに夏は・・殺人的な高温の夏となり、冬は極寒の北極の冬となり、春秋が無くなる。大雨が降り続き、干ばつで作物は作れず、竜巻や、スーパー台風や・・もろもろの自然災害が凶暴化する。東京の沿海部に建つタワーマンションをなぎ倒す様なスーパー台風が確実に来る。人間の浅知恵など大自然の力(怒り)に勝る事は無い!

時代に逆らい成功した人は皆無⇒地球沸騰時代⇒どう生きるか?正しい知識、真なる学びが不可欠!

★庭繁る、沸騰気象、剪定は・・命がけなり、今世激烈   夏の外は命がけで出る覚悟が必要

2023年09月17日

時代遅れで平気な日本人の・・・その先は?

欧州EV市場の中国車シェアは2019年の0.5%から21年には3.9%に急伸。23年1〜7月には8.2%まで伸ばした、5年で16倍である。自動車文化が色濃い欧州で中国製が急速に認知され始めて居る。そして中国製BEVはアメリカ以外の全ての市場で爆増する!、アメリカはインフレ削減法の最大7,500ドル(約100万円)の税優遇でアメリカ保護主義を色濃く打ち出した!日本のメーカーの出番は世界ではフェードアウト不可避

中国のBYDなどと欧州の老舗ベンツなどのメーカーが50対50の合弁会社を設立して魅力的なBEVをドンドンリリースする予定を発表し始めた。以下その車種の1つ

https://response.jp/article/2023/09/04/374764.html

欧州のオールドメーカーは中国製のプラットフォームと電池の格安コスト(日本メーカーより4割安い)を利用して近々の大変化を生き残ろうと決断した様だ、ベンツもアウディもポルシェもフォルクスワーゲンも・・同様の決断をした。

今後のBEVは4極化するだろう・・1、激安BEV⇒10000〜15000ドル、2,普及帯BEV⇒25000〜45000ドル前後のSDV、3,高級BEV⇒6万ドル以上、4自動運転タクシー(25000ドル前後)等のシェアリングBEVである。

上記1のカテゴリーは中国メーカー以外に無い、そして2のカテゴリーも中国製がシェア5割なんて事になる可能性が高い。3、のカテゴリーの一部を今までのオールドメーカーが担う未来となる。4のカテゴリ―はテスラとアップルの独壇場となる可能性が高い。

テスラのFSD(Full Self-Driving)バージョン12が実用段階に突入し始めた様である。今後数十万台の実走行により人工知能がデーターを集めまくり自動進化をし始めれば、その実用性と安全性は加速度的に進化する事は間違いない事である。そしてこのFSDが新興メーカーにもリースで外販される!その時、ガラパゴス日本車は?

★ガラパゴス、マルチパスウェー、妄想に・大リストラの、嵐襲来  時代に逆らう大愚の黒縁メガネ

報道の自由度世界ランキング2023⇒世界68位

日本とロシアの報道機関ってそんなに違いが無い様にも思える出来事が多発している。確実に権力者、支配者の搾取を仕掛ける側の手先以外に無い。報道の自由度世界ランキング2023⇒68位が証明している。

日本人は権力を持つと例外なく腐ると云う事実が明確に存在する!ロクデナシ民族である。日本社会では本当の意味の日本の民の事や国の未来や幼子の幸せなど・・誰一人考えてはいない。考えて居る自己ナルシズムの、考えて居るフリをするダケである。まさに、毒親の国・・・それが日本の実態!!!

世の中に真実と云うモノがあるとすれば近代史しか無い、歴史が古くなると日本人は美化したり都合よく改ざんをする。特に直近で起きた事は自分の感性で事実のみの捉える事が可能であるが・・・マスゴミが偏向報道するバイアスを、真に学び深掘り思考すれば取り去る事は可能である。

戦前からのオールドメディアの体質は不変、ジャニー喜多川事件において、オールドメディアは、(芸能界で大きな権力を持つ)ジャニー喜多川氏率いるジャニーズ事務所に尻尾を振って、国民の目を真実から60年余も金の為にそらしたと言える。「未成年性犯罪の共犯者」が日本のマスゴミと断定出来る。

このオールドメディアの体質は今に始まったことではない。戦時中の新聞社は、当時の権力者であった軍部に媚び、「鬼畜米英」などで国民を煽った(戦意高揚)。明らかに「軍国主義の共犯者」である。

参考図書:「そしてメディアは日本を戦争に導いた」半藤 一利 (著), 保阪 正康 (著)

日本政府の戦争責任に軍人や政治家に罪があるのなら、「共犯者」である新聞社などのメディアも裁かれるべきであった。その「戦争責任」にほっかむりをしただけではなく、まるで何事も無かったかのように「日本政府の戦争責任」を、自身のことは棚に上げてヒステリックに追及してきたのがオールドメディアである。ちなみに、テレビ局は戦後スタートしたが、そのほとんどは新聞社の系列(腐った同質DNA)である。

メディアは金儲けの為に常に「強気を助け、弱きをくじく」存在である。強気が弱気を搾取する先兵と日本では成り下がっている。オールドメディアは、戦後78年もの間自らの「戦争責任」にほっかむりをし、「弱者の叫びを踏みつけてきた」腐った同質DNAの発露が今回の、「ジャニー喜多川事件」。

「報道の自由」ではなく「国民の知る権利」であり、メディアは「国民の知る権利」をサポートすることが存在意義だ。むしろ「報道すべき責任」を負うのがメディアの存在理由である。それを理解し実行して居るメディアは日本には存在しない。

★バカ娘、芸能界に、汚染され・・・子を成したるも、毒親のママ


人口大減少⇒空き家爆増⇒田舎の消滅⇒都市集中

人口大量減と少子高齢化の真の恐ろしさを日本人は正しく理解出来ない状態である。ふー

総務省が2023年7月26日付で発表した住民基本台帳に基づく人口動態調査(2023年1月1日現在)

外国人を含む総人口は1億2541万6877人で、前年を51万1025人(0・41%)減⇒日本人に限ると▲80万523人(0・65%)減の1億2242万3038人⇒日本人の出生者は77万1801人で過去最少となった一方、死者は最多の156万5125人

日本人のうち65歳以上の割合は29・15%で集計開始以降、最高値を記録。0〜14歳の割合は調査開始以来、毎年減少が続いており、今回も11・82%で過去最低。以下の県の人口が1年で無人

山梨県 834,930人
佐賀県 832,832人
福井県 786,740人
徳島県 755,733人
高知県 728,276人

上記の人口の県がたった1年で無人になる勢いでの人口減少が今後も続く、最大値は団塊の世代が没する頃には年間200万人減少さえあり得るのが今後の日本である。そうなると以下の県が1年経過後無人化すると云う恐ろしい事になる。

長野県 2,098,804人
岐阜県 2,031,903人
栃木県 1,974,255人
群馬県 1,973,115人
岡山県 1,921,525人
福島県 1,914,039人
三重県 1,815,865人

当然のごとく、家も人口減の約1/2以上が空き家になる事になる。家の解体除却分を勘案しても年間70〜100万棟以上が空き家として増え続ける事になる。

それにしても人口が▲80〜▲200万人なんて規模で減れば家は余る事に変わりはない。そしてその空き家を放置させ続ける日本の政治が大問題である事は間違いない。日本の政治屋はまったく有効な政策が皆無のロクデナシばかりを日本のこれまたロクデナシ国民が選び続けて居る。いずれにしても多くのデーターが日本の未来に対して明るいモノは皆無である。それを前提でどう生きるかを真剣に考えて、時代に対応しないと過酷な人生となる。

貴方のこれからの人生は過酷確定である!その過酷を問題なく生きる知恵、真なる学びが不可欠である。弊社ではこの真なる学びを提供する唯一の企業である。是非学びに来てくださいね!!!

★未来見え、原理原則、不変なり・・・シュリンク時代、どう生きるかな! 廃除と淘汰の時代来る

2023年09月16日

建築基準法には「建築基準は最低基準」と明記⇒日本の建築屋は最低基準の家しか作らない!

国交省の「避難路沿道建築物の耐震診断結果の都道府県別公表状況」(2023年3月31日現在)によると、

避難路沿道建築物のうち倒壊又は崩壊する危険性が「低い」安全な建築物の割合は、東京都42%、大阪府26%、神奈川県25%、愛知県22%で、約8割〜6割は危険性が「高い」または「ある」建築物が多く残されていることがわかる⇒しかし対策は皆無

今から70年以上前に考えられた建築基準法には「建築基準は最低基準」と明記されている。南海トラフ巨大地震や首都直下地震の発生が高確率で予想される中、耐震基準は全国一律のままでよいのか。住み続けられ、使い続けられる建物が望まれる。軟弱地盤では揺れ方が倍も異なる地盤の特性を踏まえた対策と準備が必要⇒しかし、政治屋も建築学者も無視。

昔から人間と云う生き物を性善説で見るか?性悪説で見るか?の大論争が有るが、現代社会の様な相対的価値観や商業主義が跋扈する社会では確実に「性悪説」で見てモノ事、人を判断する事が自分自身にいわれのない理不尽な被害を最少化出来ると考えて居る。

「君は悪から善をつくらなければならない。なぜならこの世には悪しかないのだから」フランスの哲学者談

政治屋が政治を全くしなくて所属する村社会の利益の最大化を通して自分の我欲を満たし続ける事を平気でこれまた許し続ける腐りきった民の国・・・それが現代の日本の実相である。そんな腐った国で貴方の子供は悪党にでもならない限り生きては行けない。それでも平気?・・・毒親の国でもある。

私はこの悲しい事実と悲しすぎる現実に・・わが身を押しつぶされる強烈な圧迫感で発狂しそうになる!

環境が全てを定義する!!!毒だらけの環境には毒慣れした人間しか住めない!日本人の幸福度最低の主因

★毒慣れの、子に捨てられし、毒親の・・・自業自得の、今ぞ悲しき!  善を虚飾してもバレる!

超特殊(冷酷)な民族日本人の本質を知らないと過酷人生

不幸せで円満か!幸せで波風か!どちらかしか無い日本人の苦悩、90%以上は前者を選ぶ日本社会

ネット上の誹謗中傷が異常なまでに盛り上がり、他者を自殺に追い込む国は日本しかない。日本人社会はなぜ悪意に満ちているのか。その根源を探ると日本人の本質が理解可能

日本人は自分が損してでも相手より優位に立つことを選ぶ⇒利他心が極端に希薄な民族、それが日本人⇒多くの大学等の研究で証明されている。日本社会は協力しないと罰を受けると分かっているから協力せざるを得ない社会だと理解⇒本心は別にある。悪意とは「自分が得するためではなく、相手が得しないように邪魔すること」⇒日本人の深層心理は悪意が支配する民族。

日本人の殆ど(たぶん貴方も含めて)は上記の深層心理故に⇒貴方はそうは理解出来ないダケである。
だから日本人には行動規範としての「空気」が必要なのだろう⇒参考図書:「空気」の研究 山本七平著⇒日本国で日本人として生きるには必読の書!

★「一つは義務教育の間違いによる平等主義によるもの、機会の平等では無く結果の平等を求める⇒結果の不公平に対する怒りや正義を振りかざす事が正義と思い込みその批判行動による快楽などの感情」

★「もう一つは、人より優位でありたい、得したいという『支配的悪意』を持つ人で、提案側に回った際は不公平な提案が平気」

日本人は前近代の村社会の最大の正義は「共同体の維持」手を取り合わなければ生きていけないからこそ、秩序を乱すものには罰を下してきたし、はじき出されれば生きていけない⇒日本人の見掛けの礼儀正しさや親切さや行列に整然と並ぶ行為は社会から村八分にあわないための同調圧力に起因するもの!⇒真の心の優しさや正義感から来ているモノでは無い!!!

