サンハウジング　スタッフのBLOG

Trump’s High Tariff Policy and Japan’s Future Amid Global Turmoil

Trump’s high tariff policy will inevitably alienate America’s allies, and in that sense, it is also certain to benefit China, which is rapidly strengthening its industrial and technological capabilities. When considering financial crisis avoidance from a first-principles perspective, the only fundamental solutions are eliminating waste, improving efficiency, and increasing taxes. In the long run, enhancing education and ensuring economic fluidity are the only viable options.

Now, in the age of AI, economic polarization, a renewed East-West Cold War, and catastrophic global warming, the world is heading toward an era of increasing division, where conflicting interests collide with force, leading to widespread chaos.

Japan is shifting from a "Galapagos syndrome" phase to an era of potential decline. It is crucial to find a way to "shrink smartly" while maintaining happiness. The most important environmental factors for this survival are comfort in housing and good health.

To endure the coming storm, a shelter—a comfortable home and food security—is absolutely essential. This is of utmost importance! As long as we have:

A place to live that protects against external threats and natural disasters with minimal cost

Secured food supplies
we can survive in any era.

Japan’s Economic Decline and Future Prospects
Due to poor leadership choices, Japan’s income levels are expected to drop to the global mid-tier. Below is data from a Nikkei article (March 28, 2025) on GDP per capita rankings:

2024 Rankings (Converted to 2017 Prices)
1st Luxembourg: $104,900
2nd Ireland:　　 $87,900
3rd Switzerland: $83,200
4th Singapore:　 $73,300
6th USA: 　　　　 $66,900
25th South Korea: $29,700
29th Japan: 　　 $27,900
47th Russia:　　 $11,800

Predicted 2075 Rankings (Growth Rate / Gap with Japan)
1st Luxembourg: 　$236,200 (+225% / 5.15× Japan)
2nd Ireland:　　 　$183,700 (+208%)
3rd Switzerland: 　$157,800 (+189%)
4th Norway:　　 　 $144,600 (+197%)
5th USA: 　　　　　$144,400 (+215% / 3.15× Japan)
21st South Korea: $79,200 (+266% / 1.72× Japan)
42nd Russia: 　　　$47,200 (+400%)
45th Japan: 　　　 $45,800 (+164% / 1.0× Japan)

(Source: Japan Center for Economic Research; Converted to 2017 prices)

For reference, the actual 2024 per capita GDP figures (before conversion) are as follows:

Luxembourg: $131,380 (3.88× Japan’s level)
Ireland: 　　$106,060
Switzerland: $105,670
Singapore:　 $88,450
USA:　　　　 $85,370 (2.52× Japan’s level)
South Korea: $35,563
Japan:　　　 $33,849

A Widening Economic Gap and Unaccounted Disaster Risks
This data clearly shows Japan’s declining rank and the widening growth gap. Notably, Japan has already fallen behind South Korea, and the disparity is projected to grow from 1.05× to 1.72× in the future.

However, this forecast does not account for major disasters that are almost certain to strike Japan by 2075, including:

A massive Nankai Trough earthquake (4-region linked earthquake)

A direct earthquake hitting the capital

Super typhoons intensified by global boiling

These catastrophic events could cripple Japan, leading to astronomical debt. If Japan maintains the current trajectory, national bankruptcy by 2075 is a real possibility. The combination of aging demographics, industrial decline, and inevitable hollowing out could push Japan beyond the 100th rank, transforming it into a failed state.

I am deeply concerned that Japan’s irrational decision-making mindset from 85–90 years ago might resurface, potentially turning the country into a poverty-stricken, crime-ridden nation.

The Two Most Critical Survival Priorities
A low-cost, disaster-resistant, and secure living space

Guaranteed food security

With these two essentials, survival is possible in any era. Even if Japan avoids wars with foreign nations, domestic conflicts over resources and rampant crime among Japanese citizens seem inevitable.

As repeatedly emphasized in our web seminars, shelter homes and fortified housing are becoming indispensable.

Japan must not forget its past: 80 years ago, the country was reduced to ashes, caused the deaths of 15 million foreigners, and wasted 3.1 million of its own people in war. Understanding this history is critical.

投稿者: サンハウジング 日時: 13:30 | Humans just keep repeating the same mistakes, don’t they！！！の記事

東大の難関数学をAIが超かるく解く時代になりました！
近年、人工知能（AI）の進化が目覚ましく、東京大学の入試の中でも特に難関とされる「数学」の問題を解けるようになってきました。これまでAIは、数学のような推論や論理的思考を要する分野を苦手としていましたが、技術の進歩によってその壁を越えつつあります。

急成長するAIの数学能力
特に、推論モデルを活用したAIの進化は顕著です。例えば、東大入試の数学レベルより数段上の米国数学オリンピックの予選問題（AIME）におけるAIの正答率は、以下のように向上しています。

2024年5月　GPT-4o　　　　　　 9.3%
2024年9月　OpenAI o1 preview　56.7%
2024年12月　OpenAI o　　　 　 13.3%
2025年1月　DeepSeek-R1　　 　 79.8%
2025年1月　OpenAI o3-mini　　 87.3%
2025年2月　Grok3　　　　　　 93.3%
2025年2月　Claude 3.7 Sonnet　80.0%
2025年2月　GPT-4.5　　　　　 36.7%

9カ月間で、正答率は約9%から90%を超える水準まで向上しました。AIの数学能力は急激に発展し、人間のトップレベルに迫っています。しかし、すべてのAIが同じ水準にあるわけではなく、例えばGPT-4.5は依然として36.7%にとどまっています。

AIが教育に与える影響
このような技術の進化は、教育のあり方にも大きな変化をもたらしています。最新のAIは、大学入学共通テストでも90%以上の得点率を記録し、「AIが人間を超えるか？」という議論はすでに過去のものとなりつつあります。

しかし、AIを活用する生徒と、自分の力で学習する生徒の間で公平な評価をどのように保つのか、という課題が生まれています。AIを駆使して解答を導き出すことが可能になれば、従来の試験制度の意味が薄れ、教育の本質的な役割が問われることになるでしょう。

AI時代の教育について、新井紀子さんは「大学はこれから、少人数でのゼミや演習を中心にしていかないと、学生の“学ぶ力”そのものが失われてしまう」と警鐘を鳴らしています。知識の暗記だけではなく、思考力や創造力を育む教育が求められる時代になっているのです。

未来のAIと社会への影響
AIの進化は止まることなく、次のような段階を経てさらに発展すると予測されています。

2024〜2026年：AIの飛躍的進歩（特にディープシークAIのオープンソース化による革新）
2026〜2028年：AGI（汎用人工知能）時代の到来
2029〜2035年：ASI（超知能）への移行

これに伴い、私たちの社会構造も大きく変わることが予想されます。AIが人間の知的能力を超える時代が訪れれば、従来の「普通の仕事」に対する価値観が一変し、多くの職業がAIに取って代わられる可能性があります。

一方で、政治や経済の面では、新たな格差が生まれる懸念もあります。民主主義の本来の役割は、富の再配分を通じて社会の安定を保つことですが、AI技術の進歩が既得権益層にのみ利益をもたらす場合、社会の分断がさらに進む可能性があります。

そして負け組の多くは思考停止をして自己の確証バイアスを満たしてくれる限定集団等のSNSグループに安住の場を求めて・・間違った事さえ、正しい事と信じ込み多くの災害級の不都合な行動をとる様になります。事例としては・・

１，兵庫県知事選挙・・「NHK党の信者の爆増＝ナチス信者」・・と同一の思考回路
２，国民民主党や令和新選組の支持率爆増・・財政が危機的な状態の日本でさらなる借金が平気な集団⇒未来の子供たちの人生を確実に破壊する⇒南海トラフ４連動地震や首都直下地震が来れば日本は確実に即・ジエンドとなる事など明々白々
３，旧統一教会カルト教とズブズブであり、同一の考え方を持つ自民党が未だに日本人が最大に支持する政党で有り続ける事、裏金問題や嘘だらけでも・・支持する国民が一番多いと云う”狂気”の満ち満ちた民族日本人⇒85年前と瓜二つの現象
４，その他、環境問題無視、地球沸騰化無視等々の国家や個人の持続性など全く無視し続ける日本人と云う・やがてド貧困、食い詰め老人が爆増（約2000万人余）する事も間違いない事・不思議な民族による不思議な国家！

日本の課題と未来
特に、日本はAI技術の導入が遅れていると指摘されることが多く、国際的なデジタル競争において後れを取っています。このままでは、▼エネルギー赤字、▼食料赤字、▼デジタル赤字爆増で▼▼▼経常収支の赤字と云う経済的な影響だけでなく、優秀な企業も優秀な人間も日本を後にして空洞化はさらに進みスタグフレーションとなり、国際社会における地位のさらなる低下を招くことも考えられます。

しかし、日本が今後どのようにAIと向き合うかによって、この未来は大きく変わるかもしれません。AIを単なる脅威と捉えるのではなく、教育や産業に活用し、新しい価値を生み出していくことが求められていますが・・・日本人が気付くかどうかが心配ですね。

