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2023年10月31日

貿易赤字拡大⇒経常収支赤字⇒円安⇒物価高⇒金利高時代へ

日本の過去50年余に及ぶ度重なる日本の主力産業の衰退の方程式に次は自動車産業が陥りそうである。日本の貿易黒字の多くを占める自動車産業の衰退と空洞化・・これはもう日本の経常収支を赤字にする可能性が大である。

◆経常収支
貿易・サービス収支、第一次所得収支、第二次所得収支の合計。
金融収支に計上される取引以外の、居住者・非居住者間で債権・債務の移動を伴う全ての取引の収支状況を示す。

★貿易・サービス収支 貿易収支及びサービス収支の合計。実体取引に伴う収支状況を示す。

●貿易収支 財貨(物)の輸出入の収支を示す。
国内居住者と外国人(非居住者)との間のモノ(財貨)の取引(輸出入)を計上する。

●サービス収支 サービス取引の収支を示す。
(サービス収支の主な項目)
輸送:国際貨物、旅客運賃の受取・支払
旅行:訪日外国人旅行者・日本人海外旅行者の宿泊費、飲食費等の受取・支払
金融:証券売買等に係る手数料等の受取・支払
知的財産権等使用料:特許権、著作権等の使用料の受取・支払

★第一次所得収支 対外金融債権・債務から生じる利子・配当金等の収支状況を示す。
  (第一次所得収支の主な項目)
  直接投資収益:親会社と子会社との間の配当金・利子等の受取・支払
  証券投資収益:株式配当金及び債券利子の受取・支払
  その他投資収益:貸付・借入、預金等に係る利子の受取・支払

★第二次所得収支 居住者と非居住者との間の対価を伴わない資産の提供に係る収支状況を示す。

官民の無償資金協力、寄付、贈与の受払等を計上する。

日本はバブル崩壊以降海外投資を積極的に進め、リーマンショック後にさらにその海外投資割合を増やし続けた結果現在第一次所得収支が2022年, 35兆3,087億円となり自動車等の輸出の貿易も有り何とか経常収支が黒字となっている国である。

この黒字の状態が今後10年間にかけて大幅に赤字に転落する可能性がとてつも無く高い。企業でも黒字から赤字に転落してそれが3年も続けば信用はガタ落ちして銀行は手のひらを返したように融資を引き揚げにかかる。日本国債の現在シングルAの信用度も格下げになる可能性も大である。

それと同じ事・・周りの国々が途端に冷たくなる事が容易に想定される。そうなった場合、資源の全く無い日本は強烈な円安や日本の将来性を無視され世界で起きる調達競争に買い負けるニッポンとなる可能性が大 。交易条件の悪化は、国内で生じた付加価値の海外への漏出をもたらす。

★冷たくて、孤立無援の、民族の・金が無くなる、価値も無くなる EQ力最低、利他心最低の民族

貴方は貴方の子供さんの未来が心配になりませんか?

日本と云う国の人々は善悪の感覚がとてつもなく麻痺しているモラルハザードを起こしている民族である。まぁ〜簡単に言えば自分の我欲のみの判断基準が全てと云う・・ボス猿が支配するサル社会と同列と云う事が判断出来るでしょう。否、サル以下・・サル社会でもボス猿は末端まで目くばせしている。

ファクトとして・「日本の親は自分の子の未来などどうでも良い」・と思って居る親ばかりである。

現在日本は毎年▲40〜50兆円なんて赤字を垂れ流し続けている、その累計借金額は▲1400兆円を超える。この天文学的借金を増やし続けて、少子高齢化が爆速で進む。2040年には働ける人が5654万人、現在は7400万人▲1800万人も減る。そしてこの過酷度は加速度を持ち進む!!!

それでも今の今自分の人気取りのみが目的で5兆円も金をバラまこうとしている日本の増税減税ダッジロールメガネの首相、子供の時代が強烈に超過酷になる事など・・電卓叩ける人間なら簡単に解る事である。こんなデタラメ殆どの人が支持をしないが、支持しない人は選挙にも行かないと云う国民その物も同じデタラメで完全に壊れている。

貴方の子の人生を過酷にし食いつぶす未来を創る今のデタラメ政治に公憤が湧かない親ばかりの国!

悪が浄化出来ない民族、大自然に確実に有る自然の浄化作用が機能しない・・・日本人社会

その端的な例が、ジャニーズ問題や旧統一教会やBM問題等、大企業やマスゴミ各社のジャニーズ事務所との契約を継続することは、性加害を行ってもビジネスに影響がないということを世界に向けて表明する事になり・・善悪の判断さえ付かない下劣な民族と認定される可能性が大である。企業の対応の次は、私たち消費者が問われることになります。事務所名を変えない、その後批判で変更、同族経営も賠償が有るから変えないという記者会見を受けて、なおタレントは悪くないなんて声があちこちから聞こえてきます。

暴力団の親分や幹部は悪いが、その構成員は上の命令を聞いているダケだから悪くないと言って居るのと同じ事です。

この日本人のあきれたメンタリティーは今後も同じ被害者を生む要因を温存することになる。今の今、日本人の民度を世界は判断するリトマス試験紙がジャニーズの性加害犯罪への日本の全ての人々の反応(民度のレベル)が現れると云う事でしょう。

こんな事件が毎年、毎年、何度も起き続けて居る日本社会は確実に正常な社会では無い事は断定できます。カルト教団旧統一教会の悪事と悪徳政治の癒着⇒それを認定、肯定する選挙民も全く同じ構図です。

原理原則⇒環境が全てを定義する⇒腐った環境の放置⇒貴方の子供はまともには育つ事は100%無いと云う結論になります⇒それでも何も公憤を感じない貴方?⇒毒親確定ですね・・(公憤が起き行動しなければ)

★腐敗する、毒素振りまく、毒社会・・・毒親跋扈、毒子生まれし   環境が全てを定義する!

日本人の心の劣化を強烈に感じるモビリティーショー

ジャパンモビリティーショーの評判が最悪である、従来の日本の大企業のコバンザメ自動車評論家まで・・・”もう終わった!!”・・的な日本メーカーの展示を嘆いているコメントが多数見受けられる。私は以下のトヨタ、ニッサンのコンセプトモデルに・・わくわく感や美的感覚は1mmも感じない、むしろ醜悪な不快感を強烈に感じる⇒原理原則大違反(CD値最悪等山ほど)のデザインである。

https://www.carsensor.net/contents/editor/category_1584/_67643.html

紺屋の白袴・・・業界に長年身を置き権力を得ると確証バイアスに汚染されるらしい

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水素は商用車中心に 乗用車も諦めず、トヨタは、FCEV(水素燃料電池車)技術開発の軸足を乗用車から商用車に移す。中嶋裕樹副社長兼CTOが、10月25日開幕のジャパンモビリティショー2023で新たな方針について説明。

「ミライに挑戦したが、成功しなかった」と中嶋副社長談。「水素ステーションは非常に少なく、実現が難しい」商用車は、水素の利用を進める上で最も重要な分野です」と述べた。

その一方で、中嶋副社長は「(水素)乗用車をあきらめたくはない」とし、さまざまなタイプのクルマに適用し、その魅力を広げるために、燃料電池スタックやタンクなどのコンポーネントを小型化する方法を検討していると述べた。
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一般顧客は誰一人として水素が良いなんて思って居ない。だから売れなかったのに・・まだまだ水素だと宣言!!!もう終わった!!!失敗をしている、原理原則的に水素自動車は無理、すでにテスラがセミ(大型BEVトラック)で成功している。電池のエネルギー密度はセミのトラックに使われているモノより3倍程度に高まる確実な現実商品も2024年より発売される。充電スピードも現状の3倍程度はもう実用化確実。

5億円の水素ステーション・・充填の為に水素を圧縮するだけで膨大なエネルギーを消費する解決策は無理、トラック用の水素ステーションは推定15億円程度の費用が掛かる、そして水素タンクの寿命とコストもバカ高い事への解決策は無し。

近未来物流トラックは自動運転に成らざるを得ない、それは運転手が激烈に不足をする近未来は確実な事であり、自動運転、自動充電にはBEVが最適な事も当たり前の頭脳なら理解出来る。

トラック運転手の不足が懸念される「2024年問題」現在約80万人の運転手が14万人超不足して荷物の3〜4割が運べなくなる近未来が予測されている⇒自動運転でトラックの稼働率を上げる為には、超急速充電かバッテリー脱着可能な自動運転化は不可避である。

さらに現在のICE大型トラックの寿命走行距離は、約70万km、中型が約40〜50万km、小型が約20万q、構造が単純なBEVトラックなら・・電池さえ20万qごとに交換すれば構造が単純が故にICE車の数倍の寿命がある

馬車から自動車へ、フィルムカメラからデジタルカメラへ、カメラからスマホへ、複雑から単純へ・・当たり前の事が理解出来ないオールドエコノミー頭脳・・・もう人間ごと消費期限切れかもね?

★一度決め、忖度続け、負け戦・・歴史反復、日本軍なり  反省無き者は進歩無し⇒原理原則

2023年10月30日

顧客の命より金儲けが優先する・・・不思議

ド危険なクルマを買う人間、危険と承知で金儲け優先で売り続ける大企業・・どっちもどっち、でも巻き込まれた人が本当の被害者

2004年に発売された現行型のド古い安全設計(今では危険)のハイエース、未だにバカ売れ儲かるから日本では発売、安全規制の厳しい諸外国では2019年に新型に切り替えた、しかし、日本人の無知国民は安全に対するリテラシーが欠落しているから、この19年前と云う設計のド古い危険な車両を好んで買い続けている。それを良い事に顧客の安全など感知無しで売り続ける大メーカーの存在・・以下がその危険度を証明するサイトである(忖度分は差し引き読む事)。

https://news.yahoo.co.jp/articles/2ae4092fd4a8ddadd7096ebfc095d8b6697f1be4

https://48rider.com/hiace-crash-safety/

欧州では飛び出す鹿を避ける為のヘラ鹿(ムース)テストと云うのが認定されているが・・日本ではあまりそのテスト風景は動画等でメーカーは発表したがらない。以下ヘラジカテスト映像・・オールドエコノミーとニューエコノミーの差が歴然である。

http://uuroncha.air-nifty.com/blg/2021/05/post-070d26.html

http://uuroncha.air-nifty.com/blg/2021/09/post-7ea540.html

上記ハイエースなど高速道路の事故映像を見る限りとてつもなく危険な乗り物である事が良く理解出来る。こんな危険な車両は運転者は勿論の事、公道を走らせる事が他車への事故誘発(冒頭映像)が確実なのに、このメーカーの哲学は安全より金!!!故に延々と日本だけで売り続けている。この商道徳は如何なモノであろうか!!!私はとても愚劣と感じる。「全てはお客様の為に」なんて言って居る事とやって居る事は真逆な企業哲学である。

★愚劣なり、金が大好き、日本人・・類は友呼ぶ、インチキの民 日本人が大好きハイブランド企業

血液1滴でガンが早期(89%)判明・ガンで無い事は99%判明

血液検査で複数のがんを早期に、従来より5倍以上正確(89%)に検知するがんマーカー「SDF-4」を発見・・以下その概要

https://www.med.nagoya-u.ac.jp/medical_J/research/pdf/Sci_230927.pdf

これが実用化されればとてつもない大発見である。血液1滴でガンが早期に発見できれば、ガンの緩解割合も爆増し、年間約100万人のガン罹患者の苦しみを早期に軽減出来、無駄な医療費も大幅に削減可能である。

これが一般化すれば日本人の年間のガン検診が4割程度(先進国最低レベル)が爆増してガン罹患者は推定で今の3倍の300万人程度迄増加する可能性が高い。しかし殆どが早期発見可能なので・・多くの割合で日帰りのがん対策が可能である。

https://www.jcancer.jp/about_cancer_and_checkup/%E3%81%8C%E3%82%93%E6%A4%9C%E8%A8%BA%E3%81%AE%E6%8E%A8%E9%80%B2

残念ながらガンが最大の利益原の医療村は族議員を使い強烈にこの「SDF-4」の一般医療適用を邪魔する事は間違いない。先進国でガンが増え続けているのは日本ダケである。検診を最低限にして毒食を売りまくっているのだからガンは増えて当然である。

心ある学者あ真に価値ある研究をしようと思っても全く予算が付かない!邪魔ばかりされる、故にこの学者は人間では無く猫の研究からガンや腎臓病など多くの病気になる原因物質を除去する研究にシフトして、動物治療薬で得た金を元にやがてその実績を元に人間研究に回帰する道を選んだ。

参考図書:猫が30歳迄生きる日 宮崎徹著 治せなかった病気に打ち克つタンパク質「AIM」の発見

日本のクズ政治屋共ほど効率が良い価値ある税金の使い方が全く出来ない恐ろしく悪党化した連中ばかりである。それを延々と選び続けるバカ国民の国・・それが日本と云う国、政治屋に悪党行為を延々とをやらせているのが正しい情報を正しく伝えない日本のマスゴミの連中である。

ド衰退国日本にしてしまった政治屋共を未だに大応援する国民が圧倒的に多い!つまり、日本人の本質も悪党と云う事なのだろう。悪党ばかりの国民の国が栄えるハズも無い⇒原理原則

参考図書:限界国家 楡周平・・・今の日本人の本質、日本社会の本質が良く理解出来る小説である。

時代は万博などやって居る場合では無いし、税金で運動会などやっている場合でも無い。バカ過ぎる政治屋を一掃しないと本当に貴方の未来は無くなる事は間違いない事でもある。貴方に怒り(公憤)はあるのか?その公憤こそが貴方の子(未来)に対する愛の大きさそのモノである。

★クズの国、衰退許す、馬鹿の民・愛など語る、資格なしなか  バカも無知も放置も犯罪である。

専門家と称する人の予測は当たった試しが無い。

世界的調査機関が今後のビークル産業の変化の見立てを以下の様に発表した。

中国製電気自動車(EV)の躍進が続き、西側の自動車メーカーは世界シェアの約2割を失うと予想。比亜迪(BYD)をはじめとする中国の自動車メーカーは2020年代末までに自動車市場のシェアをほぼ倍の33%に伸ばす「世界の自動車産業は今後10年ほどの間に激変する」

西側自動車メーカーの世界市場シェアは81%から2030年までに58%に落ち込む見通し。「西側のレガシー企業にとって危機的状況になるだろう」米テスラのシェアは2%から8%に上昇

BYDには北米や欧州のブランドに対しコスト面で25%の優位性「海豹(シール)」を分解したところ、部品の75%が自社製と判明。海豹はほぼ全体が中国製。外国サプライヤーからの部品供給は10%以下と推計。
*************以上調査内容*****************

私はこの上記予測は間違って居ると感じて居る、BEV化の進捗はもうクリティカルポイントを超えた!上記データーは2030年どころか2027年時点では到達して居る可能性が高いと感じて居る。やっとこの2027年頃に我が豊田商店は新型のBEVを発売予定としている。

テスラは現在アメリカの金利高騰で苦戦はしているが2023年販売台数は180万台、それが年率150%程度で伸びる⇒2024年270万台⇒2025年405万台⇒2026年607万台⇒2027年911万台・・となりシェアは2023 年の世界の自動車販売台数は 8,310万台と比較すれば11%に及ぶ  テスラは2028年1366万台⇒2029年2050万台に今の成長が持続すれば可能である。テスラは自社の販売目標を2030年には年産2000万台を達成としている。

中国の比亜迪(BYD)の2023年上期(1〜6月)の世界新車販売台数は前年同期比96%増の125万台⇒年間250万台の販売の可能性有り、そして中国には約200社と云うBEVスタートアップが存在していて、熾烈な生き残りバトルが起きている。その中から第二のBYDが出現する可能性も高い。現在その筆頭がIM、上海汽車グループ、張江ハイテク、アリババグループが共同で建設した新しいインテリジェント電気自動車のスタートアップ、発売された新車LS6はテスラの性能を遥かに(1.7倍の性能)しのぎテスラより2割以上安い。中国車は市街地ADASなんて当たり前に装備している。BEVの頭脳ECUだってテスラの10倍の性能(毎秒1016兆回の演算能力)の商品もリリースされている。

日本メーカーのシェアは上記調査会社の予測では2割下がる。そしてICE車⇒BEBで部品は2/3になる、それだけでも下請けや労働者は2割+3.3割で・・5.3割は不要になると云う近未来が推定される。

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しかし、地球沸騰化時代にこの様な人の移動に資するビークル等の生産を許容できる程に地球は人が住むに安全な場所であろうか?とてつもなく疑問である。化石燃料は勿論の事、経済活動の殆どを停止しないと地球沸騰化の災害は地球を破壊しまくり人々を殺しまくる。

★気付き無く、反省も無き、人々の・・住む場所無きの、時代到来   命さえ危うい時代へ突入

2023年10月29日

忖度ばかりしている自動車ジャーナリストさえため息を吐く

今の今、東京ビッグサイトでジャパンモビリティーショーが開催中である。その展示物は、殆どがそれはそれは現実性の無い、空想的なコンセプトモデルばかりである。こんなモノ見せられても何の感動も何の興味も湧かない。と・・何時も大企業忖度ばかりしている自動車ジャーナリストさえため息を吐く始末である。その「ため息⇒売るか売らないか?何時になるだか判らないモノを見せられても何も感じない」

その造形たるや・・マツダを除いてまるで醜い合理性の欠片も感じられないCD値最悪の造形モデルばかりである。こんなモノ展示して何を伝えようとしているのか皆目理解不能である。マツダも生き残りたかったらトヨタとなんかつるんでいないで、アウディと同じ様に中国のIM、上海汽車グループ、張江ハイテク、アリババグループが共同で建設した新しいインテリジェント電気自動車のスタートアップと提携をするべきである。

日本の大メーカー展示物は美しさの欠片も無い醜すぎるマスターベーションモデルである。本当に日本の自動車業界の未来が心配になる。しかもショーモデル様に予算最少、最短で作ったらしくその造形はベニヤ板をくっつけてペンキを塗ったダケの様な・・カクカクの醜い造形である。特にニッサンのひどさと来たら・・とてつもなく存続の危うさを感じて心配になる。その他の大メーカーの造形物も・・未来感ゼロのオラオラデザインに終始している。

まるで40年前の昭和バブルのモーターショーより程度の低い展示物を見ている様で、もう自動車産業の終焉を感じさせるような時代錯誤を私は感じた。夢溢れリアリティーを感じた上海モーターショーとは天地の差を感じる様な時代遅れMAXの悲しさを感じた。

もうモビリティーは8割の公共インフラ化、1割のビップ専用豪華移動空間、そして1割の一部オタク用の拘りモビリティーと物流の為のモビリティーの4つに収斂されて行くのだろう。それは稼働率を上げ製造数を減らして製造時のCO2を極力減らさないと人類がこの地球上で生存不可能になる事は明らかな事である。

★時代無視、自動車悲し、終焉の・走るスマホの、インフラ不可避  さぁ〜どうする黒縁メガネ

腐敗したメディア新聞の平均閲読時間(平日)は8分30秒

昔々より日本のメディアは危険性をはらみ、日本のメディアの垂れ流す情報の扱い、理解にはとても多くの見識が無いとミスリードされとんでもない事になる。私も若い頃は何度も騙された苦々しい経験がある。

85〜82年前は日本はメディアの扇動により無謀すぎる太平洋戦争へと突入してしまった。そして開戦から3年と8カ月で原爆2発の日本全土が焼け野原となった。

参考図書:そしてメディアは日本を戦争に導いた 半藤一利/保阪正康 著(文庫:文春文庫)

同じ事がジャニーズ事務所のジャニー喜多川の性犯罪隠ぺいでも起きて居る。同様にカルト教団、旧統一教会日本人搾取問題でも起きて居る。共にマスゴミによる犯罪延命50〜60年にも及ぶ悪質な行為である。

この大問題は一部の経営層、一部の支配層が金にしか目が無く、金、金、金、が生きる哲学となっている様なド性悪な経営層の存在が主因である。このド性悪経営層が社内、組織内の日本人を支配する「空気」を醸成して忖度が蔓延して悪事が継続した。

参考図書:「空気」の研究 山本七平著

参考図書:失敗の本質 日本軍の組織論的研究⇒世界では異質の日本の現代の組織論も良く理解出来る。
戸部 良一 (著), 寺本 義也 (著), 鎌田 伸一 (著), 杉之尾 孝生 (著), 村井 友秀 (著), 野中 郁次郎 (著)

上記3冊は日本人が日本で搾取されずに大きな過ちを犯さずに生きる為には必読の書である。大学受験の必須の課題図書として入試テストを必ず行うべき書である。この3冊の知識が最低でも有れば、日本で生きる事で大被害に遭う確率はかなり下がる。

そして今の今、大新聞の劣化が止まらない程劣化の加速度を加速させている。

一般社団法人日本新聞協会によれば、2021年10月の発行部数の総計は3302万7135部で、2000年10月(5370万8831部)と比べて38.5%も世帯数は1.2倍増なのに減った。

総務省情報通信政策研究所の「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(2021年1月実施)によれば、新聞の平均閲読時間(平日)は10代1.4分、20代1.7分、30代1.9分と若い世代にはほぼ読まれていない。60代の23.2分(ちなみに私は速読で60分(普通の人の3時間相当)程度で広告以外全部を読む)を含めた全年代の平均でも8.5分に過ぎない。

同様の事はテレビにも言える。若者の“テレビ離れ”はテレビ広告市場の縮小につながる。2020年の広告費はインターネットが2兆2000億円に対し、地上波テレビは1兆5000億円で、今後この差は確実に開き続ける。私もテレビは害悪(バカになる)が多いと思って居るので経済番組情報番組を中心に録画3時間を10〜15分程度で見る。

日本人は多くの場合次の様になる事が多い  「貧すれば鈍す」  テレビや新聞等もその質をドンドン下げ続ける未来になる。貧した瀕死のオールドメディアは82年前と同じ様に悪を承知で権力者と今より増してズブズブに癒着をして国民から搾取する度合いを確実に上げるであろう。それがマスメディアの生き残る唯一の道だからである。

歴史は繰り返す・・原理原則である。白洲次郎氏から考え方、生き方を学ぶしか生きる道は無い。

イーロンマスクも基本的な考え方、原理原則を大事に問題の本質を「最も基本的な真実」迄トコトン突き詰めるて思考する「第一原理思考」を執る思考方法は同じである。貴方も「第一原理思考」を深掘りして理解する事をお勧め致します。モノ事の本質がクリアに見えてきてマスゴミに騙される事も最小限になりますよ!(笑)

★マスゴミの、特権意識、過大也・忖度記事の、金儲け也  マスゴミの犯罪を止めるのは民衆の質

日本人は地球沸騰化の意味を全く理解出来ていない!

地球沸騰化は今の今、さらに沸騰度は上がり続ける事も不可避・・それは人間の欲との戦いである。

さけの不漁、気象庁によると、2023年9月の北海道近海の海面水温は21・8度。統計を開始した1982年以降で最も高く、平年より3.8度高い。人間が感じる1℃の変化は、魚にとって5〜10℃ぐらいの変化に値する。3.8℃⇒魚に取っては19〜38℃高の高温に感じる。人間が常時サウナの中で生活するような感覚である。さけは水温24℃以上では生きては行けない。魚で起きている事がやがて人間でも起きる事は間違いない。

人間が素手で生きている魚に触れる事は・・魚は生態の感覚としては火傷するような損傷を負う!!!

「WMO(世界気象機関)は、今後5年間(2028年)で地球の平均気温が産業革命以前と比べて一時的に1・5℃上昇する確率が5割を超えたと発表。『今年はまだ序の口』今後さらに、熱波や干ばつ、森林火災など極端な気象現象の規模が多発して被害度も拡大不可避」

『ストップCO2』だけではもはや温暖化は止まりません。仮に世界中の乗り物をすべて止めたとしても、CO2の排出量はおよそ2割減。工場などの産業部門でCO2排出ゼロが実現したとしても、こちらもおよそ3割減。2030年までにCO2排出量を約5割と云う目標⇒車を全部廃止して産業を全て止めなければ実現不可能

2050年までにゼロにするという目標、今のままだとおそらく文明をすべて止める⇒全ての化石燃料を使わない決断くらいのことをしないと達成できない。CO2の排出削減だけで地球温暖化を止めることは不可能

日本人は本当に思考する能力が退化してしまった様である。世界平均の68倍も自然災害の被害額を出し続けて居る世界ブッチギリダントツ1位の日本国と云う環境⇒地球沸騰化の被害増大も日本が世界一リスク増大する事を理解している日本人は皆無である。

悪政を認可して30余年、その日本人が地球沸騰化の被害をもろに受け、今後、その被害を修復出来る能力が無くなる現実を日本人は真に理解すべきである。今後自然災害を受けた99.7%の中小企業や個人経営者は、廃業しか選択肢が無くなる事である。日本の様な大企業のティア1〜ティア5なんて多重構造のピンハネビジネスモデルが災害と共に機能しなくなると云う現実である。

解りやすく言えば多くの再生不可能な日本人は弥生時代の様な自給自足型の生活を受け入れながら細々と生きながらえる運命である。

もう地球沸騰化は後戻りできないクリティカルポイントを超えてしまった様である。ふー

★線香の、残り僅かを、しみじみと・・・消えしその時、地球人かな  日本人を卒業して地球人へ

2023年10月28日

激変不可避の時代の反復が今から起きる!!!

世界では金利高騰が続きようやく利上げが停止される雰囲気になりつつある。現在の世界の金利と物価上昇は下記となっている。一般企業や個人が借り入れる実際の金利は政策金利+3.0〜4.0%の金利となる。預金金利と物価上昇率がバランスして初めて資産の損得無しの維持が可能。

       政策金利  物価上昇率
ユーロ圏   4.50%   4.30%
米国     5.50%   3.70%・・実質優遇貸出金利は8.5%と超高金利
英国     5.25%   6.70%
豪州     4.10%   5.40%
ベトナム   4.50%   3.66%
チリ     9.50%   5.12%
ブラジル   12.75%   5.19%
日本     -0.10%   3.00%・・日本は1年で3%+円安の分・国民の資産が自動的に目減り

世界の政策金利平均はは2023年10月24日時点で7.4%と物価上昇率の5.9%を上回った。高金利が物価上昇率を超え、経済を冷やし始めたECBも中銀預金金利が4.0%と通貨ユーロが誕生した1999年以降で最高水準の主要政策金利は4.5%。米国でも大手企業に融資する際の最優遇貸出金利は8.5%と22年ぶりの高水準。

日本だけ市場性を強制停止した日銀も米金利上昇を背景に国内の長期金利も上昇し、10月26日は一時0.885%と13年7月以来の高水準をつけた。上限の1%に迫る⇒日銀内では金利操作の再修正論(上限を1.0%⇒1.50%?へ)が浮上。

第2次石油危機に伴う高インフレに見舞われた1980年代は、主要7カ国(G7)の物価上昇率が2%台に戻るまで5年以上かかった。

世界の金利はしばらくの間、高止まりをする可能性が高い、そうすると日本ダケ超低金利と云う事になると・・日本の円は売られやすくなり、円安の度合いが更に増す可能性が高い、円安⇒輸入物価高騰となり日本のインフレもさらに進む可能性が高い。まさに不景気の中の悪政インフレ⇒スタフグレーションである。

日本の物価が悪政インフレが続き金利差が世界と比してこのまま拡大のママなら日本人の賢者は資産の自己防衛の為にキャピタルフライトが加速する可能性も高くなる。大規模なキャピタルフライトとなれば日本国債の投げ売りが始まる可能性が有り得る。そうなればさらに金利は暴騰不可避となる。今後半年ギリギリの日銀と世界の攻防が続く。

★ギリギリの、攻防不可避、円防衛の・・・失敗の時、金利暴騰  危うい綱渡りが続く!