「人間の脳は社会の規律を乱す人を罰するとき、脳内ではコカイン中毒者と同じ快感を得る。この状態が『正義中毒』同時に脳が罰を受けるべき対象者を人間以下の存在であると錯覚させる『知覚的非人間化』を行い、人間を”より悪意ある行動”、過大な罰へと向かわせる」

そして、日本人はこの『正義中毒』に陥りやすいことが医学的にも分かっている。セロトニントランスポーターを持つ数が最も少ない遺伝子はSS型と呼ばれ、日本人は国際的にも高い割合でSS型。SS型は不安を感じやすいだけではなく、他人に対して言葉による攻撃をしやすい傾向、遺伝子的にも日本人は他人に与える罰が過激になる。

そして、この日本人の悪意を暴走させるのが、ツイッター(現X)やフェイスブックなどのSNSである
「SNSの発信者の匿名性によりその人間の本質が露に出る⇒過剰な攻撃的な言葉となる。SNSでは自分と似た意見を持つ人とばかり交流することで、自らの意見の正当性が担保されたように感じ(確証バイアス)、より攻撃的になる。さらに、悪意ある書き込みが散見される状態だと、そのなかで目立ちたいという欲求で過激化する。

「自分より社会的地位の高い人間を傷つけネットという空間で正義の執行による快感が肯定され、相対的に自分の地位が上がったように承認欲求が満たされ錯覚、快感となる。

★環境は、全てを定義、基本也・・日本人知る、まさに環境  恐ろしき深層心理の異様な生き物

2023年09月15日

何でも激安の運命は不可避・・・激安の自動車産業

アイホンの15が発売された、どうやら日本価格は19万円/1台との事である。それにしても凄い高い価格である。私が携帯電話を買った時、35年前は備品も含んで機械が35万円、1ヵ月の使用量が約10万円程度であった事を思い出す様な高額。

それが今の今私は我妻のお下がりのスマホで月額2200円程度で使いたい放題である。しかし、殆ど使っては居ないが・・使用料は約1/45程度に下がった・・なんでも大量生産で普及コモディティー化すれば安くなると云う事だろう。

これからにニュービークルはスマホに移動する機能が付加された商品となる事は確実な事である。スマホの定額使用料にビークルの移動価格が込みこみになる時代が後数年後に到来する。それを可能にするのがテスラのモデル2版の2026年発売の完全自動運転タクシー(ハンドルもペダルも無し)である。

スターリンクのスマホの定額料金+月間BEV移動距離200〜500km(最低1q以上回数は自由)=月定額20000円〜35000円なんてサービスとなる可能性が高い。この自動運転タクシーの全てを入れた走行原価は22円/km程度(月額原価11000円〜18000円)となり粗利益率約5割と云う莫大な利益が見込める。

当然公共交通機関MaaSとの連携も有り得る。都市部ではスマホでポチすれば5分以内に迎えに来るようなイメージである。過疎地では割り増しの予約制になるだろう。それでもバスよりは安い!

ビークルの稼働率は現在の5%前後から最大50%程度に上がる、つまりビークルの数は現在の1/10で済むと云う事である。さらに現在低調なメタバースも実用化の加速度が爆増するブレイクスルーも起きるであろうことから人の移動その物も現在の1/2〜1/5程度迄減る可能性がある。ビークル産業は現在の1/20〜1/50も全く困らない時代が到来する。すでに私は健康目的以外の移動をしない。

これはリープフロッグで世界に同時拡散される可能性も有り得る。なぜか?そうしないと地球に人類は住めなくなる事を真剣に感じ取る様な強烈な自然災害が毎日世界の何処かで起きる数年後となる可能性が高い。

★日本人、何で飯食う、近未来・バカの温存、種族亡ぼす 黒縁メガネの罪重し!自業自得自滅の民

日本を抜いて中国が世界第1位の自動車輸出国

中国の自動車販売台数は2017年の約2888万台をピーク、2022年には2686万台、中国製は2023年上半期には約214万台が輸出され、通年で日本(2022年輸出台数386万4096台)を抜いて世界第1位の自動車輸出国となる!

欧州のEV普及率は、英国、ドイツ、北欧の優遇制度の廃止・縮小により19%に停滞し、優遇制度などにより2022年に普及率が24%に急上昇した中国に逆転された。米国は、バイデン政府の排ガス規制案とEV購入支援策により、普及率が7%に上昇⇒世界のBEV製造がアメリカに莫大な投資を実行中⇒アメリカのBEVは今後確実に増える。

中国の2023年のNEV普及率は、人口1000万人以上の大都市では40%近いのに対し、人口50万人以下の町では20%と大きな差

世界の自動車市場が激変真っただ中、適者生存トヨタ、フォルクスワーゲン(VW)、ゼネラルモーターズなど、中国市場への依存度が高い企業は中国市場で現在大苦戦中、中国から撤退するのか、再投資を加速するのか、決断を迫られている。VWはシャオペンと提携し、トヨタは中国第一汽車集団、広州汽車集団(GAC)、BYDの3社との合弁で中国でのNEV開発を強化する。一方、三菱は撤退を検討し始め、日産も撤退の危機にある。中国市場で起きて居る事は時を移して世界中の自動車市場で起きる事である。

日本のBEVは前年より横這い低位の2%程度と軽四のサクラBEVが爆発ヒットしたにも関わらず変化なし。相対的に普通車BEVは減少して居る事になる。世界で爆発ヒットのテスラが全く売れて居ない世界唯一の国、それが日本である。

今後の普及帯のBEVの勝負価格は25000ドルをどれだけ下回っても利益が出せるかになるだろう。現在日本製のBEVの利益が出せる定価は45000ドル以上であることを考えるととてつもない困難が待ち構えて居る。日本製のBEVは利益無視の1万ドルのディスカウントをしても世界中で全く売れていない状態である。

★激変の、気象変動、相似性・・BEVの、生き残りかな  ICE車は極悪となる迄秒読み状態

村社会の日本は、衰退不可避⇒原理原則無しの日本人

腐りきってしまった日本人社会の実相が良く判る下記の記事がとてもリアリティーがある。詳細は下記サイトで

https://diamond.jp/articles/-/329119
上記サイトの話をざっくりまとめると・・・日本と云う村社会の国では人間的な正義が実行されないと云う悲しい現実を理解出来る。

★「テレビムラ」 《外国のテレビは制作も編成も報道もすべて、2年や3年の契約で雇う。プロデューサーもよそからヘッドハンティングして、よければ続くし悪ければなくなる、スタッフ丸ごと総取っ替えも日常的。番組を作る人と経営陣は切り離していますし、個人のプロ意識や責任感は彼らの生活に直結。

日本はテレビ局の社員が全部決め上司と部下の関係や芸能事務所との仲に優先順位が置かれている。忖度につぐ忖度がテレビの制作現場の実態》そして実働は全部下請け丸投げの派遣社員の仕事

「テレビムラ」の中では、上司と部下の関係、大口の取引先である芸能事務所との関係を壊すような行いはムラの秩序を崩壊させる「大罪」ジャニー氏の犯罪はテレビ村的には「微罪」⇒「沈黙」テレビ村の幸せと平和のため、自ら進んで隠蔽⇒この実相を証明する発言がテレビ業界の人から多数出て居る。

もっと恐ろしいのは・・・犯罪が明確に証明された後も・・・その感性や態度が全く変化しないと云う恐ろしさである。全部が腐っていると・・何が腐る事なのかも理解不能になっている様である。

★「記者クラブ」大手メディアが中心となって構成されている任意組織だ。それの何が問題と思うかもしれないが、世界ではテレビや新聞の記者がこういう閉鎖的な「ムラ社会」の中で取材をしない。
「権力の監視」ではなく「権力の御用聞き」に成り下がり「権力の犬にさえなっている」

日本人は人間の心を持てなく教育され、村社会の所属村の利益の最大化の為に社畜や村畜、国畜として勘違いしたまま一生を終える生き物!!!日本人は人類の形をしたヒラメ族である。

★社畜なり、消耗品の、日本人・・・替えは潤沢、正しきを捨て  出る芽無しの日本人哀れ

世界で唯一孤立、ガラパゴス日本もとうとう金利上昇不可避

とうとう、我がデフレ国日本でも30余年の沈滞(問題先送り借金爆増)が限界に来て、金利が上がりそうな気配である。世界ではもう市場金利は5〜8%程度が普通であるし、リスクの高いゾンビ国での金利はゆうに15〜25%なんて事になっている。もう逆イールドが世界で始まりまもなく1年が経過しそうである。逆イールド後、それが収束に向かう1〜2年後にド不景気がほぼ例外なく世界のリセッションが到来した厳然たる歴史が何度も繰り返された。

長年の日本の低金利、想定金利許容度を日銀は2022年末には0.25%⇒0.5%へ、そして2023年中ごろ0.5%⇒1.0%へ、そして2024年の政府の目論見としては1.0%⇒1.5%へと上げつつある現実が存在する。もうこの現象は日本のスタフグレーションの現れの可能性が大である。格付けが現在のA−からBBBへ転落すると一気にBBへ、そしてBへ下落すると激円安、金利も物価も一気に暴騰する。

日本でも市場金利はリスクの先取りが起きて居て長期金利程、徐々にではあるが金利上昇の傾向が色濃く出始めた。長期金利は2019年のコロナ前の1.0%近傍から現在では1.75〜2.0%へと上がりつつある。

ファイナンシャルリテラシーが全く欠落した日本人は・・2016年時点より2022年までに純変動金利の割合が23%も増加して現在72%の人の借入金利は純変動金利となり、とてつもないリスクテイクをしている(させられている⇒搾取されている)。アメリカでは約7割の人は全固定金利で借りて居る!日本とは真逆の事が起きて居る。まさにここでも日本の常識は世界の非常識である。

そして世界中で2008年からのリーマン後より世界の主要7700社の企業の借金は約2倍(約1900兆円)に膨れ上がっている。世界中の企業での金利負担が増加する事は不景気になるしか道が無い。2023年現在世界の全ての借金総額は4京円を遥かに超えて居る。

今の今、中国を始めとして世界中が借金爆増であり、限界点を超え始めた!!!これが地球沸騰化の大自然災害や日本の南海トラフ地震や権威主義国の国際紛争がさらに加速をして、危うい安定を壊したら一気にダムが決壊する様な大災害・大恐慌が世界中で起きる可能性が有る。その時に、一番甚大な被害を受けるのは資源の全く無い日本である事は中学生でも判断出来る事である。

★食料の、暴騰不可避、日本国・・・飢えて泣きたる、幼子哀れ  リスクの固定化がとても大事

2023年09月14日

日本も金利が上がる(負担になる)時代へ確実に移行する

リーマンショックの2008年からコロナショックの2000〜2002年、世界中でジャブジャブに各国の中央銀行がお札を刷りまくり市中にバラまき続けた、世界に出回った札束は約7倍に増えた・・・とうとう限界点が来てアメリカのFRBを始めとして、このままではヤバイ事(ハイパーインフレ)になると金融引き締めを始めた。

2021年の世界の債務残高は303兆ドル(4京4238兆円)と過去最高、2023年の現在はさらに増えて居る事は間違いない事である。コロナ前の1.4〜1.5倍に増加

2021年の世界の債務をセクター別に見ると、企業債務が約89兆ドルで最も多く、政府債務が88兆ドル、金融は約70兆ドル、家計が約57兆ドル

今の今中国やアメリカでは借金が爆増中であり、とんでもない比率迄高まっている。米国の企業債務が米国のGDPの8割とリーマン危機を上回る水準に迄達して居る。中国は不動産企業を始めとしてアメリカよりさらに悪い可能性も有り得る。

地域別では新興国の債務がGDPに占める割合は約248%で、中国の債務がGDPに占める割合は約330%(7738兆円)ととんでもない事になっている。

米長期金利の指標となる10年物米国債の利回りが一時4.3%、短期金利が5.25〜5.50%、銀行等の金利はこの数値の1〜2%程度アップした金利である。ド不景気の中国(3.45%)以外の新興国の金利はさらに高い!