AIの進化によって、社会のあり方が大きく変わろうとしている今、私たちはどのような未来を選び、どのようにAIと共存していくのかを考えること、つまりAIを使いこなして新たなる価値を生み出す人間としての能力向上が、ますます重要になってきています。AIはそれを使う人間以上の新たな時代に認められる価値を生み出す事は無いのですね！

まさに・・類は友を呼ぶ・・AIも馬鹿が使うと馬鹿にしかならないのですね！賢者が使いこなしてこそのAIの価値となります。AI時代は人間はさらに学ぶ事に精進しないと生き残れないと云う事ですね！簡単に言うとAIにより使う人間のレベルに応じたレバレッジがかかると思えば解りやすいですね！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:43 | AIを使いこなす人＝勝ち組と使いこなさない負け組に２分される時代へ向かうの記事

デタラメトランプの応援団となり急速にアメリカ政府のスリム化を進めているイーロンマスク！弱者の気持ちが判らないイーロン（天才が故の全能感）があまりにも強引だから、やっている事は正しい事も多い（イーロンマスクのテレビ弁明によれば・・）様に見えるが変化に対応が出来ない人々（弱者・普通の人）に大バッシングを受けている。

イーロンマスク氏とそのDOGEメンバーは毎日の様に暗殺予告が来るとの事である。そしてアメリカ国内200カ所程度のテスラ販売店等の前では大規模な反テスラのデモが起きているとの事である。これでは普通の人は怖くてテスラなど買えない！（買ったとしてもいたずらや破壊活動に心配しながら乗る事になる）

さらにトランプの高関税で今まで経済圏が強く結びついていた自由主義社会との分断が進み、不動産屋の浅知恵が間違っている事が負の連鎖を呼び、トランプスタグフレーションでも起きようモノなら、共和党の民衆からも狙われてイーロンマスクの命は危うくなる可能性が増す事は確実な事である。

もともとはイーロンマスクの価値観は共和党のトランプ氏より民主党の考え方に近かった。この考えを大転換させたのが・・・先の大統領バイデン氏とその取り巻き連中である。

トランプ氏が大統領になろうと思ったのも・・民主党大統領のオバマ氏により公衆の面前で徹底的に無視され馬鹿にされた事が動機である。

イーロンマスクの変節も・・同様にバイデンとその取り巻きによるテスラ等のイーロンマスクの事業に対する嫌がらせとサボタージュと邪魔した事にその根本が有る。

マスク氏と縁切り改名迄したトランスジェンダーの娘ウィルソンさんはマスク氏が「ナチス式敬礼」をして物議をかもしたことについて「正気じゃない行動だった」とし、自身も非難するコメントをしたことが数回あると言及した。また、「人々がしきりに私と彼を関連づけることにいらいらする」とし、「情けない子どもみたいな男」と不満を示した。

そしてドイツの極右政党を支持した演説等で「ナチス式敬礼」をした事でドイツの民衆やナチスに侵略された欧州の民衆の敵となった。

A. ドイツでのテスラの評判悪化

イーロン・マスクCEOが極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」を支持したことが原因、ベルリンの路上でテスラのEVが放火されるなど、反発の動きが見られる。消費者の心理が悪化し、テスラの売上に大きな影響を及ぼしている

B. ドイツにおけるテスラの売上低迷

2024年2月の売上が前年同月比76％減少、テスラ以外のEVの登録台数は32％増加し、5万5490台に達する、競争激化やモデルチェンジの影響もあるが、特にマスクCEOの発言が大きな要因

C. ドイツ人のテスラ離れ

ナチスやファシズムを擁護する発言が欧州全体で批判を集めた。「Tオンライン」の世論調査で94％が「絶対に購入しない」と回答、テスラ製品の購入を「検討する」と答えたのはわずか3％、欧州やカナダを中心にテスラの支持低下により、同社の将来性が揺らぐ可能性

D. テスラの今後の課題

ドイツのAfDは先の選挙で大躍進したとは言え支持者は約20％にとどまり、市場拡大は期待できない。イーロンマスクCEOの発言や行動が販売機会を損なう要因となっている。売上減少を食い止めるには、マスクCEOの政治的発言の抑制や、アップルのスティーブジョブズの様にCEO交代の可能性も検討されるべき状況迄行くかどうかが今後の見方となる。

E. テスラがずっこければBYD等の中国ニューエコノミーメーカーは、今後のAIモビリティーで世界の覇権を取る可能性が高くなる。特に日本の自動車メーカーはトヨタのみが縮小しながら生き残り、他の７社は・・合併して１社程度になり中国メーカーの下請けに甘んじる事になる未来もあり得る。

時代とは恐ろしいモノでありますね！貴方は大変革時代に対応可能な思考力と知識とスキルを持つ努力をしているでしょうかね？

投稿者: サンハウジング 日時: 14:20 | トランプスタグフレーションの記事

「関税でアメリカを再び豊かにする」は本当に現実的なのか？答えは⇒歴史上時代の流れ（環境）に逆らい成功した人も企業も国家も有史以来存在しないと云う事実。トランプ氏は経済環境にも自然環境にも背く2つの環境無視をしています。

ディールとタリフの古い価値観は、相手を損させ自分に利を求める行為であり、人間本来の相互利益を得てお互いに成長すると云う真の価値に反する事が殆どの結果となります。古すぎる不動産屋の脳弱価値観と云う事が理解不能のトランプ氏。

トランプ前大統領が掲げる「関税で工場をアメリカに取り戻す＝アメリカ人労働者に仕事」という政策。しかし、今のアメリカ経済の現実を知ると、それがいかに困難で、むしろ経済全体を後退させかねないことが見えてきます。

不思議な事はニューエコノミー企業の元祖、第一原理思考の元祖のイーロンマスク氏が真逆の価値観のトランプ氏と歩調を合わせている事です。これはマスク氏の中に眠るロクデナシ親父の負のDNAが今の今！発現して負が勝る（多くの天才が陥った天才の全能感の過ち）状態なのでしょう。

【1】アメリカの製造業はすでに「海外生産前提」のビジネスモデル、アメリカに残る製造業は全部がオールドエコノミーの残存（糞しか残っていない）

✅ 多くの企業が「設計はアメリカ・製造は海外」というファブレス型に移行。
✅ 代表例はアップル。設計はアメリカ、部品製造はアジア、組み立ては中国の鴻海精密工業（ホンハイ）。
✅ 半導体も、設計はエヌビディアなどアメリカ企業、生産は台湾のTSMCが担う。
✅ グローバル分業により、アメリカは1980年代の停滞期から脱却し、高い生産性を実現。

【2】関税で工場を戻すには“見えない壁”が多数

⚠️ 部品のサプライチェーンもすでに国外に移っており、国内再構築は莫大なコストがかかる。
⚠️生産現場に不可欠な機械系エンジニアが不足⇒仮に強引に戻したとしても価値ある人材が居ない。
⚠️そもそも論として時代はAI時代であり、ヒューマノイドはAIの進化と共に爆増する。
⚠️そもそも論としてアメリカ国内は人件費が現在の国外製造国の5割〜数倍と高い⇒無人化工場とならざるを得ない⇒すでにそれが可能なテクノロジーが存在する⇒アメリカの雇用増は極少。

📊 転職サイト「levels.fyi」のデータでは、
機械工学エンジニアの平均年収：592万円
ソフトウェアエンジニアの平均年収：876万円（約5割高い）労働者は皆々ソフトエンジニア希望

【3】大学の教育現場でも「製造離れ」が進行中

🎓 スタンフォード大学の学部定員（例）：
機械工学：106人
電気工学：132人
コンピューターサイエンス：191人（最多）
🎓 修士課程の定員（例）：
コンピューターサイエンス：620人
電気工学：247人
機械工学：288人

大学でも、「伝統的な製造分野」から「ソフトウェア分野」へ重点移行が進んでいる。

📈 輸入品に関税がかかると、物価が上がり、消費者の生活を直撃。
📱 iPhoneは中国で製造されているため、対中関税が上がるとアメリカでの販売価格も上昇。
🌍 その影響で、日本を含む世界中のiPhone価格も引き上げられる可能性がある。

🔍 トランプが及ぼす負の影響
アメリカの経済はすでに「海外との連携」によって進化してきました。関税で無理やり過去の姿に戻そうとする政策は、現実を無視し（過去への戻り）ており、かえって生産性の低下と物価上昇を招きます。

トランプ氏の嫌う価値観の権威主義中国は、この間違いにより、より成長する可能性が高いと思います。中国は成長期に依存したアメリカ依存を極端に減らす事に成功をしているのです。2001年から中国のアメリアからの輸入は2024年時点では半減し、輸出依存度は22％から14.5％程度迄、約35％以上も減少しています。

中国はAIレベルでアメリカに追いつきつつあり、主要製品の生産性や魅力度も爆上がりしています。輸出先をアメリカ以外のブリックス諸国や東側諸国に振り向ける事など容易に出来る事でもあります。トランプの関税は友好国を敵に回し、本来の仮想敵国中国の経済圏を拡大し中国を利するだけの結果となる事でしょう。