地方では限界集落が爆増してやがて日本は限界国家へ

少子高齢化、人口減少、技術革新がもたらす悲劇、不都合な現実から目を逸らし続けポピュリズム政治と政治屋の家業継続を第一に考える日本の腐った政治屋・それを選び続ける日本の腐った国民

その行き着く先が『限界国家』

参考図書;『限界国家』楡周平 著 日本の“未来予測小説”

『時代は、先を読めない者にとっては悲劇。先が読める者にとっては喜劇』と云う言葉が上記著作には存在する。私が日々言い続けている事がそのまま書いてある。そして真なる学びを探求すれば、探求するほど未来がダンダン、ダンダン、より明確に見えてくると云う事実も存在する。

今、日本のGDPの2割から3割は、自動車産業が担っている、10年後、ほぼ壊滅状態になっていると、楡氏も断じている。これも私が日々ブログで警告している事と同じである。

電池を含めたバッテリー特許の大半を中国が持っているという脅威⇒新技術開発のイノベーションが次々と起きている新陳代謝が急激な中国。日本の大企業の2014年の判断ミス、そしてそれをごまかす為のマルチパスウェー、ボンボン黒縁メガネの日本破壊の罪はとてつもなく重い。

製造の合理化で自動車産業の従業員は1/2以下、販売の合理化で販売従業員は1/10、修理が殆ど無くなり修理関連従業員は2/10、この衰退する産業の不要になる労働者を受け入れるべき新たな産業が日本には全く生まれて居ない。しかも貿易黒字の9割は自動車⇒自動車が衰退すれば日本は経常赤字国に転落⇒日本のソブリンリスクの増大⇒格付けのAからBBB⇒BB・・・となったら激円安不可避⇒物価高騰、スタフグレーションが延々と続く。

「時代は、先を読めない者にとっては悲劇。先が読める者にとっては喜劇」

成功体験と目の前の結果(数値)のみにしかコミットしない大企業ほど、イノベーションの罠に陥りやすい!

“もはや絶望しかない”という日本の将来に、20年後、30年後、日本という国には何が起こるのか。どういう姿になっているのか。現実に目を背けることなく、それぞれが考え、その前提でどう生き延びるかを真剣に考える必要がある。

★知恵絞る、激衰退の、日本人・・真なる学び、未来を照らす

法律は”最低の事”を決めるのが当たり前⇒それで貴方の人生は守れるのか?

そもそも論を理解して居ないと日本と云う国では本当にヒドイ目に遭う可能性が高い。巨大地震が100%確実に来ると云うのに有効な対策(安全な都市計画と安全な建築物)が全く取られて居ないし、政治屋は全く無関心!!!

今の日本は東京・大阪・名古屋の3大都市圏に人口の半分以上が集中している。その3大都市圏全ての都市の約50%程度は地震に対してとてつもなく脆弱な超低地や超軟弱地盤である。こんな当たり前の事は多くの建築学者が等に知って居て見て見ぬふり、三猿、見猿、言わ猿、聞か猿・・をしている。

つまり、日本の建築基準法を始めとする全ての法律は御用学者が役人や族議員に忖度して適当に決められていると云う事実である。

現在の日本の建築基準法は地震に安全なんて根拠は皆無である、適当にここら辺なら大丈夫だろうと云うアバウトな基準である。

そもそも原理原則的に法律は”最低の事”を決めるのが当たり前であり、普通の事であり、原理原則でもある。法律=最低の事=安全を保障するモノでは無い。

だから弊社の建築物は地盤を徹底的に選び抜き、そして”法律の何倍”もの強度を弊社の自主基準として厳格に運用をして安全を出来る限り担保する努力をしている。

東京や大阪、名古屋と云う大都市の地盤は最悪中の最悪の地盤をしているなんて事は地質学を少しかじった人間なら容易に判別できる事である。

タワマンと呼ばれる20階以上の高層マンションは全国に1464棟(2022年末時点)ある。首都圏の1都3県に半数超が建てられ、戸数ベースでは約9割が3大都市圏に集中する

内閣府の検討会による推計では、東京、名古屋、大阪の3大都市圏では南海トラフ巨大地震発生時の超高層ビルの揺れ幅は東京23区や名古屋で最大約3メートルと東日本大震災発生時の2倍近くに達し、震源からの距離が近い大阪の一部は最大約6メートルと指摘された。

つまり、商業主義の権化の様なタワーマンションや高層ビルが地震でばたっと倒れても何の不思議でも無いし、倒れない事を誰も保証はしていない。

実際直近で起きた熊本地震では安全なハズの建物の多くが倒壊や一部損傷を受けている。確実に来るであろう首都直下地震や南海トラフ地震が起きれば・・被害を受ける安全なハズの建物がバタバタと倒れる光景を皆々が目にする事になるだろう。

★適当に、決めたる基準、根拠なし・・・被害を受けて、誰も罪無し  やられ損国家の現実

2023年10月27日

政治屋と土建屋のやり口や、政治屋と某広告代理店のやり口と全く同じ!日本の縮図

ジャニーズ事務所は事務所退所者をテレビに出られなくなるよう仕向けていた・・1つはタレントの総引き上げの脅し、もう1つは・・テレビ局幹部や政策責任者のズブズブ接待や破格の便宜

テレビ局の出演料を釣り上げて、その一部をテレビ番組の責任者や管理職に還元するやり口、これは政治屋と土建屋のやり口や、政治屋と某広告代理店のやり口と全く同じ。警察までこのやり口でズブズブとの告発もある。

「芸能界の古株が告白、テレビ各局のプロデューサーが銀座のクラブの請求書もジャニーズ事務所に送っていたぐらいだとぶちまけた。これが本当かどうか、テレビ局は調査してしかるべきなのに動きが鈍い。同じ穴のムジナの共犯者のテレビ局はジャニーズ問題の報道に躍起になっているが!どのツラ下げてやって居るのか?人間のクズ間違いなし」

さらに番組スタッフはジャニーズのライブや舞台のチケットの取りまとめ役になっていた。ファンクラブでも当たらないプラチナチケットが簡単に手に入るという便宜。このプラチナチケットをテレビ局は大企業の広告宣伝責任者(又はその子女)に接待として使わない事は有り得ない事。テレビ局は上層部から現場スタッフ大企業の広告宣伝責任者までジャニーズの蜜を享受していた事は大問題。

腐った民族の腐ったビジネスモデルである。そんな民族日本人だから今の今世界の時代の流れに遅れ過ぎて大衰退を引き起こしている。それだけならまだしも・・・同質の腐った政治により天文学的な大借金が積み上がりニッチもサッチも行かない状態での大衰退である。

不思議な民族、日本人、そもそもの民としての知能DNAは世界の民族と比しても負けない程に優秀なのだけど・・真に賢い高潔なリーダーを選ぶ事はとてつもなく苦手な民族で有る事は歴史が証明している。

敵を知り己を知らば百戦危うからず・・の格言の・・己を知る・・と云う事の欠落の悲しさがある。

★繰り返す、愚行の歴史、悲しけり・生まれて消えし、砂上楼閣  ネズミ車の様な民族日本人

あのテスラさえ脅かす中国のBEVスタートアップ

IMは、上海汽車グループ、張江ハイテク、アリババグループが共同で建設した新しいインテリジェント電気自動車のスタートアップ・・その新車のIM LS6は、サイドにクーペSUVデザインを採用し、抗力係数はSUVで有りながら、わずか0.237Cd。ボディサイズは全長/全幅/全高4904/1988/1669/ホイールベース2950mm。さらに、構成に応じて、新車は20インチまたは21インチのホイールも提供

そして発表日の翌日から販売開始と云う超速のローンチ、発売から7日間で10000台の販売契約・・・日本は発表から1〜3年後のローンチ

デュアルモーター四輪駆動バージョンのIM LS6(1段目)とレクサスRZ450e(2段目)及びトヨタBZ4X(3段目)の同等モデルの性能比較

出力579kW、トルク800N、航続距離702km EPA航続距離535km、0-100加速3.48秒、最高速252km、567万円

出力230kW、トルク435N、航続距離450km EPA航続距離354km、0-100加速5.60秒、最高速160km、880万円

出力160kW、トルク336N、航続距離451km EPA航続距離354km、0-100加速7.70秒、最高速160km、728万円

上記レクサスの価格は安い方の価格、性能同じで特別仕様車 940 万円、性能が遥かに上のIM LS6(1段目)の567万円の価格には日本車と違いフルオプション込みの価格である。同等のグレードにする日本車のオプション価格は推定100〜150万円以上が上記日本車の価格に加算される。つまりIM LS6より遥かに性能が低いのに日本製BEVは価格が2倍なんて事になっている。

トヨタはBZ4xが余りにも売れないので装備を簡素化して価格を550〜650万円とする様だがそれは後輪駆動モデルのベイシックバージョンと推定される。BEVの戦国時代の中国ではトヨタBZ4Xは大幅ディスカウントの19.98万元(約383万円)で販売されている、でも全く売れていない。

次にIM LS6(下記上段)は現在世界でダントツバカ売れのテスラモデルY(下記下段)さえ大きく超えるコスパ性能である。ちなみにテスラモデルYの性能は下記下段である。

出力579kW、トルク800N、航続距離702km EPA航続距離535km、0-100加速3.48秒、最高速252km、567万円

出力357kW、トルク659N、航続距離615km EPA航続距離459km、0-100加速3.70秒、最高速250km、728万円

しかも市街地ADASもIM LS6(上段)には含まれた価格である。テスラモデルYの市街地ADAS、FSD12は12000ドル必要、充電スピードもテスラの約1.5倍、日本車の約3倍の速さである。ちなみにこのIM LS6の性能はICE車だと2000〜2500万円クラスのスポーツカーや4000万円クラスのランボルギーニやアストンマーティンのSUVの性能である。

そして今後の世界のBEVの性能と価格は市街地ADASもIM LS6がベンチマークとなる事は間違いない。IMモーターはドイツアウディと提携をしているので、アウディの次のBEVもこの性能となる事は間違いない

★勝負有り、テスラを凌ぐ、IMの・日本車悲し、天地の差なり まさに日本人の誇りの大企業はJTC

日本は、運よく破綻しなくてもトルコの様な国になるのだろう!

安心して住まう⇒基本のキは未来のリスクをなるべく少なくして、未来に有るリスクも変動しない様に固定する事である!

「賃貸か? 持ち家か?」はよく議論に上がるテーマ、賃貸経営で「儲かる人がいる」ということは「損をする人がいる」損をするのは賃貸利用者だけ。

賃貸利用者の一方的な意見で、「これから少子高齢化でアパートは余るから、家主は入居者に困ってどんな条件でものむだろう」という理屈⇒人は住環境をダウングレードする事にはとてつもないストレスを感じる生き物!

現実、高齢者の4人に1人が賃貸を借りられないと言われており、家主は孤独死などを懸念して、借りられない。

老人は貸した部屋で孤立死⇒腐敗⇒異臭がするとの通報で発見。アパートは腐敗臭で、ほとんどの住民が退去。自然死の場合でも遺体の状況によっては告知事項となり、3年間の告知義務が発生するため、「事故物件」となるので、賃貸が余る近未来そんな家にどれだけ安くても住まない。遺体の処理にかかった特殊清掃費(100万円以上)もオーナーの出費。月に4万円の家賃が欲しかったために、リフォーム代含めて数百万円の損と、誰も入居しないアパートが残るというのが現実。

空き家が山ほど余り、激安となるので老朽化した賃貸など誰も見向きもしない。しかし現金が無ければ買う事も不可能生きている限りどこかに住まなければいけません。20代や30代のうちはいいですが、60代、70代になっても家賃を払い続けますか?⇒収入が無くなってからの出費は精神的に苦痛! 家を30代で購入した人たちは70代になる頃にはローンの支払い終了。賃貸に住み続けている人たちは70代を超えても6万円や8万円、便利な物件であれば10万を超える。

しかも大問題は貧困老人が爆増する近未来です。今でも貧困老人が多いのにさらにその数倍、最大2000万人前後の老人が貧困化する可能性も有り、そして、当然のごとく今の医療保険も年金制度もその実質的な破綻も・・・少子高齢化では確実に破綻する!!

日本国の持続性が無くなり激インフレ国、トルコの様になれば、物価は高騰、当然賃料も高等、しかし収入は増えない!⇒追い出される老後!

★食い詰めの、老人ばかり、日本国・・・社会コストの、爆増の元  若者が搾取される悲しすぎる国

2023年10月26日

日本と云う国に・・法の下の平等・・なんてありえない

日本の為政者・・政治屋も警察も官僚も裁判所も・・・憲法を始めとする法律を恣意的に運用していると云う事は明々白々である。権力者が自分の都合の良い運用をしている。その事に日本人の多くは何の疑問も感じない・・・思考停止状態である。

日本と云う国に・・法の下の平等・・なんてありえない。

最近、豊橋市でも国家権力の下っ端警察官が市民を、微々たる交通違反で重箱の隅を突く様に追いかけまわしている。交通取り締まりのパトカーのサイレンが1日中鳴りやまない。巨悪は放置して微罪は厳しくと云う方針らしい。豊橋は何時から犯罪多発のロサンゼルスに成ったかと驚くばかりである。

その民間巨悪の2つがジャニーズと旧統一教会である。政治屋巨悪は依然放置のママ

ジャニーズ事務所はそのタレントを「1日警察署長」「○○大使」などの広告塔として広い範囲で警察行政とのつながり仲良しクラブ。ジャニー氏の性加害については、1999年に週刊文春が報道、民事裁判で東京高裁が性加害の記事の真実性を認めた判決を出し、2004年に最高裁で確定⇒しかし警察はダンマリ。

お咎め無しのジャニーズ事務所は売り上げを伸ばし続け、その陰で被害が延々と拡大、マスゴミもダンマリどころか犯罪に手を貸す状態。

そしてこの2件が大問題化したのは1つは安倍晋三が銃殺された事、もう1つは英国のBBCが問題化して国連迄の日本の人権軽視が国際問題化した事。この2つのきっかけが無ければ・・まだ犯罪は続いたと見て間違いない。

旧統一教会の場合は、政治との癒着の中で、警察が政治屋に忖度し取り締まれない。その結果、統一教会の問題もジャニーズの問題も50年以上放置され弱者が搾取され被害に延々と遭い続けた。

ジャニーズも旧統一教会も警察が法令を適正に対応する事無く、なぜ警察が動かなかったのか、行政や政治も犯罪の片棒を担いでいる状態と見なせる。その他にも不思議な警察対応は山ほど見受けられる。

★腐敗菌、勢力伸ばし、骨の髄・・腐りまくって、見る影も無し  日本人の負のDNA⇒まさに狂気

世界の成長スピードは激速、日本はほぼステイ・ドイツに抜かれた

2023年の日本のGDP、4位転落 ドイツに抜かれる IMF今年予測 長期低迷映すGDP比較、ドイツの人口は2023年3月1日の時点で84,432,670人方や日本の人口2023年10月1日現在1億2434万人、ドイツの人口は日本の約2/3でも日本を追い越した。ちなみに世界の2022年合計GDPは100兆135,361百万US$

日本国は4兆2308億ドル(約633兆円) ⇒2000年からの名目GDPの伸び1.1倍・・日本は世界の4.2%
ドイツは前年比8.4%増の4兆4298億ドル⇒2000年からの名目GDPの伸び1.9倍

1位の米国は5.8%増の26兆9496億ドル⇒2000年からの名目GDPの伸び2.6倍・・世界の27%
2位の中国は1.0%減の17兆7009億ドル⇒2000年からの名目GDPの伸び12.6倍・ 世界の18%

2000年の時点では

日本の経済規模は4兆9683億ドルで世界2位。2000年初の円相場は1ドル=105円程度。当時のGDPはドイツの2.5倍、中国の4.1倍だった。2010年に日本を抜いて2位の座についた中国は、23年には日本の4.2倍。

1人当たりの名目GDPでは、日本は23年に3万3949ドルとIMFのデータがある190の国・地域のうち34位。1位はルクセンブルクの13万5605ドル。日本は英国やフランスなどより低く、35位の韓国(3万3147ドル)に肉薄。2000年時点では、187カ国・地域のうちでルクセンブルクに次ぐ2位だ。

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失われた10年が20年になり30年になった結果が上記のニュースである。そして原理原則通り、このままの日本人のマインドでは失われた40年になる。原因は1つしか無い。変化(進化)大嫌いの老人のバカリーダーを選び続けた事である。

そして少子高齢化、産業の空洞化、激円安、地球沸騰化の大災害、1000年に1度の大地震多発遭遇時代・・と日本にとって良いニュースは残念ながら無い。

先の防犯セミナーでお知らせしたとおり日本の稼ぎ頭の自動車産業も時代の波に乗り遅れ、もう取り残された状態である。復活はよほどのディスラプションが起きない限り無理と推定される。

貴方にも時代を感じ、時代を詠み・・自分が何が出来るか!!!真剣に具体的に考え抜いて欲しい。浮草(普通のサラリーマン)が生きられる未来は無い!!!下記書籍を何度も推薦するが必読の書

参考図書:参考図書:限界国家・・楡(にれ)周平著 日本の現状を明確に表現した小説である。この小説でも日頃から私が何度も何度も述べている様に日本人を卒業して地球人になれと説いている。

★老人の、老人による、老人の為の政治・・それが紛れもない日本であり、それを許容する日本人

★衰退の、限界見えし、今の今・・国ぞ滅びて、青山生きる  貴方に青い山は見えて居ますか?

日本の未来は開き直り国家トルコの様になるのかもね?

日本の財政は世界一最悪(GDP比260%以上)である事実が存在する。そして、この微妙な安定の上の経済が大地震や地球沸騰化の大災害の連鎖で、そのバランスが崩れた場合、以下のトルコの経済の様になるだろう。その意味で目の前で起きて居るトルコの実情を学ぶ事は日本人には特に意味がある。

家賃急騰、2年で3倍 トラブルで殺人事件も 超インフレ下のトルコ、スーパーマーケットの商品棚で作業する店員。高インフレで毎日のように値札を張り替えている=23年8月、イスタンブール

トルコは世界有数のハイパーインフレ国家だ。あらゆる物の価格が急上昇する中、特に市民へのインパクトが大きいのは家賃で、最大都市イスタンブールでは過去2年間で3倍以上に急騰した。家賃の引き上げ幅を年間で25%に制限する法律が2022年6月に施行されたが、大家の多くは「インフレ率を大きく下回る値上げ幅にとどめられるわけがない」と訴え、法律を無視。借り手と大家の間にトラブルが絶えず、殺人事件に発展

トルコが発表する消費者物価指数(CPI)の上昇率は、22年10月に前年同月比85%超にまで達した。「落ち着いた」とされる現在も約50%の高水準で推移している。これでも過小評価が疑われ、実際のインフレ率は発表の2倍以上あると、地元エコノミスト談。

イスタンブールで大小含む全ての賃貸物件の平均家賃は約1万5000リラ(約8万円)「2年前は平均で約6000リラ(約3万2000円)人気の地域では3倍から4倍にもなっている」と指摘し、伸び率が異常に高い
上昇幅を25%に制限する法律に従って、家賃を25%(1500リラ)引き上げてエンジニアの女性に貸し続けるよりも、契約を打ち切って別の人に貸す方が圧倒的に得をすると、大家が判断⇒追い出しの激化。

トルコのエンジニアの月給は2万2000リラ(約11万8000円)で、1人暮らしだと給料の6割強を家賃、現在の借家も賃料がさらに上昇しそうな気配で、厳しい状況は続く。

政策金利は6月から3カ月連続で引き上げられ、8.5%から25.0%まで急上昇。金利の上昇に伴って大家らの借金が膨れ上がるのは避けられない状況で、25%の値上げ制限を無視する背景となっている。

★混乱を、唯一防ぐは、自給也・・自給自足の、推進不可避  トルコは数年後の日本の姿

2023年10月25日

ロクデナシを国葬にする日本と云う国

真実を突いている以下の「小塚かおる氏」のコラムが面白い。まぁ〜オールドマスゴミでは語らない、語れない真実である。

<この国の首相はアホかホラ吹きか>安倍晋三元首相の経済政策がのっけから躓いた当然の理由

https://gunosy.com/articles/emzuf

こんなロクデナシを国葬にする日本と云う国は、もうオワコン国家なのだろう。きっと!!!

ロクデナシを選ぶ国民も、そりゃぁ〜間違いなくロクデナシ以外で有ろうはずがない。まさに、ロクデナシ国民のロクデナシ国家と云う事は当然の事実である。極少のマトモナ感性と判断力を持つ知的な日本人には、まさに・・忍・・の国日本と云う事になる。徳川家康が述べている通りである。

人の一生は重荷を負うて遠き道を行くがごとし。急ぐべからず。
不自由を常と思えば不足なし。こころに望みおこらば困窮したる時を思い出すべし。
堪忍は無事長久の基、いかりは敵と思え。
勝つ事ばかり知りて、負くること知らざれば害その身にいたる。
おのれを責めて人をせむるな。
及ばざるは過ぎたるよりまされり。

まさに釈迦も同じような事を言って居る。人生は苦、一切皆苦・・と述べている。どうやら日本と云う国で生きるには苦を当たり前として苦慣れしないとダメと云う事の様である。

★アホ選び、大苦来れば、当たり前・・・自虐の民の、哀れなりけり

まだ、現実を見ようとしない不思議な国民の国

日本社会はバブル崩壊後、日本社会の貧困化を日本人は先送りと云うポピュリズムで自ら進めてきたドアホーな世界で例を見ない恐ろしく低脳で我欲の強い民族である。

バブル崩壊後、世界経済はグローバル化とIT化が一気に進み、日本企業の多くは、こうしたグローバル化やIT化の流れにうまく付いて行けず、30年間もゼロ成長という異常事態が続いている。経済の貧困化が進んだことで、消費者の側に文化を消費する余力が消失した。

それは日本の大企業の8割、中小企業の99%が・・・個人商店のママのド古い経営スタイルを継続している。わが日本の誇るボンボン企業のトヨタ自動車も中身は確実に豊田商店(個人商店)のママである。

これは、忖度が蔓延して皆々が真剣に思考しなくなる組織形態となり、ヒラメが出世をして行って出世魚と云われるようなマグロやブリは、その旧態然たる組織では窒息してしまうのでスピンアウトをして行く、そのスピンアウトした出世魚を日本では日本中で袋叩きにして死に至らしめる強烈な日本文化をもっている。

権力と癒着した醜すぎる強欲ジジイが全てを支配する国・・・それが日本の実態であり、実相である。それを唯々諾々と受け入れたフリをし続けて冷めた若者が自己保身で生きる・・・ヒラメ族の暮らす国

参考図書:限界国家・・楡周平著 日本の現状を明確に表現した小説である。

私は日本の企業が造る商品で欲しいと思うモノはタダの1つもない、そして日本の企業の作るサービスもこれは面白そうだと感じるモノはただの1つも無い。恐ろしく底が浅いチープで搾取側が搾取を目論み作られている事にヘドが出る程の嫌悪感を感じてしまう。

貴方に何時も申し上げて居る様に・・・人生を全うに悔いなく生きたと思うのなら、日本人を卒業して地球人になるしか他に道など無い。

★裏切りと、欺瞞満ちたり、島国の・・腐りきったる、酸欠過酷   息苦しくて息苦しくて辛い!

激動の時代の真っただ中!!!今の1年は平時の5年

2022年の世界の電気自動車の販売台数は1020万台、(BEV・PHEV*)の比率は、2022年時点で14%、2022年に世界のBEV販売台数は770万台。実に70%近く増加し、ハイブリッド車の販売台数を初めて上回った。2022年の世界全体の四輪車販売台数は、8,163万台⇒EV比率は9.43%、約10台に1台はBEV

BEVダラ遅れのトヨタは変わらず高い利益(円安で年間利益増+8900億円)を上げており、2023年4〜6月期の営業利益は89億ドル(1兆1209億円)だ。2022年の販売台数は1050万台で、これはテスラの8倍にあたる。しかしながら、完全なBEV(フルEV)の売り上げは全体の1%にも満たない!なぜか?日本製のBEVのコスパは最悪だからである。日本メーカーはBEV先進のテスラやBYDの実力の約60%程度しか無い!

トヨタのEV開発の出遅れは、とりわけ世界最大の自動車市場である中国で全く売れていない。7月、中国におけるトヨタのICE車も含めた総販売台数は前年同期比で15%以上減少した。そして2023年1〜9月の中国販売は前年と比して3割減である。

米国での販売台数は増えているが、増加率では他メーカーを下回っている。米市場調査企業コックス・オートモーティブによると、6〜8月にかけての乗用車市場におけるトヨタのシェアは、前年の15.1%から13.8%に低下した。

BEV蓄電池(BEV価格の3割を占める)に不可欠なレアーメタル、コバルト、ニッケル、リチューム価格が暴落して過去最低価格並みに下落をしている。BEVのさらなる価格低下が数カ月後に実現する。

オールドマスゴミはトヨタを心配したり批判する媒体は無い。しかし、ユーチューブ等の媒体ではそれはそれはトヨタの先行き不安を明確に指摘する動画が山ほどある。もちろん、反対にトヨタヨイショ、BEVはダメ、ダメと根拠皆無の確証バイアス動画も垂れ流されている。

所詮・・・120年前の馬車と自動車の関係がそのままICE車とBEV(SDV)との関係そのままであるから結果など解りきった事になる。

そもそもそれ以前に人の人力移動以外の移動を極端(1/10以下)に減らさなければ地球沸騰化不可避の時代を人類は生き残る事すら不可能で有る事も証明されている。

★マスゴミの、ヨイショヨイショの、大企業・・消えてなくなる、いつか来た道  老木は倒れる!

2023年10月24日

日本の排水能力の3倍強の雨が降る時代へ突入

「地球沸騰化」⇒気温が 1 度上がるごとに、大気 が保持できる水蒸気は約 7%増加する⇒上がった大量の水蒸気はやがて地上に降り注ぐ⇒偏西風の蛇行⇒台風の遅い迷走⇒今年の過去最大の大雨被害は香港です。9月7日夜から8日にかけて、記録的な豪雨に見舞われた香港では、1時間雨量は158.1ミリと、140年前に観測を開始して以来、最大を記録。日本でも観測されたことがない量の雨!

下水の処理能力は設計上時間当たり雨量50mm程度で設計されて居ますから、その3倍の雨が降れば降雨地は水が溢れ道路は川となり、その川は相対的低地、窪地に向かい一気に流れ、仮に標高が高くても窪地は何メートルも水没する。

たま、たま、今回は香港がその1時間雨量は158.1ミリと云う降雨地になったダケ・・これは今後日本の何処でも1時間雨量は158.1ミリと云う雨が降る事は想定される事である。

気温上昇を1.5度以下に抑えるためには、2030年までに世界全体のCO2排出量を2010年からほぼ半量まで減少させ、2050年までに実質的にゼロにする必要がありますが人間の強欲はCO2を減らすどころか増え続けて居ると云う不都合な真実が存在します。

ICE車をBEVに転換した所で殆ど無意味、全ての生産活動を半減しなければCO2など減るハズは無いのです。簡単に云えば自然エネルギー由来のモノを導入しつつ全ての地球上の人間が今の収入の1/2以下で生きる選択をすると云う事以外に地球沸騰化を止める事など不可能な事です。貧しくなる選択以外に地球沸騰化を止める手立てなど原理原則的に存在しません。

世界は大分断をしたママですから人類は地球沸騰化を覚悟した上で自滅を覚悟で生き延びる(時を稼ぐ)しか他に方法は有りません。確実に争いは起き殺し合いの連鎖は止まらなくなる近未来が来る事でしょう。
★山火事と、大洪水と、戦争の・・時代を覚悟、生きる悲しき  真なる学びのみが生きる時を得る!

ダッジロール首相の操縦は・・墜落不可避?

日本のボンボン政治屋の選挙目当てのバラまき政策が止まらない。防衛増税の増税メガネがいきなり所得税の減税メガネになり・・やっている事が支離滅裂。それに唯々諾々と従うバカ官僚の群れ!!!

世界はリーマンのバラまき、そしてコロナのバラまきでとてつもなくお金がジャブジャブの世の中⇒その結果物価高が急速に進む、それを防ぐ為に金利を引き上げ続けて居て、アメリカでは米国債10年、年回り 4.967 (23/10/23 02:13 EST)なんて事になっていて、自動車ローンの金利や住宅ローンの金利は7.51%〜8.0%なんて22年ぶりの超高金利になってしまった。それでも物価は下がらず!