つまり富裕層の貸し手に金利分の富の移転(4%として1769兆円/年⇒トヨタ自動車の利益の590倍)が起きて居ると云う事である。貧富の差は世界中で拡大し続ける事は間違いなさそうである。日本でも中間層から貧困層に下落する人が増大する近未来である。

★底抜ける、未来を案じ、祈る也・・・デタラメ政治、民(愚民)から搾取

国会の、議員の仕事、先送り・何もしないが、選ばれし訳

空き家など放置しても誰も得をしないし、地震等や枯れた雑草等から出火でもしたら大惨事であるが日本の政治屋も識者もマスゴミも・・・問題だ!・・と言うだけで何ら有効な改善活動はしない。

下記が空き家の実績値と2013年後の野村総合研究所の空き家の予測値であるが・・・政府の2018年の発表は野村総合研究所の予測値を大きく下回っている。不思議である。

2003年(平成15年)
住宅総数 5,389万戸
空き家数 659万戸
空き家率 12.2%

2008年(平成20年)
住宅総数 5,759万戸
空き家数 757万戸
空き家率 13.1%

2013年(平成25年)
住宅総数 6,063万戸
空き家数 820万戸
空き家率 13.5%

ー以下予測値ー

2018年(平成30年)
住宅総数 6,367万戸
空き家数 1,078万戸・・・⇒政府発表849万戸と・・※野村の予測値より229万戸も少ないのである。
空き家率 16.9%

2023年(平成35年)
住宅総数 6,646万戸
空き家数 1,404万戸
空き家率 21.1%

2028年(平成40年)
住宅総数 6,900万戸
空き家数 1,773万戸
空き家率 25.7%

2033年(平成45年)
住宅総数 7,126万戸
空き家数 2,167万戸
空き家率 30.4%

2018年10月1日現在における我が国の総住宅数は6240万7千戸、総世帯数は5400万1千世帯となっており、2013年と比べ、総住宅数は177万9千戸(2.9%)の増加、総世帯数は154万9千世帯(3.0%)の増加
人口動態は予測通りに起きるし、家も建設棟数は毎年80万戸以上建設され除却解体棟数も着工数の86%が解体除去されています。

つまり人口は減っているけど1人世帯の世帯数は増え、建築数より少ない解体数の差とのバランス、しかし、たった2013〜2018年の5年間で229万戸も少ないと云うのは解せない。

アホノミクスのボンボン右翼依頼、日本でもデーターの改ざんが権力者に都合よくされている可能性が有り得ると心配をしている。これをやられちゃうと・・・思考力の無いバカ過ぎる日本人は82年前のと同じ事になる。その意味でも日本の法治国家の根本を壊してしまったアホノミクスのエセ右翼ボンボンの罪は重い!!!
延々と問題解決をせず先送りして大借金でごま化し続けて、ニッチもサッチも行かなくなったらデーター改ざん、恐ろしき事である。日本の経済的瞬間即死も有り得る!!!

★ごまかしを、常態化する、恐ろしき・・・バカリーダーの、国は亡びる  原理原則、当たり前

世界中がバブル限界点・・徐々の空気抜きで破裂回避可能か?

日本の不動産価格は人口減少、家余りなのに「暴騰」続くが…眼前に迫るのは、さらなる人口減少・バブル崩壊、日本の産業の衰退の「阿鼻叫喚」

不動産研究所は東京、神奈川、埼玉、千葉を対象にした新築分譲マンション市場動向(2023年上半期)平均価格は8,873万円(前年同期比で2,363万円のアップ)、平方メートル単価は132.1万円(34.4万円のアップ)と最高値を大幅に更新。

東京都だけではマンションの平均価格はさらに高く2023年上半期に販売された東京23区の新築マンションの1戸当たりの平均価格は、前年同期と比べて60.2%も高い1億2962万円バブルどころか「バブル超え」となっている日本の大都市の不動産市場⇒「日本人富裕層の増加」が背景にある。

高齢者人口の増加、そして東京一極集中が進む日本社会。富裕層がマンションを買う理由⇒「相続対策」現金よりも土地・家屋の相続税評価が低い。賃貸マンションの場合はさらに評価額が下がりますから、税金対策としての人気はいまだ健在⇒格差社会ニッポンがもたらした首都圏のマンション高騰。

首都圏の不動産市場が好調である一方、日本全体に目を向ければ、近い将来「恐ろしいほどの物件余り」に直面することが明らか。

2041年には、築50年以上のマンションが約250万戸⇒「築古乱立時代」⇒売れないマンション爆増

そして戸建て住宅と違いマンションは、築年数経過と共に住民の民度が下がり続けると云うとてつもないリスクを含む建築物である。50年も経過したらもう老人マンションは間違いなく、老人の死とともに売却したとしても低所得の民度の低い住人ばかりとなる。そうなると定期メインテナンスや修繕の度に住民がもめて・・改善はなされず放置の荒れ放題になる可能性が高い。

人生100年時代には生涯マンションに住み続けるのはとてつもないリスクが人生終盤で爆発する。

★マンションの、リスク知らずに、買う人の・・終の棲家の、荒廃悲し  弱い生き物程群れる!

2023年09月13日

コロナをなめるな!体質により重篤な後遺症有り

コロナウイルスは5類相当には格下げされたらが・・本質は変化なしの危険性がある。それはウイルスが免疫等で完全に無くならないで長期に潜伏する特性を持っている。

コロナワクチン未接種感染者で症状が完全に回復していないと回答した人は6カ月後で22.9%、12カ月後で18.5%、24カ月後で17.2%。多くの感染者では時間の経過とともに症状が回復した一方、感染者のうち5.2%は健康状態が悪化、4.4%は回復と悪化を繰り返した。

私の知人も客商売が故に家族中感染したが、その中で1人の娘さんだけ感染後ヘロヘロになり半年ほど立ち上がれない程の後遺症に苦しみ、何とか普通の生活が出来る迄に1年を要し、どの医者に通ってもまともな対応はしてくれなかったと怒りを込めて語って居た。

さらに65歳以上高齢者の感染では明らかに、その後の認知症等の発症割合は明らかに増大、新型コロナの最初の診断後、アルツハイマー病の新規診断のリスクは1.69倍⇒高齢になればなるほど増大、最大約2倍・・貴方のご両親が罹患してアルツハイマーに成ったとしたら貴方の人生は金銭的にも精神的にも相当過酷なモノになる可能性が大である事を認識すべきである。

つまり、コロナウイルスは脳細胞を破壊する特性を持つ、つまり、若い人でも感染すれば認知症になる程では無くとも確実に脳細胞は破壊されていると考える事が必要⇒コロナ感染者は確実にバカ(脳機能の低下)になると云う事実がある。

人間の脳細胞は成人してしまうと増殖はしない、存在する休眠細胞が老化細胞に変わり脳機能をつかさどるように出来ているので・・・老人になればなるほど脳細胞の数が確実に減少してバカになると云う現実が存在する。それが人間と云う生き物の生体メカニズムである。

コロナウイルスの恐ろしいところは現在では感染、緩解後数カ月程度の後に再感染を繰り返すと云う免疫期間の超短期間であると云う事である。その度に脳細胞や体内のあらゆる細胞が破壊を繰り返す事になる。

世界は経済優先でコロナは集団罹患の公衆免疫作戦が主流であり、日本も5類相当に下げてその作戦を追随しているが・・・安易に考えるにはとてもリスキーな事である。

日本人は忘れる事の天才であるが・・・忘れてはならない事も確実に存在する。その意味が心底理解出来ないと日本と云う社会(国)ではとてつもなくヒドイ目に遭う可能性が高い。

★冷酷の、国で生きるは、リスク大・・空気支配の、破壊の恐怖 えらい国にうまれてしまった。ふー

気分最悪のワンパターン⇒それでもキャーキャー毒母予備軍

脳科学者の茂木健一郎氏の以下のコメントが真理を突いている!

***********以下全く本質を突いたコメントである**************

「ジャニーズにだまされる人は、芸術の教養が根本的に欠けている。クラシックからロック、ポピュラーまで、音楽のほんものに触れていれば、SMAPや嵐には騙されない」

また、SMAPの代表曲、「夜空ノムコウ」や「世界に一つだけの花」も、それぞれ作詞を務めたスガシカオ(57)、作詞作曲した槇原敬之(54)のものであるとし、「彼らが歌った方がはるかにいい、SMAPの歌唱は偽物だ、というくらいのことは、批評的言説としてはごく当たり前」。

さらに、ジャニーズタレントの笑顔、やさしさをホストと同じビジネスモデルであると指摘。「あの笑顔、やさしさは営業だから。ほんとうにあなたにやさしくしてくれる人は身近にいる。ジャニーズにだまされて、人生の時間を無駄にしないでほしい」

***********以上全く本質を突いたコメントである**************

韓国のBTSなどと比較すれば、このジャニーズタレントに偽物度は明瞭に判断可能である。プロ度を殆ど感じない低レベルの偽物パフォーマンスである。大企業の宣伝広告と同じで、マスゴミと癒着をして何度も、何度も、テレビ、雑誌、新聞等々で多出演して刷り込む事により見る側の勝手な思い込み(憧れや親近感)を深めさせ(仕掛けられる側)から安易に搾取する事が目的である。

ジャニーズタレントにプロを感じられる人間は唯の1人も存在しない、全部偽物である。故に世界では全く通用しない事実が証明をしている。キムタクの映画など見て居る途中で見る事自体がバカ過ぎて恥ずかしくなる!俺はカッコイイんだ!!!の自己主張にはヘキヘキとする。ちゃんと役を演じろ!と何時も感じる!どんな役をやってもキムタクがキムタクを演じてナルシズムに浸っている気分最悪のワンパターンである。

★ド素人、金掛けまくり、錯誤させ・・・搾取の道具、偽物日本   インチキ国のインチキエンタメ

2023年09月12日

物価高騰・・・家も例外無し!