そしてその影響は、アメリカの属国に甘んじる日本人の生活にも直接つながって来るのです。経済の流れを見極めたうえで、より現実的で柔軟な対応が求められていますが、思考停止の日本人には無理でしょう。つまり日本人の生活はより過酷になる未来に対応できる様に今から価値観をアップデート（衰退を受け入れる）する必要があります。

そして貧困化する日本で一番困らないスキルは、なるべく住宅を根本として自給率を上げる（他者に影響を受け居ない変動率を最小にする）生き方です。そしてEQ力（利他心）がもっとも価値ある能力となるでしょう。

それはなぜか？・・人も２極化がガンガン進みます。�@「極少の利他心が有る価値ある人間」と�A「それ以外」となるのでしょう。そしてその２つの分断は・・相互交流の極少の分断された経済圏の中で暮らす事になります。すでにアメリカはそうなっています。

AI化、ロボティクス化で・・極少の畜産オーナーと、山ほどいる羊の群れ・・のイメージです。

貴方はどちらにグルービングされるスキルをお持ちですか？？？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:31 | AI能力も指数件数的変化、日本の未来で生き延びる思考力の記事

トランプ関税と自動車市場への影響

アメリカのトランプ前大統領は、輸入される自動車に対して25％の関税を課す方針を示しています。これがそのまま車両価格に転嫁されると、現在のアメリカでの輸入車の平均価格は48,401ドル（約726万円）ですが、60,501ドル（約907万円）に上昇する見込みです。これにより、自動車を購入する消費者の負担が大幅に増える可能性があります。

アメリカ自動車産業への影響

アメリカの主要自動車メーカーであるフォード（Ford）、ステランティス（Stellantis／クライスラー）、ゼネラルモーターズ（GM）も輸入部品や完成車の一部を海外から調達しています。

フォードの車両の22％　ステランティスの39％　GMの48％

これらが輸入された部品や車両に関税がかかることで、アメリカ国内のメーカーも価格上昇を余儀なくされる可能性があります。トランプ氏は「関税を課しても販売価格を上げるな」と指示していますが、これは現実的ではありません。結果的に、自動車産業全体に悪影響を与え、アメリカ国内の消費者の負担が増すことになります。

中国EVの低価格戦略と市場浸食

こうした状況の中、中国の電気自動車（EV）メーカーが低価格を武器に世界市場へ進出しています。特にBYD（比亜迪）は、その価格競争力が際立っています。

例えば、BYDが日本で販売しているEV「ドルフィン」のスタンダードモデルは363万円ですが、中国国内では約200万円で販売されています。これは日本価格の55％程度の水準です。このように、中国国内では利益を確保しつつ、海外市場では攻勢を強める戦略を採っています。

BYDの販売の約9割は中国国内ですが、その研究開発費は売上比率的には日本の大手メーカー（T社）の2.5倍以上とされ、技術力の向上にも積極的に投資しています。さらに、海外での工場建設にも積極的で、欧州のハンガリーに新工場を建設中であり、2027年の操業開始を予定しています。他の中国EVメーカーも、関税の影響を回避するために欧州や東南アジアでの現地生産を進めています。

欧州市場での競争激化と戦略転換

欧州市場でも中国EVの進出により競争が激化しています。欧州メーカーは価格競争力で劣位に立ち、戦略の見直しを迫られています。各国では関税引き上げなどの保護主義政策が議論されていますが、中国メーカーはすでに欧州に工場を建設する動きを進めており、関税の影響を受けない体制を整えつつあります。

価格戦略と市場の原則

BYDやテスラは「第一原理思考」に基づく価格戦略を実践しています。需要が高く供給が限られている場合は値上げ⇔在庫が増えた場合は迅速に値引き

これは「ダイナミックプライシング」とも呼ばれる手法で、特にEV市場では柔軟な価格調整が競争力の鍵となっています。

日本市場における価格の実態

日本の大手自動車メーカー（T社）も、実は類似の戦略を取っています。例えば、日本国内では高性能でなくても日本人が大好きのT社のブランド力が強いため、アメリカ市場の5倍もの利益率で販売されています。

また、日本の住宅市場でも同様の傾向が見られます。大手ハウスメーカーが高価格でも売れるため、利益率を高く設定しています。消費者がブランドに強く依存し、建築学などの知識もないままに価格に対する疑問を持たない傾向があるためです。

賢い選択をするために

情報を十分に学ばず、ブランドイメージに依存した消費行動を続けると、不必要に高い価格で商品を購入することになります。将来的に「なぜこんなにお金を使ってしまったのか」と後悔することのないよう、正しい情報を得て、冷静な判断をすることが重要です。

悲しいかな日本の消費者は・・カルト教団に洗脳された信者と同じで・・いくら真実を説明しても聞く耳を持ってはくれない悲しさを日々感じています。

とにかく、学ぶ事を忌避する洗脳された民は・・情弱の思考停止の状態となり、搾取され続ける運命となると云う事であります。そして老後に・・「俺（私）の人生はいったい何だったんだ？」と絶望しながら自分の愚かさに気付く事も無く社会を恨みながら命を終わらす運命の人となるのでしょう。

そうならない唯一出来る事「真なる学びの獲得」弊社サイトに書かれている言葉の深さを是非感じ取って頂きたいと思います。この言葉の深さが理解出来ない人、不快に感じる人は・・完全に洗脳の民となっているのでしょう。・・弊社お客様の声・・の気付き・・の事例を参考にしてくださいね！

投稿者: サンハウジング 日時: 14:28 | 無茶苦茶が普通になる社会の未来とは？の記事

Fundamental Argument: The True Purpose of Public Education
At its core, "public education" is a system designed by rulers to psychologically confine citizens (a herd of sheep) within the mental boundaries of their ideal governance. The primary goal of public education is to indoctrinate individuals, ensuring they do not step outside these predetermined fences.

Simply put, it is akin to dog training. In Japan, formal education lasts a maximum of 16 years (6+3+3+4), after which corporate training and mass media take over, shaping societal norms in a way that benefits corporations.

Japan’s compulsory education and public higher education systems serve to mass-produce individuals incapable of independent thought while sorting them into hierarchical ranks. This is why Japan has textbook screening and a rigid hierarchy among educators.

Reference Book: "Living Without an Eraser in Life" by Mana Iwamoto – A book that vividly illustrates the abnormalities of Japanese education.
Reference Drama: Mikami Sensei (https://www.tbs.co.jp/mikami_sensei_tbs/)

Fundamental Argument: Two Types of People in a Free Market Economy
In a free-market society, there are only two types of people:

Those who create (exploit).
Those who are created (exploited).
1. Traditional Business and Its Problems
(1) Low-Level Customer Desires
Customer desires are often not genuine aspirations that emerge from deep within their hearts. Instead, they are artificially created by those in power through mass media manipulation, exploiting psychological triggers such as status anxiety and self-esteem.

In modern capitalism, businesses are expected to respond to customer needs. However, if those needs are of inherently low value, catering to them can worsen society.
For example, if companies fulfill the desire for oversized, high-horsepower cars purely because customers want to "stand out," the result is increased environmental harm.
(2) The Problem of Affirmative Business – The Overheated Market-Driven Economy
Definition: Affirmative business refers to business models that fully embrace and cater to customer demands, prioritizing their satisfaction above all else.

While affirmative business is the dominant model today, its excessive nature contributes to social division and environmental destruction.

Example:

The Mercedes-Benz G-Class AMG G63 (\30.8 million), a favorite among Japanese celebrities, has been recognized as the world's most environmentally harmful vehicle.

2. What is Critical Business? (A Business Model Rooted in Social Movements and Criticism)
(1) Business as a Social Movement
Unlike traditional businesses that passively cater to customers, critical businesses challenge societal norms and promote transformation. Notable examples include:

Tesla – Created an electric vehicle market before it even existed, challenging fossil fuel dependency.
Google – Aims to eliminate information disparities by making knowledge universally accessible.
Patagonia – Centers its business around environmental protection while critiquing consumerism.
(2) Business That Criticizes Customers
Critical businesses go beyond selling products—they deliver powerful social messages.

Examples:

Patagonia’s advertisement: “Don’t buy this jacket,” urging consumers to rethink excessive consumption.
Tesla’s stance: Strongly asserting that "driving a gasoline car is fundamentally wrong."
3. The Educational and Indoctrinating Power of Business
(1) The Influence of Advertising and Education
Japan’s corporate advertising budget is approximately \7 trillion per year, whereas the government’s public relations budget is only \10-20 billion—a massive gap.
This means corporate messaging dictates societal norms, values, and desires.
(2) The Transformative Power of Business
Companies act as educators of society—if they use this power correctly, they can guide society toward progress. However, if they merely pursue short-term profits by catering to base desires, society deteriorates.

4. Conditions for Success in Critical Business
(1) Advocating a Minority Agenda
PayPal founder Peter Thiel once asked:
“What important truth do you believe that the vast majority of people still reject?”