等々アメリカもウクライナやイスラエルの費用負担やジャブジャブマネーのツケでアメリカ国債の格付けを最上位の「AAA」から「AA+」へと1ランク引き下げた。

日本だけは未だにゼロ金利政策とイールドカーブコントロールを延々と継続中。しかし、これも限界が来ていると多くの経済評論家や識者が心配をしている。確実に限界が近く、この政策の見直しは不可避の状態である。何時やるか!!!の問題である。

参考図書:「日本銀行 我が国に迫る危機」講談社現代新書  河村小百合 著

日本の増税メガネから減税メガネに宗旨替えをしたボンボン氏はガソリン減税2024年4月迄延長や所得税の3年間の減税を占拠目的でぶち上げた。それは日本国の実情を全く無視した、糖尿病の末期の患者に「コカ・コーラ」⇒角砂糖15個分の糖分入りの自殺飲料、飲ませる政策である。

「日本の財政は金利上昇に耐えられるのか?」金利の急上昇のような市場のショックを収益機会としてハゲタカファンドが虎視眈々(たんたん)とうかがっている。

日銀の政策修正による金利上昇(債券価格の下落)を見込む。20日に発表した9月の消費者物価指数(CPI)は前年同月比2.8%上昇と、日銀がゼロ金利解除の目標とする2%を大きく上回る状況が続いている。日銀が金融引き締めに動けば日本の国債利回りも上昇する。日本国債は日銀による大規模な国債買い入れに支えられ、発行額に対する日銀の保有比率は50%近い。他の主要中銀と比べて比率の高さは突出する。

2023年度以降に長期金利が1.5%で推移する場合には政府の利払い負担が短期的には4〜5兆円程度で済むが国債の借り換えに伴い年々増え続け2029年度は20兆円、2034年度には30兆円に膨らむ。「政府債務の増加が止まらなくなる」そんな超危うい国、日本の最悪環境なのに現在の税収の増分を選挙目当ての経済対策に充てる政策を実行する。

「放漫な財政運営が続けば、日本の国際格付けが引き下げられる可能性が高い」S&P「シングルAプラス」フッチは「シングルA」さらなる格下げとなれば財政の信認が一段と揺らぎ、英米のような金利上昇になる。

★アホ選び、自滅の民の、はかなさや・・・札束空し、飴1個也  

今現在の円は50年前の価値⇒このままバカを選び続けると昭和初期時代の価値となる可能性有り。

2023年10月23日

自ら衰退を選ぶ不思議な民族

昨日の日曜日の衆院補選で・・我欲ばかり目が行き国の未来をとてつもなく危うくしている自民党候補が圧勝した・・これだけ批判が多く、政権支持率が3割前後なのに・・選挙民の判断は真逆、現状維持を選択した。まさに思考停止の民、日本人の証明である。

実は日本と云う国は先進国でも何でもない途方もない自由の無い、正義も無い、ロクでも無い国と云うのが実態の様である。以下が世界の報道自由度ランキング・・ジャーナリズムの正常度ランキングである。

報道の自由度ランキング2022⇒71位 日本 64.37ポイント

報道の自由度ランキング2023⇒68位 日本 63.95ポイント

実は日本の世界順位は今年に入り3ポイント上がっている様に見えるが、実態は内容は0.42ポイントマイナスであり、実態は悪化をしている。相対的に他国の自由度が下がった国が有ったからこそ順位が3つ上がったダケ!!!

まさに、この実態を如実に表しているのがジャニーズ事務所のエロボケオヤジの60年余にも及ぶ少年への性被害のマスゴミ全員+警察組織等が加担した犯罪の隠蔽の存在である。

この体質は性被害よりもっと大事な日本民族への未来へのリスクに付いても隠蔽体質は容易に想像が付く、マスゴミが日本の劣化を加速させ、82年前と同様に日本を破綻の淵に追いやる犯罪的体質の組織出ることを・・この日本で生き延びたければ理解する事は不可欠な事である。

参考図書:そしてメディアが日本を戦争に導いた・・半藤一利 保阪正康 著 この書籍に書かれている事と同様の犯罪的メディアの体質は今の今も全く同じである。

貴方は、こんな毒人間ばかりの日本国で子育てをして生きて行かねばならない。当然、毒親の子は毒親となり、そして親なども簡単に捨て去る子(毒人間)に成る事を覚悟しなければならない。

環境が全てを定義するのである。例外は無い!!!

★毒まみれ、まともな子など、望む無し・・・毒人間の、冷酷の国   日本の実態である!


世界最低の環境後進国⇒国境炭素税不可避⇒空洞化加速

2023年5月、非営利団体の国際クリーン輸送協議会(ICCT)は、大手自動車メーカー20社のEVへの転換状況を評価した。最低スコアのついた6社のうち5社が日本企業(トヨタ、ホンダ、日産、マツダ、スズキ)だった。以下その評価サイト

https://theicct.org/wp-content/uploads/2023/05/Japan_ES_GAR_final.pdf

日本と云う国は地球沸騰化時代に環境保全、温暖化防止に国家も、企業も全く後ろ向きで有る事を世界に向けて証明してしまった。

世界では日本を中国と同様に環境後進国であり、大量のCO2を垂れ流す時代錯誤の国と認定、今後国境炭素税やカーボンクレジットのペナルティーが日本には世界中から課せられる事は避けられない。

資源が全く無い日本と云う国が世界と共調出来なかったら、生き延びる事など出来ない事は明々白々なのに日本の政治屋や大企業のリーダーは我欲ばかり目が行き国の未来をとてつもなく危うくしている。

日本の大企業はハイブリッドカーと云う一見、環境に優しい燃費の良いクルマを(1997年 - 2003年)売り出し、(2003年 - 2011年)の2代目で世界に向けて環境先進国と云うイメージを付ける事が出来たが、それからたったの12年程度で、世界最低の環境後進国に成り下がってしまった。

それは1人のボンボンが社長になり時代の詠みを間違え、進路を誤ってしまった事が原因である。

参考図書:トヨトミの野望・・・実にリアリティーがあるこのボンボン氏の行状が書かれてある。

★悲しくも、過失認めぬ、ボンボンの・・・見るも無残な、アポトーシスかな  後3年で判明

2023年10月22日

村社会のわが村最適!を延々とやり尽くす先は?

大地震を始めとする自然災害が日本と云う国では避けては通れません、しかし、歴史上定期的に確実に起きる大地震や自然災害に対して有効な都市計画には全くなっていませんし、そうしようとも誰も思わない不思議な民族!それが日本人です。

「安全な土地に安全な都市計画を構築」する・・・これ以外に正解は無いのにこの正解を皆々が無視し続けて居ます。

リスクリテラシー・・起きるリスクは明確、そして防ぐ手段も明確・・しかし、なぜか?日本人はその防ぐ明確な手段に付いて学ぶ事も実行する事もしません。

そしてその極大リスク(ガンや大地震等)が発生した時は時すでに遅しで有効な選択支はもう取れない悲しい、悲しすぎる現実を直視して殆どの日本人がフリーズして現実を受け入れようとはしません。目の前の現実を認知しないのですから正しい思考やその時点での正しい選択は不可能な事がとても多い、残念過ぎる人生を多くの日本人が送る羽目になっているのです。時すでに遅し!の不条理な人生!

その日本人の誤った思考は日本の教育村の罪です。日本と云う国はどこまで行っても村社会ですね・・恐ろしく日本人が誰も日本国の事、日本民族の未来など考えない、自分が所属する村の利益第一優先社会と成り下がってしまっています。悲しい程の愚かなセクト教育と云う村人の奪い合いのカタワ教育となっています。

地震村、原発村、教育村、自動車村、政治村、土建屋村、宗教村、医療村、スポーツ村、マスゴミ村、エンタメ村、タクシー村、等々それぞれの産業の村々が、それぞれに都合が良い御用学者を抱えて・・法など適当に解釈しながら適当にお互いの領分を犯さない様な微妙な忖度バランスの上で村の利益目的のみで離合集散して、日本国が存在して居る。世界の進歩には全く無感心!!!不都合な事は全部借金でごま化してまだ、生まれても居ない幼子に先送りに次ぐ先送り!!!

本質論など皆無です。

★恐ろしき、無思考村の、村民の・・我欲満ち満ち、壊疽の村々   自業自得の悲しき民族ですね!

★ド性悪、毒親跋扈、子は餌食・・嘘慣れの民、未来儚(はかな)し マッカーサーの戦略が今実現!

★ガラパゴス、世界に遅れ、ド衰退・・見るも無残な、今ぞ悲しき  1970年=2023年、過去に戻る

2023年10月21日

クズ為政者を選び続ける大愚が・・日本の未来を破壊する

日本は、とてつもなく古い思考しか出来ない村社会を延々と温存して世界と比して、過去30年間進歩を殆どしていないガラパゴス国に成り下がってしまった。地球沸騰化確定の地球上で人類は次々に弱い者から淘汰されていく事は、もう確定事項と言っても過言では無い。

毎月の様に起きる大雨の水没地域の発生・・先日テレビでは日本でも今年3回水没しましたなんてニュースが流れていた。その度に車や家具は買い替え、こんな事が今後毎年の様に続く!その度に税金や保険が支払われる⇒この現実の持続性は無いと思う。財政難で救済が無くなれば何れその地域には人は住まなくなるだろう。

そして地球沸騰化時代は台風の数は減るが、出来た台風は巨大化すると気象学者は断言をしている。

そして悲しい事に国連総会に合わせた「気候野心サミット」では、岸田文雄首相の演説が準備をして行ったけれども直前でグテレス国連事務総長に拒否された、その理由は、温暖化対策が出来ていない国が演説などする資格が無いと拒絶。日本の電力の脱炭素電源比率は原発を入れても29%と、欧州諸国などに比べ大きく見劣り⇒努力して居ない国は除外

国際社会の仲間に入る為には、COP28では、昨年のCOP27で創設が決まった途上国など向けの気候変動による「損失と被害(ロス&ダメージ)」基金の拠出、日本はまた無い金を大借金をして金をバラまく事しか出来ない国となるだろう。発展途上国にバラまいた、その天文学的な大借金は貴方と彼方の子、孫が強制的に空腹に耐えて負担させられる運命である。

世界の国々が当たり前に出来て居る時代対応が日本人にはなぜか?出来ないガラパゴス状態、村社会の村の利益しか頭にない為政者を選び続ける大愚が・・日本の未来を破壊する。こんな大事な大問題を日本人は殆ど気にも留めないで、エロジジイ性犯罪者のジャニーズ擁護に日本のバカ母は真剣である。

もう終わった国、日本・・・本当に優秀な若者はもう中学生から外国に学びに行き、外国で大学に行き外国で人生を暮らす事を決断し始めた。日本に残るは・・カス・・しか居なくなる近未来が悲しい。

★公憤の、起きぬ拒絶の、日本人・・逃げ出す民の、行く先皆無   自業自得なのだろう。ふー

真逆の2人の経営者・・・どちらが人間として魅力的か?

反省無き者に進歩は無し!テスラのイーロンマスクが第三四半期決算で大反省の弁!株価が暴落、それでもイーロンマスクは正直である。大反省をしている!サイバートラックを甘く見ていたとの大反省、4680蓄電池の量産も思う様に進まないとの弁、サイバートラックは2023年11月末に発売するがコスト改善余地が山ほどあり利益は2025年迄は出ないとの弁!

アメリカの異様な金利高と世界の不安定から大規模リセッションを考えるとギガメキシコも、少しばかり様子見との見解。作っても売れなければ意味がないと・・発言・・大反省である。

私はテスラモデル2,ロボタクシー製造の原価低減の肝のキ、ギガプレス2の開発が時間がかかる可能性が有り得ると思う。25000ドルで利益を出す!これが壁にぶちあったていると推定している。同様の事はテスラモデル3の発売当初2016〜2017年にも有った。

決算発表会で正直にマイナス情報を語るイーロンマスク、方や原理原則を無視する全く無反省な自己弁護をマルチパスウェーなんて美化して語る日本の大企業とは真逆である。

トヨタは2010年にテスラと資本・業務提携した。2012年にテスラのリチウムイオン電池を搭載した「RAV4 EV」を発売⇒販売は2500台⇒大失敗。車開発で優先する項目に違いがあり、2014年にはトヨタがテスラ株式を一部売却し提携を解消、保有していたテスラ株を2016年末までに手放した。

2014年のボンボン黒縁メガネの決断が・・9年の無進歩(HV成功体験の罠)の期間が今後の大苦境をもたらしている。だから1/5以下の生産量のテスラに時価総額では約3倍の差を付けられている。

トヨタが2023年10月競合のテスラNACS充電規格の採用に動いたのは、テスラが北米の急速充電器市場を席巻している故。テスラは北米で約1万2000基の急速充電器「スーパーチャージャー」を展開しており、シェアは6割にも上りさらに爆速で世界中に高性能充電器を設置(置くだけの超効率化)して行っている。その性能はトップモデルは日本規格の10倍以上の高性能である。普及モデルでも3倍以上。

2023年1〜9月の米国のEV販売台数はトヨタはわずか9000台で、テスラ(51万台)やGM(5万6000台)に大敗北、大失敗見る影も無し。日本製のBEVは世界中で全く売れていない。全くである。

トヨタは2016年にモビリティーサービス・プラットフォームを構築すると発表⇒これも見る影も無しの大失敗

トヨタの肝入り全個体電池は全固体電池の要素技術研究・開発に、出光は2001年から、トヨタは2006年から取り組んできた。合弁して2027〜28年に全固体電池を実用化、2030年以降に量産を始めることを目指すと合弁記者会見で発表・・トヨタは以前2023年、遅くとも2020年代中頃には実用化すると発表して居た。どこやらの政治家と同じ先延ばしである。

テスラはEV充電網NACSで事実上のプラットフォームを握り、今後のモビリティーサービスの基盤となる自動運転車の走行データ収集でも先行し、AI自動運転ソフトでも自社のスパコン「Dojo」が、自動運転における“ChatGPT的な進化”をもたらし世界のトップをひた走る。

2024〜2025年の2年間で世界の情勢の優劣、勝ち負け、が確実に判断出来るフェーズに到達すると思う。昔の人のことわざ・・「勝って兜の緒を締めよ」・・を日本人では無く、50倍以上勝って居るイーロンマスク大反省と共にすると云う不思議である。

さて、貴方はどちらの経営者が正直者であると思いますか?地球沸騰化不可避の時代に生き残るのは?

★嘘並べ、やるやる詐欺に、ならねばと・・心配するは、同国の情け

人を生かす事、人に活躍してもらう事が最低の現実

日本にはいわゆるスラム街は無い様に見え、たいていの人が普通に暮らしているように見えている。だが、生活が立ちいかなくなり、ホームレスは山ほど居るし、自殺を選択する人も先進国最多いるのが現状、社会の中で隠されている。

日本のエンゲル係数は26.2%となり40年前の水準と同等となった。勤労サラリーマン世帯では28.1%、そして社会保障費は過去20年間で38%増加(平均月額67175円)これでも先進国?増税⇒減税メガネは意味なし外遊してジャブジャブに金をバラまいている。日本の不都合な真実とは。それでも日本の社会保障が先進国最低!

低所得者に手厚い欧米諸国「自由競争の国」とされているアメリカは、貧困者への扶助に日本の10倍を費やしている。しかもアメリカの扶助は、日本のように生活保護一本やりではない。バリエーションに富んだメリハリの利いた貧困層が再起出来る有効な保護。

アメリカには勤労所得税額控除(EITC)年収が1万ドル程度の家庭は、2500ドル程度の補助金がもらえる。子どものいない家庭への補助は少なく、子どものいる家庭へより手厚い制度。イギリスやフランスにも同様の制度がある。

健常者で困窮者へフードスタンプなど食費補助⇒現金給付をすると、勤労意欲を失ってしまうからである。日本の生活保護よりは、はるかにハードルが低い。アメリカ国民の8人に1人がその恩恵に預かっている。

機能していない日本の雇用保険屋⇒日本の雇用保険は、現実は「使えない」、有効なのは米国の「失業扶助制度」この制度は、イギリス、フランス、ドイツ、スペイン、スウェーデンなどが採用。再就職をトコトン迄支援する。

日本は自殺大国⇒日本の自殺率は先進国最悪、自殺率の上位国に日本はここ10年来、ワースト10に常時ランクイン。

★役人が、自分の事を、考える・・弱者支援で、効果無視なり  役人の仕事の為の弱者支援制度

やりました、結果の事など知りません・・ハイ・・私はやりました。と云うマインドの公務員

2023年10月20日

生きにくい国日本⇒ソロ化爆増時代⇒貴方はどう生きる?

2022年の人口動態調査確定報によれば、出生数は77万759人で人口動態調査開始以来最少となったほか、合計特殊出生率も1.26と過去最低、死亡数は156万9050人戦争を除けば過去最大、「今後50年以上1人生まれても2人が死ぬ」今後50年間は年間死亡数150〜250万人以上の時代が続く

そしてせっかく生まれても、とてつもなく生きにくい国日本⇒ソロ化爆増時代⇒未婚男性だけが唯一60歳台と早死にする傾向が大、未婚男性の死亡中央値は、71.1歳⇒平均寿命より10年以上短い!

ソロ化増大と共に出生数はさらに減り続け、寿命が短い事により死者数も増え、人口減少は日本政府想定より加速度を付けて減り続ける日本と云う国。人口加速度減⇒借金だけ爆増、空洞化不可避

50歳以上の未婚男性は40年で23倍、今現在でも50歳以上の未婚人口は642万人、そして相続人不存在による相続財産が国庫に入った金額は約647億円(2021年度)、2001年度は約107億円だったので、20年で6倍増

さらに日本はドンドン貧しくなる崖をひたすら下り続ける事もほぼ間違いない状態である。今の日本、これからの日本では子を作ると自分の人生が経済的にとてつもなく苦しくなる事は明らかな事です。

参考図書:中流危機 NHKスペシャル取材班 著

地球沸騰化時代、イーロンマスクが予言する様に人類は滅亡する事はほぼ間違いない事です。それまでの時間をどれだけ長くするかに今の今フォーカシングするしか道が無い。そして人類滅亡で一番早く滅亡する民族は・・どうやら日本人

そんな!大げさな!と云う貴方の声が聞こえてきそうです。その思い間違いなく、確証バイアスです。自分で調べて自分で仮説を立てて自分で電卓たたいてごらんなさい!!!けっこう時間が無い事が理解出来ますよ!

多くの日本人は不安ながらも現実逃避をして正常性バイアスで不安心を押し殺してケセラケセラと生きる道を選択しています。貴方も私も真実を知り、真なる学びを知った超ラッキーな日本人なのですよ!!!カードの裏表を理解しましょう。ピンチは確実にチャンスになります。しかし、子孫の永続を願うなら日本脱出は優先順位の高い選択肢です。

日本人を卒業して地球人になる。・・・その手しか残って居ない事を誰よりも早く知れたのですから!

★今の今、生きたる時の、質上げて・・・即今充実、明日有る感謝  1年先は誰にも判らない!

自分の身は自分で守る⇒自分の心も自分で守る⇒原理原則

環境が全てを定義する⇒原理原則、私たちの生きる日本と云う今の今の環境を正しく理解しないと、幸せとは程遠い人生となる。環境を正しくしり、その環境に被害を受けない生き方を自らの頭で考えて選択する事がとても大事である。それが出来ない人の最後の選択が・・うつ病⇒・・自殺・・である。

★2017年にWHOが発表したうつ病などの精神疾患、うつ病患者の世界の地域別分布比は下記。

地域別分布図ではアジア・太平洋地域が世界全体の約48%。アメリカ地域が約15%、欧州地域が約12%

アジア・太平洋地域におけるうつ病患者数
順位 国名 患者数

1位 中国約5,482万人(人口比率4%)

2位 日本約506万人(人口比率4%)・・・人口比では中国と同率1位と世界最悪

3位 フィリピン約330万人(人口比率3%)

そして上記とは別の調査機関による次なる報告もある。

★経済協力開発機構(OECD)のメンタルヘルスに関する国際調査によると、日本国内のうつ病・うつ状態の人の割合は、2013年調査では7.9%だったのに対し、新型コロナウイルス流行後の2020年には17.3%(2161万人)と約2倍に増加している。

2022年の全国の自殺者数は、21年より297人増加して2万1881人だった。 人口10万人当たりの自殺者数(自殺死亡率)は、0.8人増の17.5人となった、2021年の自殺は21,007人、2003年の自殺ピーク時は34,427人が自殺・・・ピーク時と比較すれば0.635となり、36.5%も減っては居る。以下自殺詳細データー

https://www.mhlw.go.jp/content/r4g-1-1.pdf

この自殺割合は・・先進国ではブッチギリの1位である。世界全体で見ても4位相当の深刻度である。世界で日本より自殺割合の多い国は隣国、韓国がブッチギリ1位、次はリトアニア、ベラルーシ、スロベニア等の東欧の国々・・そして日本である。

この状態は日本の戦後から多少の上下は有るが傾向は同じ、日本と云う国では、日本と云う社会では人は生きる希望を世界と比して、とてつもなく生きにくい社会を日本人は構築して居ると云う事である。ラテン系のイタリアの約3倍も自殺者割合が多く、生きにくい国・・それが日本である。

地球人比率の高い真なる学びを追求している私自身もこの日本と云う国はとてつもなく生きにくい、苦しい国と感じて居る1人である。貴方はこの客観的な事実を知り目の前の我が子を始めとする家庭を守らなければ・・ある日突然、大事な家族を自死(うつや引きこもり精神崩壊)により失う可能性も有り得る事です。

この不幸過ぎる事件が起きると家族の心も確実に破壊され死ぬまで幸せ感など生まれないでしょう。親兄弟等や家族を含めれば、日本は毎年10万人前後が人生を破壊されている悲しすぎる事が起き続けて居る国と言えます。

弱者に厳しく、弱者に冷たく、寛容度最低、利他心最低の民族の国・・それが日本の今の現実です。その現実を理解し、受け入れ、そうならない様に常日頃から必至で努力をする必要が有ると云う事です。

★日本では、特に大事な、常日頃・・・情けは人の、為ならずかな 心有る人を大事にしましょう!

日々欠かさず私のクソ面白くもない本ブログを苦に耐えて、読み込み、苦に耐えて考え、思考し、心の筋力トレーニングをして胆力を鍛え続けましょう。必ず貴方に訪れるであろう苦難からの復活の助けに成る事は間違いない。

胆力の未熟な者が苦に耐えて考え続けるとかえって精神を病む恐れがある、これを防ぐ唯一の方法は運動(1週間に5日、30〜60分の有酸素運動と筋トレ)をすると云う事である。運動は精神の負担を軽減してくれる唯一の方法である。

氷の国の中に・・・自分と同じハートレベルの同士のホットハート村・・・を創ると云う事だろう。

2023年10月19日

【第一原理思考】とは?

【第一原理思考】とは、ある物事に対して原因を考える際に、積み重ねた歴史や経験に基づいた考え方は一旦置いて、その物事の根本である「最も基本的な真実」第一原理(ファーストプリンシプル)に注目しようという考え方です。 そのためにはまず、自分の頭の中で「当然そうなるだろう」と思っていること(先入観)に気付かなければなりません・・以下がイーロンマスクの第一原理思考を解説した動画

https://youtu.be/6FFvjuLqgK8

何時も申し上げて居る私が尊敬している白洲次郎氏も同様の・・・プリンシプル・・を大事に考え行動した素晴らしい人です。そして、白洲次郎氏が戦前、日本にはプリンシプルが無いと言って全てを投げ捨て田舎に中古の農家を買いお百姓に転じた事実があります。戦後、首相吉田茂に招請されて日本を救った1人になりました。

まさに今の日本は82年前の日本と同じで・・殆ど全ての日本人にこのプリンシプル(原理原則)が欠落をしています。例えば・・

★仮想敵国である中国に日本は最大の依存をしていて、中国がくしゃみをすると日本は肺炎になる様な状態を何も考えずに延々と継続をしています。アメリカも欧州も中国離れを進めて居るのに、日本だけは強依存を深めて居ます。

★日本の産業の根幹ギアーを中国に依存、現在中国は太陽光パネル生産の8割超、風力発電の6〜8割超、BEV電池の75%の世界シェア―を持っています。地球沸騰化防止の脱炭素技術の全ては仮想敵国中国の手中にあります。時代の要請する環境商品のコストは日本のコストの約1/2以下と云うすさまじい競争力を持つ。

★地球沸騰化時代不可避なのに日本のエネルギーの約8割は化石燃料のママでその比率は近年殆ど減って居ません。国境炭素税不可避⇒日本製品は売れない、バカでも判る事が日本の政治屋には理解不能。

★食料自給率が38%、食料製造の肥料や飼料は95%以上を輸入に依存しています。世界は人口爆発と地球沸騰化の自然災害多発で食料の大不足は明らかなのに何も手を打ってはいません。食料の輸出推進なんて事をやっています。

★日本は急速な少子高齢化が確実なのに・・日本の政治屋は今迄積みあがった莫大な借金の上にさらに借金を莫大に積み上げて居る。その1つが仮想敵国中国に対する軍事費の爆増、5年間で45兆円も使うと云う・・恐ろしい程の大愚 未来の極少の子供達の人生を破壊しても平気⇒もはや心がある人と呼ぶには不適当なレベルのド性悪のド冷酷

★★★不変なり、第一原理の、思考とは・・永久不滅、原理原則★★★

残念ながらド衰退不可避の今の環境は・・私には関係ないは通用しない。自分の人生、第一原理思考で考えても良いかもね!ピンチはチャンスに代わる可能性有り

村社会のド性悪が跋扈!それでも平気、同類哀れ

旧統一教会、ジャニーズ事務所、ビッグモーターも損保ジャパンもテレビ局も警察組織も広範囲に日本の我欲組織は「ヤバい取引先」と知りつつもダンマリを決め込み金儲けや利得に走り続ける。

「ヤバい取引先」の悪評が週刊誌で報じられ裁判所で認定されているのに、人気アイドルが所属する事務所との関係性を重視して、見て見ぬふりをしていたという意味では、テレビ局も動かなかった警察もジャニー喜多川氏の卑劣な性犯罪の「共犯」だ。

ヤバい取引先と認識しながらも、ビジネス的なメリット(金儲け)から見て見ぬふりをしていた可能性が有りこの構図がジャニーズ事務所とテレビ局各社のズブズブの関係と瓜二つ。結果(金儲け)を出すなら何をしてもいい
 
テレビ局は免許制で新規参入が許されぬ「ムラ社会」「テレビ」にまつわるエンターテインメントの権益は、日本テレビ、TBS、テレビ朝日、フジテレビ、テレビ東京という民法キー5局が独占していた。独占させる政治屋が存在して、脱法しても相互メリットを出す事を優先してズブズブ!!!

テレビ番組でも心あるコメンテーターが真実を語ると、即、官邸サイドからテレビ局の上層部にクレームが入り、すぐさま、そのコメンテーターは放逐される。多くのコメンテーターもその事を知り金儲けや有名人になる事を優先して・・誤魔化し発言や忖度発言ばかりの番組になりさがる。

それでは番組として面白味が無いので人間的なチャラい真実性の無いお笑い系の芸能人に適当なコメントをさせて超大事な事を超軽く扱いプチ炎上させて視聴者の溜飲をさげて・・ハイお終い。日本人を劣化させる東のジャニーズと西の吉本工業・・・日本国民のバカ製造担当

保険業界も全く同じ村社会、損害保険はMS&ADグループ、東京海上グループ、SOMPOグループという3メガ損保のみでシェアが8割以上に達する寡占市場。

「原発ムラ」の政官民癒着構造を見ても分かるように、閉鎖的なムラ社会の中にいる大企業は、モラルがぶっ壊れる⇒それでも平気で脱法的行為を延々と続ける⇒日本が時代遅れになり大衰退する主因。

村々の既得権を守り政治屋とズブズブで新規参入が阻(はば)み“ぬるま湯”の中で、お決まりのプレイヤー同士で限られたパイの奪い合いをするので、既得権益をどうしゃぶり尽くすかということしか頭にない。

「過剰な成果主義」成果主義はどんな不祥事が発覚しようとも延々と今も日本企業に受け継がれている。「結果を出せば何をしてもいい」そして原理原則違反で結果が思う様に出なくなると、さらに悪事を働き数字の帳尻合わせをし始め、それさえ出来なくなると隠蔽、改ざん、ごまかしが横行し誰も見て見ぬふりの他人事となる。そして誰一人責任を取らない。取らせない愚民の国、それが日本人の本質である。

★繰り返す、悪事やめらぬ、勝ち組の・・放置延々、国ぞ崩壊   貴方の老後は過酷の1字!!!