新型コロナウイルス禍の物流混乱や米国などの旺盛な住宅需要を背景に、木材価格が世界的に高騰した「ウッドショック」2021年1月58000円の集成材は2021年秋〜22年夏に15万円(258%)の過去最高値をつけていた。現在、1立方メートル7万7500円⇒コロナ前と比してもまだ33%高い。鋼材H形鋼は1トン12万7000円と高止まりのママ

住宅は価格高騰で需要が落ち、ビルやマンションは人手不足で工事が進まない。トータルコストは幾分最高時よりは下げたが高止まりのママである。

住宅需要の落ち込み国土交通省によると、6月の木造住宅の新設着工戸数は前年同月比6.4%減と15カ月連続のマイナス。2023年は1ヵ月当たり3万戸台(年間換算40万戸相当と推定)の低水準が続く。コロナ前は新築住宅着工戸数は、905,123棟(2019年)

注文住宅各社が価格を抑えた建売の比率を5割以上(従来の2倍以上)増やして販売価格低減を狙う!住友林業は1棟あたりの販売価格は2023年1〜6月平均で4290万円(土地・経費別)

大和ハウス工業は完成済みの建物を販売、建売分譲住宅の平均価格は2460万円(土地・経費別)他のハウスメーカーも同様の戦略を建売の家のみ価格2500〜3500万円(トータル価格5500〜6500万円建売)で取る様である。I産業グループのディスカウントハウスメーカーの安かろう悪かろうの分譲価格も4000万円を超えて居て、さらに人気土地エリア南道路など5000万を超えて居る。

親ガチャ外れの普通のサラリーマンが大手HMやブランド工務店で注文住宅を買うと云う事はとてつもなく危険であり、建売住宅でも相当な覚悟が必要となる。一生賃貸は衰退国日本ではさらなるリスクの先送りとなりさらにリスクが増大する。固定金利で家を買いリスクを固定すると云う正しく家を買う事はコロナ前以上に”正しい学び”が不可欠となっている。それを提供できる唯一の企業が弊社である。弊社しか無い!断言・・貴方がすでに弊社のOBなら周りの人々に弊社の哲学を伝える事は社会貢献その物となり一生その紹介者から感謝される事になる。

なぜか?それは弊社は延々と”真の価値”を提供し続けるギバーを続けて居る唯一の存在であるからである。貴方はギバー?それともテイカー?・・・テイカーに幸せ感など生まれない⇒原理原則

★不思議なり、幸せ求め、不幸なり・・・理由明白、学び欠落  商業主義の洗脳の恐ろしさである。

日本人は生態メカニズム的ににも幸せ感の希薄な民族

弊社WEBセミナーで学んだ貴方なら、人は何の為に生きるのか?と云う命題の解をすでにご理解いただいていると思う。その目的の為に自分自身の住まいが不可欠なのである。

ホセムヒカ氏の教えの通り、「人は経済発展する為にこの世に生まれ出でたのではない、幸せな時を紡ぐためにこの世に存在している」

さらに精神的な幸せ感は人それぞれ千差万別です。しかし、生き物としての人間の科学的な幸せは1通りしかありません。幸せホルモンを如何に分泌している時間を何度もそしてなるべく長く保つかと云う1点のみです。以下の幸せホルモン、主要は3つのホルモン

1,セロトニン
2,オキシトシン 
3,ドーパミン・・・中毒性と副作用が有るので要注意ホルモン

以前の弊社WEBセミナー、住育でしっかりかつ何度も学んだ貴方ならご理解いただいていると思いますが・・貴方も日本人、そしてその日本人はとてつもなく異質な人種で有る事も理解する事がとても大事です。

特に幸せ感や熟睡や健康に重要なセロトニンは人種や人によりその出やすさに個人差がとてつもなく大きいホルモンです。

日本人は脳もこの幸せホルモンの出方も超特殊、セロトニントランスポーターS型遺伝子、要は不安遺伝子の保持率が日本人は81%で世界一だから常に不安を抱き、不安解消の同一化的目的の為に他人に均質化を求める!同じだと安心する。

セロトニントランスポーターには遺伝子量の多い「L型(ロング)」と遺伝子量の少ない「S型(ショート)」の2種類があります。 L型はセロトニンを多く作り、S型は少なく作ります。 S型はセロトニンの量が少ないため、「不安遺伝子」と言われています。 遺伝子の型は「SS型」、「SL型」、「LL型」の3種類の組み合わせ

セロトニントランスポーター遺伝子にL型を持つ人の割合は人種により異なり、アフリカ人>アメリカ人>アジア人です。特に日本人ではSS型が最も多く、全体の68.2%.を占める。アメリカ人のSS型は全体の18.8%しかない。

LL型遺伝子を持つ人(セロトニンの多い人;前向きな人が多く、ストレスを感じる状況でも精神的に安定していると言われる)は日本人1.7%、アメリカ人32.3%です。S型遺伝子(不安遺伝子)保有は日本人80.25%、中国人75.2%、台湾人70.57%、スペイン人46.75%、アメリカ人44.53%、南アフリカ人27.79%

上記のデーターからも同じアジア人でも日本人ダケ超異質(幸せ性能がド低い)な事が良く理解出来る。日本人程、自分以外の人間を大切にしない民族はこの世界に存在しない。ブッチギリのド性悪!

国際会議でも日本人のリーダーだけが孤立(ボッチ君)して居る様な映像が多々流れる所以である。

セロトニントランスポーター遺伝子が少ない(SS型)人は、放出されたセロトニンがリサイクルされずに体外に排出され、その結果、慢性的にセロトニン不足に陥る。セロトニン不足は不安感を持ちやすい精神状態です。人種による気風の違いが表れ日本人は不安を感じやすく、そのため事前にいろいろ準備をしたり、細部まで細かく目を通す⇒簡単に云えば神経質な人が多い

そして神経質で我欲が強すぎるので・・結果、ド性悪⇒感謝が出来ない⇒共感出来ない⇒不幸せ

日本人は幸せになる為にはセロトニントランスポーター遺伝子の低性能の分を補う努力をしなくてはならないのに真逆の冷酷人ばかりの社会となっている。日本人はアメリカ人の3.5〜15倍も幸せになる努力をしなくてはアメリカ人並みの幸せが手に入らないと・・生物的劣勢(負のハンディー)を持っている事を自覚する必要がある。

そして、本質を理解して、その負のハンディーの分だけ幸せの為に努力(利他心=感謝=幸せ感)を貴方自身もしなければならない。それが超異質なド性悪民族の国、日本で幸せに生きる為に成すべき事である。

★数値有り、真実伝え、確証の・・・正しき理解、正道不可避   知ったら行動するのみ!!!

2023年09月11日

毒入りシャインマスカット!!!

「おいしいシャインマスカットを作っている農家があったとしましょう。そこの親父が何百人モノ子供を何十年もてあそんだ性加害者(犯罪者)だった。それでも、そのシャインマスカットを“シャインマスカットに罪はない”と言って買いますかって話ですよ」

と・・エロ映画の監督が怒りまくっている。まさに正論であるが・・日本の大企業は、この子供性加害者の経営する会社のシャインマスカットに罪はないと買いまくる不思議な低レベルのモラルハザードを起こしている。ヒラメの様にキョロキョロと空気感を探っておろおろして居る。

このシャインマスカットに本当に罪が無いのかもとてつもなく怪しすぎる!!!毒入りのシャインマスカットの可能性も高い。そんな毒入りのシャインマスカットを仕入れて一儲けしようと、事件が明確になった後も銭ゲバ金儲けを画策して居るのが日本の大企業の企業体質である。

★冷酷の、金が全てと、我欲満ち・・世界で孤立、ガラパゴスかな

日本人の民度の低さ、下劣さを世界に知らしめた事件の1つで有る事は間違いない事である。

★キャーキャーと、黄色聞こえの、持ち主は・我欲ホストの、餌食也けり  そしてドデブの毒親になる

★知能無し、色ボケ猿の、発情や・・ホモジジイ後の、おさがり哀れ   本物を見る判断力皆無

越後谷と悪代官と茶坊主とアホ殿様が・・・バカ過ぎる民を搾取して成立して居る国、それが日本である事は、日本で起きる不思議な事件や事象が全てを証明して居る現実がある。

★嘲笑の、悲しき民の、勘違い・・世界の侮蔑、意味を知らずや   本当に哀れな民族だなぁ〜〜〜

悪党社員ばかりになるカルト教団や芸能プロダクションと同様の企業風土や体質

ビッグモーターのビジネスの異常性が今の今、たたかれまくっている。こんな状態は政府もマスゴミも事前に皆々承知して長年放置、その根拠は・・ジャニーズもマスゴミも日本中全てが金の為に悪に染まる!

消費者庁の消費生活相談のビッグモーターに対する不正相談が過去10年間で8627件、2022年ダケでも1491件も存在する!!!これはデーターとなっていてマスゴミが知らないハズが無い。

売上高7,000億円( 2021年9月現在)従業員数6000人( 2021年9月現在)300店舗 平均年収1109万円

「顧客離れ過大、銀行団は融資のリスクが大きいと判断。今後の融資についても事実上の取引停止。他の銀行もメガバンクの判断に追従可能性大。経営破綻の可能性が、いよいよ現実味」

ビッグモーターの8月第1週の中古車販売台数は672台に急落。8月全体での販売台数も2500台程度と見込まれ、月に1万〜1万5000台を売り上げていた勢いは見る影もない!売上1/4〜1/6では大赤字

2023年約半年で退職者が1000名を超、前副社長で息子の宏一氏(35)の責任。直近の3年間で少なくとも8000人(年平均2666人・社員の44.4%)が退職。社員の約半数弱が1年で入れ替わる!恐ろしい会社!これだけ悪体質への純化が進むとこの企業体質、企業風土(悪)に違和感を感じない社員ばかりになる。カルト教団と同様の企業風土や体質だったのだろう。

有名で大きいと云うだけでとんでもない犯罪ブラック企業(D社を筆頭にオリンピック談合企業も日本では超有名ブランド企業)でも日本人は先をこぞって就職する不思議がある。それを承知で銀行も保険会社も、この様な異様な体質企業(悪風土)と癒着して金を儲ける事に何ら違和感を感じないで顧客から搾取をし続ける。

私は以前、35年余勤務してくれる社員から冗談で言われた事がある。社長!世間並みに悪魔に魂のホンの一部を売り渡して、もっとホンの少しだけ普通にお金儲けしたらどうですか!!!と!私は冗談とは云え大反対、ちまたに乱立する建売は弊社の注文住宅の3倍儲かる!しかし、私はやらない!

清く、正しく、美しく・生きる(経営する)!と断言⇒この価値観で日本で生きるのは超過酷な修行

さらに悲しい事には、この私の生きる哲学をお客様の多くは理解が出来ないと云う現実に涙する。日本人の多くは我欲の奴隷・・人生もったいない!

★生き様の、神様見てる、その終わり・平和の時が、何より大事  日本では神様さえ悪党の可能性大

ボケ老人、我欲老人ばかりの国に未来はあるのか?

日本の確実な決定事項が下記である。とてつもない負荷が貴方にかかる、そして日本のリーダー層はその準備が全く出来ていないし、有効な手立てを取ろうともしない。そんな衰退国をポピュリズムの問題先送りを延々と続けるリーダーを日本人は延々と選び続けて居る!途方もない不思議(思考停止)な民である。

総人口が減少する中で高齢者が爆増「団塊の世代」が75歳以上となる⇒2025年には、高齢者は3677万人⇒2042年に3935万人でピーク

2022年9月現在の高齢者人口は3,627万人、高齢者人口率は29.1%⇒2036年に高齢化率は33.3%で3人に1人が高齢者、2067年には 38.4%とピーク・・・若い貴方が現役引退する頃には日本人の約4割が老人、国民の約2.6人に1人が高齢者となる社会が到来⇒2.6人の内訳は、子供が0.6人、20〜64歳が1.0人、高齢者が1.0人と云う内訳となる。まさに働く人1人が1人の高齢者と子供0.6人を支える時代の到来は確実

後期高齢者⇒社会保障費をやたら食う人⇒総人口に占める75歳以上人口の割合は、2018年に、14.2%ですが、2065年には25.5%。約3.9人に1人が75歳以上⇒高齢者の中でも後期高齢者が増える「高齢者の高齢化」が今後の日本の高齢化問題。

そして大問題は思考停止と云う病を数十年も罹患した日本人は圧倒的多くの認知症老人になると云う恐ろしき現実が待っている。やたらボケ老人がウヨウヨ居る世の中を貴方もイメージして見て欲しい。2025年には5人に1人、20%が認知症になる、認知症予備軍まで入れればさらにその数は増す。

******************上記は決定事項********************

昨今の若者のあきらめ的な価値観からソロ族や子無し族がさらに増加する近未来や容易に想像が付く、自分の人生の過酷を覚悟しなければ子が成せない現実が今の今存在し、それは時が進めば進むほど過酷度を増して行く。これは決定事項である。

確実に衰退の事実はどうしようもない、だったら衰退した環境に自分自身を合わせて生きるしか他に有効な解決策は無い。賢く商業主義から離脱をして生きる道を考え続けて、自分なりの解を出す必要がある。

その為にはデーターリテラシーやリスクリテラシー等々を正しく高め、確証バイアスや認知バイアスにかからない様に一つ一つのデーターを検証しながらレイアー的思考で深掘り思考が出来る真なる学びが不可欠である!、それをファクトを示しながら学べるのが弊社の何処にも無い価値である。

弊社のWEBセミナーご参加の貴方なら確実にこの思考方法は出来るので是非とも自分自身の未来に向けてコンティンジェンシープランをA、B、C・・・と深めて解を出して欲しいと思います。

★学び無し、多くの人の、未来とは・・・過酷極まる、デストピアかな   真なる学びが不可欠

2023年09月10日

中国依存の危うさ、愚かさが顕在化して日本人に苦

中国経済の3割(日本は不動産業の割合は12%)とも言われる不動産産業、そしてその不動産で富を蓄える中国国民、不動産開発大手の恒大集団に続き、碧桂園(カントリー・ガーデン)の経営危機は、シャドー・バンキング(影の銀行)と呼ばれる信託会社の経営不安に飛び火

これは大手2社ダケの問題では無い・・・日本のバブル崩壊でも不動産業はとてつもない淘汰が進んだ!中国も壮絶な不良債権処理問題で山ほど企業が倒産する事は避けられない。中国も壮絶なデフレとなる!今後始まる中国の少子(合計特殊出生率1.09、日本は1.26)高齢化の加速度も需要を激減させる。

そして日本はこの仮想敵国たる中国への依存度が世界最大となっている不思議な国であり、それを今の今台湾有事などと云う言葉が飛び交う状態でも・・そのまま放置継続⇒日本は貧しいから中国からの退出のリスクや減少分が補填出来ない程痛んでいるからであろう。又は日本の経営者がノー天気のバカ!