Social change always starts with the minority.
Example:

In the early 2000s, most people believed that "cars run on gasoline." However, Elon Musk envisioned a future dominated by electric vehicles.
(2) The Importance of Being First
Agenda wars – The first to establish an agenda gains an exclusive position.
Example: "Electric cars = Tesla," "Environmental protection = Patagonia."
Historical analogy: Charles Lindbergh, the first person to complete a solo nonstop transatlantic flight, became a legend, while the second person, Bert Hinkler, remains largely unknown.
(3) Having an Agenda That Evokes Deep Emotional Connection
To succeed, a critical business must resonate with people.
The key is to find an agenda that moves your own heart first.
5. The Future of Critical Business
(1) The Responsibility of Experts
"An expert without culture is the greatest threat to civilization."
– Quote from Hachis

Experts who prioritize short-term profits without considering their future or societal impact misuse business power, leading to societal decline.

(2) The Social Fragmentation Caused by Business
Capitalism and business are not inherently bad—the real issue is the low quality of consumer desires.
Blindly fulfilling customer demands worsens societal division and environmental destruction.
(3) Shifting Toward Critical Business
The goal should not be mere profit-seeking but leveraging business as a tool for societal improvement.
Companies must educate customers and elevate their level of desire.
Conclusion
✔ Critical business challenges and transforms society rather than simply fulfilling desires.
✔ Rather than mindlessly meeting customer needs, businesses must elevate the quality of those needs.
✔ Companies serve as educators, responsible for guiding society toward positive change through information dissemination.
✔ Achieving a competitive advantage requires advocating a minority agenda and being the first mover.
✔ Critical business is the future of business models.

Entrepreneurs with a Philosophy for a Better Society!
It is time to shift the role of business from profit-seeking to social transformation.

Tragically, most major Japanese corporations still operate under the old economy model—affirmative businesses that blindly cater to consumer needs, in collaboration with mass media, indulging in immediate self-interest rather than investing in new ideas.

Politics is the worst.
Corporations are the worst.
Mass media is the worst.
Customers are the worst.
Education is outdated.

There is not a single bright spot left.
Sooner or later, the breaking point of this multi-layered suffering will inevitably arrive.

Phew…
In such a dire situation, the only path to survival is to attain true knowledge, adopt first-principles thinking, and transcend being merely Japanese—to become a global citizen.

So—will you think critically and carve your own path forward? Your courage is being tested!

投稿者: サンハウジング 日時: 08:22 | So—will you think critically and carve your own path forward? Your courage is being tested!の記事

A. 自動車関税発動と「トランプ・リセッション」の影響

アメリカでは「トランプ・リセッション」に突入する可能性が高いとの見方が強まっています。NY株価は依然として低迷し、物価高の影響で消費も不調です。

B. 日本の自動車産業への影響

�@ 日本は2024年に約422万台の乗用車を輸出予定。
�A そのうち約3分の1にあたる137万台がアメリカ向け。
�B さらに日本メーカーのメキシコ工場やカナダ工場の生産分でアメリカ輸出分も25％の関税が付加
�C トヨタや日産はアメリカ販売分の約1/2をアメリカ外からアメリカに輸入、関税の影響は甚大、特にアメリカ工場の無い三菱自動車はアメリカ販売の8万台は全数が輸入
�D 追加関税25%が4月3日から発動され、日本の自動車産業に約13兆円の大きなダメージを与えると本日の日本経済新聞のトップ1面に出ています。労働者1人当たり233万8129円の売り上げ減になります。

C. トランプの関税政策は現実的ではない

�@ トランプは輸入車に高関税を課すことで、アメリカ国内生産を促進し、アメリカ車の需要を喚起すると考えています。しかし、この考えは現実的ではなく、関税の影響で輸入車の価格が高くなり、消費者が購入を控える可能性が高いです。

�A 仮に多くの外国企業がアメリカの現地生産を増やす目的で現地工場を新設したとしても、その殆どが自動化率7〜9割以上の最新のロボティクス工場となり、アメリカの雇用増大は限定的である。むしろ、生産性向上によりトランプ支持層のアメリカのオールドエコノミー既存製造業の商品が売れなくなる可能性が大である。

�B 輸入国は報復関税を発動する可能性があり、アメリカ車の海外販売やアメリカの輸出産業にも売り上げ激減の影響が出ると予測されます。

D. トランプの経済政策と株式市場の動き

�@ 3月27日には、日経平均が一時400円以上下落。
�A トランプが関税政策を変更しないという見方が広がり、市場は不安定な状況にあります。
�B すでにトランプの政策により、アメリカのスーパービリオネア5人（イーロン・マスク、ジェフ・ベソス、マーク・ザッカーバーグなど）は合計31兆円を失っています。

E. アメリカ経済のリセッションリスク

�@ JPモルガンの予測では、アメリカがリセッションに陥る確率は40%、相互関税が発動すればそのリスクは50%を超えるとされています。
�A UCLAアンダーソン経営大学院の教授は、トランプの経済政策が全て実現すれば、アメリカ経済は深刻な景気後退に陥る可能性があると警告しています。

F. 相互関税とその影響

�@ トランプは4月2日に相互関税を発表予定。相手国が課す関税率と同じ関税を課す方針です。
�A しかし、詳細はまだ決まっておらず、どの国・物品に対して課すかは不透明です。
�B 相互関税が適用される場合、アメリカにとって貿易赤字国（特に日本）に大きな影響を与えることは間違いありません。

G. 「ダーティー15」とその影響

�@ トランプは、EU、メキシコ、日本、韓国、インド、中国などを「不公正貿易国ダーティー15」として名指ししています。これらの国々に対して、厳しい相互関税が課される可能性が高いです。
�A 2024年のアメリカの貿易赤字は前年比14%増で、特に中国との赤字が目立っています。
�B 特にメキシコの全輸出の8割はアメリカ向けであり、メキシコの混乱が犯罪を爆増させて、その負の影響がアメリカにも及ぶ事になる。

H. 「チャイナ+ワン」の限界

�@ ベトナムなどのASEAN諸国は、アメリカとの貿易で依存度が高まっています。 しかし、トランプの関税政策により、これらの国々も大きな影響を受けています。
�A 中国経済の失速と相まって、アメリカの貿易政策はASEAN経済全体にも影響を及ぼすと予測されています。

I. ウクライナ戦争と世界経済のリスク

�@ トランプとロシアのプーチンは価値観が近いのか、過去の商売のダークサイドが有るのか、ロシア寄りの姿勢が強い。同盟国さえ上回るロシア寄りの姿勢である。
�A 戦争が続く場合、世界経済に与えるダメージが大きく、株価の暴落を引き起こす可能性が有るのは勿論の事、西側諸国の分断の深刻化も世界経済に与えるダメージは大きい。

J. トランプ政権の行動とその影響

�@ トランプ政権内には、関税政策に対してブレーキをかける人物はほとんどいない状況です。
�A トランプは自らの政策を「天才的」とし、間違いを認めない姿勢を貫いています。
�B 結果として、リセッションが広がり、株価が暴落するリスクは高まっています。
�C 「天才」の全能感の落とし穴にはまったイーロン・マスク氏の激変弱者切り捨てで世の中は大混乱に陥る可能性も増す事は確実な事。

K. 現在のアメリカのトランプ氏、イーロンマスク氏も目的と手段を取り違えて、西側諸国がアメリカ離れを起こして中国やロシア等の敵対国に対して見方国を増やし結果的には・・アメリカの大混乱、株価暴落、大不況を起こす可能性が日々高まっている。

そんなアホーがもたらす災害級の大不況に対して貴方も私も準備が必要ですね！、モットひどい日本の政治屋に日本はもうボロボロにさていて・・リスク耐性余力など殆ど無い状態なのですよ！

何時も私が貴方にお願いをしている3つのゆとり、�@経済的ゆとり、�A時間的ゆとり、�B精神的ゆとり・・この3つのゆとりを再確認してくださいね！嵐が来る訳ですから・・ちゃんと準備をしましょう。

投稿者: サンハウジング 日時: 17:07 | 嵐が来る訳ですから・・ちゃんと準備をしましょう。の記事

AIの進化は指数関数的に伸びる、同様に人型ロボットの性能も指数関数的に伸びる。そしてキーワードは”オープンソース”化である。ディープシークを初めとするAIの”オープンソース”化、悲しいかな人工知能の有能なエンジニアは・・日本には極少、皆無と言っても過言ではない。

”オープンソース”化されてもそれを生かすエンジニアもアイディアも日本には無い。

日本国は今後も・・デジタル赤字爆増・・は不可避であり、それがもたらす日本国の経常赤字も心配となりそうですね。

2025年注目のロボティクス企業7選 (�@Optimus・�ABoston Dynamics・�BUnitree・�CNvidia・�DFigure・�E1X Technology・�FMeta)