★ボッチ国、世界の皆は、はるか先・・時代遅れの、ガラパゴス也  村々が既得権を主張

自分自身の深掘りで正しい情報を集め、真剣に深掘り思考しないと、メディアに洗脳される

昔々より日本のメディアは危険性をはらみ、その情報の扱い、理解にはとても多くの見識が無いとミスリードされとんでもない事になる。メディアは大企業や権力者によりその存在を許されていると認識すべし。基本「ガス抜き⇒国民が早く忘れる」程度の報道しかしない。

85〜82年前は日本はメディアの扇動により無謀すぎる太平洋戦争へと突入してしまった。そして開戦から3年と8カ月で原爆2発の日本全土が焼け野原となった。

参考図書:そしてメディアは日本を戦争に導いた 半藤一利/保阪正康 著(文庫:文春文庫)

同じ事がジャニーズ事務所のジャニー喜多川の性犯罪隠ぺいでも起きて居る。同様にカルト教団、旧統一教会日本人搾取問題でも起きて居る。共にマスゴミによる犯罪延命50〜60年にも及ぶ悪質な行為である。

この大問題は一部の経営層、一部の支配層が金にしか目が無く、金、金、金、が生きる哲学となっている様なド性悪な経営層の存在が主因である。このド性悪経営層が社内、組織内の日本人を支配する「空気」を醸成して忖度が蔓延して悪事が継続した。

参考図書:「空気」の研究 山本七平著

参考図書:失敗の本質 日本軍の組織論的研究⇒世界では異質の日本の現代の組織論も良く理解出来る。
戸部 良一 (著), 寺本 義也 (著), 鎌田 伸一 (著), 杉之尾 孝生 (著), 村井 友秀 (著), 野中 郁次郎 (著)

上記3冊は日本人が日本で搾取されずに大きな過ちを犯さずに生きる為には必読の書である。大学受験の必須の課題図書として入試テストを必ず行うべき書である。この3冊の知識が最低でも有れば、日本で生きる事で大被害に遭う確率はかなり下がる。

そして今の今、大新聞の劣化が止まらない程劣化の加速度を加速させている。

一般社団法人日本新聞協会によれば、2021年10月の発行部数の総計は3302万7135部で、2000年10月(5370万8831部)と比べて38.5%も世帯数は1.2倍増なのに減った。

総務省情報通信政策研究所の「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(2021年1月実施)によれば、新聞の平均閲読時間(平日)は10代1.4分、20代1.7分、30代1.9分と若い世代にはほぼ読まれていない。60代の23.2分(ちなみに私は速読で60分(普通の人の3時間相当)程度で広告以外全部を読む)を含めた全年代の平均でも8.5分に過ぎない。

同様の事はテレビにも言える。若者の“テレビ離れ”はテレビ広告市場の縮小につながる。2020年の広告費はインターネットが2兆2000億円に対し、地上波テレビは1兆5000億円で、今後この差は確実に開き続ける。私もテレビは害悪(バカになる)が多いと思って居るので経済番組情報番組を中心に録画3時間を10〜15分程度で見る。

日本人は多くの場合次の様になる事が多い  貧すれば鈍す  テレビや新聞等もその質をドンドン下げ続ける未来になる。82年前と同じ様に悪を承知で権力者と今より増してズブズブに癒着をして国民から搾取する度合いを確実に上げるであろう。それがマスメディアの生き残る唯一の道だからである。

歴史は繰り返す・・原理原則である。白洲次郎氏から考え方、生き方を学ぶしか生きる道は無い。

イーロンマスクも基本的な考え方、原理原則を大事に問題の本質を「最も基本的な真実」迄トコトン突き詰めるて思考する「第一原理思考」を執る思考方法は同じである。

★マスゴミの、特権意識、過大也・忖度記事の、金儲け也  マスゴミの犯罪を止めるのは民衆の質

2023年10月18日

カードの裏表・・・日本人は裏ばかりと云う不思議

残念ながら日本には悲しい事に良いニュースが1つも無い現実にガクゼンとする。何故に日本はこんなに大衰退を延々と30年余も続けて居るのだろうか?

日本の教育が悪い事はもう証明されているのだが・・それを変えようとはしない。本当に伸びて居るアメリカや北欧の国々の教育を丸コピーするダケなのだからやろうと思えば超簡単!!!

日本の政治が悪い事も確実に証明されているのだが、その政治屋を日本人は全く変えようとはしない。まぁ〜それほどに民の多くが同質の腐りきった根性に成り下がってしまったのだろう。ふー

日本のマスゴミの程度の低さも世界ダントツである事も多くの識者が指摘をしているが、日本人の多くは日本のマスゴミに搾取され続ける事を選び続けて居る⇒惰眠、愚民の性なのだろう。ふー

日本の文化人や知識人も反知性主義より批判されるような権力癒着でロクでも無い論しか展開をしていない悲しさもある。

注:反知性主義とは知性的なものを侮蔑する態度や科学的な根拠に基づかない政策や思想でなく、権威ある知性的なエリートが権力と結びつく「知性主義」、即ち知的な特権階級に対する反発

しかし、何事もカードの裏表、日本の様に裏ばかり見えて居る、裏ばかり見ようとする国民(惰民)の国では正しく学び、真なる学びを獲得する事が可能なら・・1人だけカードの裏の裏、表を見る事が可能となる。利益は総取りが可能になると云う事にもなる。

どうやらこのカードの表の利益の総どりは外国人がやりそうな悲しい予感もある。

★変化無し、原理原則、無視の民・・・奴隷のごとく、搾取されたる。  貴方の子を悲しき日本人にしない努力をしましょう。

まぁ〜安けりゃ何でも良いか!で今のところ売れる日本車

トヨタ自動車によりますと、2022年度の売上高は2021年度からおよそ18%増え、37兆1542億円で、2年連続で過去最高を更新、下品なオラオラ顔モチーフが大人気とは時代も末である。総販売台数は1072万9298台、1台当たりの平均価格は346万円/1台となります。

この価格を日本人は理解出来ていません。世界の自動車のグローバルマーケットは下記の様になっています。中国とアメリカだけで半分強

1,中国  32.9%  ビッグマック指数521円
2,米国  17.4%  ビッグマック指数831円
3,日本  5.1%  ビッグマック指数450円
その他先進国 11.4%  ビッグマック指数800円
その他後進国 34.2%  ビッグマック指数550円

つまり、世界の通貨の価値感を現すビッグマック指数から類推すれば世界の各国の日本車のコスト感は下記となります。

1,中国  32.9%  日本車のコスト感346万円⇒298万円
2,米国  17.4%  日本車のコスト感346万円⇒187万円・アメリカ人は日本車を軽四以下と認識
3,日本  5.1%   日本車のコスト感346万円⇒346万円
その他先進国 11.4%  日本車のコスト感346万円⇒194万円
その他後進国 34.2%  日本車のコスト感346万円⇒283万円

上記結果を俯瞰すれば世界の人々は日本人の346万円の日本車の値段の価値はアメリカでは187万円と54%、と日本人の値段の半額の値段と感じると云う事⇒安いから売れるダケが日本車、2022年アメリカの平均新車価格は4万8763ドル(約650万円)ですから日本車を買う事はアメリカ人からしてみたら相場の半額の100均で自動車を買うような感覚なのです。同様の事はその他の先進国の多くだけではなく世界中で感じらている「日本車≒性能は低いが安い」セカンドカー、サードカーなら買うか!と云う購買理由。

日本人の家庭がセカンドカーに安い軽四を買うのと同じ感覚なのです。世界の軽四が日本車と云う事

世界の高級車メーカー、ベンツ、BMW、アウディ等々のハイブランドが1000万円以上の車をガンガン売っているのに、日本車は1000万を超すようなモデルが有るにも関わらず全く、全くと言って良いほど世界では売れては居ません。

つまり、日本車が優れて居るから売れて居る訳ではありません。特に世界最大の自動車マーケットの中国のBEVの性能はとてつもないスピードでその性能向上とコストダウンが実現出来ています。

テスラなどもアメリカの自動車の平均価格を49%も下回る25000ドルカーを発売予定ですから日本車の低価格メリット(売れる理由)も、その価値を無くすのは数年後の超近未来となります。

正しく経済を理解し、グローバルマーケットを理解し、数字の持つ真の意味を理解する事がとても大切です。残念ながら日本人の多くは数的センスは皆無の民族であり、思考停止の民族と云えるでしょう。

★インチキを、承知で買うは、激安の・・・衰退国の、モノ造りかな!  孤立の民となりそうだ!

2023年10月17日

我が社の学びは若者の相対的貧困層と云う大不幸を防ぐ目的が第一

熟年離婚 仮面夫婦を演じている人が多い⇒仮面夫婦が定年⇒職縁社会の世間体を気にする必要がなくなった⇒熟年離婚⇒時間の喪失⇒人生(40年間)を台無しにした。

熟年離婚が起きる背景には、日本社会の体質が非常に古い⇒子供の為に我慢、経済的に不安だから我慢、世間体が悪いから我慢、同居のメリットしか見ない。等々・・「我慢」・・が昭和の日本人の生き方の本質にある。

しかし、今の今若者はこの価値観の呪縛とか関係ない生き方を始めた様である。しかし、日本の社会構造は支配者の老人の規範から変化なく、多くの若者が精神的に人格的に鍛えられずに、そのまま子供が肉体だけ成長して発情して結婚する・・そして恋愛ホルモンが出なくなる3〜4年後にお互いに好きな事をやる様になり、7〜10年後に離婚する(その殆どが浮気)ザックリ4割が離婚する。

そして離婚後子供は多くの場合母親と共に生活する。2022年のジェンダー・ギャップ指数の日本の総合順位は、146か国中116位(前回は156か国中120位)と途轍もなく女性が経済的にも精神的にも自活不可能に近い日本で貧困層に没落して行き、親子ともども人生を破壊される。ひとり親家族の2世帯に1世帯が相対的貧困状態で暮らしている。そして、社会にも税支援等で多大な負荷をかけ続ける。

注:相対的貧困状態:世帯の所得がその国の等価可処分所得の中央値の半分(貧困線)に満たない状態のこと、厚生労働省によると日本の貧困線は127万円。 単身者世帯で124万円、2人世帯で175万円、3人世帯で215 万円、4人世帯で248万円とされている。日本では離婚すると2人に1人は価値ある特殊スキルが無い場合は、この貧困層となる。

弊社が不動産を買い求めて居る若者に出会った時に、多くの勉強をしてもらうのは、この若者の相対的貧困層と云う大不幸を防ぐ目的が第一である。正しい知識の無いままに日本では多くの若者が家を売りつけられる、本人は気付いては居ないが確実に大企業の洗脳ビジネスにズッポリと絡めとられている。それが商業主義の本質である。特に建設業界や不動産業界の働く人々も搾取され続け、痛め続けられ悪を許容するロクデナシしか生き延びらえない世界(893的組織)なのである。簡単に言えばビッグモーターの金の為に悪が許容できる古株の社員と同質と云う事だろう。

参考図書:大阪淀屋橋ツインタワービル闇事件、ダイワハウスの真実 秋山健太郎著

★悪党を、見破る感は、学びのみ・学び深化の、神の見識 真実を探求し続けると神(真理)に近づく

国家に搾取されやすく義務教育+マスゴミにより洗脳される日本人

日本人は資産運用を絶対にしないと宣言する人が31%、そしてリスクは1mmも取りたくないと云う人が29%も居て、合計60%の人は資産運用を拒絶している。資産運用に興味を示す人はたったの15%前後である。

米英豪では親が子供の内から資産運用を教えるし、小学校でも授業でキチンと資産運用の授業がある。しかし、日本は子供どころか大人になっても資産運用の知恵やスキルに付いての学びは皆無である。その結果とてつもない差が国家にも、個人にも付いてしまった。

資産運用立国⇒気がつけば資産家に⇒米英豪、制度が背中押す⇒社会システムとして投資は普通の事!米国の企業型DCである401kに15年継続加入した人の平均資産は44万6000ドル弱(6200万円強)⇒いつの間にか資産が増える仕組みにしている!

アメリカの普通の企業のサラリーマンで真面目に35年働けば老後資金1億円なんて家庭は普通の家庭である。401kの従業員と会社を合わせた年間の拠出上限額は23年で6万6000ドル(924万円)。インフレ連動で前年比8%増、日本の企業型DCの上限額は年66万円でケタ違い。

米家計金融資産は2000年以降22年間で3.3倍。日本(1.5倍)を大きく上回る。日本では30〜99人以下の会社では企業年金のある比率は18年には14%とその10年前より半減。

アメリカ等の真の先進国では投資環境を政府が整える事、つまり成長を止めないと云う戦略の元に国家運営がされていて国民の富が増え続けて居る。もちろん、どの国にも落ちこぼれは存在して居る。

教育の質の差が政治屋の質の差を生み、国民の富の差を生み・・・国家としての未来や希望の差になる。

★日本人、変化嫌いの、ナルシズム・ステイ命の、奈落の底へ  ほんとドバカ集団!を作る教育の罪

2023年10月16日

ニューエコノミーの時代到来・・・時代に逆らう事は不可能

オッカムの剃刀の法則(=理論はできるだけ簡潔であるべき)通りの結果になっている⇒BEVは超簡単構造【ドイツ】分析企業の調べのパワートレイン別の自動車の故障率は下記となっています。

ガソリン車、1000分の7台
電気自動車、1000分の5台⇒ドイツで売れ筋EV
テスラ(モデル3)1000分の1台

EVの火災発生率は0.0049% 、ガソリン車の火災発生率 0.01% 〜 0.02% よりも1/2〜1/4と著しく低い。

テスラで運転した場合は100万マイル走行あたりの事故率は、同じ人が所有する別の車を運転した場合と比較して、91%低くなっている(1/10以下の事故率)FSD12が更に進み、外販され多くのBEVの相互監視機能が付けば事故はさらに激減する⇒保険も激安となる。

ニッサンリーフ等の初期型はバッテリー劣化した過去、これも日進月歩どんどん劣化しないバッテリーやレアーメタルを使わないバッテリー(安い)へ進化し値段も今後ドンドン下がる。故障が少なく消耗品も少なければ整備工場はお手上げ確実。テスラは車検も本当に必要か?疑問。回生ブレーキが殆どのBEVはブレーキパッドも30万Km前後持つ。

パワートレインもモーターは構造がシンプルであり、摩擦部分も極少ですから、現在でも駆動部分の耐久性はICE車の3倍以上と云われて居ます。さらに、今後このモーターの性能や耐久性も伸びるでしょう。

テスラは直販であり、値引きもオマケもネゴシエーションも全く無しのダイナミックプライシング制を取って居ます。ポチでお金を振り込み、指定時刻にテスラオフィスに出向き、ガイダンスを受け鍵を受け取り、顧客のみで駐車場にビークルを取りに行き、凹み等が無いか自分で検査して良かったら乗って帰って来るダケ!!!実車説明も無し。

日本人からすると従来の日本のサービスに慣れた人は、テスラのサービス評価は最低と言えるでしょう。腹が立つ人が多いと推定されます。顧客をヨイショするコストは含まれていないと云う事だろう。

日本ではICE自動車の販売デーラーは推定約15000カ所も有り、それなりのサービスを提供してくれていますがこの販売デーラーを含めた販売経費も車の価格に含まれています。一般的な日本の自動車の場合は自動車価格のうち約13〜15%がディーラーの利益、約5〜10%がメーカーの利益

これらのオールドビジネスモデルの付随業で食って居る人々がテスラをネット上で猛攻撃するのも判らなくは無い。このテスラのビジネスモデルが普及した場合確実に数百万人が失業する。そしてこれらの失業した人は・・職場の喪失と共に技術的失業(スキルの価値を失う)も迎える事になる。

まさに今の過剰なBEVやテスラバッシングは現代版のラッダイト運動に近いモノがある。

注:ラッダイト運動⇒産業革命期に,機械の導入によって失業と共同体の解体の脅威にさらされた英国の手工業者・労働者の起こした機械破壊運動。

★真実は、不快の極致、日本人・・正常性の、認知の歪み   変化が大嫌いな民族の時代遅れ

地球沸騰化で一番困るのは日本人で間違いなし!

地球が破壊され人類が住めなくなる近未来は確定事項である。イーロンマスクの考えが正しい事が下記計算で証明された。そんな事は無い!と思いたい貴方も自分自身で調査して見て下さい。

2022年の世界のCO2排出量は?338億トンと前年から3億トン増える!減らすどころか増えて居る!!!地球温暖化が進むと気候の振幅が大きくなり大災害も増える、つまり、温熱環境維持や災害復旧で人類が消費する総エネルギー量は増え続けると云う事である。

ヒートアイランドを引き起こし、建築物自体のエネルギー爆増のガラス張りの高層ビルを作るなんて事はノータリン、狂人レベルのする事である。そんなモノに憧れる人間も同様である。

日本の2021年度の温室効果ガスの排出・吸収量は11億2,200万トン(二酸化炭素(CO2)換算)で、前年度比2.0%(2,150万トン)の増加、勤労者世帯総数は推定2371万8213世帯、勤労世帯当たりに換算すると47.3t/勤労世帯・年・となる。

私達は今の時代を暮らす為に勤労者1世帯1日当たり129sと云うとてつもないCO2を出している社会で生きて居ると云う事が解る!!!1人の人間が1日の呼吸で排出するCO2は約1kg、CO2、1kgは約509リットルですので129s×509リットル=6万5661リットル、2リットルペットボトル3万2830本分

現代の行き過ぎた自由経済主義、商業主義の恐ろしさが理解出来る。

「気候の時限爆弾が針を進めている」(国連のグテレス事務総長)。まさに地球沸騰化

沖大幹・東大教授(水文学)らのチームの推計⇒全世界の気候変動にかかる「総費用」は10〜99年で46兆〜230兆ドル(約6700兆〜3京3000兆円)排出者割合で負担させられる可能性大⇒日本の負担は過酷

BNPパリバ証券の中空麻奈副会長によれば、2050年の温暖化ガスの排出量価格は脱炭素への移行が順調に進む場合でも1トンあたり180ユーロ(@約2万8400円)と現在の2倍。移行が遅れた場合は620〜800ユーロ(A9万7822〜B12万6221円/トン)に急騰する。

仮に今の現状維持の生活を続けたと仮定すれば、日本の勤労者1世帯当たりの負担金に換算すると上記@〜B区分の1トン当たりCO2単価×47.3トン(年間排出トン)のコスト(134万3320円〜462万6980円〜597万0253円)を日本人は1年間(2050年頃、たった27年後である)に勤労世帯1世帯が炭素価格を負担する事になる。少子高齢化の衰退国日本では現実負担は不可能である。

削減を爆速で進めても自然エネルギー変化の為にはCO2が確実に増大する。グローバルサウスは発展を望み今後CO2排出量は先進国以上に爆増、その分も先進国が負担する事になる。つまり、地球には人間が住めなくなる可能性がとてつもなく高いと云う結論になる。

「パリ協定の目標達成が遅れれば、無秩序な移行やエネルギー供給の途絶という深刻なリスクが増大し、インフレが急激に押し上げられ、中央銀行にとってより困難な状況を生み出す」。国際通貨基金(IMF)のゴピナート筆頭副専務理事は警告。

環境意識の低い人間以外は何も無い国、巨額の政府債務を抱える日本にとってエネルギー危機(暴騰)は死活的な問題。

★リーダーの、愚策溜まりて、限界に・貴方の孫の、世など来るまじ! 子も大苦確実、孫は生存不可

ふざけた高額値段でバカから搾取する時代も終わる。

欧州のドイツ等のオールドエコノミー自動車メーカーから今の今ICE車の断末魔と思えるような高性能モデルが多く発売されている。メルセデスの高性能車は2000万円〜4000万円+オプション500万円合計2500〜4500万円なんてプライスが付いている。その馬力は680馬力〜800馬力程度

しかし、最新のBEV高性能モデルは510馬力(0-100k/h加速を3.3秒)〜1100馬力超(0-100k/h加速を1.99秒)値段は730万円〜1600万円である⇒この価格は今後1年に1割程度は下がり続け最大低額品で3割、高額品で5割程度は下がる可能性が大、BEVなら生産量が増えれば簡単に可能な事である。

走行性能だけの値段比較ではBEVは現在はICE車の1/3〜2/5程度である。つまり、この差1270万円〜2400万円高いICE車の価値(差)はエンジン音の有る無しの差になります。フェラーリでもあるまいし、ベンツの高性能車のトラックの様な音の値段が2400万円!こんなコストを支払うなんて事は・・時代感覚の無いマウンティングバカ・・のやる事である。・・

日々の生活から自動車騒音が無くなればどれだけ快適な環境になるか!イメージして見てください。ゴミ収集車が毎朝ガラガラと大騒音を上げながら我が家の前でゴミを収集したり、宅配の車の騒音もとてつもなく大きい⇒猛烈なストレスである。

近所の若いお兄ちゃんがド中古のスーパーカーでバリバリ言わせながら我が家の前を通る⇒窓は閉めたくなるほど他の音が聞こえない⇒苦痛

まさに、この愚行を行う人間がオールドエコノミー人間である事は間違いない⇒何れ淘汰される人間、時代はニューエコノミー時代に確実に入り、ニューノーマルの生き方が求められて居ます。時代に逆らい成功した人など歴史上ただの1人も存在して居ません。

この時代の激変の価値転換が判らないのが冒頭のバカげたICE車に固執するオールドエコノミー企業です。残念ながら日本では、このオールドエコノミーの大企業しか存在して居ないと云うとてつもない悲しさが有ります。また、日本人の頭脳もまさにオールドエコノミーの洗脳から覚める事は無いでしょう。それは以下の言葉が証明しています。

「僕はガソリン臭くてね、燃費が悪くてね、音がいっぱいでるクルマが好き」ボンボン黒縁メガネ談(2019年11月2日談)以下そのX動画

https://twitter.com/i/status/1190465767965261825

俺は地球環境を破壊する事が大好きだ!!!と世界に向けて宣言した!!!人類の敵である!!

この発言が大問題にならない日本、これもジャニーズ問題と同根のマスゴミの忖度、隠蔽、スルーによる日本人の人類反逆罪の隠蔽である。

★愚かなり、汝の名こそ、日本人・絶滅不可避、地球沸騰  人類で一番最初に絶滅する民族日本人

2023年10月15日

地球は地球沸騰化を通り越して灼熱地獄になる!

【ニデック永守重信:EV戦争の勝者は部品メーカーだ】車は30万円になる/2025年が自動車産業の分水嶺/イーロン・マスクは凄い男と評価/・既存の大手自動車メーカーは淘汰される可能性が高い・・と発言をしている。

今の地球沸騰化時代を上記の御仁は理解をしていない、悲しい経営者である。自動車の世界自動車生産は2022年に8,575万台が将来的には5億台とも6億台になるとも発言している。安くなれば買えないアフリカやグローバルサウスの人々が30万円程度にBEVがなれば、こぞって買うと言って居る。

しかし、仮にそれが実現すればいくら小型のBEVであろうとも・・地球は地球沸騰化を通り越して灼熱地獄になってしまうだろう。

イーロンマスクは小型のロボタクシーでビークルの稼働率(5%⇒50%)を上げようとしている。稼働率が10倍になればビークル台数は1/10で全く困らない。そして、さらにそれが小型化されラストワンマイルの物流改革をすれば・・・人の移動は最小限で全く困らない社会が来る。当然、その実現可能な2030年頃にはメタバースももっとリアリティー有る仮想空間の実現が可能になっているだろう。

人が移動する事、モノを欲する事で地球は沸騰をして、さらに地球は灼熱化して行くのだから、第一原理思考で考えれば・・解・・は人が動かない事、物欲を超える満足度を得られる知的な価値を持つ事以外に人類が生き延びられる時間を長くする事は不可能な事である。

数日前には、日本の環境は真冬の降雪と真夏の台風15号が同居をしているとてつもない異常な状態である。

地球沸騰化時代の一番大事な事は移動する事でも稼ぐ事でもない、どう飢えないで生き延びるかと云う事が第一優先順位である。人類は間違いなく不健康で飢える時代へと向かって行って居る!そのソリューションはロボテクスでも有り、人工知能でもある。

★環境が、激悪不可避、近未来・・・食と健康、原点回帰  一番大事な事を人は疎かにする。

日本病が衰退に次ぐ衰退の連鎖、そして今度は自動車の番

アメリカの自動車が最も売れ、環境意識も全米ナンバーワンの州カリフォルニアの下記新車販売は6年前のトヨタ2017年第2四半期(4月から6月)9万台、テスラの新車販売数は約4300台と、トヨタの1/21。

それから6年経過、トヨタ2023年第2四半期(4月から6月)には6万7482台、テスラの新車販売数は6万9212台へとトヨタを抜き急増し、2017年第2四半期と比べて、実に1515%増。この6年でカリフォルニアで起きた変化がこれから6年で日本以外の世界中で同じ事が確実に起きる!!たった6年後に世界は様変わりしている可能性大!

まずは先進的なハイレベルの頭脳国はテスラが支配し、その他の発展途上国やグロバルサウスは中国のBYDがその占有率を凄いスピードで高め続けていくであろう。日本車が9割のタイなどはBEVがたったの1年で7倍(1.5%⇒11%強)も売れた。中国のBEV企業がタイの現地工場をバンバン建設中、日本のドル箱のタイでの日本車のシェアは確実に急速に縮小する。

「トヨタは、新たなエネルギーやソフトウェアへの転換に失敗すれば、かつて携帯電話業界を支配していた大企業各社がアップルのiPhoneの登場で急速に競争力を失ったのと同じ轍を踏む可能性が濃厚」

トヨタの最高意思決定者はテスラはトヨタと同様の自動車会社では無いと云う真実を理解しなければ、そもそも競争の土俵にすら立てない。数年後巨大な総合力の勝るテスラにヒネリつぶされる。まさにオールドエコノミーとニューエコノミーの価値観の差であるし、技術力の差、哲学の質の差、人間力の差、圧倒的なスピード感の差である。

もうニューエコノミー、ニューノーマル時代は価値そのものが大変化をしている事実を認識する必要がある。稼働率たかだか5%程度と云う超非効率な自動車(もうメリットよりデメリットが多い過去の物)と云うモノ、ICE車の価値を認める人間は確実にオールドエコノミー人間であり、時代の進化により淘汰される運命にある。オタク文化として細々とオタク界隈でのみ生き残る道を選ぶしか無くなる。

イーロンマスクの目指すAI-FSD12の先にある自動運転ロボタクシー、それがMaaSと繋がりやがてインフラとなる時代、移動の最少化を選択しなければ地球沸騰化⇒地球灼熱化で人間が生き残れる時間がアッと云う間に無くなる。

★売り上げが、過去最高の、有頂天・テスラ見下す、今の今でも  恐ろしき勘違い集団の未来とは?