中国共産党は党員数が2022年末時点で9804万1千人であり、この中から選ばれた約200人(トップ層中央政治局常務委員会は7人)の幹部の人々が地方政府の共産党役人2,980名を使い約14億人を支配している。
中国人の民族性(直情的で自己主張がとてつもなく強い)から云って、衰退局面の共産党の強権的な民族支配や民族弾圧も当然の事として起きるだろう。昨年のゼロコロナ政策の数倍の弾圧規模になる可能性が有る。国民の不安や不満の目を逸らす目的で台湾有事なんて事も起きる可能性が有り得る。82年前の日本国のメンタリティーと同じである。

日本の様に一応は議会制の民主主義の国(日本の民主化度は世界35位⇒不完全な民主主義国に分類されている)を装ってはいるがデタラメ政治が後を絶たない訳だから、衰退字の権威主義1党独裁政治では・・強権的デタラメ政治が行われて当然の事となる。その毒素は日本に最大に及ぶ!!以下参照サイト

https://www.globalnote.jp/post-3891.html

★発展期、とうに終わりて、リスク期へ・・激痛不可避、9割の民  真なる学びで1割の人へ!

商業主義の毒素が日本人を蝕み、地球を破壊しつつある

日本の家庭ではこの10年間で1億円以上の純金融資産(現金・株等)を持つ家庭が約2倍と富裕層が爆増していて148.5万世帯(37世帯に1世帯)と云う結果になっています。もちろん、換金性の高い不動産等の資産を持つ富裕層も別に居る訳ですから・・・本当の富裕層はもっと居る事になります。

健康に問題なく普通に生きる分には、お金はそれほどなくても問題は有りませんが・・・病気やリスクを考えるとお金に余裕は欲しいですね!そこで心配なのは若者層のガンが増加して居ると云う事です。

過去30年間で、G20諸国の25歳から29歳のがん罹患率は、他のどの年齢層よりも急増しており、1990年から2019年の間に22%も増加、一方、75歳以上のがん患者は2005年以降日本以外では減少、ガン増加の原因は商業主義の行き過ぎです。ストレス社会の悪化や商業主義の安かろう悪かろうの添加物(毒素)まみれの加工食品の摂取や座りっぱなしの日常がガン増大の主原因です。

早期発症がんの危険因子として、超加工食品と、甘い飲み物やアルコールの摂取が増加していることが特定された。超加工食品が、マイクロバイオーム(ヒトの体に共生する微生物の総体)に悪影響、免疫力を低下させる。特に口内フローラと腸内フローラの最適化は重要!!!

アメリカでは、現在、人々の摂取カロリーの60%以上が、イギリスでは、ヨーロッパで最も高い57%が、超加工食品です。食事、ライフスタイル、抗生物質の使用によって、健康に害を及ぼすものに変化してしまったマイクロバイオームは、「腫瘍発生のもう一つの顕著な要因」。14種類の早期発症がんのうち、8つが消化器系に関連しており、そのことが「口腔マイクロバイオームと腸内マイクロバイオームの病原性の重要性を示している」

現在、世界で毎年4100万人もの人が、がんを含む非感染性疾患で命を落としている。0.5%の人が死ぬ、そしてその何十倍の人が無駄な金を消耗して人生最悪の苦しみに耐える人生となっている。

★ガン罹患、普通の事と、思うべし・・遅い早いは、知識の差のみ   現実を受け入れよう!

2023年09月09日

”防災セミナー・(リアル防災)”にご参加いただきまして心より御礼申し上げます。

本日は弊社WEBセミナー、”防災セミナー・(リアル防災)”にご参加いただきまして心より御礼申し上げます。貴方様に於かれましては、極大災害連鎖不可避のこの先の日本を「真なる学び」を深めて御夫婦共々再確認をして共有し、共感し大苦難の時代を家族を守り上手に乗り切って欲しいと心底思います。

本日の学びの知識を我が事として行動変革をして生き延びて欲しいと熱望します。この度は、”防災セミナー・(リアル防災)”にご参加ありがとうございました。

★イメージの、実行有るぞ、防災は・・不便困窮、受け入れ進む  イメージし理解し最善を今やりきるのみ!

過酷が普通の日本社会となる!準備すべし!

防災から耐震強度をイメージする人はわずか10%⇒日本の家の約4割(2400万棟)が耐震性に問題あり

巨大地震が起きたときのために3日程度の非常食や防災グッズを準備している家庭は多い、そもそも今住んでいる家は大丈夫なのか。とくに木造住宅が密集する地域では、火災が起きるとひとたまりもない。家が壊れず燃えないことが住宅地の減災の要だが、住宅の耐震補強に対する人々の意識はとても低い。

耐震強度をイメージする人はわずか10%の人の内で住宅の耐震補強を実施している人は36.6パーセント。また、防災で実践していることでは、「住宅の耐震補強」は最下位。全体では3%程度しか無い。

食料と水の備蓄、ハザードマップの確認、防災グッズの用意はどれも6割を超える人が行っているが、家の耐震補強までは意識が向いていない。

家の耐震改修一般的な住宅の耐震改修工事の費用は平均して150万円程度。築年数が古くなるほど費用は高くなるが、200万円程度、補助金を入れればこれらの約半額の自己負担

阪神大震災の被害額は約10兆円、事前に全ての壊れた建物を公費で耐震補強した場合の耐震補強総額は約2兆円、そうすれば10兆円の被害の9割程度は防げた可能性が有りとの研究結果もある。しかし、日本人は投資効率400%と云う投資としての耐震補強を何故か?しない!!!

今回私たちが100%経験する南海トラフ4連動地震の規模は今迄とは比較にならない大規模であり、過去の経験則は全く役に立たない。当然、南海トラフと連動する首都直下地震や富士山噴火、活断層地震等や毎年襲う台風や干ばつなどの自然災害が連鎖同時に起きる事を理解している人は日本人には極少である。

★1000年の、地震多発の、時代来る・・・延々耐えて、三十余年  過酷しか無い人生が始まる!

2023年09月08日

狂った為政者を選び続ける我欲の民の末路

豊橋でも災害拠点病院の主要病院、豊橋市民病院は液状化のド真ん中で津波が襲う低地になぜか?建てられている・・しかも、それに対して誰も異を唱えない。不思議すぎる光景である。

先日も街を走って居て、海抜1mの印のある電柱の傍の土地に地鎮祭をしていた・・どういう感性をしているのか????家を建てると云えば、家族や友人、建設会社関係者まで入れれば何十人と云う人間が関わっているハズなのに・・だれもこのとてつもない恐ろしい光景に異を唱えない。

金融機関だって、この海抜1mの物件に融資をすれば地震後、不良債権になる可能性がとてつもなく高いのに平気で融資をする。役所だってハザードマップを自ら作り、6重苦と云う現実を知って居るのに平気で建設許可を出す。

注:6重苦⇒1液状化、2,軟弱地盤 3,津波、4,河川反乱水没 5,地震時津波で水没、6,台風や線状降水帯等の大雨で低地で水没⇒地球沸騰化に対応は100%出来ていない。

そして弊社への初来店の若者に・・警告と啓蒙をかねて、何も勉強しないと、6重苦の家が出来ちゃいますよ!!と云うと・・「そんなのは選んだ人の自業自得だからしょうがない、私には関係ない」と皆々がのたまわう!!!「初めて知りました、それは大変ですね、注意をしなくては!!!」と言葉に出して私と共感する若者は皆無である。上記の様に私の警告、啓蒙を拒絶するか、そうしない人でも皆々押し黙り反応無し!!

本当に感性微弱で他人の事などどうでも良い!!!と思う人間ばかりの国、それが今の日本である。公憤無き民族、正義無き民族、八徳「仁・義・礼・智・忠・信・孝・悌」じん・ぎ・れい・ち・ちゅう・しん・こう・てい・・皆無の民族では幸せな人生など実現するハズも無い。

★共感の、皆無の民の、冷たさや・・・冷酷人の、我欲爆発    自分の我欲の充足ダケではダメ

確定した近未来に生き残りたければ対応するしか無い

中国の経済は大問題を内包したまま、今後の衰退の可能性が有り得る。2年前の不動産バブルの崩壊を権威主義の独裁政党が抑え込んで2年が経過し、ゼロコロナ政策でさらに経済が痛み・・等々若年層の大失業となり抑え込みが出来ないほどの大問題となってしまった。

中国で大卒生の就職難は深刻で、2023年6月の16〜24歳の失業率は21.3%、求職活動停止の潜在的な若年失業率は46.5%と試算する。とうとう中国は統計発表まで公表停止、不確定の不信は景気低下への懸念をさらに強める。

地方政府傘下の投資会社、融資平台の有利子負債を含む中国の公的債務がGDPの90%に達するとの民間の調査もある。世界中が利上げとなり「金利のある世界」の復活も世界中ジャブジャブ借金漬けの経済の負担増、政策金利は米国、ユーロ圏とも2022年ぶりの高さ。

今後チャイナリスクが顕在化して来る事は間違いない事である。自己主張の強烈な民族性を持つ中国人は日本やそのた諸外国に自国の衰退の回避の為に無理難題を言って来る事は間違いない事である。特に反抗出来ない、反抗しないボケ経営者の大多数の日本企業に対しては強烈に塩対応になるだろう。

FRBが2023年7月に発表した銀行の融資担当者調査は、融資基準を「厳しくした」が大企業・中堅企業向け指数が4.8ポイント上昇。

日本の中国への経済依存度はとてつもなく高い現実を見る時、日本経済にも影響は必至である。そして日本そのものも・・ゼロゼロ融資の返済が本格化して来るに従い中小企業の大量倒産や大量廃業が不可避の状態である。

日本人が今やるべき事は耐える訓練以外に無い!特に貴方の世代、貴方の子の世代はとてつもなく過酷な人生となるだろう。これは現実であり確定された近未来でもある。バカ過ぎる政治屋を選び続けた国民の自業自得である。