つい先日、日本の自動車メーカーホンダが中国の最新工場のロボット化で工場労働者3割減を発表したが・・世界は次元が確実に違うレベルに現在到達している。

自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態が有ります。

A. ニューエコノミービークルメーカーが参入する人型ロボット市場
1 2025年は「人型ロボット元年」とされ、中国では本格的な量産体制に移行し、中国の新エネルギー車（NEV）メーカーが、次の成長分野としてロボット開発を推進

2 モルガンスタンレーのレポート「The Humanoid 100」によると、世界のヒューマノイド企業100社のうち、中国・台湾と米国・カナダがそれぞれ35社を占め、人型ロボットの量産が米中で本格化しつつある

B. 中国のロボットベンチャーの台頭
1 上海の「AgiBot」がロボット訓練センター「AgiBot World」を開設し、家庭・工場・オフィス環境での実用訓練を実施、AgiBotはロボットのソフトウェアを”オープンソース化”し、企業が自社業務に適応できる環境を整備

C. 自動車メーカーのロボット開発参入
1 モルガンスタンレーの「ヒューマノイド企業100」には7つの自動車メーカーがリスト入り
�@ テスラ（米国）、トヨタ（日本）、ヒョンデ（韓国）
�A BYD（中国）、シャオミ（中国）、シャオペン（中国）、広汽集団（中国）
2 中国のNEV業界では2025年が「AI自動運転元年」となり、都市NOA（Navigation on Autopilot）技術の普及が進み、現在約100万台の都市NOA対応車が路上を走行し、BYDは2025年に「天神之眼」搭載車を標準として市場に投入した。
3 今後自動運転技術の次の発展として、EAI（Embodied AI＝体を持つAI）ロボットの開発が進行

D. 自動車メーカーがロボット開発に注力する理由
1 自動車とロボットの技術共通性
�@ 自動車はタイヤ付きのEAIデバイスとみなされるようになり、ロボットと共通するAI・電子制御技術が応用可能。都市NOA対応車の開発完了後、高度人材の流出を防ぐためにロボット開発が重要に
2 サプライチェーンの共通性
�@ LiDARやカメラなどのセンサー類、AIチップ、アクチュエーター、バッテリーなど、自動車とロボットの部品が共通
�A NEVの生産コストが低下するとサプライヤーの売上も下がるため、新たな需要創出が必要

3 ダークファクトリー（全自動化工場）の推進
�@ 自動車業界で全自動化工場の導入が進むが、大型で複雑な製品の組み立てにはまだ人手が必要だが、この人手部分をロボットに置き換えることで完全自動化を目指す

E. ダークファクトリーの実態と進化
1�@ すでにシャオミと北京汽車が共同で建設した工場では、人型ロボット700体が稼働し、91%の自動化を達成

2、 長城汽車・チャイナユニコム・ファーウェイが建設したダークファクトリーでは1,400体のロボットが稼働
3 当面は自動車工場内での活用が中心だが、今後は他の製造業、家庭、オフィスへと拡大

F. 2025年は確実に「エマージェント・アビリティーズ（能力創発）」点を超えた年となる。
1 2025年は「工場の完全自動化を目指す「ダークファクトリー」の進化とともに、人型ロボットを初めとするロボットの社会進出が加速する。当面は製造業が中心だが、将来（2028〜2035年頃）には家庭・オフィスなどあらゆる場面に人型ロボットが広がる可能性が高い！

さて、さて、貴方の脳は・・この激変の衝撃に耐えられる準備は出来ているでしょうかね？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:40 | AIが爆速進歩して・・あらゆるものに浸透し始めた！の記事

本ブログで何度もお知らせしていますが・・時代・・環境時代は確実！、AI自動運転車BEVがICE車より安くなる事は確実な事であり、すでに中国ではそうなっている。テスラも原価を半額に間もなく出来る目途が立っている。今の今でもトヨタが中国で製造するBEV（中身は中国製）もICE車の約1/2〜1/3の価格で発売した。

技術の伝搬に国境など作る事は歴史上不可能である。・・ガラパゴス以外は・・

維持費はBEVはICE車の1/2〜1/3と激安である。BYDはすでに激安AI自動運転BEVとPHEVを発売しているがその利益率は激安でもテスラやトヨタ並みの高利益率を確保できている。さらに、これはテスラやトヨタさえ実額で上回る研究開発費をかけた後の高利益である。

下記の社長は人々はノスタルジーで高くて維持費の高い環境に悪いICE車を人々は買い続けると宣言をした。（どこやらのボンボン氏の発現！BEVなぞいつまでたっても3割以上には増えない宣言に感化されているのだろう）6年後にはICE車部品で勝ちまくり売り上げを1.6倍にするとの宣言。

時代の逆張り宣言！大気炎を2025年3月27日、日本経済新聞43面記事であげた！以下のトヨタティア1下請けが今後もエンジン車で勝ちまくると云う宣言である。

愛三工業、単体時価総額137,8億15百万円、売上高2,531億円、営業利益166億円（利益率6.5％）連結売上3,143億円・・社員数10,904名（連結）／3,185名（単独） ※臨時従業員含む、グループ会社30社（海外22社／国内8社） ［愛三グループ］

A.愛三工業の戦略: トヨタ自動車系の部品メーカーである愛三工業は、エンジン関連事業を柱にし、EVシフトにブレーキをかけてエンジン部品で競争力を強化する戦略を鮮明にしている。2022年にデンソーから、ガソリンをエンジンに送る燃料ポンプ部品事業を取得！

売上目標: 2031年3月期には連結売上高5200億円を目指し、現在の予想比で6割増を目標にしている。

B.エンジンシステムサプライヤーへの転換: エンジン部品の多様な開発・供給を行う「エンジンシステムサプライヤー」を目指し、需要は縮小しているが依然として大きな市場があるとして、撤退する競合が増える中でエンジンの必要性が再認識されている。

提携・買収戦略: 500億円の資金を3年間で用意し、提携や買収を進めて自社のICE車用の足りない技術を補う。特に、欧州では脱炭素燃料の需要が高まり、対応部品が成長すると見込んでいる。

C.エンジン競争環境: 米トランプ政権の誕生により、ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車での搭載が進むと予測。

時代感の欠落・・後進国はリープフロッグをする今どきの世相を理解して居ない。BEV普及増加率は発展途上国・グローバルサウス等の方が日本より遥かに大きい。

今の今、地球沸騰化で世界中で大規模山火事が多発、竜巻が多発、3月に日本でも30℃越え・・確実に地球沸騰化は加速度を付け後戻りなどしない。今後、ドンドン、ドンドン、温暖化加速度は指数関数的に増していく。

なぜか？今の今・・・日本中が”狂”に満ち満ちている様である。兵庫の斎藤知事関連やポピュリズムの減税政党の大躍進や・・カルト教団と政権政党のズブズブ癒着や・・数えたらきりがない。

いきなり【奈落の底】に落ちない事を祈るばかりである。ふー

注：奈落の底⇒1 地獄の底。「 奈落の底 へ突き落とされる」 2 抜け出すことのできない、どうにもならない状態。

投稿者: サンハウジング 日時: 16:23 | 何を信じるかは犯罪を犯さない限り全くの自由です。の記事

日本人は個人としてはとても優秀なのだが、組織になるとトタンにダメになる。そして、創業者の生きている内は組織は機能するが・・2代目、3代目、雇われ社長と・・なるにつれ衰退する。これは日本のあらゆる組織に例外なく共通する事でありますね。それは日本の教育の大問題でもあり、忖度風土、常識至上主義風土（マスゴミの犯罪的ミスリード）の大問題であります。

バカ殿様でも、あがめ続ける江戸文化、変化嫌いの江戸時代風土の名残なのだろうか？？？

ホンダが中国の現地生産工場を開場した、しかし、レッドオーシャンの中国では、ホンダの能力では全く売れる車が作れない・・なのに、新工場を中国で開場・・この経営者の頭の中は、お花畑なのか？不思議である。

同様にトヨタが中国販売のレクサス工場を中国に作る決定をした・・レクサスもBEVは全く売れていない。この頭の中も・・お花畑・・で満たされているのだろう。中身中国製の新発売のｂZ3x（約224万円〜）も発表たったの3カ月で中国では普通の装備（オプション加算）を競合商品と同等にすると350万円ていどとなり中国メーカーの競合より約80万円（3割高）売価高となり暗雲が漂い始めている。オプションばかりにして見かけの価格を下げても直ぐに見破られる。中身全部中国製・・高い80万円分がトヨタの取り分と云う事なのだろう。

AI自動運転で負け、蓄電池性能充電性能で負け、生産合理化で負け、コスパで大負け！こんな商品超レッドオーシャンの中国で売れるハズが無い。そもそも論でこれからはAI自動運転レベル3付きの充電10分以下のBEVしか中国では売れない。日本企業にそのレベルの商品を作る能力など現在全く無い！

A. BYDの急成長

�@ BYD（比亜迪）の売上高は直近5年で6倍に拡大し、2024年12月期の売上高は7771億元（約16兆1000億円）に達した。
�A 2019年12月期と比較すると、純利益は25倍に増加。
�B 2024年の新車販売台数は427万台（前年比4割増・輸出は1割）で、ホンダや日産を抜き世界7位に浮上。
�C 5年前はトヨタの5％の規模だったが、現在はトヨタの40％に相当。
�D 2025年のBYDの販売台数は最大550万台（前年比3割増）に達する可能性。3年後にはトヨタ越えの可能性も有り。