★オラオラの、虚勢張りたる、見苦しき・類は友呼ぶ、愚民悲しき モノにも品性が有る、類は友を呼ぶ

★オーラ無し、キャンキャン騒ぎ、下品也・醜悪姿、押し出し命  搾取される民の好みかな

ヘルスリテラシー欠落の日本人の国民皆保険は勤労世帯に大負担⇒大苦不可避

2022年度に医療機関に支払われた医療費総額は46兆円、75歳以上の医療費は18兆円で過去最高。高齢化による医療費増大の影響。

医療費の総額に占める75歳以上の割合は39%で、75歳以上の1人当たり医療費は95万6000円、75歳未満の4倍。医療費は現役層でも増加。未就学児の1人当たり医療費が前年度比10.9%増。診療科別でみると産婦人科が同53.9%増加⇒不妊治療の保険適用が22年度に始まった要因。

労働力人口は、2022年平均で6902万人そして勤労者の平均世帯人員2.91人ですから、勤労者世帯総数は2371万8213世帯となります。この働く世帯が日本の高齢者を支えると云う不思議なシステムになっているのが日本社会ですから現役世帯の医療費負担は実はとんでもない高額となっているのです。

働く世帯当たりの1世帯の日本国全体に対しての単純年間医療費負担は193万9437円/年、もちろん、高齢者も自己負担分が有りますからそれを勘案しても推定180万円/1年間、1ヵ月当たり15万円/1ヵ月1世帯
日本の実際にフルタイムの勤労者世帯の平均世帯年収は631万円(2021年)手取りは推定500万円程度しかありません。

これをポピュリズム政治屋はごまかす為に大借金をして未来の生まれても無い子供達に押し付け続けて早40年も経過しているのです。子供たちの人生は確実に破壊される運命で有る事は容易に想像が付きます。

さらに少子高齢化不可避の衰退国日本では、この状態が持続可能なハズなどあり得ない事など中学生でも理解出来る事です。すでに実質日本の医療保険制度は持続可能では無く破綻して居る事は明らかな事です。それを延々と確証バイアスでごま化し続けて居る日本人と云う強欲で愚かすぎるド性悪、毒親の国⇒100%の事実です。

これからの医療皆保険が限界破綻する国で生きる為には”健康投資”が不可欠です。ただし学びと知識と正しい行動が生きる為には不可欠・・・「重大な病気罹患=人生の終わる時」・・なんて事になる可能性が高い国で生きて居ると云うリアリティーを持ちましょう。

★他人事、じゃあないのよね、世の中は・・巡り巡って、わが身苦しむ

★他人事、思う心ぞ、悪魔也・・毒親悲し、孤独の最後

2023年10月14日

ガチャポン・・でビークルが激安で製造できる時代へ

自動車の組み立て工場の車1台の組み立て時間、トヨタではだいたい17〜19時間で1台が完成、効率が悪いオールドメーカーの組み立て工場では35〜40時間かかるメーカーも有り。

方やテスラは中国の主力工場ギガ上海でモデルYを最製造する場合、最初の工程から最終組み立てまで、現在わずか2時間半で作ることができる、超効率が良いと云われているトヨタの1/7の時間で出来る。上海ギガファクトリーは現在、テスラの生産台数の半分を担っている。 生産プロセスの自動化率は95%に達しており、40秒足らずで1台の完成車をラインオフできる。

テスラは以前、イタリアのIDRA社と共同で、クランプ力6,000トンと9,000トンの超大型アルミ鋳造機「ギガプレス」を開発。これにより、テスラは自動車(今のところモデルY)のフロントとリアのアンダーボディ部品を一体(70個の部品)で生産できる

イタリアのIDRA社がイーロンマスクの要求するプレス機が出来る自信が無いと云うのをイーロンが強引に製造にチャレンジさせた⇒幸運にも9,000トン程度は実現出来た。

さらにギガプレス2.0(16000トン)の稼働に向けてテスラは必至にチャレンジをし続けて居る。テスラは現在、電気自動車の複雑なアンダーボディのほぼ全体をダイキャスト鋳造できるようにする技術革新に近づいている。つまり、一般的な自動車で使用される約400個もの部品を1つの大きな部品で置き換えることができるようになる技術

貴方もテスラのギガプレス9000トン機(上3つ)と豊田商店のギガプレス4000トン?機(4番目)の写真を見比べて欲しい⇒圧倒的差が素人にも判別可能⇒テスラは9000トンから16000トンへチャレンジ

https://lowcarb.style/2023/09/16/tesla-makes-breakthrough-in-giga-casting-2/

https://lowcarb.style/2022/06/02/tesla-gigapress-2/

https://youtu.be/wVQErFEdcsQ (2年半前、2021年3月時点でのテスラのギガキャスト映像)

https://toyotatimes.jp/toyota_news/1041_1.html

さらにBEVはICE車より現在部品点数が0.7〜0.5程度しか無く、複雑なモノは無い、そしてBEV車はビークルの目的別モデル数が増えても同じ部品がパッケージとして使いまわしが可能である。現在のテスラモデル3(中型セダン)もテスラモデルY(SUV)も共用プラットフォームで出来て居る。さらに部品点数は減る方向へ行き・・ガチャポン・・でビークルが製造できる方向に向かって居る。

自称自動車屋と宣言するオールドエコノミーとテスラの様なニューエコノミーの差は埋めがたい。どちらが利益をより多く出すか!!!なんて小学生でも判別可能である。

★勝負有り、思考のレベル、雲泥の・悪あがきなり、ボンボンの夢  天命に燃える男には叶わない

形は真似る事が出来ても哲学を真似る事は不可能

ギガキャストはアルミダイカストでEVの車体全体を一体成形する技術。 欧米や中国のEV生産で部分的に実用化が進む。 テスラは約70点の部品で構成していた車体骨格部品をギガキャストにより1点に置き換え、コスト削減とともに車体剛性の向上⇒テスラは2021年に実現

アンダーボディを生産しているのは、長さ64フィート(19.5m)、高さ17フィート(5.3m)、締付力6,000tのイタリアの鋳造機械メーカーIDRA社製の「ギガプレス」⇒テスラのオーダーにIDRA社の社長が出来るかどうかは不明と云う返事をイーロンマスクは強引にやらせてギガプレスを実現させた。

テスラは、モデルYの「リア部アンダーボディ」を2021年より「ギガプレス」で製造製品化、2023年さらにギガプレスは進みテスラはプラットフォーム(車台)と呼ばれる複雑な車体下部のほぼ全てを一体成型する革新的な技術の実用化に近づいている。自動車の下部は約400点の部品で構成、これが1つになればテスラは競合他社とのリードをさらに広げる。

この手法はイーロン・マスクが2023年3月に打ち出した「アンボックスト」(自動車各部を一程程度のまとまった部品(現在6ケ予定)として造り、後で一体化して車両として組み立てる手法)という製造戦略の中核を成し、unboxed processでは、従来の方法よりも工程を40%以上減らすことができ、コストを50%下げることができる。今後10年間で数千万台の安価なEVを生産しつつ、さらにFSDやSDVで継続自動的に利益を上げるという計画の要。

オールドエコノミーメーカーよりすでに6〜9年先を行くテスラは新たな設計・製造技術で車両の開発期間を18〜24カ月に短縮し確立。今のところライバルの多くは3年から4年とテスラの2倍が必要。

日本の自動車メーカーはギガキャストを2026年から導入予定と発表、テスラの5年遅れである。2026年にはテスラは上記の様にさらに、さらに、3倍(15年差となる)も先を行く事になる。もう勝負有りは明確

★院政を、敷くは愚かな、黒縁の・・・ボンボン菌の、致命の被害  哀れ37万人の未来

”防犯セミナー”にご参加いただき御礼申し上げます

本日は弊社WEBセミナー、”防犯セミナー”にご参加いただきまして心より御礼申し上げます。貴方様に於かれましては、大衰退不可避⇒犯罪多発移行への、この先の日本を「真なる学び」を深めて御夫婦共々再確認をして共有し、正しく認識し大苦難の時代を、犯罪に合わない様に事前行動をして頂き、家族を守り上手に犯罪多発時代を乗り切って欲しいと心底思います。

本日の学びの知識を我が事として行動変革をして生き延びて欲しいと熱望します。この度は、”防犯セミナー”にご参加ありがとうございました。

★犯罪は、まさかの言葉、出た時は・・すでに手遅れ、トラウマ怖し  イメージし理解し防犯活動を今やりきるのみ!

真なる学びが不可欠!日本の公的学びは社畜化・国畜化

弊社の最適な家創りのセミナーは本日のセミナーで146回を数えさせて頂いている、実にありがたい事である。真なる学びのセミナー開始から、かれこれ20年以上を頑張って来る事が出来ました。個人様のセミナーを入れたら数千回以上をさせて頂いていると思います。そのセミナーで何時も参加者の皆様にお願いする事は2つあります。

1,正しい立脚点に建つ事 2,正しい参照点を選択する事

何故にこれが大事か!!!それは人の考えはカードの裏表と同じで、どちら側から見るかにより景色は真逆に見える事、そして正しい参照点が選択出来なければ当然現実的な正しい思考や正しい行動には結びつきません。なぜか?人間と云う生き物は私も含めて・・皆々、自己承認欲求が満たされた時に幸せ感を感じる生き物です。その為に人は皆々例外なく確証バイアスの影響を色濃く受けて居ます。そしてその影響が認知の歪を生み認知バイアスとなります。

注:確証バイアスとは、自分がすでに持っている先入観や仮説を肯定するため、自分にとって都合のよい情報ばかりを集める傾向のこと

注:認知バイアスとは 物事の判断が、直感やこれまでの経験にもとづく先入観によって非合理的になる心理現象のこと

上記2つの誰もが持つ心理を理解した上で自分自身を内観して客観的に見ながら学び、正しい判断をする為の解を求めなければなりません。簡単に云えば・・・平均・・と言う指標が良く統計数値には出てきます。平均には数値自体の平均と参加者自体の平均と云われる中央値が有りますがこの2つを正しく認識する事がとても大事です。

多くの場合、上記1,2,のバイアスが下位50%以下の人の判断を平均値により誤って認識してしまう事が日本では多発して人々は不幸に自ら落ちていく判断をする傾向がとてつもなく大きい危険性があります。人は自分自身が一番大切で可愛い存在ですから能力以上の背伸びをしてしまうのです。

相対的な価値観で背伸びし続けて人生を生き抜く事はとてつもなくシンドク、苦しいモノです。多くの場合限界点が来て挫折(卑屈な人生)をしてしまいます。本当の幸せ感など湧きません。真に学び背伸びせず生きると云う事がとても大切な事なのです。

★背伸びして、歩き続けて、疲れ果て・小石つまづき、致命傷かな こんな若者を1人でも救いたい

2023年10月13日

日本の6〜9年先を行く中国メーカー・・・日本敗退

EV業界は飛躍的な成長⇒中国は今やクリーンカーの世界的リーダーで、2022年のEV・プラグインハイブリッド車の生産台数は約600万台と、中国国内で販売された新車の3台に1台程度。世界のEVの60%を占め、地球上で最も広範なEV充電インフラを有している、しかし中国のEVメーカーは現時点で100社前後と、2019年の約500社から1/5に減少。現在年間100モデル以上の新型車をリリースしている。すざましい新陳代謝である。本日も中国で、有望とされた新興EVメーカー「威馬汽車」(WMモーター・テクノロジー)が経営破綻(はたん)したニュース有り。

BYDやCATLを始めとするBEV関連の中国メーカーのその力はすでに欧州や日本の自動車メーカーの遥かに先を行っている。VWやアウディなどは自社開発では間に合わないと中国のBEVのプラットフォームを買い、上物だけ自社で構築する戦略に切り替えた。すでに日本のトヨタもBZ3で同様の事をやっている。日本製のBZ4xは100万円以上値引きしても全く売れて居ないが中国BYD製のトヨタBZ3は極少ながら売れて居る。

今後中国国内の不動産バブル崩壊で中国国内はド不景気が間違いない事となっているので中国製のBEVは、その活路を中国以外への輸出に力を注ぐ事になるだろう。その輸出先の筆頭は日本車の大顧客の東南アジア諸国である。あらゆるファンダメンタルズ「経済の基礎的条件」が日本車の大衰退を確実に示している。

中国ではBEVを1台50〜60万円で作るコスト競争力を持つ!これは東南アジアだけではなくインドを始めとする多くの発展途上国にソーラーパネルとセット販売出来るとてつもない優位な商品性を持っている。

爆速大変化の時代に9年以上も遅れてしまった日本の自動車メーカーは、この2〜3年で生き延びられるかどうかの結論が出そうである。その最たる競争相手はテスラである。テスラのモデル2がメキシコ工場から25000ドル+FSD 10000ドル合計35000ドル以下で発売されたとしたら、同じプラットフォームのロボタクシーも発売されたら、日本の全ての自動車メーカーはファウンドリー(下請け製造専門会社)に下落して生き残るしか道が無くなる。否、下請けが出来る程の実力は、すでに無いかも知れない。

マルチパスウェーなどと云う言葉は遅れて居るモノ、負けて居るモノの使うべき言葉では無い!

★負け決まり、虚勢張るかな、全方位・・・またもや見るぞ、負けの再来  背水の陣しか無い

中国不動産バブル崩壊の日本への影響はこれから来る。

日本のバブル崩壊⇒日本の6大都市市街地地価指数32.5(1971)、67.8(1980)、285.3(1991)、68.6(2005)、67.8(2013)と推移してきた。1980年から11年で4.2倍となった後、バブルの高値からは13年間で75%低下し底入れをした。しかし中国の不動産価格下落は今始まったばかり、当局の公表値は数%の下落に過ぎない、都市部でも最大でも25%前後の下落⇒今後日本の様にさらに下落は進む可能性が大。以下詳報

https://gentosha-go.com/articles/-/54481

中国バブルの凄さを現す指標がある。アメリカの100年分で使うコンクリートを中国はたった2年で使ったと云う恐ろしい建設不動産投資量である。

日本のバブルも凄かったけれども、その殆どは建設投資と云うより不動産転がしのバブルであった。中国は実際に莫大な建設投資をして無人建設物が山ほど出来ちゃった訳であるから・・今後の莫大な無用ストックの処理が日本のバブルより遥かに大変で深刻である。

中国が世界の経済成長の3分の1(4割と云う経済学者も居る)を担っていることを考えれば、どんな経済的失速でも国外にまでおよぶ、特に依存度の高い日本は輸出減による影響は深刻になる可能性が有り日本の貿易赤字はさらに増大し得る。中国失速は世界全体に影響を及ぼす可能性があり誰も想像もしなかったような形になる可能性も有り得る。

そんな中国にジャブジャブに投資をして来た日本の我欲経営者の大企業の未来は過酷なモノになるだろう。

★欲まみれ、日本の企業、ド深刻・・・権威主義也、法律無用  撤退=無料没収の理不尽有り

来年の事を言うと鬼が笑う・・・と云うことわざの4倍先

日本人の大好きなT商店が、かなり追い込まれて苦し紛れの・・俺は凄い、俺は凄いぞ!・・と云う自己アピール情報を飼い犬マスゴミを使いガンガン出し続けて居る。犬と一緒でキャンキャン吠える犬ほど力が無い。

しかし、何れの情報も3年先、4年先、5年先の実現予定?の情報ばかりである。今の今、の価値ある情報は皆無である。その3年、4年先の実現の可能性もはなはだ根拠脆弱の状態での打ち上げ花火である。3年一昔の時代に4年、5年先の事(根拠なき希望)を、恥ずかしくもなく良く発表すると哀れにさえ思える。

本日も全個体電池で出光と提携と云うニュースが有ったが、レイアー的思考で分析すると・・打つ手が無いからそれなりの特許を持つ出光に声をかけて提携をしてみた。と云う解釈が正しい。やってみないと判らないと云うのが実情

残念ながらこの3年先、4年先2027年以降にT商店が実現予定の技術レベルはすでに中国や米国の企業等が今の今、実現して2024〜2025年に製品として発売する事が濃厚な状態である。

2014年のボンボン黒縁メガネの決断ミスに気付いたのが2023年春・・9年遅れの気付きがたった3〜4年程度で挽回できるなんて事は今の激速スピード時代に忖度命のヒラメ族クルーばかりの鈍足巨大タンカーには無理な話しである。

未だに本日の経済新聞でもレクサスBEVの製造責任者(ボンボン53氏の後釜)が以下の様に明確に発言している。2023年10月13日、日本経済新聞29面左上参照

「我々はEVを作りたい訳ではない。どの技術が脱炭素社会の実現に必要で、レクサスで作りたい走りの味を体現できるのか。EVは親和性や拡張性の大きなポテンシャルを持っている。EVをこれからのクルマ作りの軸に置き、よりブランドの味を引き出していきたい」

冒頭の【我々はEVを作りたい訳ではない】発言は院政を敷いたボンボン黒縁メガネ氏への忖度発言でしかない。そうで無ければ言って居る事とやろうとしている事が真逆の発言となる。

BEVしか無いと断言する熱血の中国や米国の最先端企業やその他ニューエコノミー軍団は年率40〜80%の勢いで成長して行って居る。垂直統合型のニューエコノミー企業のスピード感はT商店の3倍以上も有る様な熱血企業軍団である。上記の様に「やりたくないけど今はこれしか無いからそれなりにやる」と云う企業とどちらが勝つか?バカでも判る。

反省無き者には進歩など無い⇒原理原則・・・心から”ごめんなさい”が言えない人間に価値は無い。

日本の自動車業界で、この・心から”ごめんなさい”・が言えた人間は後にも先にも本田宗一郎氏唯一1人ダケである。社員の諫言に反省し社長を即やめて・・肩書無しのただのクルマ好き人間になった。

私はT商店の時代遅れドMAXのド醜い造形を見せられる度に・・・気分が悪くなっている。かつてのこの企業は地味だけど心がこもった商品を製造していたと思うし私も大好きで何台も何十年も乗り継いだから、今の今の状態が残念でならない。企業風土がコツコツ地道から俺が俺が、オラオラ風土、金、金、金風土に変わってしまったのであろう。まるでBMの子せがれが作った”金全て風土”に似て居る。真面目にコツコツ働いている現場社員の皆様が気の毒でならない。

茶坊主顔が如実に表れているヒラメ役員などが時価総額3倍の先端企業をスタートアップと見下す広報している姿を見ると・・終わった!・・と感じる。

衰退国日本では、あの初期のT商店より遥かに巨大だった総合コンツェルンTSさえ74年にわたる上場企業としての歴史に幕を下ろす。原因は企業風土の腐敗である。心から”ごめんなさい”が言えない人間が経営して居たからである。

★搾取型、ビジネスモデル、終焉を・迎えし今の、悪あがきかな 

後、もう少しでティア4も廃業で乾いた雑巾絞りの苦悩から解放される。

2023年10月12日

マスゴミや調査会社のジャニーズ忖度が自動車業界でも起きて居る⇒トヨタはBEVに失敗しても利益2兆円!!!

ジャニーズ事務所、ジャニーズ忖度が自動車業界でも起きて居る。自動車ジャーナリストや自動車アナリストの・・忖度、ヨイショ、である。真実を伝えない日本をミスリードする犯罪者と言えるかも知れない、日本で一番と云われるアナリストの以下の予測有り(過去にこのアナリストは予測を大幅に外し続けた実績有り)それでもマスゴミに重用され続けて居る!何か変???

「トヨタが、HV車の販売促進、2026年度に5兆円規模の営業利益(2022年の1.66倍)。BEV販売での挽回に失敗したら、2030年には2兆円(2022年の66%)規模まで縮小」⇒時代遅れ企業が赤字どころか利益が1.66倍?失敗しても利益2兆円・・・世界激変はそんなに甘く無い!

参考図書:そしてメディアは日本を戦争に導いた  著: 半藤 一利 保阪 正康

私は上記の予測は超お気楽なジャニーズ忖度・ヨイショ・隠蔽と同じ発言だと感じて居る。

アメリカの環境規制EPA(米環境保護局)が求める2027年以降のCO2の排出基準は、2032年までに年率で平均10%以上(削減案の要求は13%)のCO2削減⇒2030年におけるZEV割合を、60%にする。カリフォルニア州に至っては、ZEV(ゼロエミッション車)の新車販売の割合を、2026年モデルで35%、2030年モデルで68%に、2035年モデルで100%。トヨタが得意なPHEV車上限は20%に制限。

つまりトヨタのBEV生産計画では、トヨタは莫大なカーボンクレジットを買う必要が有ると云う事である⇒利益を食う事になる。そもそも6〜9年遅れのトヨタ製のBEVが先進BEVメーカーと比して後たった数年で爆速進化をして販売力を持つかどうかも不明である。

世界市場の3割を占める中国都市部では「BEVでなければクルマでない」という雰囲気、テスラのようなデジタル化された車(スマホカー)が激安(日本車の60%程度)で買えるから大ヒット

そして欧州では温暖化ガスのLife Cycle Assessment(ライフサイクルアセスメント)が確実に実施され規制される。炭素エネルギーに世界最大に依存する中国と日本は世界から強烈なハンディーを背負わされる。トヨタの全販売台数の日本国内の販売割合はたったの11.7%しか無い。88.3%に強烈なハンディーが付加される。

そして大問題なのは日本の企業の生産性がとてつもなく低く、その進化の度合いもとてつもなく低い事である。これは多重構造の下請による生産システムに依存していたら絶対に解決出来ない大問題である。

だから伸びて居るテスラなどは垂直統合型の内製率をトコトン高め無駄を極限まで省く戦略を取っている。

★スマホ也、走る機能を、付加したる・生産効率、爆上がりなり 日本は勝てない!絶対に勝てないかもね?

富裕層(仕掛ける側)へ平民層(仕掛けられる側)から富が大移転

物価高、インフレ、金利高の時代が確実に到来し始めた。こんごこの傾向はさらに拡大をして行く!

「食品主要195社」価格改定動向調査 ― 2023年10月主要な食品メーカー195社における、家庭用を中心とした10月の飲食料品値上げは4634品目⇒毎月、毎月、次々と異なる商品が値上げされ、そのトータル品目は2022年25768品目、平均値上げ率は14%、2023年31887品目、平均値上げ率は15%、合計57655点に及ぶ!

食品価格が安定化するためのプラス要因は見当たらず、24年以降も断続的に値上げが続く可能性が大。日本のエンゲル係数は上がり続け、確実に途上国並みの貧困世帯が爆増する事は不可避な事である。

そういう貧困爆増政治をする政治屋が日本人は大好だ!という不思議な民族である。ふー

日本人は我欲が強すぎてリスクリテラシーが欠落している大問題点をDNAの中に持っています。物価高騰は食品ダケでは無くあらゆる分野に広がる事は確実な事です。

日本人の借金は先のブログでもお知らせしたとおり2023年6月末の日本の借金は家計部門▲383兆円、法人部門▲487兆円、政府部門▲1452兆円、合計▲2322兆円と莫大でありその殆どは変動性金利である。物価が上がれば当然金利も上がります。政府の物価目標は2%ですから正常な国家運営なら金利も当然2%以上になる。

つまり、富裕層(仕掛ける側)の貸し付ける2322兆円の利子(2%)46.44兆円が毎年、毎年、平民層(仕掛けられる側)から奪われ続ける未来に向けて日本国は国家運営をして行くと云う事です。4000万の勤労普通世帯1世帯当たり年間116万1000円の負担増となります。

リスクリテラシー欠落ですから余裕をもってローンなどは組んでいない人が殆どです。金利が上がり、維持費があがり、生活費が上がり・・給料は殆ど同じならどうなるのでしょうか?そんな超簡単な事も日本人は思考出来ません。

日本の住宅ローンを組む若者世帯の余裕金なんて普通は1ヵ月3万円程度しか有りません。金利が上がり、維持費があがり、生活費が上がればアッと云う間に資金ショートです。

弊社が何時も何時もやっている家建て世代の人に向けたWEBセミナー、金融リテラシー等々も全く受けて居ない訳ですから・・恐ろしい事をやって居ると云う事です。それを商業主義でバンバンはやし立てる大企業ハウスメーカー等・・恐ろしく国!日本です。バカしか居ない国、日本です。(弊社のお客様は別)

★アホノ国、限界来り、物価高・・資金ショートの、棄民の家族

ディスラプションの恐ろしさを日本人は理解不能

全世界でのEVの普及率は、2023年の見込みである13%から2035年には63%まで上昇する。地域別の普及率は欧州で81%、中国で79%、北米で65%、日本でも42%に達する民間調査会社の富士経済は予測

実はこの富士経済、今迄BEV普及予測をとてつもなく低位に見誤った過去が何度もある⇒その実績からすると上記2035年予測は5年前倒しの2030年頃かも知れませんね!!!

EVに詳しい名古屋大学の野辺継男・客員教授は、このままでは「2030年にはエンジン車やHVが主力の旧来型の自動車会社は世界市場の50%以下に収まる一方、EVからなる残りの市場はテスラ、BYDとそのほか1社程度で寡占化が進む」と予測⇒テスラの生産計画2030年2000万台と合致、同様にBYDも2000万台、その他勝ち残りが1000万台、合計5000万台が3社で独占(2030年頃の世界の総生産は1億台程度・2022年8,575万台)

この日本の大メーカーのBEV製造台数の今後の予定では、世界中の規制がクリア出来ずに炭素クレジットを山ほど買う必要が生じ利益など出ない近未来が待っている。

現在では全世界の自動車メーカーの数は約400社、主要なメーカーは100社程度、その売り上げがざっくり1/2以下になると云う事である。そして年々シェアーは激的に減り続ける未来が確実。この400社の8割の企業の命は後長くても10年程度である。生き残るか倒産するかは2027年頃には概ね判別可能となる。

それにしても日本の大自動車メーカーのデザイン力は原理原則を大きく踏み外したCD値がとてつもなく高く醜い無駄なラインが山ほど走る下品すぎる!!!残念ながらコスパや性能ダケでは無くデザイン力も中国メーカーにさえ大きく劣る。

スマホの世界でも10年以上前はガラケーメーカーは乱立していたが・・・今では世界で大きく3社程度のOSで動いている。アイホンとアンドロイドとファーウェー・・・同じ事が自動車(ガラケー)⇒SDVビークル(スマホ)で10年以内に起きる。

EV化は、「SDV(ソフトウエア・デファインド・ビークル)」に象徴される「クルマのスマホ化」中国では、すでに動画や音楽、SNSやゲームが楽しめ、安全・自動運転機能まで実装済み

日本車メーカーは基本のキ、安全すら世界のメーカーからとてつもなく劣後している⇒ヤバイレベル!日本の自動車が売れる唯一の理由⇒”安い”⇒がすでに通用しなくなりつつある。

BYDのドルフィンの大きさは、トヨタ自動車・ヤリスやホンダフィットなどの「Bクラス」と、トヨタ・カローラや独フォルクスワーゲン(VW)ゴルフに代表される「Cクラス」の中間

満充電の航続距離が476キロの上位モデルで407万円、同400キロの標準モデルで363万円とした型式認証を取得すれば、補助金は85万円まで増額、標準モデルなら233万円で、トヨタの主力車種カローラのHVモデルよりも安くなる。

補助金に頼らずとも今後蓄電池技術の革新と生産システムの革新やモジュールの統一化によりBEVのコストはICE車以下になる可能性が大である。そうなれば環境に最悪で維持コストがバカ高いICE車を買う必然は無くなる。

★近未来、明瞭に見え、驚愕の・何で飯食う、日本人かな 日本は現状維持ジジイとババアに潰される。

2023年10月11日

マスゴミが日本を破壊する⇒82年前と全く同じ悪行

まさに下記は日本人の本質を突いた論証である。まさに、日本人の負のDNAをズバリ指摘をしている。

【手のひら返しの「ジャニーズ叩き」を叩かれる!マスコミは日本人の醜い部分を映す鏡だ】

https://diamond.jp/articles/-/329810

参考図書1:そしてメディアは日本を戦争に導いた 半藤一利/保阪正康著(文庫:文春文庫)
参考図書2:空気の研究    山本七平著
参考図書3:思考停止と云う病 苫米地英人著

参考図書4:『3.11 大津波の対策を邪魔した男たち』地震学者で元原子力規制委員会委員長代理を務めた島崎邦彦さんの渾身のノンフィクション

上記4は福島を破壊した首謀者が実名で書かれている真実なのに日本の全てのマスゴミはジャニーズ問題と同様に全くスルー無視を続けて居る。ジャニーズ問題より1万倍以上も被害が大きく超悪質な大問題!