★アホ過ぎる、リーダー選び、ド衰退・・自虐の民の、因果応報  耐える訓練不可避

2023年09月07日

100%発災する日本の大地震・1000年に1度の地震多発時代

前回の超巨大地震(宝永地震1707年10月28日)からすでに316年間、南海トラフ全体では動いていないことになり、次の南海トラフ巨大地震はすでにカウントダウンが始まっている「恐るべき事実」

今後30年以内に高い確率で発生が予測されている「南海トラフ巨大地震」過去の南海トラフ地震は・・白鳳地震「684年10月14日、夜10時ごろ大地震「南海トラフ巨大地震」

東北を襲った貞観地震869年7月13日(2011年東日本大震災の繰り返される過去の地震)の18年後に南海トラフが動いている。白鳳地震からの1339年間に、南海トラフでは主な大規模地震が13回発生

1854年の安政東海地震以降169年間、その固有領域で東海地震が発生していない。その間に、安政東海地震の90年後に昭和東南海地震(1944年)が、92年後には昭和南海地震(1946年)が発生。東海地震の169年間に及ぶ沈黙は不気味、今後、東海地震が引き金となって、他の地震が誘発させたり、南海トラフ全体で巨大地震が連動して引き起こす可能性有り。

1707年10月28日宝永地震の49日後には富士山が宝永の大噴火を起こし江戸にも降灰があった。次の南海トラフ巨大地震発生時に富士山が連動して噴火しないという保証はない。最悪の複合災害への準備も必要になる。

推定M8.6〜9.3の宝永地震は最大震度は現在の震度階でいうと震度7とされ、太平洋沿岸に大津波が押し寄せ高知県土佐久礼で最大約25.7メートルの津波高、宝永地震の被害は東海道と伊勢湾・紀伊半島・四国が最も大きかった。私たちが確実に遭遇する次なる南海トラフ地震「最大34メートルの津波」「東日本大震災の14.5倍の犠牲者」…「南海トラフ巨大地震」の「驚愕の被害想定」しかし、日本国の準備は殆ど出来ていない。

★大地震、確実に来る、その時に・・・備えて今に、心血注ぐ   自分の事は自分で確実にする!

・「Not Action Not Talk Only 」・・・日本の実態

貴方と私の暮らしている日本は・・失われた30年が40年へと向かい、衰退の一途をたどり続けて居ます。悲しすぎる現実だが・・その意味を貴方も真剣に受け入れ考え、変化をしないと未来は無いかもね?

「日本はNATOと呼ばれている、Not Action Talk Onlyです。話すだけで何も動いてくれない」日本の営業マンの口癖・・・「一端社に持ち帰り検討して後程ご連絡します」回答期限も切らずこれを何度も、何度もやり続けるのが日本の商売の仕方である。決定権を持つ相手からしたらもうウンザリなのだろう!!!

日本の家庭での夫はNANTO・・「Not Action Not Talk Only」・・と社内営業で話す事も出来ない程、疲れ切っている。ふー

発展の為に不可欠な産業の”米”(主要部品)と云われる半導体、世界最大、世界最強の半導体メーカーTSMCの2022年第4四半期産業別売上高内訳は下記である。

・ハイパフォーマンスコンピューティング:42%・・・・日本全滅
・スマートフォン:38%・・・・・・・・・・・・・・・日本全滅
・IoT:8%・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・日本全滅
・自動車:6%
・デジタル消費電気機器:2% ・・・・・・・・・・・・日本国内のみ世界では全滅
・その他:4%
自動車向けはたったの6%、少し前には4%。しかも利益の出ずらい汎用品。つまり、自動車業界など、TSMCにしてみればささやかな比率にすぎない⇒取るに足らない取引先。TSMCに製造を委託する企業の約7割はアメリカ企業であるだけではなく、アップルをはじめとして、未来の先端半導体の開発を依頼するのもアメリカ企業⇒日本の自動車シェアは世界の3割、実質2%半導体シェアの日本は顧客としては・・「末端・泡沫」にランクされるほど存在感は薄い

残念ながらカンバン方式のヒエラルキー下請け層で安住していた日本の製造業大企業は半導体の重要性をイマイチ理解していない経営層が存在し、半導体不足を招いた。半導体なんて下請けの部品の1つとしか考えて居なかった。

★衰退の、方程式の、道たどる・・リーダー選ぶ、キリギリスかな  黒縁メガネのオヤジの罪重し

2023年09月06日

クズマスゴミを延々と見続けて、クズ議員を延々と選び突ける民の未来など・・良いハズが無い!

夫婦でも、その不満の大半は・・お互いへの共感力の無さ、欠落で有る事が多い!日本人は感性微弱状態の右脳が壊れてしまった、まるで身体障碍者の様な状態である。一番大事な人間へのリスペクトが何故に疎かにされてしまうのか?

そもそも共感力って感謝力と比例している、そして感謝力=心の幸せ度・・・そのモノなのですね!

やたら我欲が強く、やたら自己正当化をして、やたら自己顕示欲が強い不思議な生物と化して居る。解りやすく言えば・・・思いやりの欠落した人種・・と云えるのだろう。その最たる例が下記の40人のオバサン議員の研修と云う名ばかりの費用の出所が税金と云う大旅行である。

国民を困窮と絶望に陥れている状況を傍観し、エッフェル塔を背景に能天気なポーズを写真に撮ってSNSに投稿する観光気分≠フ女性国会議員・地方議員たちの、みずからの特権性をSNSでアピール

観光名所のモニュメントの前ではしゃぐ、オバサン議員の集団の日本国内の貧困層への共感力の欠落。特権階級に属する人物の悪意のない無邪気さは、その致命的な愚鈍さを表現し、そのバカを議員として選ぶ国民の民度の低さを世界に拡散した。

残念ながら・・・教育のレベルは民度のレベルに比例し、そして議員のレベルに比例し、国力のレベルにも比例する。

日本人の幸福度指数、ワールドハピネスリポートの世界順位がとてつもなく低い54位と云う現実にも頷ける!!!日本人のエンゲージメント指数も世界最低5%しか無いと云う事にも当然の結果だろう。組織は、如何なる組織も信賞必罰がキチンと例外なく100%実行出来なければ確実に衰退腐敗崩壊する。それは家族でも全く同じ事である。

★感謝無き、民の未来の、衰退や・・・孤独深まる、不幸せかな   1億総孤独民族の悲しさ有

2023年09月05日

腐りきったマスゴミが日本をさらに腐らせる⇒そして崩壊

創業者ジャニー喜多川氏(享年87)の性加害問題でジャニーズ事務所と、マスゴミは未だに蜜月関係

ジャニー氏の性加害調査をした国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会のメンバーが、「ジャニーズ事務所のタレント数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれるという深く憂慮すべき疑惑が明らかになった」と全世界に報告。「日本のメディア企業が数十年に渡り、この不祥事のもみ消しに加担したと伝えられる」と指摘。

国連の作業部会が指摘した日本のメディア企業とは、NHKをはじめ民放テレビ局、朝日新聞や毎日新聞、それに、大手スポーツ紙だと想定されている。なかでも、スポーツ紙は“ジャニ担”なる担当記者を置いて、長年ジャニーズと親密関係を築いてきた。

「朝日新聞等の大手新聞社は広告にジャニーズの人気グループの大型広告企画、癒着はジャニーズタレントの喫煙や飲酒といったスキャンダルはすべてスルー、当然ジャニー氏の性加害についても30年以上黙認、黙殺」⇒けっか犯罪は30年以上継続⇒被害者増大 確実に日本のマスゴミは犯罪ほう助罪

マスゴミに対してジャニーズ事務所は、ジャニーズ絡みの出張の際には新幹線はグリーン車、飛行機はビジネスクラスと至れり尽くせりの待遇、これでは事務所に不利益になる記事は書けない!

フジテレビもTBSも会見で「(ジャニーズ事務所の)タレントをこれまで通りキャスティングしていく」⇒完全に開き直り⇒犯罪企業と堂々と取引継続宣言⇒世界に日本人が恥をさらした犯人に加担した者が開き直った⇒腐りきった強欲主義

「スポーツ紙はまるでジャニーズ事務所の広報誌」普段スポーツ紙を買わない、決して少なくない若い女性ファンが買ってくれる」⇒売上アップ、幼稚なバカ姉ちゃんの金がマスゴミの買収資金になって居たと云う悲しすぎる世界に恥さらしの日本のマスゴミ!

日本のドラマやエンタメはバカ過ぎて幼稚過ぎてとてもじゃないけど見られない⇒総バカ計画進行中

★バカ娘、色気づきたり、無思考の・・芸能界の、餌食なりけり  これが母になるのだから日本は衰退する事は当然の事!

★エロオヤジ、死んでもなおの、権力を・・・腐敗の仲間、多数生存  ワイロ貰った連中がマスゴミ

バブル崩壊激震まもなく!!!

中国の不動産大手「恒大集団」「碧桂園」のデフォルト(債務不履行)危機の日本への影響は?

★「恒大集団」の2023年12月期における売上高は2,300億元(約4.6兆円)⇒赤字額が売上高の半分相当する1,059億円(2.1兆円)資産額は1兆8,383億元(37兆円)⇒負債額は2兆4,374億元(▲49兆円)と債務が資産を上回っており、5,991億元(約▲12兆円)の債務超過。

中国の商習慣は不動産購入は先払い制(家が出来て居なくてもローンが始まる)

★「碧桂園」の資産額は1兆7,445億元(約35兆円)負債額は1兆4,349億元(約▲29兆円)と債務超過は回避、2022年12月期には64億1,700万元(▲1,283億円)の赤字。30日間の猶予期間に入っており、最終的に支払いができなければデフォルト(支払い不能)。碧桂園も資産の約半分が建設途上の物件となっており、負債の大半は建設会社などへの未払い金

しかし、上記データーは当事者が出したデーターであり、その評価額の適正度は非常に怪しい可能性大

建設会社に対する支払いが停滞⇒工事ストップ⇒購入者に引き渡し不能、物件に入居できない購入者は、今度は銀行のローンの支払いを拒否⇒最終的には金融機関に不良債権。

★さらに地方融資平台(LGFV)と呼ばれる政府傘下の企業の資金繰りは厳しい2022年末、地方融資平台の債務残高は66兆元、1元=20円として▲1,320兆円程度(2019年末から5割増)に達している!