B. 新技術の投入と高度人材・研究開発費

�@ 5分間で航続距離400kmを充電できる技術を開発し2025年4月より販売開始。
�A 1馬力当たり0.7万円の車両価格の実現、高性能Eアクスルを開発。
�B 自動運転を全てのモデルに標準装備した車を2025年4月より販売開始。
�C BYDの研究開発費は、企業規模で3倍のトヨタやAI最先端のテスラを上回る。
�D 莫大な研究開発投資により、BYDの利益が見かけ上低くなっている。
�E 蓄電池性能やEアクスル性能ではテスラを遥かに凌駕している！
�F AI自動運転を初めとするソフトハード共にコスパ最高の高性能部品開発と自社製造の割合をドンドン急速に高めている。

C. 日本企業の停滞と衰退

�@ BYDの成長グラフは2021年度から右肩上がりで勾配40度以上。
�A トヨタはほぼ横ばい、他の日本自動車メーカーは▼5〜10度の右肩下がりを継続。
�B トヨタの海外販売比率は約85％、国内は15％だが利益割合は50％ずつ。

�C 日本国内の消費者は3倍以上の利益の高価格で車を購入している可能性有り。
�D トヨタのEV販売計画の下方修正が続く。
- 2023年：2026年までに150万台販売予定
- 2024年夏：・・・・・100万台へ修正・・・計画に対する実績は14％
- 2025年　：・・・・・ 80万台へ修正
- 2024年の実績：・・・ 14万台の販売にとどまる⇒1年で6倍の販売増を宣言

�E トヨタは販売台数を稼ぐ為に実より名を取り中国メーカーと提携し、中身ほぼ中国製のBEVをトヨタブランドで自社開発BEVの約1/3の低価格ビークルを中国限定で販売開始。
�F ニッサンも同様に中国製の新車N7を自社開発製品の約1/2で販売開始。
�G トヨタの全固体電池の開発が停滞。
- 福岡工場の2025年4月着工・2028年製造開始予定を延期。

�H 日本企業はあらゆるタスクの工程期間が長く、テスラの広大な上海蓄電池工場の工事期間7カ月に対し5倍以上の期間が必要。
- 例：テスラは2024年5月23日に上海で「メガファクトリー」の建設開始し、12月末迄の7カ月で完成。

D. 圧倒的なスピード差

�@ 日本メーカーのタクトタイム（生産速度）は56秒/台、トヨタの最速工場でも55秒。
�A テスラは現在35秒/台で生産。⇒今後5秒/台にする計画を進行中（サイバーキャブ技術）。
�B テスラやBYDは製造コストを1/2にするための変革を推進。
- テスラのギガキャスト圧力強化（9000トン→5万トン）。
- アンボックスド工法や塗装不要の車体設計を進行中。

E. 人工知能と地政学的リスク

�@ 世界のAI開発者の約半分は中国人。・・実力主義の企業風土で働く
�A そのうちトップ2割はアメリカの大手企業（マグニフィセント7）で活躍。
�B トランプの「アメリカ第一（MAGA）」政策の影響で国際的混乱と不安が増大。
�C イーロン・マスクらの破天荒な経営手法が世界に混乱をもたらす可能性。

F. 真実の厳しさ

�@ 真実とは不快であり、苦しく、時に腹立たしいもの。
�A しかし、それを直視し強烈な痛みを甘受しない限り、変革は起こせない。
�B 未来のために、現実を冷静に分析し、感情に流されずに適応することが求められる。

G. 貴方の感性と胆力は・・真実・・を受け入れ自己変革できるでしょうかね？生きるって本当に大変な事ですね！行き過ぎた商業主義、間違った教育が・・人を苦しくして幸せを奪い続けて居る事にそろそろ気付かないとダメですね！

同様に・・日本の家造りも、大間違いの連鎖を起こしています。家を買うとなぜか多くの人が不幸になる現実を直視しましょう。さらに、家が無い人は老後にもっと不幸になると言う恐ろしき現実ですね！。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:47 | 日本人の”お花畑症候群”は重篤でありますね・・ふーの記事

The chain of "Japan's losing pattern" continues!!! The Liberal Democratic Party (LDP), deeply intertwined with a cult that received a dissolution order, drowning in slush funds, and engaging in rampant misconduct, remains the most supported political party among Japanese citizens!!! ... A "mad" nation like this has no future.

"China's Winning Pattern"

Tariffs imposed by Europe and the U.S. have, paradoxically, strengthened China’s power and global influence. Trump, a relic of the old economy, appears to lack the cognitive and analytical ability to accurately grasp the changing global trends.

DeepSeek's program, which has grown rapidly due to advancements in distillation technology, is open-source and freely modifiable by anyone. This has led to a rapid expansion of applications and generated significant value.

This open-source approach is likely to nullify first-mover advantages. In China, autonomous driving in BEVs is increasingly being offered for free. This poses a definite threat to American AI companies like Tesla.

China's winning pattern involves attracting a flood of players riding the boom, with the government providing aggressive policy support. The survivors of this intense competition emerge as globally dominant companies.

The EV Bubble Fueled by Chinese Subsidies

Around 2014, roughly 500 new EV manufacturers emerged in China. Japanese media ridiculed the resulting over-competition as an "EV graveyard," as many startups failed. However, only 10% of these companies survived, and of those, half later disappeared. In total, approximately 475 companies (95%) vanished in a brutal survival battle. Yet, the remaining Chinese companies—led by BYD—are now becoming dominant global enterprises.

This is a completely different environment from Japan’s lukewarm business climate.

This pattern has repeated across multiple industries: smartphones, solar panels, automotive batteries, wind power, drones, and more. The brutal competition eliminates inefficient players and fuels disruptive innovation, paving the way for excellent companies to rise.

This is precisely the "catfish effect" triggered by Xi Jinping’s decision to welcome Tesla into China under favorable conditions. Within just five years, BYD, CATL, Xiaomi, Huawei, and others have overtaken Tesla in key areas.

AI Could Follow the Same Pattern

Half of the world’s AI engineers are Chinese or educated in China. The top 20% of them are recruited to the U.S. with high salaries, supporting the dominance of American AI giants like GAXAMT. China’s AI development capabilities rank among the best in the world.

China is experiencing an "Open-Source DeepSeek Bubble." Nationalistic fervor and enthusiasm have led to a surge in AI investment and funding, pushing Chinese AI to the next stage.

The future of AI development will impact global power balances in every domain—economic strength, military power, education... "superiority in any field = superiority in AI."

Meanwhile, Japan remains utterly disconnected. Many Japanese businesses and individuals still ask, "What is AI?" They are isolated, like a Galápagos island in the middle of the ocean.

The sad reality for Japanese corporations is evident in the ongoing struggles between Nissan and Honda over a potential merger. Similarly, Japan lacks the talent to leverage DeepSeek’s open-source technology for independent development. Furthermore, reports suggest that some Japanese automakers, lacking BEV expertise, are outsourcing vehicle design and manufacturing to Foxconn. Some companies are even abandoning their status as automobile manufacturers altogether.

If Japanese companies have no choice but to cling to Foxconn, a firm with no track record in BEVs, can they really survive?

Japan's Decline in Education and AI Talent

The 2025 World University Rankings place the University of Tokyo at 28th and Kyoto University at 5th, with only these two Japanese institutions in the top 100. In AI-specific rankings, China dominates, with six universities in the top 10. The University of Tokyo ranks just 128th—the results are shocking.

Among the world's top 100 AI universities, China has 49 institutions, while Japan has none. Additionally, half of the top AI researchers in the U.S. are originally from China.

This is the result of Japan’s bureaucrats and politicians prioritizing self-preservation over genuine learning. Japan, a nation with almost no natural resources, has only its people to rely on. Yet, as the population rapidly declines due to aging and low birth rates, the country ignores its only viable path: becoming an "education-driven nation." The entrenched elite, who maintain their privileged status across generations, bear significant responsibility for this failure.

A Nation in Decline

Why have the Japanese become such a dysfunctional, failing people? From fraudulent part-time job schemes and phone scams to predatory sales tactics and the rise of figures like the NHK Party spreading misinformation for profit, illegal activities are rampant. Yet, Japan's police, prosecutors, and judiciary appear entirely ineffective.

The country merely offers small "release valves" to prevent public frustration from boiling over. In reality, Japan's youth, born into a country that has "lost the lottery of nations," are truly unfortunate. Sigh... Perhaps we should just be grateful that it’s not as bad as Russia.