そもそも私の仕事は人間と云う生き物が、その7〜8割を生息する空間を創造する事が仕事である。だから人間学を深掘りしまくり早40年以上経過し、今もその深掘りをさらに深く、深く真剣に研究をしている。

近世の日本人とはとてつもなくド性悪でド冷酷の歴史を紡いでいます。これは歴史=事実の積み上げ、ですから正誤を論ずる余地は有りません。事実です。

私は原理原則⇒「環境が全てを定義する」その日本で生きる為の環境、自然環境や人間関係環境等々をしっかりと正しく認識しないと人は幸せな時を紡ぐ事が出来ない事が多いです。

「日本人的な幸せな人生」は往々にして、搾取する側が仕掛けた洗脳的イメージをそのまま洗脳状態で自ら思考する事無く生を終える人の言葉と推定されます。

参考図書4:中流危機 NHKスペシャル取材班 著・・・日本人的幸せを信じて夢破れた人の現実の著

★気付き得て、自ら歩む、人生は・・自ら思考、洗脳破壊  我欲過剰は人を幸せにする事は無い

全ての卵を一つのカゴに盛ってはならないという鉄則

「ビジネススクールで最初に学ぶこと、つまり全ての卵を一つのカゴに盛ってはならないという鉄則」

これはリスクリテラシーの基礎の基礎、投資の基礎の基でもある。リスクはなるべく分散しなければ、イザと云う時に”死”しか無くなる。

資源の全く無い日本は特に、この基本のキは徹底すべき事ですが、日本国のリーダーは全く出来ていないロクでもないリスク対応をしています。

特に日本は災害大国、地震大国で有る事実をキチンと理解出来ていない可能性が大である。つまり、リスクが多いと云う事実は、そのリスク発災時には莫大な金が必要になると云う現実です。しかし、日本の政治屋は昭和の人口ボーナスの時(本来は国富を蓄える時)でさえ、ムダ金をバラまき続けて借金に次ぐ借金を積み上げ、人口オーナスになった2005年以降もさらに借金を以前にもまして積み上げ・・今や天文学的な世界ブッチギリの借金大国(GDPの260%以上・世界の先進国平均は90%程度)に成り下がってしまっています。

自然災害でも経済災害でも・・・もうそれを修復する為の金をさらに借金して出したら・・・国家破綻の可能性が大⇒それでもジャブジャブに借金積み上げマネーをバラまき続ける日本の政治屋

「増税メガネ」になったと思ったら、選挙が近い?いきなり「減税メガネ」になる人間が日本のかじ取りをしている。恐ろしい事が起きて居る。

今の今、欧州でもドイツが中国とロシアに傾倒しすぎてとんでもない不景気になっています。しかし、ドイツは今迄経済政策がまともで、まだ、まだ、余力が有るので何とかなるでしょう。

しかし、日本は仮想敵国、中国にドイツと同じ様に依存をしていますので2024年に向けて中国は大リセッション不可避ですから日本のもろにその影響を受け不景気は今年より深刻度を増して行く可能性が有ります。さらに日本は少子高齢化、そして労働者の世界人材ランキングは43位/64か国中、ととてつもなく低い価値の労働者ばかりになっているのです。そしてエンゲージメント指数は世界最低の5%しか無いのです。

★バカ選び、デタラメ政治、50年・破綻秒読み、世界の棄民  世界中から大バッシングを覚悟せよ

環境後進国の日本は、今後さらにペナルティーが付加される。

今年はサンマの顔を見ずに終わりそうですね・・トホホ、思い返せば2023年8月21日サンマの初競りが行われ、1キロあたり最高で23万円の値が付き、去年の5万5550円の約4倍の値がつきました。1匹あたり約2万8000円との事でした。そして1ヵ月半後、10月に入りいきなりサンマが大量で1匹100〜200円迄の1/100以下となりました。

季節が1ヵ月半ズレて居ると云う事、確実に地球沸騰化で日本近海の海の温度が8月末から9月末頃はサンマの回遊に適さない程上がってしまった結果ですね!

世界ではハワイを始めとする山火事が消える事無くあちこちで常時燃え盛り続けて居る状態であり、又は大雨で大洪水がこれまた世界中のあちこちで常時於き続けて居ます。さらに、乾燥や干ばつも同様に世界中で常時大問題と化して居ます。この状態は延々と続き続ける事になりそうですね!

地球沸騰化時代は、もう温暖化の防止は不可能な時代へ確実に移行してしまいました。この異常気象はその発生頻度と発生面積、発生場所をドンドン増やし続ける未来しか無いと断定可能です。まさに負の相乗作用のエンドレス時代⇒沸騰臨界へ突入です。

地球沸騰化の原因は人間の際限ない五欲の爆増がもたらした行き過ぎた商業主義しかその原因は有りません。特に日本の産業はICE車大好きの自動車産業を始めとしてとてつもなくCO2を出す状態で、環境後進国の筆頭です。今後世界からのペナルティーがドンドン付加される事は間違いない事です。

若者の貴方の時代はとてつもなく過酷な時代を生き延びる事は宿命でも有ります。そして、その沸騰速度と沸騰温度を低くする可能性を秘めて居るのは若者の憤怒、怒り、知恵、知性、しかありません。

貴方の自分自身の人生や貴方の子のリアリティー有る人生をイメージして見て、貴方に心の底からどうしようもない抑えがたい怒り(公憤)が湧いて来なければ・・もう終わりでしょう。人類がICE車に拘って居る様では未来は過酷間違いなしです。商業主義を1/2にするくらいの覚悟が必要です。解りやすく言えば今の手取りお給料の半額で生き延びる知恵を働かせる人生を選ぶ覚悟です。

もっと解りやすく言えばサンマに於いても今までの普通が普通でなくなった、今後さらに地球沸騰化は進みサンマが日本で取れなくなったとしても、・・それがどうした俺は未来永劫サンマなど縁がないと断言する覚悟です。自分の食うモノは自分で作ると云う覚悟なのかも知れません。

★温暖化、地球沸騰、今の今・・自給自足の、比率高めん  生き延びる唯一の選択肢!!!

2023年10月10日

土建屋から金を吸い上げる万博を土建屋が忌避

2025年の大阪・関西万博の開幕2025年4月13日まであと528日を切った。準備の遅れが指摘「やる以上は日本として失敗するわけにいかない」お気楽な、ぼんぼん首相談

そもそも「橋下さんが誘致した万博の準備で大変なことになっていますけど、一生懸命やりますから」と吉村知事は橋下に話す。大阪・関西万博は橋下や松井一郎ら維新の創設者が当時の自民党政権に働きかけて実現した経緯⇒時代遅れの大馬鹿感覚

海外パビリオンの準備遅れ深刻。50以上の施設を予定するが、着工に必要な手続きを始めたのは現時点で7施設。万博協会「寄り合い所帯」副会長でさえ「重要な方針は報道で知ることばかりだ。誰がどこで決めているのか分からない」⇒まともな推進リーダー(責任者)が居ない⇒苦

欧州から参加予定の国の担当職員は「コストが合わない。無理だ」「パビリオンは国の『顔』理想とする建物を建てられなければ、参加の意味がない。撤退も視野に入れざるを得ないかもしれない」とさえ語る。ボトルネックになったのはゼネコン側の消極姿勢だ。資材高などを背景に「採算に合わない」と敬遠、建設業者を見つけられない国が続出した。あるゼネコンの役員は「もう遅い。だからあの時(22年9月)に動くべきだったんだ」と嘆息する。

資材費の高騰が続く中、凝ったデザインを求められるパビリオン工事では「利益の確保は容易でない」(関係者)。建設作業員のさらなる不足が見込まれる上、会場と市中心部をつなぐ陸路は2本のみで、スムーズな資材搬入など不可能、さらに地盤最悪、環境汚染物も有り・・・見積もりさえ出来ない状態

予定地の電力開通は24年7月の予定で、開通前の工事には自前で発電機を用意する必要、下水道の整備も25年1月の見込みで「6重の壁」「どうやって工事を進めろというんだ」、実工事期間は450日程度しか無い、無理な残業法律違反。無理と訴えるゼネコンの担当者

会場建設費の上限は誘致時点で1250億円⇒2020年1850億円⇒2023年2300億円・・当初の約倍に増加⇒資材高、人手不足、会場への交通(工事車両大渋滞確実)、未熟なインフラ、工期超短し、決定権リーダー皆無。立ちはだかる「6重の壁」⇒強引に進めればさらに増加は不可避

現段階で万博の成功は黄信号。大阪府・市が2022年末に実施したアンケートで「万博に行きたい」と回答した人は首都圏で3割以下⇒当初入場料4400円が、2023年時点で大人7500円(小人1800円)に増加

★デタラメを、我欲求めて、GO-サイン・・・期日無くなり、あたふたのバカ  世界の恥さらし

万国博覧会(万博)改めバカ国博覧会(馬鹿博)にして、バカ過ぎる誘致担当から関係者のフィギア並べて世界中で大笑いする会にした方が被害が最少で済む事は確実な事!!!

日本と云う腐敗しきった異質の国のマスゴミ権力のド腐敗

外国の大手メディアが報じ文春報道やネットメディアが力を持ったからこそのジャニーズ事件の顕在化であり、新聞やテレビ等の大手マスゴミは何一つ役割を果たしていない。オールドメディアは共犯者に間違いない。

自分のやって居る事は棚に上げ正義ズラして会見上で怒って見せるのが新聞屋、国民の知る権利に、奉仕する存在では確実に無い。

国民の知る権利に奉仕しない新聞やその他マスゴミなど、必要なしと何時も感じてしまう。日本経済新聞の紙面の9割(内半分は広告宣伝)はゴミである。記事と思われる1割の中で本当に価値が有ると思える記事は極少でかつ3日に1回程度である。私はゴミに月々6000円余を支払って居る。

報道しない自由を行使できない性質をもつYahoo!ニュースなどプラットフォームが、もっと力をつけるさせる様に視聴者は努力(オールドマスゴミを見ない事)をしなくてはならない。

新聞やテレビは反省の弁を述べるなら何故に再発防止の為の信賞必罰の第三者委員会を設置しないのか?。今になってこれだけ人権侵害だと批判するなら、当事者として見て見ぬふりをしてきた新聞・テレビも同じく犯罪ほう助罪は確定

新聞は最高裁判決等で証明されたテレビ業界とジャニーズ事務所の闇深い癒着を報じるべき、キー局各局は基本的には新聞社の系列会社であり批判しにくい側面がある。アメリカの様にメディアのクロスオーナーシップの規制は国民が知る為の権利を行使するには不可欠。

しかし、日本ではマスメディアと政治屋とのズブズブの腐り切った癒着が存在するのも事実である。その最たる光景が見えるのが首相の会見場である。

「質問がある人は挙手を」と呼びかけながら挙手しない記者が司会者に指され、首相がすぐに「答え」のペーパーを用意する茶番“やらせ会見”、ジャニーズ事務所のやらせ会見の会見以上に酷いのが首相会見!それでも国民は平気・・反発はしない。

記者クラブと称する官邸に常駐する記者を優先的に指名し、雑協の記者やフリーランスはほとんどと言っていいほど当てられない。こうしてみると日本のマスゴミは権力者と癒着をしてガス抜き報道で国民から搾取をしている組織と断定して間違いない。82年前と全く同質の腐り切った組織である。

参考図書:そしてメディアは日本を戦争に導いた 半藤一利/保阪正康著 歴史のファクトである。

★騙されて、気付いてもなお、騙される・・不思議な民の、国ぞ衰退 世の中は原理原則通りになる

商業主義で仕掛ける側の脳内麻薬と云う妄想快感の怖さ

私たちが幸せに暮らす為の大きな障害に商業主義の行き過ぎによる脳疲労が確実に存在して居る。この過剰な商業主義が私達から時間と金を搾取して、さらに脳疲労を起こして正しく考える力を奪う。

ネット情報の9割以上は無駄な脳疲労しか起こさない情報である。SNSの情報も同じく9割以上はゴミであり、強烈な脳疲労と時間を奪う。

プロスポーツや芸能情報、テレビの番組等も・・・価値は全体の5%以下も無い現実がある。その5%をなぜかマスゴミ等の我田引水計画に洗脳されて8割とも9割とも思い込んでしまう。

そして全く価値の無い情報を40倍にも45倍(5%⇒80〜90%と思い込む)にも価値の錯覚をしてしまう。会った事も話したことも無い芸能人やプロスポーツ選手に憧れても何の意味があるのか?全く意味もない空疎な時間の浪費以外に無い。人は妄想では真に幸せには成れない。妄想の時間と金の大損をさせられている。

世の中には仕掛けて搾取する人間と、仕掛けられて搾取される人間の2通りの人間しか居ない。まさに人生の貴重な時間と金と思考する力を搾取され続けて、その途方もない無駄や悪意に気付く事もなく人生を終える圧倒的に多数の人間(社畜・国畜・ただの畜)が存在する。

まさに、この不合理で恐ろしく愚かな関係性は、自動車と人の人生にもそのままズバリ当てはまる。

稼働率5%の乗り物にに人生の可処分所得の大半(80%約5000〜6000万円)を奪われ続ける現代人の愚の極致、見栄や自己承認欲求を過大にしている事に気付き無駄を省けば・・この6000万円は1/10程度まで減らす事は可能な事である。この無駄金を積み立て投資(5%30年間)に廻せば60歳以上の老後資金は1億24,83万8,795円確保する事などたやすい事でもある。リスクが最少の投資(3%)でも87,41万0,533円になる。22歳からこの事実に賢く気付けば52歳で「FIRE(ファイア:Financial Independence, Retire Early)」も可能である。

上記視点から自動車の価値、便益を考えたとしたら果たして人が求めるモノからかなり過剰な自動車(不要に高価)は人を幸せにする道具だろうか?自動車に限らず、今の商業主義は同質の搾取が山ほど仕込まれている。

★毒仕込み、搾取する事、当たり前・・凡庸人の、国ぞ衰退  投資教育が当たり前の米国は栄える

2023年10月09日

AI失業不可避の時代⇒リスキリングも不可避

AIで無くなる仕事・・・将来的には現在のあらゆる仕事の約50%が徐々にAIに移行する事が推定出来ます。特に急速に移行するのが下記の11の仕事です。もうアメリカでは急速にAI失業が増えつつある。

1.一般事務員
2.銀行員
3.警備員
4.建設作業員
5.スーパー・コンビニ店員
6.タクシー運転手
7.電車運転士
8.ライター
9.ホテル客室係・フロントマン
10.工場勤務者
11.プログラマー(旧来コードを書く仕事)

AIで生まれる仕事

1.データ探偵 2.ゲノム・ポートフォリオ・ディレクター 3.散歩・会話の相手 4.倫理的な調達(ES)責任者 5.最高信用責任者(CTO) 6.サイバー都市アナリスト 7.人間と機械の協働責任者 8.人工知能(AI)事業開発責任者 9.BYO(個人所有機器活用)ITファシリテーター 10.エッジコンピューティング専門家 11.フィットネス・コミットメント・カウンセラー 12.デジタル仕立屋 13.AI支援医療技師 14.財務健全性コーチ 15.量子機械学習アナリスト。

米国企業が人工知能(AI)の活用を理由にした従業員の解雇、AIが理由の人員削減は全米で2023年8月までに約4000人にのぼり、「AI時代」到来に向けた人材の流動化が始まった。米通信大手TモバイルUSは、全体の7%に当たる従業員を「AI活用」で解雇。

米コンサルティング会社のマッキンゼー・アンド・カンパニーは7月に公表した調査で、生成AIの普及により、2030年までに米国の仕事(労働時間ベース)の29.5%が自動化される可能性がある。

IBMは「単純な繰り返し作業に当たるバックオフィス業務職の3割程度が今後5年間でなくなる」世界の従業員28万人向けに生成AIの研修を実施。米AT&Tは、システムトラブルの発生時はエンジニアが多大な時間を費やして修正ソフトを作成していたが、こうした作業は生成AIが短時間で対応可能。

日本はガラパゴスですから世界と比してドンドン貧しくなりながら糞みたいな仕事でこき使われて搾取されながら延々と衰退に次ぐ衰退をトコトンまで行くのでしょう。

★価値無きを、延々続け、変化なし・・ガラパゴス国、カスばかり也  日本人を卒業して地球人へ

住居学や心理学、住育学、睡眠学、金融リテラシー、地震学等々を真剣に学ばなければ良い家など100%出来ない!

昔から習い事や勝負事などは・・・心技体・・・がとても重要だと云われてきた。人間が生きて行く上でもまさに、心(満足度や幸せ感)と体(健康)とスキル(時代に価値ある人間的能力)がとても大事である。言われてみれば当たり前に貴方も思うかも知れませんが・・本当にこの3つを大事に生きて居る日本人はとても少ないと感じて居ます。

人は人生の7割前後を家の中で過ごします。勤務先も内勤の人などさらに2割を建築物の中(合計8〜9割)で暮らしますので・・人生の大半は建築物の中で現代人は生息する生き物なのです。私などはもうニューノーマル時代に対応をして・・・殆ど95%は家の中です。残りの5%は健康維持のウォーキングや1ヵ月に1度程度の小旅行だけは家の外・・になっています。

こうなると人生の満足度を上げる為には家の満足度を上げなければ人生が豊かになるはずも有りません。しかし、日本人は真逆の事を見栄心からしてしまって居ます。人様に見せる家、人様にマウントが取れる家、オシャレと自己満足を家に求めてしまう家・・これは全部過大な住宅ローンのお金を自分のお金と錯覚する事で間違ってしまいます。

家の1番大事な性能は・・熟睡性能 そして2番目は家族のコミュニケーションが良く取れる工夫のしてある家(簡単に云えば喧嘩をしても直ぐに仲直り出来る家)3番目の性能は家事労働が少なくストレスの溜まらない家 4,ローンの過大で無い家(ローン期間20年で完済できる家)

この1〜4の大事な性能は家のソフト性能が高い事で実現出来ハード性能の何倍も重要で人生満足度を高くする性能です。家創りの真なる学び、住居学や住育学や金融学や心理学等々を高めないと実現しません。それらの真なる学びを深めながら家創りをするのが弊社の哲学です。

1番大事な・・熟睡性能のソフト知識は次なる書籍を基礎知識にしています。参考図書:スタンフォード式 最高の睡眠 西野精治著  その知識をハードに落とし込むのがプロのプロたる所以です。

★最大の、価値有る家は、熟睡の・・・目覚め爽快、ストレスフリー  リカバーの基地が家

2023年10月08日

東洋のインチキ企業が金で買うブランド力の大嘘

ヨイショ、マスゴミやヨイショ調査会社やヨイショ、、ヨイショ●●が日本には蔓延している悲しさが有る、それを証明するのが下記調査・・強いモノをヨイショするコバンザメばかりのマスゴミや調査会社

顧客満足度調査を行うJ.D. パワー ジャパン(東京都港区)は「2023年日本自動車商品魅力度調査」を発表した。ラグジュアリーブランドの魅力度1位は「レクサス」(760ポイント)で、2位「BMW」(739ポイント)、3位「メルセデス・ベンツ」(716ポイント)、4位「アウディ」(703ポイント)となった。

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恐ろしくヨイショしているか又は裏で金をもらってステマしているかどちらかである。世界ではレクサスはベンツやBMWやアウディの御三家BBAのそれぞれのメーカーの1/2〜1/3しか売れて居ない。なぜ、顧客満足度が1番高いと上記調査では言って居るが・・何故に世界では売れないのか?特にハイブランドは高級品の売れる割合が高いがレクサスは最高ブランドは全く売れて居ない。

特にレクサスのトップブランド、レクサスLSなど見る影も無い販売台数(月販100〜200台前後)である。外国のモータージャーナリスとがやるプレミアムブランド比較調査などの映像にはレクサスは除外(プレミアムブランドと認知されない)されている事も多々ある。

そして大問題はプレミアムブランドにはプレミアムな人間が乗る事が前提で設計開発製造されているが・・その安全性たるやとてもじゃ無いが・・レクサスは見る影も無い状態(安全性が最悪)である。そんなモノを真のプレミアムな人間が選ぶはずが無い⇒故に売れて居ない。

仮にラグジュアリーブランド車の価格を600万円以上と設定した場合、世界で一番売れれいるのはテスラモデルYである。たった1車種テスラ・モデルY - 74万7500台(2022年)今年は100万台を超える勢いで売れて居る。モデルYpm(525馬力、0-100km3.7秒)

方やレクサスRX(309馬力、0-100km6.5秒)は22万台程度・・テスラモデルYの1/3〜1/4以下である。ドイツのプレミアムブランドBBAにも全く歯が立たない1/2以下!レクサスと言ってありがたがるのは日本人ダケ あの醜い造形は私は無料でもお断りする。

レクサスは世界の最先端メーカーと比して性能は約4割低く価格は2〜3割高いと云うとてつもなくコスパ最低状態・・その他、空力性能等々も最悪であり、造形も無駄すぎるラインでオラオラ(弱いモノ程自己主張が激しい)度MAXで醜い。

★嘘流し、ヨイショの文化、悲しけり・・やがて衰退、見向きもされず

日本のメディアの忘れさせる目的のガス抜きだけで、権力と癒着

故ジャニー喜多川と云う性犯罪者の50年余に及ぶ性加害隠蔽問題を巡り、テレビ朝日の篠塚浩社長は2023年9月26日の会見で、過去にメディアとして性加害問題を報じなかったことについて「人権侵害や性被害への意識が著しく低かった。深く反省している」と述べた。

所属タレントの起用方針は「タレントに問題があるとは考えていない」として、現時点で変更はないと明かした!

上記を要約すると反省はしているけど行動は変えない!!!と断言(矛盾の認定)した事になる。

テレビ朝日の権力者は早河 洋(79歳)である。この御仁の鶴の一声で全部が決まる、早川(個人)商店と云うのが実態の様だ!傀儡社長に殆どの決定権は無さそうである。

ジャニーズ事務所の2回目の出来レース記者会見、排除された記者が騒ぎ始め、副社長が演説をぶったらその場の記者の多くから拍手が沸き起こる。明らかに真相究明などしたくない意思表示である。腐り切ったマスゴミの特権意識のおぞましさ。

日本のメディアは営利企業であり、政権や財界と癒着をして金儲けが第一の株式会社である。当然の事である。そんなメディアを延々と見続ける日本人がただ、馬鹿だけの事。82年前とまったく同じ事。

参考図:「そしてメディアは日本を戦争に導いた」半藤一利/保阪正康 著

この日本と云う国は78年前に丸焼けになっても反省出来ずに、また、没落の道を選択して没落して行く事はどうやら間違いない事になりそうである。

私はテレビを殆ど見ない、それなりの価値あると思われる極少の番組を録画して約1/10以下の時間で見る事が殆どである。反対意見、世の腐った現実を認識する為に見て居るに過ぎない。

★悲しけり、我欲の民の、貪欲は・・収拾無しの、丸焼けの道   歴史は繰り返す⇒原理原則

リスクを恐れて、何も行動せずに、被害に遭う民、日本人

日本人程リスクリテラシーの欠落した民族は地球上に存在しない、しかも日本人は不安に対して世界一敏感なDNAを持つのにも関わらずである。ほんと不思議な生き物、それが日本人

最大のリスクは(1)少子高齢化と(2)地球温暖(沸騰)化の大災害と(3)1000年に1度の大地震遭遇時代と(4)産業の空洞化(5)優秀人材の海外流出(6)キャピタルフライト(7)財政破綻

注:キャピタルフライト⇒資本(通貨等)がある国から別の国に逃避することを意味⇒当該国の通貨が売られると、自国通貨安・他国通貨高となって輸入価格が上昇するため、急激なインフレに見舞われる。 また、外国企業が撤退して雇用が悪化する。

いま取り組むべきは、過去の成功体験や現状維持バイアスを捨て去り、人口が減り、出生数が少なくなっていくことを前提として、それでも経済を成長させ得る策を編み出すことである。日本はかなり追い詰められ、瀬戸際にある!

参考図書:『未来の年表 業界大変化』河合雅司 著⇒貴方の人生のこれからが判断可能な日本社会の大衰退(確定変化)が書かれてある。

日本の家業としている政治屋は上記の5項目を真剣には全く取り組んでいない⇒有効な対策は皆無、その場しのぎのやってる感を出しているダケのおためごかしに過ぎない。そんな、ロクでなしを延々と選び続けて居る日本人の自業自得とはわかって居ても・・腹が立つ(公憤)

世界中で活動しているカルト教団、旧統一教会に引っかかり金を貢ぎ続けるのは、世界広しと云えど日本人ダケである。日本を破壊した愚策を延々と8年間もやり日本をニッチもサッチも行かなくした超ホン人、そして上記カルト教団と3代に渡りズブズブの癒着をし搾取をし続けて来た人間を国葬にするなんて不思議な事をやる民族・・そんな国賊に花を手向ける日本人が山ほど居る不思議すぎる光景を日本人の殆どは何とも思わない大愚

本当に82年前と同じ、日本人は恐ろしいDNAを持った恐ろしい洗脳民族である。

★政治とは、バラまき続け、破綻迄・・行くぞエイヤー、神国(深刻)日本   カードの裏側を見よ

読んで、詠んで、感じて、考えて、書いて、考えて、行動して、そして考える

コロナ禍が過ぎ増えたと云えども最近の我が家の自動車の稼働率は0.7%です。たった0.7%しか無いモノを断捨離出来ずに昔のノスタルジーの呪縛に遭い高い維持費を払い自宅にオブジェとして存在して居ます。ふー、クルマを使うのは温泉と医者の定期健診くらいでしょうかね!一番多いのは車のエンジンを壊さない為に動かすメンテナンス移動が最大の移動時間(私の為の移動では無い)

これでは私の利便性の為のクルマでは無く、車の為に私がいるなんて逆転現象の大馬鹿状態!ふー

しかも1年間に税金や点検や車検や諸々の国家等のよる搾取が年間平均20万円近くもされてしまう。まさに負の存在⇒自動車の維持費は日本は世界一高いかもね?自動車の減価償却を入れれば合計普通車で60〜75万円程度かかります。

普通の家庭の自動車の稼働率が約5%前後ですから、我が家は普通の家の1/7.14の稼働率と云う事になります。経済合理性から言ったら確実に自動車は断捨離対象の筆頭となるハズですが・・・

モータリゼーションの華やかなクルマ社会のアメリカでも車の稼働率は7%しか無い。イーロンマスクはこの稼働率を上げる事(自動運転タクシー等)が地球沸騰化防止に最大の効果があると宣言をしている。

自動車の経済不合理性に比して我が家のEC化率は、それはそれはすざましい程のEC化率です。歩いて3分の所に人気スーパーは有りますし、日々の散歩の道すがらにもスーパーが4軒ほどありますが・・このスーパーに寄る(散歩の途中の徒歩)のは1か月に1度10分程度です。スーパーに限らず買い物インフラは3分以内に殆どのモノが揃う環境に暮らして居ます。

そんな超便利な住環境でも、ほぼ毎日2〜3回宅配が自宅に届きます。この事はとてつもない価値ある時間(ゆとり)を生み出してくれています。しかし、雄大な自然が少ない不満から我が家ではワ〜ケーションの計画も有ります。

昔の昭和の価値観では現場100回なんて俊敏に移動する事の価値を評価して居ましたが、今は動く(移動する)人間程仕事が出来ないと見てほぼ間違いありません。もちろん、人間ですから大事な場面ではフェイスツーフェイスが重要な事は勿論の事ですが・・あまりにも無駄動きが多い人間は時代の価値観には合っては居ません。

私は本ブログ以外のSNSも携帯電話もメールも基本やりません、もうこれらも断捨離しました。しかし、その分、書籍や論文を山ほど読み、思考しまくり、その自分自身の思考を文字化する事は数倍以上に増えて居ます。真なる学びを真なる深掘り思考をして・・文字に自分の思考(気付き)を記す・・これまで全部含めて真なる学びと思います。

本日の日本経済新聞2面に失敗の本質の著者の野中郁次郎、一橋大名誉教授の寄稿があり、日々私がセミナー等で何度も何度も貴方に訴えかけて居る事と同じ事を述べられて居ました。

書かない人間に優秀な人間は居ません。書かない人間は本当の意味の思考すると云う事を知らない人間です。コピペでは無く自分自身の思考を体系的に如何に要点をまとめて書くかと云う行為は脳のパワー(CPU性能とメモリー性能とハードディスク性能)をとてつもなく必要とします。

★脳鍛え、自分自身の、実相を・正しく知るぞ、生きる意味也 勘違い(常識)人生はもったいない!