2023年2月にIMFが公表した報告書によると、2022年時点で中国の非金融部門(政府、一般事業法人、家計など)の債務残高はGDPの291%に達した。主な内訳は中央政府が22%、地方政府は30%、地方融資平台は48%、家計は61%、一般事業法人が119%

国際決済銀行のデータによると1989年末のバブル絶頂期、日本国の家計と一般企業の債務残高(国は除く)は日本201%程度、2022年末の中国は220%程度⇒中国は日本のバブル崩壊時点をすでに超えて居る。

中国のバブル崩壊は日本以上に深刻となる可能性が高い⇒長期の景気低迷に入る可能性も高い⇒日本は中国に大幅に依存して居る国であり、バブル崩壊の大不況の影響は確実に受ける⇒すでに痛み切った日本がさらに過酷な迄に痛む

★「その他の不動産業者」も同様に痛んでいる可能性が高い、中国では普通の個人まで不動産の値上がり転売を繰り返して富の蓄積をしてきたが、それが出来ない!逆に不動産の値下がりで負債を抱え込む⇒大量の不良債権が発生する。

★バブルなり、泡わ泡なり、確実に・・弾けて消えし、借財の山  痛み切った日本には辛い事になる。

人生で一番嫌な事⇒若年性ガン罹患⇒トヨタには6万人

がんは細胞の老化といえる病気で年齢とともに発症リスクは高くなり日本人の男性は3人に2人、女性は2人に1人がガンを罹患します。さらに大問題は55歳迄は女性が男性の2倍、そしてガン罹患が若者にも増えて居る現実です。特に生存率の悪い肺がんは増大の一途⇒PM2.5の影響大

男性の場合
55歳までにがんになる確率は5%、65歳までは13%、75歳まででは32%と急激増加、生涯の発がんリスクは3分の2。

女性の場合
女性は30〜40代では女性のがん患者数は男性の倍以上になる。女性が55歳までにがんになる確率は1割弱で、65歳まででは17%、75歳まででは27%。生涯の発がんリスクは2分の1。

65歳までにがんになる確率は男女とも15%前後ですから、社員が皆、65歳まで働けば、社内の6〜7人に1人が、がんに罹患、例えばトヨタ自動車の連結社員数は375,235人⇒トヨタには働くガン患者が6万人前後も居ると云う計算になる。

米ワシントン大学医学部のデータを分析したところ、G20諸国における25歳から29歳のがん罹患率は、過去30年間で他のどの年代よりも急速に増加し、1990年から2019年までに22%も伸びで20歳から34歳のがん罹患率は、過去30年間で最も高い水準にある。G20諸国の15歳から39歳で、症例が特に増えたのは大腸がん。1990年から2019年の間に70%も増加。米国がん協会の分析によると、2023年の大腸がんを発症した患者の13%、死亡した患者の7%が50歳未満の患者。 「がんはたいてい何十年もかけて発症します。20代から40代で発症する場合、胎児や乳幼児の頃からリスクにさらされていた」。ハーバード大学公衆衛生大学院の疫学者、荻野周史教授談

西洋的な食事の普及や商業主義的な食料汚染、身体活動の減少、肥満の増加、ストレスの増大がその主因。真なる学びでガン罹患対策を早急にしなければならない(弊社のシークレットセミナーで実施済み)。

★賢者なら、数字の意味を、実感に・・・する事大事、今の見直し!  ガンはかなりの確率で予防可

2023年09月04日

ジジイとババア以外に何もない国!それが日本の実態

過剰な商業主義が日本人の脳を破壊して日本と云う民族の未来さえ毀損して居る現実が確実に有る!

農林水産省が公表した令和3年度の食品ロス量は523万トンです。 食品ロス量の内訳を見てみると、全体の523万トン中、事業系食品ロス量は279万トン、家庭系食品ロス量は244万トンとなっている。

ハンバーガー1個を作るのに必要な水の量は?ハンバーガー1個を作るのに必要な水は2,400リットルから3,000リットルに及ぶ。 原材料となるパン(小麦)、レタス、トマト、牛肉が生産される過程で使われた水をすべて足すと、それだけ大量の水を使うことになる!

1kgのトウモロコシを生産するには、灌漑用水として1800リットル(1.8gのペットボトル1000本分)の水が必要です。また、牛はトウモロコシなどの穀物を大量に消費しながら育ちます。牛肉1kgを生産するには、その約2万倍(3600万0000g)もの水量を要します。10tトラック3600台分の水=1sの肉・・すざましい水の量ですね!

日本人は日本は水不足なんて起きない、又は真夏の渇水期の短期的な問題と捉えて居ると思いますが実はとてつもなく深刻な問題と今後なる可能性が高いと思います。

1,日本の食料自給率の低さ38%⇒62%は輸入⇒その生産の為の水を考えると途方もない量⇒海外の水に依存して生きている!

2, 地球沸騰化時代⇒世界の食糧生産の激減⇒価格高騰⇒金を幾ら出しても買えない!⇒衰退国日本では真の先進国に買い負ける!

3,日本の少子高齢化⇒産業の空洞化⇒日本は食料を買う外貨を将来稼げなくなる可能性大

★目の前の、今しか見ない、我欲民・・・真なる学び、恐怖の未来  真なる学びは未来が見える!

地球沸騰化時代は運のみで生きながらえる事になる!

環境が全てを定義する⇒原理原則、地球温暖化時代は終わり地球沸騰化時代へ確実に突入した、この灼熱の夏は今後さらにその灼熱度を増して行く事は・・確実な事である。

日本は世界の自然災害被害額平均の68倍も被害を出している世界一危険な国土を持つ民族、それが日本人である。そして大問題は日本の利口バカが計画した日本の都市計画はとんでもなく災害に対して脆弱過ぎる状態を延々と放置し続けて居る事である。

ハワイのマウイ島で8月8日に発生した山火事が観光都市を全焼させてしまった温暖化災害、このハワイの都市は日本の都市に比べて建物間隔は5〜10倍以上も有っても延焼して街ごと全焼してしまった。

日本でも確実に来るであろう、南海トラフ地震や首都直下地震の火災が心配である。強風が吹かない事をただ、ただ祈るばかりである。

さらに住環境も日本は最悪過ぎる・・・ごみごみの緑が激少の街が設計されてしまった。世界保健機構(WHO) は、最低でも人口一人あたり9uの都市緑地を推奨しており、できれば50u/人が理想的だとしている。世界では緑の全く無いタワーマンションは貧困層(日本は富裕層の住処らしい)の住む住居である。

世界120の都市を対象に行った「グリーンシティー・インデックス」を見ると、一人当たり緑地シンガポールが66u、高層ビルしかないようなイメージのある香港が105uの一人当たり緑地面積を持つのに対して、東京26区は11uしかない。大阪市は東京の半分以下の5uで、WHOの最低水準さえ満たしていない、緑が少なくて、アスファルトの照り返しがきつい温暖化増幅都市である。

日本の常識は世界の非常識・・人間(日本人)と云う生き物には最悪の場所に住みたがる!日本人と云う生き物は、本当に無学で自分自身の本性を知らない・・・商業主義の常識に洗脳された・・羊(畜)の様だ!

★潤いの、緑豊富な、町並みは・・人が人なり、生きる空間  世界では緑豊かな住居が富裕層の証

2023年09月03日

腐りきったマスゴミが日本をさらに腐らせる

60年の余、何百人も子供をレイプし続けて来たエロお釜オヤジの罪を知りながら何とも思わなかった日本のマスゴミは・・エロオヤジと同罪だと私は思う。

「これまで業界の“タブー”とされた“ジャニー氏の裏の顔”を白日の元にしたのは、イギリスの公共放送BBC。3月に元Jr.たちがインタビューで実名告発したにも関わらず、ジャニーズに忖度して、日本テレビ局をはじめとする国内メディアの姿勢は消極的なまま」

国連に世界に告発されても深掘り無しの日本のマスゴミだったが、特別チームによる調査報告書の発表、社長の退任論、そして「マスメディアの沈黙」を指摘されると、手のひらを返した。

「ジャニーズを起用すれば視聴率がとれる時代も今は昔。社内では、変わらずジャニーズタレントの起用を推し進める上層部や編成担当がいる一方で、制作現場では“距離をとっていくべき”との変革の声も大きくなってきている」・・・“距離をとっていくべき”と云う発言がそもそも間違い⇒正しくは断絶

犯罪者が経営する企業に仕事を発注して金を儲ける行為は・・・正しい行為なのか?

ズブズブの日本式ビジネスモデル、越後谷と悪代官と茶坊主のバカ殿様、この4社がこれまたバカ過ぎる愚民から搾取の限りを尽くすと云う不思議な社会構造をした日本と云う国の実相が上記のお釜エロオヤジ事件が如実に表している。

福島原発の被害者の棄民化政策もドイツやイギリスやフランスのメディアが世界に向けて日本の為政者デタラメと村社会の隠蔽や改ざんや棄民の冷酷性を伝えて居る。日本の官僚や国会議員は・・・明らかに日本の国益を大棄損している事実を日本人は何とも思わない不思議な惰民、愚民、精神異常の民なのだろう。悲しいけど事実である。ふー

★事実とは、苦しくも有り、不都合の・・苦悩受け入れ、わが身正さん!  直情的、軽薄日本人にはなかなか難しいエビデンス重視の原理原則思考スキルである。

真実とは苦しく不都合なモノなのですね!

私のブログを始めて見た人は気分を悪くしてフリーズしてしまうのだろうと、心配をしている。それは本ブログの内容が確実に貴方自身の思考の外の恐ろしい話に感じるからであろう。

貴方は生きる為に不可欠な知識を誰からも教えられては居ない!真の学びは無い!日本の学びは権力者に都合が良い人間を大量生産する事しか目的にしていないからである。日本人の圧倒的多くは幼い頃より繰り返し繰り返し何年も何年も、そう洗脳されている。貴方を育てた親自身が洗脳にズッポリハマっている。

環境が全てを定義する⇒地球環境沸騰化⇒気候変動に関する政府間パネル(IPCC)による最新の評価報告書では、パリ協定の目標が達成できたとしても、産業革命以前と比較して、世界平均海面水位は今世紀末に約0.5m上昇すると予測。さらに、それにとどまらず、海面水位は上昇を続け、パリ協定の目標が達成できたとしても、2〜6m上昇すると予測⇒災害時の波高はこの数倍〜数十倍以上に増大する。

しかし国連は人類の地球温暖化防止政策は失敗と断じて居る。そして地球沸騰化と云う言葉を使いだした。自然災害・山火事・大洪水・大干ばつ・竜巻・台風・河川反乱・山崩れ等々の激甚化は世界中で常時休むことなく継続すると云う現実を認識する必要がある。そしてこれら災害が起きる度に災害の激甚化はさらに加速度を付けて激化して行く。そして復旧費と称する莫大な金(借金)を未来の子供達が負担させられる。さらに食うモノが無くなる事は間違いなく起きる事でもある。

簡単に云えば台風時や大雨時には日本人が今までに作った堤防も橋も道路も破壊され全く役に立たないと云う事であり、この堤防の嵩上げも現実的には不可能で有ると云う事実である。堤防の嵩上げ=国土全体の嵩上げを意味する⇒不可能⇒復旧してもまたその場所は確実に崩壊する運命

私が貴方に口酸っぱく言った・・「高台の安全な地域に住む」・・これが一番大事と云う事の価値が証明される時代が今の今来ている。さらに「真なる学び」を深め続けないと貴方の人生に幸せなどと云う感覚は、或る瞬間を境に無くなる可能性が大である。

★足元が、崩れし恐怖、耐えがたし・・・真なる学び、鍛し基礎ぞ  胆力強化が重要!!!