投稿者: サンハウジング 日時: 13:59 | The University of Tokyo Ranks 128th in Global AI Talent Training Rankingsの記事

「日本の未来を考える＝貴方の未来を考える」・・・同じ事なのですね！

今、私たちが生きていく上で最も大切なこと。それは“持続可能性”です。けれども、日本社会はこの持続可能性を軽視し、目の前の課題を先送りしてしまう傾向があります。もし、このまま何もしなかったら、日本の未来はどうなってしまうのでしょうか。

例えば、南海トラフ巨大地震や首都直下地震が発生した場合、速攻で日本社会は大きな危機（最悪国家破綻）に直面します。あなたは、この現実をリアリティーを持ってしっかりと理解していますか？

私たちが考えなければならないのは、「持続可能な社会を築けるのか？」ということです。現在、日本の社会構造は持続の危機に瀕しています。企業も、人々の生活も、そしてインフラも、赤信号が点滅し始めています。政府の予測もすでに約20年早まる形で現実化しつつあります。

日本の高齢化と人口減少の現実！日本の高齢化は急速に進んでおり、以下のような予測が出ています。

高齢化率の推移（予測値を含む）

2023年: 29.1%（総人口約1億2400万人、　65歳以上約3600万人）
2030年: 約31.5%（総人口約1億1528万人、65歳以上約3633万人）
2040年: 約35.3%（総人口約1億700万人、 65歳以上約3780万人）※老人数ピーク
2050年: 約38.4%（総人口約9470万人、　 65歳以上約3637万人）
2060年: 約39.9%（総人口約8780万人、　 65歳以上約3500万人）
2070年: 約40.0%（総人口約8180万人、　 65歳以上約3272万人）※高齢化率ピーク
2080年: 約39.2%（総人口約7600万人、　 65歳以上約2980万人）
2090年: 約38.0%（総人口約7040万人、　 65歳以上約2675万人）
2100年: 約37.0%（総人口約6530万人、　 65歳以上約2410万人）

2060年には、人口の約40%が65歳以上に達すると見込まれています。これは、5人に2人が高齢者、5人に1人が子供という社会構造です。つまり、2人の現役世代が3人の高齢者・子供を支える社会になるということです。

働ける世代はどれくらい？

2070年の総人口は約8180万人と見込まれています。このうち、生産年齢人口（15〜64歳）は約4166万人。さらに、実際に働ける世代（22〜64歳）を考えると、約3583万人となります。つまり、労働力は半分に減り、AI化出来ないエッセンシャルウオーカーの確保がますます困難になる未来が待っています。当然労働者が減る訳ですから・・経済も大幅にシュリンク（貧しくなる）する事は確実です。

日本の持続可能性の危機

このように、�@日本は人口減少と高齢化、�A産業の空洞化、�B自然災害の爆増とのトリプルパンチに直面しています。それにもかかわらず、政治やメディアはこうした重大な問題を後回しにし、ただでさえ極少になる未来の子供たちに借金を押し付け続けて居ます。私たち一人ひとりがこの現実を直視し、未来に向けた行動を起こさなければ、日本社会の持続性は大きく揺らいでしまいます。

未来を切り開く（生き延びる）ために貴方はどうすればよいのでしょうか？

現状を正しく知る：常識を疑う！データや事実を基に、正しい日本の未来を見つめ直す。
主体的に考える：社会の変化に流されるのではなく、自らの頭で考える力を養う。
自己投資をする：学び続け、新しい時代に適応できるスキルを身につける。

貴方の未来は、今の行動の持続性を可能にする正しい行動にかかっています。持続可能な社会を築くためには今の常識をディスラプションする必要性が有ります。それを可能にする、しっかり学び、しっかり考え、しっかり自己投資や成長する企業等に福利で投資をして未来を切り抜ける為の「真なる学び」が不可欠ですね！

家は人生最大の投資で有ります。投資と云う視点で家創りは始まります。

常識を疑う！何処にも無い「真なる学び」の”気付き”をもたらすのが弊社サイトです。是非、貴方の今の常識を破壊して新しい知恵を獲得するきっかけにして欲しいと思います。

https://www.sunhousing.com/miraijuku/

投稿者: サンハウジング 日時: 08:25 | 持続性皆無の日本で生き延びる「真なる学び」の記事

Japanese cars are undoubtedly game over. It’s sad, but it’s reality. The key is to leapfrog while there’s still strength left—“A wise person can find opportunities anywhere.” Otherwise, will they just fade into oblivion while screaming, “Multi-pass way~” as they head straight for doom?

Moreover, the electric vehicle "AFEELA 1" announced by Sony Honda Mobility (SHM) is so underwhelming in performance and overpriced that it’s almost tragic. With the following specs, they won’t sell unless they cut the price to one-third.

AFEELA 1 Specifications:

Motor Output: 180 kW (approx. 245 hp) front and rear, totaling around 490 hp in an all-wheel drive (4WD) system.

Battery Capacity: 91 kWh lithium-ion battery.

Range: Developed with a target of up to 300 miles (approx. 483 km).

Charging Performance: DC fast charging up to 150 kW, AC normal charging up to 11 kW.

Price & Release Date:

U.S. price: "AFEELA 1 Origin" starts at $89,900 (approx. 14.2 million yen).

"AFEELA 1 Signature" starts at $102,900 (approx. 16.3 million yen).

Expected Japan delivery: 2026.

On March 25, 2025, the Nikkei newspaper ran a front-page article that completely missed the point. It stated that power semiconductor manufacturers are beginning layoffs because BEV adoption is slower than expected. But this is incorrect. The real issue is simple: old manufacturers' power semiconductor products aren’t being chosen because their cost-performance ratio is terrible—the same downfall that once happened to Japan’s semiconductor industry is now happening in power semiconductors.

Meanwhile, growing new economy manufacturers like Tesla, BYD, Huawei, and Xiaomi are producing high-performance power semiconductors in-house.

The Reality of Solid-State Batteries

Idemitsu Kosan and Toyota have teamed up to develop solid-state batteries, but when I listened to a YouTube talk by Idemitsu’s chief scientist and development leader on March 25, 2025, they were discussing concepts that China had already been working on three years ago.

While Idemitsu aims to commercialize its solid-state battery by 2027, Chinese companies have already surpassed its expected performance using conventional liquid lithium batteries, and they’re already on the market. What’s more, they’re doing it with LFP batteries that are far cheaper than the predicted price of solid-state batteries.

Marketability Over Performance

No matter how high-performance a product is, if it’s not cost-effective, it won’t become mainstream.

The faster charging speeds become, the smaller battery capacities need to be.

People can’t tolerate sitting in a cramped BEV for more than two hours—if a 2–3 minute restroom break allows for a 300 km charge, then small batteries will suffice.

Achieving this requires expanding en-route charging infrastructure and enhancing wireless charging.

The fundamental solution to BEVs’ biggest flaw—heavy batteries—lies here.

BYD’s Revolutionary Solution

A. Next-Generation EV Platform

On March 17, 2025, BYD unveiled its Super e-Platform, achieving ultra-high performance and cost reduction by making BEV charging as fast as refueling gasoline.

1000V system enabling 1MW ultra-fast charging.

High-performance motor with over 30,000 RPM.

Initial Models & Prices:

BYD Han L (Midsize Luxury Sedan): 270,000–350,000 yuan (approx. 5.57–7.23 million yen).

BYD Tang L (Large SUV): 280,000–360,000 yuan (approx. 5.78–7.43 million yen).

B. Key Features of the 1000V System:

Charging performance vastly improved, supporting up to 1500V.

SOC 10% → 80% charge completed in 5 minutes (~2 km of range gained per second).

BYD manufactures its own 1000V SiC power semiconductors, sensors, and radars, cutting costs and improving mass production efficiency.

C. Evolution of LFP Blade Batteries:

Internal resistance reduced by 50%, improving charge/discharge performance.

Self-repairing SEI film, increasing battery lifespan by 35%.

Cooling enhanced by 90% via dual-sided refrigerant cooling.

Charging performance comparison:

BYD Han L: SOC 5% → 63.1% charge in 5 minutes.

Charging power: Up to 1000kW (1MW).

Charging recovery rates:

2 minutes = 200 km.

3 minutes = 300 km.

5 minutes = 400 km.

6 minutes = 500 km.

D. Expansion of Ultra-Fast Charging Network:

BYD’s new charging stations:

Single stall output of 1360 kW.

4,000 locations planned across China.

Liquid-cooled charging cables developed in-house.

Competitor comparison:

XPeng: Max 530 kW.

Zeekr: Max 450 kW.

NIO, Li Auto, Xiaomi: 600 kW-class.

Japan still lags at 50–90 kW (some at 150 kW, Tesla at 250 kW).

E. Adoption of Ultra-High Performance Motors:

Motor peak speed: 30,511 RPM (highest in mass production vehicles).

Power density: 16.4 kW/kg (2.6× that of Tesla Model S Plaid).

Max output: 580 kW (773 hp) with a 35 kg motor.

Comparison:

Tesla Model 3 RWD motor: ~70 kg (180 kW class).

Nissan Ariya: ~60–70 kg (130 kW class).

Toyota bZ4X motor: ~60–75 kg (150 kW class).

Old economy manufacturers’ motors are ~6.6–8× heavier than BYD’s.

F. Future of EV Market & MaaS:

AI integration, autonomous driving, and next-gen battery technology.

Efficiency in powertrain (E-axle) & simple manufacturing processes.

Cost reduction: Winning EVs will cost half of current ICE cars (mass-market) or one-third (luxury).