2023年10月07日

非効率なド古いプラットフォームで150万台!それは無理

ボンボン黒縁メガネ氏はBEV化が大嫌いである。周りが茶坊主ばかりの10年余を過ごしたので、日本は未だにBEV化は全く進んでいない。2023年4〜9月期の日本のBEV化はニッサンの軽四サクラを入れても2.3%程度で全く伸びて居ない(世界の主要国の1/10〜1/20)

世界の主要国の2023年8月度のBEV普及率はドイツ31.7%、中国25.68%、イギリス20.1%、タイ11.07%、米国7.46%と日本以外は時の経過と共に凄い勢いで伸びて居る。

日本のBEVはサクラを除けば1.2%程度。それをたったの3年後の2026年には今の”60倍”の150万台生産すると宣言⇒いくら生産しても売れなければ意味が無い。今現在のとてつもない低性能でコスト高のママでは売れる事は無い。遅れを取り戻す為に真剣に開発中の豊田商店のBEV専用プラットフォーム車は2027以降の生産となる。今のコスパ2倍以上が実現可能な大進歩(発明)が1年以内(製品化期間2年)に無いと無理。のそのそして居たらテスラやBYDはさらに豊田商店の先を行く事は確実な事!

ちなみにBYDやテスラの基本開発を終えてからの製品化期間は8カ月〜12カ月程度と超短い、日本はかつて製品化期間が4年⇒今は2〜3年

テスラ(2023年180万台目標)はモデルYワンモデルダケで年間100万台を売り上げそうな勢いである。方や日本メーカーは全部のモデル合計で数千台〜3万台程度と1/33以下しか売れて居ない。これが真の実力差である。テスラのモデル2や自動運転タクシーなどが発売(2025〜2026年予定)されればこの差はさらに何倍にも開く!日本のメーカーがテスラの真似事をしたくても出来ない!(テスラは鉱山からリチュームの精錬工場迄自社で稼働させた)日本企業が無理無理真似れば致命的大赤字確実。

ボンボンばかりのヒラメ人間しか居ない日本の大企業にイノベーションなんて起きた試しがない。チマチマカイゼンと下請けイジメ(コストカット=手抜き)しか出来ない人間しか居ない組織には3年(実質1年)と云う期間はあまりにも短い。

今の今、世界で利益を出し続けて伸びて居る製造業の製造ビジネスモデルはたったの2つしか無い。

1,テスラやBYDの様に内製率を高めた垂直統合型のビジネスモデル。

2,アップルの様に頭脳集団⇒製造はほぼ100%フォンハイ等のEMS(電子機器受託製造サービス)

サプライヤーを多重構造にして本体は企画部分や組み立て部分ダケやる様な製造業はオールドエコノミー産業として超非効率で超スロー(テスラの7倍遅い)であり、時代の変化のスピードにキャッチアップする事は不可能、3〜7倍も時代スピードに遅れて居る。まさに日本の大企業製造業のビジネスモデルは時代価値が無い。

価値そのものがハードからソフトへ移行、そしてモノからコトへ、そしてトキの質へ移行テスラのAI自動運転FSD12がアイズフリー自動運転レベル3以上迄高められたらもう完全に勝負有りが明確になる。

ボンボン氏は急速充電設備など自動車会社が用意するモノでは無いと断言していた。後に発言撤回、時すでに遅し・・・テスラの高性能スーパーチャージャーは全世界に普及して、中国以外の世界の主要メーカーはトヨタ以外のほぼ全てがテスラの急速充電システムNACSに統一されつつある。

ボンボン黒縁メガネは世界に向けてオールドエコノミー産業を1人も切り捨てる事無く継続すると宣言をしている。戦争で1人も殺さないと宣言している事に等しい、愚かな実現不可能な理想論である⇒放置すれば全員が死ぬ!

★無理筋を、根拠皆無の、宣言で・・・無責任たる、茶坊主の群れ

変化しない日本は国境炭素税のペナルティーは不可避

地球沸騰化不可避の時代です。人類は地球に住めなくなる事は確定事項ですが、それまでの期間をどれだけ長く出来るかが・・今の今の最大優先事項です。これは大げさでも何でもありません、事実です。変化、進化が大嫌いな日本人には過酷な時代が到来しましたね!!!

国際エネルギー機関(IEA)は9月26日、気候変動対策の報告書を公表。気温上昇を抑えるために再生可能エネルギーの設備容量を2030年までに3倍に拡大するよう提言。

再生エネのコストは大きく低下し、化石燃料からの脱却は世界で進むのに唯一日本だけが全く進捗して居ない。”原子力ムラ”の妨害が確実にある。村々の権力者の東大卒が日本人の未来を破壊する事になる。

地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」地球の気温上昇を産業革命以前から1.5度以内に抑える目標=再生エネ3倍目標⇒世界が50年に温暖化ガスの排出量を実質ゼロと整合する。

上記報告書によると、再生エネの設備容量を2023年から2030年に3倍にすると110億キロワット⇒2021年時点の化石燃料の発電容量の2倍強。実現すれば、2030年の再生エネの発電(容量ベース)に占めるシェアは7割前後になる。再生エネの普及が大幅に進めば、化石燃料の需要は30年までに25%減、必要な投資額は2030年代初頭には年4.5兆ドル(670兆円)と2023年の2.5倍。

世界で主流となっている風力発電は2022年に中国は約3700万キロワット、米国は約860万キロワットそれぞれ増、日本はわずか23万キロワット(中国の1/160、米国の1/37)。インドやトルコ、台湾さえ日本の先を行く⇒その差はさらに拡大不可避⇒国境炭素税のペナルティーが日本に課される可能性大。

日本ののエネルギー基本計画で掲げる2030年度に再生エネを最大38%とする目標を達成しても2021年度実績比で1.7倍⇒世界標準の3.0倍とする為には再生エネの割合を67%(現状の3.5倍)にする必要有り。

村社会が支配する日本人には現状の3.5倍は出来ないでしょう。その強烈な痛みを覚悟する必要有り!

★灼熱の、日本の夏は、危険なり・自然災害、常時発生  人類で一番最初に滅亡する民族、日本人

今後激減して行く建設業⇒需要減少>供給大減少

建設業の倒産増に歯止めがかからない状況だ。帝国データバンクの調査によると1〜8月に発生した建設業の倒産は1082件。すでに22年全体の1204件に迫る勢いで、同社は「このペースで推移すると年内の建設業の倒産は1600件(5社/1000社)を超え、過去5年で最多となることが確実

しかし、問題なのは廃業、2022年に全国で休業・廃業、解散を行った企業(個人事業主を含む、以下「休廃業」)5万3426件。 22年初頭から3.66%の企業が、休廃業で同年中に市場から退出・消滅した。建設業も人手不足でこれ以上の廃業数であろう。

令和4 年度末の全国の建設業許可業者数をとりまとめ、許可業者数は5 年ぶりの減少(474,948 業者)建設業の就業者数は511万人(前年同月比102.2%)、雇用者数は413万人(同100.5%)と、ともに5カ月連続で前年同月を上回わったが、今年に入りその数は減少!

建設業の法人数は313,981社、その内超零細が全体の7割程度・建設業全体の赤字企業の割合は56.0%⇒中小零細に限定すれば7〜8割が赤字・・以下建設業の現状を示すサイト

https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2309/14/news041.html

大企業なら安心とならないのが日本の建設業界である、下請ピンハネビジネスモデルの権化の様な業界であるから・・職人不足はそのまま大企業の体質の弱体化にもつながる。ビッグモーター事件に見る様に大企業だからこそ無理して利益を上げる・・犯罪的手法・・は普通に建設業でも行われている。

日本の大企業は今も昔も下請け重層的な搾取型のビジネスモデルであり、下請けや末端から生かさず殺さず、乾いた雑巾をピリピリと千切れる寸前まで絞りまくるのが日本の実態である。当然、下請けは生きる為に手抜きを行う・・それが噴出して止まらなくなったのが・・・大規模マンションが傾いたり、タイヤが取れちゃう事件へとつながっている。

首都直下地震や南海トラフ地震が起きれば私が述べて居る言説が正しいと確実に証明できる自信がある。

★タワマンが、横倒し也、下々を・・押しつぶしたる、大都会かな  それでも法的責任は無しの日本

2023年10月06日

日本の価値がバカ政治屋により大棄損・・・価値消滅

主要国で極端に通貨の価値が下落しているのは日本ダケである。インフレの影響を除いた実質金利で、米国の高さが他国と比べて鮮明米国の実質政策金利は8月時点でプラス1%を超えた。ユーロ圏や英国や豪州はマイナス1%を下回る程度、そして日本だけは(マイナス4.4%)と大幅に下落しているとは対照的。

米国は利上げ開始から1年半が過ぎてもなお強い米景気、実質金利高は、外国為替市場で米ドル独歩高を招き、米ドル資産への投資を加速させている。

米ドルはFRBが利上げを開始する直前の22年3月中旬から足元までに3.7%上昇。主要10通貨のなかでは、スイスフランを除いて最大の上昇率。

三井住友銀行が米ドル建て定期預金の金利を年0.01%から5.3%に引き上げた。「FRBは当面利下げしない姿勢を示しており、米金利は高止まりするだろう」米国の金利高が世界の投資マネーを引き寄せ、ドル高を招く構図は当面続く様相である。

日本の円と云う通貨だけが大幅に1年間で4.4%も価値を下げ続けて居る。つまり、輸入品が1年で4.4%高くなる状態が続きそうだと云う事でもある。

これは10年前のアホノミクスの継続を失敗した事が確実なのに未だに継続している政権与党が及ぼした結果でもあり、政治屋により日本国の富の価値は毎年4.4%減っていると云う事でもある。仮に貴方の預金が日本円で1000万円有ったとしたら・・その価値が1年で44万円も減り956万円になると云う事である。そして2年目には913万円と減り続ける運命である。

日本人は金融リテラシーは基本皆無に近い状態の人が殆どだから減って居ても全く問題にしないアホーしか居ない。しかし、賢者はドンドンこんな日本の見捨てて取れるリスクを取り世界に羽ばたいている。

★貧乏を、求めて不思議、日本人・やがて空腹、耐えきれず也

仲間内の犯罪には、とてつもなく寛容

2023年9月21日、日本自動車工業会は、都内で記者向けに会見を実施。開催まで約1か月となったジャパンモビリティショー2023の概要などについて説明 、犯罪企業日野がCJPT復帰へ 物流業界の大問題「2024年ドライバー不足問題」は全メーカー+社会一丸で解決を!!との宣言

CJPT(Commercial Japan Partnership Technologies株式会社)いすゞ、日野、トヨタ、スズキ、ダイハツが商用車領域における共同事業を推し進めるための座組み。

日野自動車が、2022年8月に判明した長年の多重不正、認証試験不正問題により除名処分⇒たった1年でお咎めなしの復帰⇒コンプライアンスなんて言葉を使う資格は無い。悪への許容度極大企業⇒類は友を呼ぶ

さすがに"やらせ"の・・「俺の女になれば会社に採用」と女子大生に迫った身内をバレて大問題、大ニュースになっても子会社の社長に据えるダケの悪に対する悪事への許容度の大きい身内第一の企業風土の有るコンツェルン大会社のやりそうな事である。俺の女になれと言ったホステスの子より、それを子会社の社長に据える事の方が大問題である⇒一族第一の腐り切った証明

まるでボンボン黒縁メガネは日本の支配者のふるまいである!!!

★悲しいね、こんな低俗、ぼんぼんの・・・支配するなり、基幹産業  10年後が見ものである。

原理原則・・・善悪半々・・今の日本の様に善が2割、悪が8割なんてアンバランスな状態では悪の3割は確実に淘汰される運命である。例外は無い。この3割の淘汰を政治屋や社会が温存したとすれば、全部が腐る運命が待っている。今の今、日本人は悪の許容度が爆上がりして悪党天国と化している。

日本人が発する言葉の8割は嘘で固められている。本当に生きにくい社会が好きな日本人と云う不思議な生き物が・・・善より悪を許容する社会を作り上げて居る悲しさがある。

★悪党を、悪事バレても、温存し・・短期廃除で、元の木阿弥  類は友を呼ぶ⇒確信犯的悪党集団

無責任官僚とお気楽家業政治屋と我欲の大企業とアホの民

日本国は仮想敵国(中国)に世界で一番依存していると云う不思議な国である。日本の食料自給率(SSR)は38%。野菜のSSRは8割程度、その種子の9割以上が輸入。肉類のSSRは5割程度ですが、飼料の7割を輸入に依存。国産飼料のみに限れば、肉類SSRは1割以下に低下。以下中国輸入依存の詳細

https://www.ide.go.jp/Japanese/IDEsquare/Eyes/2023/ISQ202320_014.html

財務省貿易統計の円ベース(輸出確報・輸入速報、2023年1月27日)では、日中貿易総額が43兆8,411億円(前年比14.3%増)、輸出(日本の対中輸出)が19兆66億円(5.7%増)、輸入が24兆8,344億円(21.8%増)中国にとって日本はアメリカに次ぐ第2位の貿易相手国

この中国が日本もアメリカも仮想敵国である。アメリカは中国依存を急速に減少する政策を取り始めた、中国は日本を抜いて世界一の自動車輸出国であるが、アメリカの中国車への輸入関税は27.5%ととてつもなく高い。EU車への関税は10%となっている。

日本から米国に輸出する関税、米国は乗用車2.5%、トラックは25%。 一方、日本はすでに自動車に対する関税をゼロにしているため日本が輸入する米国製自動車には関税はかからない。しかしBEVに関してはアメリカはIRA法を施行して実質日本国内の製造車の輸入に制限をかけ始めた。

日本は世界で最大中国に依存している、そしてその中国が仮想敵国、これは82年前の日本とアメリカの関係と瓜二つである。その権威主義の中国がロシア化の独裁政権に強烈な速さで移行中である。台湾有事が起きた時の事など日本のリーダーは1mmも考えて居ない。歴史上も今の今も日本の政治屋や大企業のリーダーは未来の日本のリスクなど一ミリも考える能力が無い事が証明されている。

グローバル化の時代は終わり、それぞれの世界が分断され自国第一の保護主義的な動きが活発化をしている。資源の全く無い日本に取ってはとてつもなくリスキーな時代が来ようとしている。しかし、日本の村社会の村々は未だにノー天気に自分の村の事しか考えず日本の未来など1mmも考えて居ない。ふー

★バカ政治、国を追い込む、大困窮・・・賢者逃げ出し、カス残る国   世界の夕張化が進行中

2023年10月05日

自分達が腐っている事が理解出来ないマスゴミと大企業

帝国データバンクは9月21日、’23年以降に広告や販促物でジャニーズタレントを起用した上場企業65社のうち、起用の見直しを表明した企業が約半数の32社に上ったとの調査結果を報告

ジャニーズタレントを広告起用することを「チャイルドアビューズ(子どもへの虐待)を企業として認めることになる」サントリーホールディングスの新浪剛史社長は経済同友会の代表幹事が断言!!!

全うな意見を言う人間新浪剛史社長を芸能村に取り込まれたマスゴミはあらさがしをして、パワハラ癖有りとこの時期に叩き始めた⇒どこまで腐ったマスゴミか!!!

日本の大企業のジャニタレをそのまま使う33社は犯罪肯定企業と云う事になる。まぁ〜日本の大企業は魂を悪魔に売り渡した、金の為なら何でもやる様な腐った連中が経営をしているから、さもありなんと・・悲しくなる。

2度目の会見も一見、どの会社でも説明会に参加できるとされたが、実は質問者規制のリストにより都合が悪い本質を突く様な質問をする記者は除外された(バカ記者にしか質問させなかった)。

人々をガンにするような食品添加物が山ほど入った超加工食品をジャニタレ使い、消費者に売りまくり、食わせまくり、ガン化させても平気な連中である。経営者がこの事実を知らないハズは無い。世界の主要国では禁止されている発がん性が明確に有ると証明されている食品添加物が日本では堂々と使われている。

アメリカでは発がん性が明確とされ2018年より法律で禁止されたトランス脂肪酸(マーガリン=食べるプラスチック)が日本では今でも平気で売られ殆どの菓子パン等の多くの食品にガンガン使われている。

悪魔の商業主義がバンバンその毒をバラまき、医者がウハウハと儲けまくる事を優先して日本の医者は、この毒売りを承知して居ても・・見ざる、言わざる、聞かざる・・・を金を優先してダンマリを決め込んでいる。

まさに、ジャニーズのエロオヤジ犯罪、マスゴミ、大企業が金儲けを優先して犯罪を隠蔽した構図と全く同じである。

★やられ損、誰も助けて、くれないぞ・・・腐った日本、恐ろしき罠

未だに村社会のマスゴミとのズブズブは継続中

日本の村社会は外圧でしか正しく変化出来ない、とてつもない相互忖度、相互依存の悪を許容する文化を持つ日本人の負のDNA。

ジャニー喜多川氏の性加害については、所属タレントの告発本や裁判で明らかになり、週刊文春がこれまでも報じてきたものの、日本のマスゴミ界では黙殺。暴露告発本が出ようが最高裁の判決が出ようが黙殺、ところが、今年3月に英BBCが1時間の番組として放送したことが、広がるきっかけとなる。BBCは“黒船”であり、外圧によってついに実態が表に出た。

同様の腐った膿が日本社会には、未だに満ち満ちて居ても日本人の倫理観欠落によりそのまま、腐敗度を上げ続けて居る。

原発事故でもドイツの放送局がとてつもない事実(被害者の棄民化)を放送しても・・・日本のマスゴミは電力村に配慮して無視したママ、原発の当事者からの告発本が何冊も出ようがマスゴミはダンマリ!

参考図書:3.11 大津波の対策を邪魔した男たち – 2023/3/24島崎邦彦 (著)
参考図書:プロメテウスの罠1〜9巻 朝日新聞特別報道部

「『タレントに罪はない』というのは詭弁(きべん)。ジャニーズ事務所が競合する他の事務所のタレントを起用しないようにテレビ局に圧力をかけていたのは、紛れもない事実。現在、世に出ているタレントは実力+刷り込み効果、犯罪者の経営する事務所の圧力という恩恵を受けていたのは間違いない。逆に他の事務所の有能なタレントが消えていった」⇒事ここに及んでも「NGリスト」やマスゴミがジャニーズ会見を応援(犯罪を肯定するマスゴミの存在⇒狂人)

テレビ業界という“村社会”の保身の相互忖度、何よりもテレビ業界という村社会から外に出ていくという気概には今の今でもみんな乏しい⇒そんな腐り切った果実が日本人は大好きで搾取され続けて居る。

もう、確実に日本のテレビ局の全ては・・・バカ製造機・・・以外の何物でも無い!!!このバカがそのままバカ度を上げて毒親になる国、衰退する事など当たり前すぎる事である。

今の今本当に優秀な若者は日本を後にして世界で学び、世界で働く事を選択し始めた。この傾向は今後さらに進み日本は・・カス・・の国となる可能性さえ有り得る。

★カスの国、カスの親玉、村社会・・・柵の中での、自己保身かな   腐った村社会の運命である。

過ぎたるは及ばざるがごとし⇒商業主義、資本主義

このところ、一気に寒くなりました、真夏から2〜3日でいきなり秋本番、秋終盤、山には雪が降り、海には台風が有る・・なんてクレジーな気候になっています。貴方も体調にご留意くださいよ!健康第一です。

サンマが全く取れなくて1匹5000円〜10000円なんて言っていたら、いきなり大漁、一匹200円なんて事になっています。私は今年まだ生サンマの塩焼き食べては居ません!

真なる学びを深めれば深める程・・この現代社会は商業主義、資本主義が行き過ぎて人々を3極に分断して圧倒的多くの人が経済的困窮を始め、精神的にも不幸(虐待)されている悲しい現実が明瞭に見えてきます。

1,上級国民2%・・ 支配層・仕掛けて下級国民から搾取して富を独占する人々
2,下級国民70%・・搾取される層・仕掛けられて洗脳され搾取をされる層⇒この層も3層
3,お荷物国民28%・搾取された税の一部の微々たる援助で何とか生きながらえる層

その弊害から”人と人が心を通わせる”・・と言う人間が持つとてつもない良い価値が退化して行っている様です。

残念ながら上記の搾取の連鎖が40年近く延々と続き、日本社会はとてつもなく疲弊困憊してその活力が風前の灯火となっています。その結果として少子高齢化や空洞化や多くの負の事象しか日本には起きなくなってしまいました。まさに若者に価値ある自己実現の夢を見る事を許さない国へと堕落をしてしまいました。

その代わりその不満を緩和する為に・・架空の妄想・・を見させるような仕掛けが山ほどあります。まさにジャニーズ問題などその典型です。プロ野球等のプロスポーツの応援やゲーム等も全く同じ錯覚と妄想と搾取が仕込まれて居ます。

真なる学びの欠落した日本社会は・・82年〜78年前と同じような壊滅の日本に向かって居る様です。82年前は無謀すぎる戦争、今回は経済破綻+南海トラフ地震+首都直下地震+地球沸騰化の大災害・・これが原因になりそうです。

★近代史、日本人とは、理解出来・・・その恐ろしさ、身の毛がよだつ

2023年10月04日

日本社会の腐敗があちこちで腐敗度を増して表皮を食い破り、あちこちで腐った汚物が噴き出した!

なぜ、人は違法な勧誘に心を奪われるのか。危険なささやきに冷静さを失うのか。その時の心のメカニズムを実際のある裁判の記録を元に再現劇と心理学分析から解き明かす 、以下の映像を見てください。

レギュラー番組への道「悪魔のささやき」(旧統一教会)20230923(以下の動画は削除の可能性有り)

https://www.dailymotion.com/video/x8oa0tn

これはカルト教団旧統一教会の信者獲得と信者から搾取する洗脳ビジネスモデルです。これはこのカルト教団ダケが行って居るダケでは無く、日本では多くの我欲政治屋、家業として政治を行って居る政治屋一家も全く同じビジネスモデルで有る事に気が付きます。

ジャニーズ事務所のファン獲得の営業戦略に通じる所も有ります。「押し」命!的な発情メスの獲得

だから、日本の右翼政治屋一家が親子孫3代に渡り日本人から犯罪的手法で搾取するカルト教団とズブズブの相互支援関係を気付く事が出来たのです。まさしく・・「類は友を呼ぶ」=「悪は悪を呼ぶ」・・と言う原理原則です。

言葉などどうでも良いのです。目的は親子三代の政治屋もカルト教団も我欲(今の地位・権力を高めより多くの金を稼ぐ)を満たす事が全てであり、政治思想や哲学や宗教教義などどうでも良いのです。搾取する対象がより集まりやすい言葉を使って居るダケで・・・中身などどうでも良い事が良く解ります。

人は言葉など平気で嘘が付ける生き物です。しかし、その行動は嘘は付けないと云う真理があります。言葉ではなく、その人間の具体的な行動を見れば、その人間の思うところは明瞭に判別可能です。

日本の政治屋の言葉と行動は完全に不一致している現実を貴方もキチンと理解しないと、貴方の人生、貴方の子の人生、孫の人生が・・延々と搾取の対象となります。現在の日本はとてつもなく貧しくなっています。未来の子供たちに借金を押し付けなければ、日本人の所得の6.5割以上が搾取されている状態です

子供の為なら何でもする、子供第一なんて言って居る親が上記の悪政をする政治屋を承認している、まさに毒親その物・・それが日本の現実です。子供の人生をカルト教団に差し出すカルト教団の親と全く同じです。

★自らの、頭で思考、日本国・・・搾取の連鎖、国畜の民

日本の値打ちを下げ続ける政治屋を選ぶ不思議な国民

そもそも円安って円の価値が下がると云う事。価値を下げる事を真剣にやりまくったのがアホノミクス。この政策で日本の企業は努力をしなくなり大衰退した。日本人の価値も質(ド性悪)も超下落した!日本を今の様に大衰退して価値を下げまくりデタラメやった人間を国葬にする民族まさに、アホーの民以外の言葉は無い。

今の円安は、日本と米国を始め世界の金利差に基づいたもの・・そして世界の主要国の自国第一主義が加速して、日本の産業構造の変化(空洞化)が主因。

円安理由(1)
日本の大規模緩和策に出口が見えておらず、円の大量供給が今後も続く可能性が高い⇒大量の円が供給されれば市場にインフレ期待が生じるので、為替は円安。米国や世界は大規模緩和策の弊害が大きくなってきたことから、すでに撤退を始めており、金利を引き上げると同時に、市場から貨幣を回収⇒世界で日本だけこの正常化が出来ない!(市場機能を強制停止)

円安理由(2)
実需の円買いの減少。日本の産業界はコスト対策から中国や東南アジアなどに工場を移転し、国内は空洞化。中国や東南アジアへ移管した工場から輸出を行っても、その代金は当該国に落ちるだけで日本には帰ってこない。輸出で受け取ったドルを円に換えるという、いわゆる実需の円買いは不要、輸入のためのドル買いは確実に増加、日本の購買力が低下していることから、同じ商品を輸入する場合でも、より多くのドルが必要となっており、その分だけ円売りドル買い増⇒円安進行。

日本は世界最大の債権国、所得収支の内訳を見ると、半分は海外に移転した工場(現地法人)の利益や配当であり、これは見かけ上の数字であったり、日本には送金されない。現地法人の競争力は、さらにコストの安い新興国企業に取って代わられる。日本の所得収支のうち、純粋に証券投資からによるものは約半分しかなく、しかも収益の多くは再投資に回されているので、国内にはほとんど戻らない⇒円買い不要

円安理由(3)
世界は自国第一主義を今後さらに色濃くしていく。地産地消を有利にする法制度が米国のIR法や資源国の資源輸出規制等々が進行不可避⇒日本の国内工場が海外に移転⇒輸出の激減⇒円買い不要⇒円安

円安理由(4)
円安と物価上昇が継続する場合、日本円で現金を持っていることは著しく不利⇒価値が落ちない海外通貨での運用増⇒キャピタルフライトが進行⇒全て円売りドル買い⇒円安進行。

円安理由(5)
地球沸騰化の自然災害や1000年に1度の大地震多発時代に大規模被害が出れば輸出は激減、輸入は爆増⇒それにより円を売りドル購入⇒一気に円安に向かう。

円安理由(6)
地球沸騰化で食料生産が減少、水と食料が奪い合い、温暖化防止が国境炭素税等を付加する近未来、日本はグリーンエネルギー率が最低の国であり、炭素税不可避⇒輸出の減少⇒輸入金額の増大⇒円安

全ての原因の根本はバカリーダーの温存による日本の国力低下要因⇒日銀の政策により上下は有るモノの中長期的には不可逆的円安が始まった可能性有り。もう円の価値は世界相対的には1970年代と同じまで下落した。今後さらに下がる事は不可避

★激変の、予兆あちこち、見え隠れ・・・バカには辛き、時代到来  準備を怠りなくしましょう!

住まい探しの場所も時代変化に合わせてすべし!!

もはや日本も終身雇用制は完全に終わったと見て良いだろう!、勤務先に通勤しやすいと云う理由で土地を探す事の重要性は確実にその意味を失いつつある可能性がとても高い!