一番大事な事を一番軽んじる民族、気が付いた時は遅い

医食同源・・・昔から言われている原理原則、真理である。貴方も家族を守るために病気なんかにはならないと決意をしている事だろう。しかし、日本の商業主義は・・医療業界・・にも深く、深く、浸潤してしまって居る。

建設業界や自動車業界が意図的老朽化を仕掛けて、顧客が納得しそうな年限が経過すると意図的に不具合や故障や壊れる事が最初から仕込まれている。医療業界も・・正しい医療知識や健康啓発をわざとやらなくて人を病気にして金を儲ける、こんな事が当たり前に行われている。まさに先進国では死亡率3位前後の”医原病”である。貴方も医原病とググって見て欲しい、恐ろしき真実が確認できる。

「日本人の三大死因」 1位、ガン 2位、心臓病 3位、老衰 (同率3位、医原病)心疾患リスクを高めるものとして、いつも食卓に並ぶ“3つの白い粉”が危険。心臓病の日本で最高の専門医が日本の商業主義に警鐘を鳴らす【心疾患リスクを高める3つの白い粉】⇒同時にガンの原因物質でもある。

1:塩

世界保健機構(WHO)の指標によると、1日分の塩分摂取量の目安は成人で5g未満⇒日本人平均は10g強と、WHO指標の2倍。ラーメン一杯の塩分は種類によって約6g

2:砂糖

WHOのガイドライン「成人及び児童の糖類摂取量」では、一日の摂取量目を「一日の摂取カロリーの5%未満」に抑えるべきだとされている。量で言うと、平均的な成人で25g程度(1個3.3gの角砂糖7.5個分)。代表的なコーラ飲料は100mlあたり炭水化物11.3g。食物繊維はほぼゼロ、500mlのペットボトルサイズなら5倍の56.5g、角砂糖にして約17個分⇒コーラ1本で安全値の2.2倍「糖分の摂り過ぎは生活習慣病を導く肥満や糖尿病⇒血管破壊病」肥満は慢性炎症を確実に増大し寿命を縮める⇒ガンの原因にもなる。

「肝がん危険因子」は「砂糖含有飲料水」⇒最新論文2023年8月8日米国医師会雑誌(JAMA:ジャマ)に掲載

3:小麦粉

「小麦粉の摂り過ぎも健康を害し、心臓病への原因」。「小麦粉など穀物に含まれる炭水化物は肥満や糖尿病を起こし、結果的に心臓の機能を破壊する」そしてグルテンは消化不能で腸内炎症を引き起こす⇒リーキーガッド症候群

★毒食らう、商業主義の、金儲け・・・人体破壊、治して儲け   商業主義=搾取主義

2023年09月02日

マスゴミどころか・・クズゴミ・・しか存在しない日本のメディア

ホモ色ボケオヤジのジャニー喜多川氏の性加害問題に対して、再発防止特別チームの調査報告書が公開、以下その記事と動画

https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/f71d428cf96715e15747029aa48ad7fa32c240b6

以下大手日本のメディアの言い訳

https://news.yahoo.co.jp/articles/90d399388aea35ac76bc30962ee3ee09933662d9

上記犯罪が特に恐ろしいのは、犯罪を知りながら60年余も見過ごしてきたメディアの犯罪、少なくとも裁判で有罪が確定してからも30年の余・・知らん顔を通し続けた大手メディアの人権無視の金儲け体質の腐敗度が最大の問題である。日本には正気のマトモナメディアは週刊文春1社しか無い。

ジャニー事務所と云う個人商店のオカマ色ボケオヤジの個人犯罪もその度合いが劣悪だが、その個人犯罪を隠蔽し続けたジャニー事務所の集団隠蔽、それに輪をかけた上場企業としての、しかもメディアと云う公器がとても重要視される組織の、さらに日本の大メディア全社に及ぶ隠蔽、犯罪ほう助体質と云う腐りきった組織犯罪!!

日本国もメディアもスポンサー企業も、ジャニーズ事務所という権力者に対して忖度し、問題から目を背け、何も言ってこなかったという日本の構造的な腐敗問題が露呈、安倍晋三問題が日本では腐敗が指摘され公的に認定されても皆々がスルーした人間的腐敗と同根

上記事件は日本人のド性悪度、劣悪度、冷酷さ、他人の不幸をスルーする共感度最低を証明する事件である。

★権力と、金になびくは、マスゴミの・・腐敗度MAX、ロクデナシども

あらゆる組織が越後谷と悪代官と茶坊主とバカ殿様の大馬鹿4人トリオ・・・国ぞ腐り行く!日本と云う腐った環境の国でまともな子育てなど99.99%不可能かもね!


過去津波高10m、近未来津波高20m、なのに9mの津波避難タワーを作る愚

首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火⇒「恐怖の大連動」は、貴方の生活を人生をどう壊すのか? 命を守るために、いま何をやるべきか? 

世界気象機関(WMO)によれば、世界で洪水や暴風、干ばつといった気象災害の発生件数は1970年からの50年間で5倍に増加した。気候変動によって気象や降水量に極端な現象が増え、その深刻さは増大⇒この加速度スピードで推定すれば2045年の22年後には年間被害は10倍になっているだろう。

その時点での日本は大衰退をしていて天文学的な借金が膨れ上がりすぎて世界から誰も相手にされない状態かもね!!!最悪デフォルトのスタフグレーション+ハイパーインフレ?

正しい知識や教訓を「知っているか」。それを元に事前に行動変容して常時「備えているか」が重要。
日本人は我欲がとてつもなく強く、利他心が軽薄で、リアリティーが欠落した頭脳を持つ民族で有る事は歴史や多くの日本人の研究等でも明らかにされて居る。

参考図書:★「空気」の研究 山本七平著  ★失敗の本質 ★日本人の脳―脳の働きと東西の文化 角田 忠信 (著)⇒論理的思考が不得手で論理的行動が出来ない脳構造をした特殊な民族

日本人は自ら落とし穴を認識したうえで、その落とし穴に自ら飛び込んでいく、そんな行動を平気で出来る民族でもある。それは3m以上水没するとハザードマップが示している地域への人口流入が止まらない事実が証明している。3m以上水没エリア人口2000年=730万人⇒2020年=790万人⇒60万人増

この超危険な人生が確実にジエンドとなるエリアへ国民を行政が金を支払い誘導して居る事実が存在する。日本経済新聞2023年08月24日1面参照・・・それでも波風一つ立てない不思議な民族

★恐ろしき、特攻隊を、生み出した・・思考破壊の、民ぞ悲しき   哀れな民族であるね!

是非、貴方に仮に愛があるとしたなら、本日のマスコミ会社の関東大震災100年を記した地震特番をしっかり見て基礎知識を習得した後に・・9月9日の弊社WEBセミナーにご参加頂きたいと祈る!

近代史(過去150年)の歴史を学ぶと日本人の民度の低さが実感できる!

【日本の常識は世界の非常識】、この事実は全くその通りであり、日本は延々と衰退し続けて居る。貴方がその負の連鎖から離脱する為には・・【真なる学び】・・をして【気付き】を得て今の日本の常識の檻から出る事である。

「パラダイムシフト」とは、その時代に当然と考えられていた物の見方や考え方が劇的に変化すること

【貧すれば鈍す】犯罪多発や社会不安は、中産階級が非常に少ない国で起こっているという事実が有り、社会不安が増大すれば、格差はますます拡がり、それが負のスパイラルとなってあらゆる領域へと連鎖していく

社会の人口構成は、ごく一部の富裕層と、膨大な数の貧困層とに分かれ、中間に位置するはずの中間層、中流階級がどんどん減少していく。今まさにその通りに激変中。中間層が次々と貧困層へと脱落している。そして貧困層が巨大化し、恐ろしい経済的格差社会が生まれていく。日本は現在進行中。

生活に困らない、不自由なく暮らすためにはどう生活防衛すればよいのか。この点が最重要ポイント

貴方も今の常識のママ生きれば残念ながら負け組の貧困層へと向かうであろう。どの様な大企業でもオールドエコノミー企業なら全く意味を持たない。その代表格の企業が東芝、三菱であり、シャープ等々の超衰退企業である。残念ながら日本の大企業の約8割はオールドエコノミー企業である。古すぎる価値観が淘汰される事は必然であり、企業規模の大小を問わないし、人としても知識(従来知識)レベルの高低をを問わない。日本はめくら(妄信者)993人、目明き3人の社会である。

論証としては東京大学卒が山ほどかかって日本を現在の大衰退にしてしまった結果が証明している。

★その思考、バイアスかかり、過つる・・・原理原則、判断照らす   確証バイアスの過ち有り

2023年09月01日

偶然助かったでは無く・・確実に助かる知恵と行動

本日9月1日は、防災の日である。100年前の9月1日に関東大震災が起きた。東京都を襲った!1923年に起きた約10万5000人(大半が火災の被災者)の犠牲者を出し、全半壊・全焼した家屋は約37万棟に達した複合型の都市災害、今の今関東大震災の再来が心配されている。

近未来の首都地震の被害想定は、東京湾に2〜4メートル相模湾内では高さ6〜10メートル以上の津波が5〜10分で侵入した津波は地震で破壊された堤防の隙間(すきま)をぬって、首都東部のゼロメートル地帯や都心の網の目の地下街が水没。

さらに、震度6強以上の強い揺れによって、東京湾の埋立地や川崎市や横浜市などの沿岸域では激しい液状化が起き内閣府の被害想定では最大の死者数3万1000人、また全壊棟数は39万棟に達する。

お役所は、とりあえずの想定は出すが、それ以外の事は全くしないのが日本の防災行政の当たり前となっている。実効性の有る有効な被害軽減の対策は”全く”取られていない。マスゴミを使い、やっている感だけ出すような、パフォーマンスに終始した全く有効性の無い防災訓練と称するセレモニーしかやっていない!

時代が進み、技術が進み、イノベーションが起き続けて居ても地震災害だけは起きる度に被害を加速度的に増大し続けて居ると云う事が何を意味するのか???貴方も考えて見てください。

関東大震災の後に物理学者の寺田寅彦氏が言った以下の言葉が災害の連鎖が止まらない主原因だろう!

★「人間(日本人)は何度同じ災害にあっても決して利口に成らない」★

★災害で、あまたの命、消え去るも・・皆々忘れ、大愚の連鎖   悲しき生き物日本人

生き残る知恵と行動力を身につける為に本日マスゴミ各社でやる防災特集番組なども見た上で予習のサイトを学んだ上で是非とも来る9月9日(土曜日)弊社WEBセミナー”リアル防災”にご参加をお願いいたします。

中国が風邪をひくと日本は肺炎になる!

中国のバブルが等々限界に来たかも知れない。もうすでに2年前に中国では不動産バブルが弾け始めて居た、それを権威主義国の独裁政権が強制的に抑え込んできた・・何事も先送りすればするほどその先送り期間に比例して被害は拡大し溜まり増大し続ける事は・・原理原則通りである。

本日の日本経済新聞1面にも中国の不動産大手11社の総合の貸借対照表・バランスシートが載っていたが不動産価格が3割下がったと想定した場合、約420兆円の欠損が出るとの事である。中国の不動産企業は推定数万社以上あり、不動産業の就業者数は 294 万人と、全労働者の 0.4%を占めるに過ぎない(2019 年)がGDPに占める割合は2.9%、関連産業を含めると29%あり、不動産業の経済活動が. 20%落ち込むと、GDPは5〜10%減少する可能性有り。

あのリーマンショックが当初60兆円、その後膨らみ120兆円だった事を考えると恐ろし負の数字である。

中国ではアリババなどIT先端分野の企業に対する締め付け強化もあり若年層(16〜24歳)の失業率は46.5%に達したとの研究結果も報じられた。

中国の経済成長を支えた不動産業界に異変が起き超高層ビルを含めた建設の中断が相次いでいて、日本への影響も懸念⇒最大の影響を受けるのはまたもや日本と云う事になりそうだ。

上半期の中国の不動産投資は、「ゼロコロナ」政策で買い控えが進んだことなどから、マイナス7.9%と大きく落ち込み業者の資金繰りが悪化。建築が途中でストップしたビルやマンションが続出。

「中国の不動産不況は、まだ数年続く。日本にとって中国というのは、最大の輸出相手国なので。輸出が悪化⇒雇用が弱くなる⇒消費者に悪い影響⇒日本も不景気がさらに深刻化!欧州景気も最悪、アメリカ景気は減速、中国はバブル崩壊・・・世界で経済が良い所が見当たらないと云う可能性も有り得る。

逆イールド後にはほぼ間違いなく大リセッション(不景気)が来ていたと云う過去の事例からすれば、今年も秋口から冬、そして来年に向けて大きく景気は下降していくのだろう。一度、何か大きなアクシデントが有れば・・・崩落する可能性も有り得る。それに私たちは今から備える必要がある。

全固定金利が有るうちに全固定住宅ローンを組み家を買うと云うのも・・不安だがインフレを利用した金儲け、1/2程度で家が結果として買える可能性が出てきた。まさに、安い築浅の安全性の有る中古住宅はねらい目である。住みながら不動産投資が出来る可能性が有り得る。

★激動の、時代の中の、今の今・・知恵を使いて、チャンスを掴む!  リスク無き所無しの今の今

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