マスゴミや調査会社のジャニーズ忖度が自動車業界でも起きて居る⇒トヨタはBEVに失敗しても利益２兆円！！！
ジャニーズ事務所、ジャニーズ忖度が自動車業界でも起きて居る。自動車ジャーナリストや自動車アナリストの・・忖度、ヨイショ、である。真実を伝えない日本をミスリードする犯罪者と言えるかも知れない、日本で一番と云われるアナリストの以下の予測有り（過去にこのアナリストは予測を大幅に外し続けた実績有り）それでもマスゴミに重用され続けて居る！何か変？？？
「トヨタが、HV車の販売促進、2026年度に5兆円規模の営業利益（2022年の1.66倍）。BEV販売での挽回に失敗したら、2030年には2兆円（2022年の66％）規模まで縮小」⇒時代遅れ企業が赤字どころか利益が1.66倍？失敗しても利益2兆円・・・世界激変はそんなに甘く無い！
参考図書：そしてメディアは日本を戦争に導いた 著： 半藤 一利 保阪 正康
私は上記の予測は超お気楽なジャニーズ忖度・ヨイショ・隠蔽と同じ発言だと感じて居る。
アメリカの環境規制EPA(米環境保護局)が求める2027年以降のCO2の排出基準は、2032年までに年率で平均10％以上(削減案の要求は13％)のCO2削減⇒2030年におけるZEV割合を、60％にする。カリフォルニア州に至っては、ZEV(ゼロエミッション車)の新車販売の割合を、2026年モデルで35％、2030年モデルで68％に、2035年モデルで100％。トヨタが得意なPHEV車上限は20％に制限。
つまりトヨタのBEV生産計画では、トヨタは莫大なカーボンクレジットを買う必要が有ると云う事である⇒利益を食う事になる。そもそも6〜9年遅れのトヨタ製のBEVが先進BEVメーカーと比して後たった数年で爆速進化をして販売力を持つかどうかも不明である。
世界市場の３割を占める中国都市部では「BEVでなければクルマでない」という雰囲気、テスラのようなデジタル化された車（スマホカー）が激安（日本車の60％程度）で買えるから大ヒット
そして欧州では温暖化ガスのLife Cycle Assessment（ライフサイクルアセスメント）が確実に実施され規制される。炭素エネルギーに世界最大に依存する中国と日本は世界から強烈なハンディーを背負わされる。トヨタの全販売台数の日本国内の販売割合はたったの11.7％しか無い。88.3％に強烈なハンディーが付加される。
そして大問題なのは日本の企業の生産性がとてつもなく低く、その進化の度合いもとてつもなく低い事である。これは多重構造の下請による生産システムに依存していたら絶対に解決出来ない大問題である。
だから伸びて居るテスラなどは垂直統合型の内製率をトコトン高め無駄を極限まで省く戦略を取っている。
★スマホ也、走る機能を、付加したる・生産効率、爆上がりなり 日本は勝てない！絶対に勝てないかもね？