離職率の定義⇒「新卒入社(大卒)の人が3年以内に離職した割合」

離職率の高い業界ランキングTOP5(大卒編)

1位:飲食サービス業界・宿泊業界…離職率50.4%
2位:娯楽業界・生活関連サービス業界…離職率46.6%
3位:教育・学習支援業界…離職率45.9%
4位:医療福祉業界…離職率39.0%
5位:小売業界…離職率37.4%

離職率が「低い」業界ランキング

1位:電気・ガス・熱供給・水道業:離職率11.1%
2位:鉱業・採石業・砂利採取業:離職率11.5%
3位:製造業:離職率19.0%
4位:金融業・保険業:離職率24.2%
5位:運輸業・郵便業:離職率25.0%

平均勤続年数とは? 日本全体では何年? 平均勤続年数とは、現在会社に在籍している従業員の勤続年数を平均した数字。 国税庁によれば、2019年の平均勤続年数は、男性が13.9年、女性が10.3年、全体で12.4年。

平均20〜65歳迄働くとして45年間÷12年(男女平均)=約4回職場を変わる可能性が大、そして今後ジョブ型経営が世界と同じ様に日本にも導入されれば米国では平均勤続年数 4.3 年ですから約10回程度は勤務先は変化する事になります。実際には日本人は今後食うために元気なうちは働く(75歳労働)なんて事になる可能性が高い。さらに職場更新回数は増える。

残念ながらAI時代であり、モノからコトへ、そしてトキへ急速に価値が移行して、ハードからソフトへの移行も当たり前になっている今の今・・普通の人が職に就く事は今後さらに難しい事に成らざるを得ない近未来でもある。貴方自身の価値を時代に合わせてドンドンアップデートし続けなければ職に在りつけない時代でもある。

★価値あげる、スキルを得るは、感性の・・・豊か成る事、不可避也けり  EQ力が仕事の源泉

2023年10月03日

日本の政治屋は何度も同じ過ちをを繰り返す我欲のクズ

「デタラメ大規模土木工事?」大阪万博、当初予定から1000億円以上増加…“後出しジャンケン”に怒りの声⇒愛知万博でさえデタラメやって居た。万博を赤字にしない為に税金で万博終了後使用した中古パイプ椅子(5000円相当)を1脚30万円で買い上げて居た。

万博開催決定時予算1250億円⇒現在の1850億円⇒昨今の物価高により⇒2300億円程度⇒不確定要素がさらに有るので最終的にはさらに増加不可避⇒費用は国と大阪府と財界が1/3づつ負担契約でスタート

当初予算は1250億円、実に8割以上のアップ。最初から高額の予算を打ち出せば国民から『万博なんてムダ遣いだ』と開催そのものに反対する声が上がることが予想され最初は適当に反対されない額の予算でスタート

「会場となる『夢洲』特有の問題で費用はまだまだ上がる」「夢洲は埋立地で、地盤がとにかく弱い。基礎杭をかなり深く50m以上打ち込まないと構造物は立てられない。しかしこれは打ってみないとわからない。地盤改良費用は上振れする可能性が高い。そして万博終了後にはこの杭を全て抜き処分する。

土壌汚染「夢洲は大阪湾や河川のしゅんせつ土砂や産業廃棄物、建設残土などの最終処分場でもあります。大阪湾のぬかるみからはPCB(ポリ塩化ビフェニール)が検出されていますから、夢洲の土地をさらに調査して、万が一、PCBが検出されたら膨大な浄化費用が必要となります」

日本の大手建設会社は、どこの会社も今のところ期限迄には無理との見解⇒裏取引を持ち掛け強引にやらせるしかない。

しかも、万博の後には2030年、日本人から搾取する為の大カジノを外資経営で作ると云う訳だから、ハゲタカに全部持ってかれる事は見え見えの大愚、大阪府は税金が入る。外資は寺銭が莫大に入る。日本人はカジノで超莫大に搾取される。・・日本人は微々たる雇用と引き換えに日本人が確実に損する施設がカジノである。

★デタラメを、許す国民、恐ろしき・・・日本の民は、極悪非道  自業自得の滅亡の道を選ぶ悪党

私は正真正銘のバカも悪党も大嫌いである。ふー

日本のメディアも加害者で、実に異常

ジャニーズ事務所の創業者の性犯罪被害者478人のから申し出があり、そのうち補償を求めている被害者は325人・・その数の多さにビックリである。その数はさらに増える可能性さえ有り得る。

さて、日本のマスメディアも上記の犯罪の共犯者で有る事は間違いない事実である。1988年、実名で出版された最初の告発本、最高裁判決が出た時2004年に取り上げて居れば上記被害者は、推定半分程度以下には減らす事は可能であると推定出来る。

「ジャニーズ問題、BBCが世界に報道。性加害に厳しいのが世界の常識。今頃になって弁解しているが、TV局をはじめ日本のメディアも加害者で、実に異常である。」

犯罪企業と知りそれを自分の利益の為に20〜32年以上も使い続けるマスメディア、犯罪黙認をすれば当然被害者が出続ける事はバカでも理解出来る。

日本のマスメディアの特権意識と自己慢心と腐った銭ゲバ根性は今に始まった事では無い。

参考図書:そしてメディアは日本を戦争に導いた 半藤 一利著/保阪 正康著 そして死ななくて良い1800万人(内日本人310万人)が無駄死にした。メディアは一切反省も責任も取って居ない。

同じ事がこのジャニー喜多川性犯罪事件でも起きて居る。日本に真のジャーナリズムなぞ存在しない事は明らかな事である。そして、それを唯々諾々と信じ込み洗脳されるバカ国民の国、それが日本人、日本国

上記事件の被害の加害者割合は半分以上はマスメディアに存在する事は明らかな事であり、その責任をうやむやにすると82年前と同じ過ちを犯し、日本国さえ滅亡させてしまう可能性が有り得る。

被害からすればマスメディアの経営層を全部取り換え、賠償金1000億円程度支払わせるぐらいの罰は確実に必要な事である。自分たちは犯罪放置でこの数十倍も利益を上げて居る訳だから犯罪不当利益で全没収数兆円が当たり前の罰

★マスメディア、極悪非道、当たり前・バカ国民の、搾取ウハウハ  こんな事を許してはならない

2023年6月時点で307兆ドル(約4京5400兆円)と過去最高額を更新⇒そして金利が今高い!

世界の債務が増加している。国際金融協会(IIF)の集計によると2023年6月時点で307兆ドル(約4京5400兆円)と過去最高額を更新、プライベートクレジット(ノンバンクによる融資)が拡大したことが債務増加⇒金利の押し上げ要因。

2023年6月時点で国内総生産(GDP)に対する比率でみると336%(2022年12月時点(334%))⇒GDP比の世界の債務比率は年内に337%を超える。増加分の8割以上は先進国市場、新興国市場では中国、インド、ブラジルでの膨張が目立った。「債務増加は金利上昇方向への圧力がかかりやすい」⇒欧米を中心に利下げ時期が後にずれ、金利が高止まりする。

そして、大問題は今の今世界が大分断を期していると云う事である。世界は大きく3極化して分断度合いはその深さ、大きさを拡大しつつある。

2008年のリーマンショックからの金融危機の回避策は、米国が一致団結してあらゆる手を使い大恐慌の淵へ落ちるのを防いだ、その援護策として中国の57兆円にも及ぶ財政出動の影響も大きい。

今の米国株式市場はコロナ後のバブルで「グローバリゼーションが永遠に続く」のでなければ正当化できない水準まで上昇⇒グローバリゼーションは確実に終焉に向かう。そして自国第一の保護主義が世界で蔓延「アメリカファースト」=「保護主義」。トランプ前大統領の「アメリカファースト」という政策より世界は真逆に変化「自由貿易」を高らかに謳った米国が、今や、制裁という名の輸入関税を連発し、また、テスラなどの国内企業を保護する巨額の補助金を与えている「保護主義」である。

来年2024年の米国大統領選挙は、まず、米国内の分断を加速して、米国株が大暴落した時に、米国の統治機構が機能不全となり、ワンチームで「巨大災害緊急対応」を取ることを不可能にし、米国内に大恐慌を発生の可能性有り。分断された世界がそれぞれの国や地域の「保護主義」を推進、世界主要国が2008年のリーマンショックの様に「体制を超えて」一致協力して経済と金融危機に対応することも不可能⇒大恐慌は世界に広がる。

世界システムは、とてつもない危機の芽を育て続けて居る⇒この最悪の可能性もコンティンジェンシープランに入れる必要は確実にある。

★借金を、爆増の今、世の中は・・・勝ち負け二極、紛争嵐

中国では日本車は「ダサい」「時代遅れ」と見られる

上海モーターショーは、13のパビリオンに分かれ、中国内外から1000社以上が参加。計150台以上の「世界初の新車」がお目見えした。それらのほとんどが、BEVだった。まさに「EVにあらずんば自動車にあらず」と言ったモーターショー。そしてそうした趨勢に、日本メーカーは、完全に「蚊帳の外」

日本以外の世界の自動車(モビリティー)ショーでも日本メーカーは存在感無し⇒展示する車が無い。

現在中国では日系メーカーのICE車に乗っていると、「ダサい」「時代遅れ」と見られるようになってしまっている!私も日系メーカーは時代に10年遅れて居ると心底感じて居る。私はタダ(無料)でも不要、危険過ぎて乗る事は命がけ!!!

日本でもBYDが新車販売攻勢を今後加速をして行く。第二弾は「BYD DOLPHIN」

バッテリー容量44.9kWhで一充電、航続距離が400kmの「BYD DOLPHIN」363万円(補助価格278万円)と、
バッテリー容量58.56kWhで一充電、航続距離が476kmの「BYD DOLPHIN Long Range」407万円(補助価格322万円)の2つ

現在東京なら363万円-65万円-45万円=253万円(型式認定後は233万円)で買える。ニッサンの軽四BEVサクラ(航続距離120km)と同じ値段になる。車内の広さも航続距離も性能も安全性もサクラの比では無い。そして値段ダケでは無くその先進性は日本と比べ物にならない程先に進んでいる。さらにこの差は今後縮まるどころか加速度を付けて差が開き続ける。

そしてジリ貧が確定の日本の自動車産業にトドメを刺すのがテスラのモデル2(25000ドル)であろう。同様のモデルやそれ以下の価格のコスパ最高のモデルを中国のBYDも次々と出す。

BEVを2009年世界で最初に量産化した三菱が中国進出11年で、中国完全撤退!このままいけば、次は「マツダ・スバル・いすゞ」の御三家が、続いて「日産・ホンダ」そして「トヨタ」のビッグ3が、中国市場から淘汰されていく⇒さらにその状態は世界へと急速に広がる事は不可避である。2014年のボンボン黒縁メガネの決断(誤決断)が日本を大衰退に導いた。

★秋風の、吹き始めたる、今頃の・つるべ落としの、日本悲しき  原理原則⇒慢心衰退⇒自業自得

2023年10月02日

デタラメ政治をやり続ける政治屋軍団を日本人は圧倒的に応援

「旧統一教会」の問題が、新たな局面、政府は10月中旬にも旧統一教会への解散命令請求を行う見通しとの事

奈良市で3代に渡りカルト教団とズブズブだった安倍晋三元首相(当時67)が銃撃されてから1年3カ月。政府が10月中旬にも、世界平和統一家庭連合(旧統一教会)への解散命令請求を行う見通しとなった。

銃殺されたから・・多くの問題点が顕在化する事になった。それが無ければ政権政党の右翼政治屋共が確実に邪魔をしていただろう。政治の私物化が普通に行われる国、それが日本、それを許す圧倒的多くの日本人・・・ジャニーズ性犯罪事件と同じである。隠蔽に次ぐ隠蔽

「本来であれば、何十年も前に解散請求されるべき犯罪法人。にもかかわらず、いくつもの問題と捜査の機会を巧みに潜り抜け、今日まで存続してきた」

特に2009年2月、警視庁公安部が教団信者が社長を務めていた都内の有限会社「新世」に家宅捜索に入った事件を「逃してはいけないタイミングだった」

なぜか警察にストップがかかった。これは山口敬之(安倍晋三ヨイショ本の著者)からのレイプ被害を訴えてきた伊藤詩織さんが、山口氏の準強姦逮捕状を警視庁刑事部長・中村格が握り潰した隠蔽事件を想像する。中村格はその後大出世!!!

「あの時、捜査のメスをきちんと本部に入れて、刑事事件の責任を負わせるべきだった。防ぐことができた被害は大きい」とカルト教団被害者団体の弁護士談

そんなデタラメ政治をやり続ける政治屋軍団を日本人は圧倒的に応援をしているというド性悪国民、極悪国民・・・根っこが悪党である事は誰が何と言おうと間違いない事実である。そんな悪党国民の環境の中で全うな精神で生きる事はとてつもなく難しく困難な事である。

★悪党が、跋扈しまくる、日本国・・・幼子悲し、悪党化也   多発する犯罪、イジメが証明

山ほど問題有りを知るのに10年以上消費者庁もマスゴミもダンマリ

★ビッグモーターによる被害を受けた人が消費者庁に、消費生活相談(被害の訴え)を申告した数は過去10年間に8627件、2022年1年間だけでも1491件にも及びます。しかし、事件が発覚する前に消費者庁は調査を含めて全く何もしていませんし、これだけ実害が出たクレームの山でもビッグモーターは何らお咎めなしでやりたい放題をしている長きに渡る事件前の現実の存在が有ります。消費者庁と云うのは消費者の為の組織で無い事は明らか。まさに、日本国のやられ損社会が証明される事実でも有ります。

内部告発が有るまでは10年以上消費者庁もマスゴミもダンマリ・・・一端弱いと見るや袋叩き!!!

ビッグモーターは<社員数は約6000名ですが、その陰にはおよそ5万人近い退職者の存在があり。数字を残せる人だけが残る。生命保険会社も、大手ハウスメーカーも似たような仕組み。ある程度、誰でも入社でき、自分や家族、友人を生命保険に加入や家を買わさせて、それ以上契約を取れなくなったらノルマに耐えきれず自然に辞め、悪の企業風土に染まり数字を残せる人だけが残る!

仮に10年間で社員50000人に500万円のクルマを買わせたとしたら売上は2500億円!とてつもな売上及び利益である。その他にも保険は勤務期間、ローンの手数料は10年間ビッグモーターに入る。

BMの経営計画書⇒「退職希望者」に対して、の方針記述⇒やめたい奴はとっとと辞めさせる!!!

★クビにする社員を探すイベントが「環境整備点検」と云う点検でお店だけではなくやめさせる社員の選別も同時に行う。採用後、社員教育や仕事ぶりを見て、「使えそうにない」と判断されてしまったら、パワハラで退職に追い込む。日本では有名大企業と云うだけでいつでも潤沢に若者が集まる風土が存在する。

<社員は最高の商品>儲け(搾取)の種であると云うビジネスモデルが日本では山ほど存在する現実に教育界も一般の毒親も全く気付きもしない。当然本人など

★日本ではビッグモーターだけではなく普通の大企業で普通に行われている社畜搾取型のビジネスモデルである。そしてその現実は不正や腐敗が日本国の中枢まで同質の不正や腐敗が普通のなっていて、信賞必罰、法令順守まで機能不全を起こしている現実が有ると云う事です。

そして大問題はこの腐った風土(環境)は若者は体感として理解していてZ世代など、全くやる気が出ない内向的な世界でしか生きる拠り所が無い若者ばかりになっています⇒日本のエンゲージメント指数世界最低5%がそれを証明しています。

★種植えず、水もやらずに、放置して・・実りを期待、実現不可避  日本の搾取型経済は継続不可能

★悪党を、野放し放置、平気なり・・事なかれ主義、楽が一番   日本の役人の本質!!!

ジャニーズ問題もビッグモーター問題も日本の縮図

芸能界なんて・・そもそも論から言って憧れたり、傾倒したりする世界では無い、どす黒い金と色の亡者の集まりと見て間違いない。ジャニー喜多川のホモレイプ事件がある様に、この女版があっても何の不思議でも無い。以下、読むだけでド気分が悪くなるジャニー喜多川の被害者の告発

https://friday.kodansha.co.jp/article/332294

原理原則⇒類は友を呼ぶ・・・のである。つまり、ジャニーズ事務所に関連する人間は同質のドス黒い魂を深層心理の中に抱えて居ると見て間違いない。そのジャニーズ事務所のタレントが日本の女性には大人気と云う事は・・同様に日本の女性の深層心理の中にも同様のドス黒いマグマが確実に存在して居ると見た方が良い。

役者⇒演じる⇒嘘でごまかすのがどれだけ上手いか!が評価される仕事である。その意味ではキムタクは永遠の大根役者だろう、どんな役を演じても自分自身キムタクになってしまう。見るのも哀れ過ぎるダイコン演技である。

太古より役者、芸能者は人物的には最下層に分類され、権力者のおもちゃとして扱われてきた歴史が厳然と存在する。

現在の行き過ぎた商業主義蔓延の時代には過剰に評価され過剰に扱われ、本人も世間も皆々本質を見る事無く勘違いしてしまって居る。まさに、滑稽・・の絵である。同様の事は今のプロスポーツ選手にも言える事である。現役を終わった後も寄生虫の様にその業界やその競技に依存して・・こじき・・の様な生き方をしている人を多々見受ける。

★興行は、やくざの仕事、太古より・・まともな人の、かかわる不幸  やくざの隣の仕事が芸能人

バブル大崩壊の仮想敵国中国に最大に依存する日本

財務省が9月20日発表した2022年度の貿易統計速報によると、輸出から輸入を差し引いた貿易収支は21兆7284億円の赤字⇒輸出は21年度比15.5%増の99兆2264億円、輸入は32.2%増の120兆9549億円だった。輸出、輸入とも過去最高を記録

輸出は自動車が28.0%増の13兆7351億円、鉄鋼は15.1%増の4兆7629億円、半導体製造装置は13.7%増の4兆463億円となった。

地域別にみると、米国向けは21.3%増の18兆7030億円で自動車の輸出が26.4%増えてけん引した。中国向けは1.3%増の18兆5138億円。米中向けの輸出額はいずれも過去最高、そして下記の表で解るが日本は仮想敵国たる中国依存度が米国より遥かに高いと云う恐ろしい事を平気でやっている。

2022年の日本の貿易相手国上位5カ国・地域とASEAN、EU(財務省統計)(単位:100万ドル、%)
国・地域名 金額 伸び率 構成比 
総額 746,920 △ 1.2 100.0
中国 144,647 △ 11.6 19.4
米国 138,548 2.7 18.5
韓国 54,235 3.3 7.3
台湾 52,267 △ 4.0 7.0
香港 33,233 △ 6.1 4.4
ASEAN 118,201 4.3 15.8
EU 71,198 2.0 9.5

輸入
国・地域名 金額 伸び率 構成比
総額    897,242 16.4 100.0
中国    188,707  1.7  21.0
米国    89,112 10.0 9.9
オーストラリア 87,603 68.5 9.8
アラブ首長国連邦45,342 68.1 5.1
サウジアラビア 42,189 54.0 4.7
ASEAN 134,427 18.5 15.0 2.7
EU 86,729 1.1 9.7 0.1

日本が貿易の約2割と最高に依存をしている中国は数年前からのバブル崩壊を強制的に国家が抑え込んできたがもう限界を迎え今から2024年〜2030年頃までとんでもない大不況が到来する可能性が高い⇒以下サイトを十分理解してください。

https://www.musha.co.jp/short_comment/detail/340

衰退国日本をこれから襲う大苦難の芽は着々と育っていて日本人は何の準備もしていないお気楽民族で有る悲しさがある。

参考図書:中流危機 NHKスペシャル取材班 著・・・今と未来が解る書籍と思います。貴方の子へのアドバイスや老後の参考になると思います。

★無思考の、敵に依存は、危険なり・アホリーダーの、見通し皆無 バカがリーダーの国の衰退不可避

2023年10月01日

日本の腐敗はマスゴミが加速させている。

1988年には『光GENJIへ―元フォーリーブスの北公次禁断の半生記』でジャニーの犯罪は広く公衆に暴露。
「週刊文春の『ジャニーズの少年たちが「悪魔の館」(合宿所)で強いられる“行為”』記事に関する裁判が行われ、2004年に『セクハラに関する記事の重要な部分について真実であることの証明があった』との判決が最高裁で確定」

新聞・テレビなどのオールドメディアは、この犯罪を明確に知りながら金の為に「報道しない自由」を駆使し、犯罪者ジャニー事務所、ジャニー喜多川とズブズブ関係を継続

これってカルト教団、旧統一教会の日本人搾取、大被害を知りながら親子孫3代に渡りカルト教団とズブズブ関係を築き続けた政治屋、安倍(岸)一族と全く同じ構図(まさしく家業としての政治屋第一であり、国民の事など1mmも考えて居ない証拠)そんな人間を国葬!にするイカレタ人間の国⇒それが日本

日本のテレビ局のほとんどは新聞社系列。この「密着」も、恣意的に「報道しない自由」=「法律違反しても金が優先」新聞・テレビを一体として商店主個人が「支配」し我欲を貪る。

日本経済新聞社が32.82%を保有するテレビ東京、テレビ朝日の筆頭株主は24.73%を保有する朝日新聞、報道の公正さを求めるアメリカではテレビと新聞の経営は同じ組織がしては成らないと法律で定め、相互に検証し合う様にしている。新聞社とテレビ局の「癒着」ともいえる資本関係を断ち切らなければ、「ジャニー喜多川事件」のような「犯罪もみ消し」がこれからも続く

まさに先の安倍晋三よいしょ本「総理」の著者レイプ犯逮捕もみ消し事件や財務省公文書改ざん事件とも全く同じ構図⇒マスゴミが官僚に置き換わったダケである。民事裁判では最高裁でレイプは確定済み

公共の電波を既存民間テレビ局が独占し大衆扇動をし世論を捏造して「第4権力」を生み出している大きな原因、本来公共物の電波は電波オークションで使用権を与えるべき、許可制故に激安で使える。政治屋はこの特権はく奪をチラつかせてマスゴミに忖度させ支配をしている。NHKおよび民放5局の合計は46億円強。大手携帯キャリア3社512億円以上の約11分の1の水準・・さらに電波オークションにすれば46億円が爆増して3000億円程度になる可能性が有り得る。この金で国営放送NHKを維持すれば国民に電波の押し売り(NHK受信料強制徴収)不要

★日本
電波利用料収入653.2億円。移動体通信事業者512億円(8割)放送5社46億円負担。
周波数オークションは制度化されていない。
★アメリカ
電波利用料収入約240億円、オークション収入年平均4,600億円。
放送局の免許も、原則オークションの対象。
★イギリス
電波利用料収入約213億円、オークション収入年平均2,250億円。
放送局に対する電波利用料は減額。代わりに放送事業免許料約538億円を徴収。放送局に対する特別措置を勘案して、総額は840億円となる。

60年近くジャニー喜多川事件の隠ぺいに協力してきた新聞・テレビの、報道全体に対する姿勢はレイプ教唆・レイプほう助の犯罪。日本のマスゴミも我欲第一の個人商店であり、忖度蔓延の報道など信じるべきではない。

だから、テレビ朝日など不倫大嘘つきの泥棒猫のキャスターを会長お気に入りと云うだけで使い続けて居る。反吐がでる。馬鹿になりたくなかったらテレビなど見ない事である。恐ろしきバカ洗脳機械がテレビである。

★権力で、忖度誘い、脱法を・・実強制の、日本の社会    腐り切ったウジ虫が支配する日本

日本の教育の大失敗の悲しき現実⇒サル以下

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「推しを推すことがあたしの生活の中心で絶対で、それだけは何をおいても明確だった。中心っていうか、背骨かな。」自分が応援するアイドルを「背骨」と表現する。ファンにとって“推し“は、生活を支える支柱であり、ときに信仰の対象のような存在だ。性犯罪で「背骨」が揺らぎ、胸を痛めているのがジャニーズファン。
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ジャニーズファンの上記の投稿・・恐ろしく感じませんか?この方、自分の人生を自分の足で歩く事が出来ない愚かすぎる教育しか受けて居ない事が証明される発言です。虚構の人生!こんなのが世の中に出てしかも何れ発情して毒親になる。虚と実の分別、境目が理解出来ない悲しさを感じます。

所詮、人生自己満足・・と良く言われて居ますが、私もそう思いますが・・この虚に満足してしまうメンタリティーは明らかに精神を病んでいます。まさに、旧統一教会カルト教団と同じ洗脳ビジネスですね!!商業主義が至る所を汚染して、人が搾取に次ぐ搾取をされ続けて居るのが日本⇒それを応援する政治屋が選ばれ続ける日本人の愚かさ、恐ろしさを感じます。

日本の村社会国家の教育村の教える側の我欲のみしか考えない恐ろしき教育搾取の結果なのでしょう。キチンと教育して自らの頭で真剣に考える能力が有ればジャニーズなんてモノに人生をかけるなんて人は生まれない。どこまで行ってもエンタメの1つにしか過ぎないし、ジャニーズなんてド素人でエンタメ未満であることは普通の頭なら容易に理解可能である。

衰退に次ぐ衰退を続ける日本と云う国では、上記の様な、“推し“は背骨、“推し“は生き甲斐なんて考えて居る人に未来は確実に無い!!そんな無駄が日本人が生きて行く上で許される状態では無い。

参考図書:中流危機 NHKスペシャル取材班 著・・是非若い人は生きる為に読むべき時代を理解する為に不可欠な書籍である。

もう自分の人生は真に学び自分の価値を公的に高める事で歓びを感じられる様に自分自身をリセットすべきである。その人間しか普通には生きられないのが今とこれからの日本社会である。

★猿以下の、人が生きるは、不可能ぞ・・・テレビの罪は、人間破壊  恐ろしき近未来の到来不可避

日本のBEVは世界に4年遅れでさらにその差は開く

日本の大メーカーが今後のBEVの世界生産台数予定を発表した。まさにテスラの4年遅れのタイムスケジュールである。(実現性は微妙???)

2022年、2.4万台
2023年、15万台・・・ICE含め1000万台
2024年、19万台
2025年、60万台・・・ICE含め1100万台・・・ここ迄は非効率な今の台車と同じ又はBYDへのOEM
2026年、150万台
2030年、350万台

現在から2025年迄の製造ベース、プラットフォームは現在2022年のモデルと同一と推定される。この現在のプラットフォームは超性能が悪い物である。コスパ競争力は皆無の世界最低レベルの性能!また、中国製のBYDのOEMもこの生産台数に含まれるとの事だから・・このOEM中心に新しいBEVプラットフォーム移行迄の3年間の時間稼ぎをするのかも?知れない。

日本で現在650万円で売っているBEVを中国では450万円程度に下げても全く売れて居ない。同様に日本でも2023年8月度の650万円BEV販売台数はたったの29台(5500店舗頑張っても)。この現実からすると・・売る為にはさらに中国並み以下に売価を下げるしか他に方法が無い。下請け企業へのコストカットの要求はさらに過酷なモノになる事が容易に推定出来る。

テスラCEOは「2030年には、2022年の年産140万台から、年産2000万台14.28倍の目標設定」中国のBYDも同様の目標だろうと推定可能。多くのアナリストは・・その1/2〜2/3程度との意見が多い。

しかし、蓄電池技術が進歩し、さらにコストが1/2〜2/3程度にさがりFSD12がさらに加速度的に進化して25000ドルの自動運転タクシーが実用化(インフラ化する)されれば・・・テスラの2030年の2000万台/年・・は実現される可能性も十分あり得る。後3年も経過すれば2030年の時代の趨勢は明瞭になるのだろう。

★ぼんぼんへ、忖度激し、衰退の・・延々放置、自滅の未来   未来=2030年?

道路に自動車が溢れる社会は、本来異常な社会

自動運転ビークルの開発速度がえらく停滞している。ここ数年全く進歩の形跡がない。地域限定の自動運転タクシーの普及は始まっては居るが・・・社会移動インフラの数パーセントを負担するのみである。

★ハンズオフはハンドルから手を離した運転⇒ADASレベル2+(ハンズフリー)⇒現在主流になりつつある自動運転レベル⇒ADASレベル2は2011年にベンツが実用化済み⇒すでに12年間経過⇒現在一番実用的なのはテスラのAIのFSD12(ダントツ)後はドングリの背比べ

★アイズオフは車両周囲から目を離す運転⇒自動運転レベル3(アイズフリー)⇒速度60キロ以下であり非実用的⇒ベンツのSクラス等の超限定車両の高額オプション⇒実用性は高速道路限定の渋滞時のみ

★ドライバーは運転操作から完全に解放⇒自動運転レベル4(ブレインオフ)⇒オープンロードでは2028年?頃?・・・テスラが最有力ロボタクシーで実用化を目指している。

★自動運転レベル5では「自動車」が完全自動運転を実現するが、レベル6では「管制センター」が全ての車両を遠隔で自動運転させる

ビークルの自動運転開発3〜5レベルは進める事に異論は無いが、よくよく考えて見ればリープフロッグで人が移動する事そのものを大激減する方策(人の移動を無くす)を考えた方が実用度が高く、地球沸騰化による人類の滅亡迄の時間稼ぎが出来ると思う。人生をクルマに搾取(5000万円〜1億円)される事もなくなる。

すでに我が家では家を出る事は健康維持の有酸素運動の散歩やストレス解消の大自然の中に行く目的以外には殆ど無い。当然車は使わない!車が必要なのは医療と行政と小旅行(遠隔医療と遠隔行政、MaaSが実現出来れば、車移動は激減⇒ゼロでも可)今の車の使用は平均の人の1/10〜1/20程度、機械ものであるので壊れない為に、その8割以上を稼働をさせている。温暖化防止に我が家は超貢献している。

ゼロリセットをして思考すると、多くの無駄、多くのバカ行動が良く理解出来、断捨離可能である。

★籠の鳥、外に出たなら、籠不要・・社畜国畜、籠に生き甲斐  不思議な生き物日本人

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