The Harsh Reality for Japanese Automakers

The performance gap between BYD and Japan’s 8 automakers has widened over 6 times.

Even if Japan succeeds in commercializing solid-state batteries, it may already be too late to catch up.

This is supported by data from Nikkei's March 25, 2025, article on page 17.

Do you have the right mindset to judge reality correctly? Are you blinded by the “Japan is the best” bias like people 85 years ago?

投稿者: サンハウジング 日時: 15:18 | Japanese BEVs won't sell at all unless their price is reduced to less than one-third of the current level.の記事

2019年、中国の新車輸出台数は102万台。2024年は586万台約6倍に増加。中国製の自動車はエンジン車を含め、アジアや東欧・南米・ロシア向けの自動車輸出は増加傾向にある。日本の自動車メーカーが高いシェアを獲得した、ASEAN新興国地域ではBYDなど中国企業が進出し日本車のシェアを奪い始めた。

A.すでに中国のBEVニューエコノミーのレッドオーシャンを勝ち抜いたシャオミの新型EV「SU7 Ultra」等はスーパーカー超えのパフォーマンスを激安・・ポルシェやベンツ等の約1/3の価格で実現している。

�@ トライモーター仕様で、最大出力1548馬力（1138kW）、最大トルク1770Nmを誇ります。
�A 0-100km/h加速はわずか1.98秒、最高速度は350km/h超。これは世界のスーパーカーをしのぐレベルです。
�B価格は「SU7 Ultra」ベースグレード0-100km/h加速2.1秒が52.99万元（約1086万円）SU7 Ultra（レーシングパッケージ）は、0-100km/h加速1.98秒が62.99万元（約1292万円）

�C１馬力単価は0.70万円となっている。・・日本国内技術では1馬力当たり約3万円前後！中国企業に実力差4倍で負けている日本の大企業！、製造方法のビジネスモデルや軽量化技術を含めればもっと負けている（6〜7倍差）。

B.問題はBEVはモーター等のEアクスルを使いまわすダケで色々なモデルを簡単にバリエーション化が出来る事である。

単一モーターによる最高出力は580kW（773馬力・たったの35�s・16.4kW/kg）と超高馬力をたたき出している。単純にモーターを４個にするダケで3093馬力迄のBEVは簡単に製造可能と云う事である。

今までベンツのモーターの360kw（480馬力）、24�s（15kw/�s）が最軽量であった！

そしてメチャクチャ軽いイーアクスルである。BYDの新型モーターは16.4kW/kgという出力密度を実現しており、例えばテスラモデルS Plaidが6.22kW/kg、シャオミSU7 Ultraでも10.14kW/kgであることから、競合をはるかに凌ぐ軽さであり効率性を現実化した。

ガソリンエンジンの馬力/重量が１馬力当たり1�s程度ですから、高性能モーターでは1馬力0.045�sですから圧倒的にエンジンより軽いです。

勿論蓄電池はエンジンより遥かに重いですから一概にはBEVが有利とはならないですが、今後蓄電池性能は爆上がり（現在の150W/�s⇒500W/�s程度）する近未来が容易に推定可能ですから、時と共にBEVの優位性は増していく事は間違いありません。

一般的なBEVのバッテリーパック容量と重さ（2024年時点）
車のタイプ　　　　　　　　容量（kWh）　　　　パック重量（kg）備考
小型車（日産サクラ）　　　約20〜30kWh　　 　 約200〜300kg　　軽自動車や都市型小型EV
中型車（リーフ、テスラ3） 約40〜70kWh　 　　 約300〜500kg　　普及帯の主力EV
大型車（テスラY、アリア、bZ4X）約70〜100kWh　約500〜700kg長距離走行に対応
高級・超大型EV（EQS、HUMMER ）約100〜200kWh　約700〜1300kg大容量・高性能重視

この蓄電池の重さが1/2〜1/3になりモーター等のEアクスルとの軽さとの相互でBEVの重量ハンディーは間もなく解消されそうである。

事例を挙げれば・・773馬力・モーター35�s＋蓄電池100kw300�s＝335�s＜ICE車エンジン500馬力400�s＋ガソリンタンク100�s＝500�s・・・となりBEVシステムの方が約33％も軽くなる近未来が来る。

そしてBYDは1秒で2�q走行分が充電可能、2分で200�q、3分で300�q、5分で400�q、6分で500�q程の走行距離を回復可能な蓄電池と充電システムを実用化した。これはICE車の燃料補給スピード以上の速さである。ガソリンスタンドと違い・・決済が自動なのでガソリンスタンドの燃料補給より早い。

中国のニューエコノミーメーカーは製造物のあらゆるものにディープシーク等のAIを実装してくる事も間違いない事であり、シャオミなどはビークル製造開始からたったの4年の会社である。その4年の会社が歴史の有る欧州のBBAやトヨタ等のオールドエコノミー企業をぶっちぎる性能とコスパを実現していると言う事である。

それら中国のNEM 約10〜15社、年間製造台数30万台前後の会社が年率成長率30〜100％なんて高成長をする今後数年となる。中国国内需要が満たされ、その過剰分が世界に向けて販売され、日本メーカーや欧州メーカーのシェアを奪う事になる。

冒頭の中国メーカーは5年で6倍の輸出台数増加の実績から推定すれば・・中国車は世界シェアの50％近く迄、今後数年で到達する可能性が高い。このあおりを一番受けるのが日本車メーカーであろう。現在の日本車の世界シェア25％程度は半減しても不思議ではない。それはBEV性能世界最低、AI世界最低の現実を正しく認めず、「まるちぱすうぇ〜」なんて未だに寝言言っている日本のメーカーの現実が有るから故である。

日本の大メーカーが福岡県で進めている電気自動車（EV）向けの次世代電池工場の建設計画を当面、延期を決定、BEVが世界的に低迷しているとの理由を上げているが・・実態は世界に劣後する蓄電池性能しか製造出来ない・・「技術的劣後」・・問題が解消できない故である。

日本の乗用車メーカー8社が2024年の世界生産台数は2409万8764台。2024年世界の総四輪車世界生産台数は9,355万台であり日本メーカーの世界シェアは25.76％！⇒確実にこの数値は下がり続ける事に成りそうである。

もう、そろそろ日本人も現実を直視して、真剣に未来を思考しないと・・取返しが付かなくなりそうである。ふー

真実とは「不快であり苦しく腹立たしいモノ」である。でも真実をごまかす民族に未来など無い。真実をごまかす人間に未来など無い。85〜80年前に日本人は嫌と云う程、この経験をしたし、その後も日本人の度重なる産業の衰退の連鎖と教育の崩壊の多発する悲しき事件で・・日々経験している事である。

物事を正しく見ると光明は見えて来る！中国勢に日本車はボロ負けの現実！実はこれはカードの裏側を正しく見ると大チャンスでもある。何故か？もう”自動車”を含めて、自動車やビークルやBEVの個人所有をする時代が終わったのである。

この観点から正しく思考して判断出来れば・・・”全世界で終わる産業”・・で負けたとしても未来の被害は最小限で済むという事である。リソースの振り向け先を正しく直すダケで済む。

それは日本が持続できる為の要因を分析すれば、そのリソースの振り向け先は容易に見つかるのである。１つは食料の自給率を上げる事。２つ目は時代に価値有る教育へシフト、３つはインフラや防災等の事前災害予防・・

経済なんてお金がぐるぐる回りながら、価値もドンドン増える事が寛容である。消耗する投資など投資とは呼ばない。

この観点に立てば・・まだ、日本人は幸せになれる！・・ホセ・ムヒカ氏の言葉に有る様に、「人は経済発展するために地球に生まれたのではない、幸せな人生を紡ぐためにうまれたのです。」

投稿者: サンハウジング 日時: 08:08 | ボロ負けのカードの裏側をキチンと診る胆力が有れば今は大チャンスでもある。の記事

大阪万博のシンボルにくすぶる“パクリ疑惑”…リングの愛称は「パクリング」でエエんちゃう？

MainFacilities（主な設備）大屋根リング・・以前の大阪万博の岡本太郎氏の”太陽の塔”と同じ万博の象徴と云う事なのだろうが？
基本設計・実施設計・工事監理： 2025年日本国際博覧会 会場デザインプロデューサー F氏

パクリのF氏、彼は、学生達からこう呼ばれている。

平面構成は、ノーマン・フォスターのアップル本社ビルのパクリ。以下アップル本社詳細

https://gigazine.net/news/20131015-apple-new-headquarter/

内部にある池とその周辺の緑までそっくり。トポロジカルな構図をそのままパクっています。断面に清水寺の懸け造りを持って来て、違うんだと言う。実に姑息です。建築論における哲学が欠如している日本人建築家は他者の形を真似ることが創造と理解しているためパクリが横行する。

（F氏談）「世界の最先端の大規模木造と日本の1000年以上の伝統ある木造を組み合わせて発信することができたら、万博で世界に対して大きなアピールになるのではないかと」述べている。

F氏が言う”伝統工法”なんて大嘘である。見かけは伝統とごまかし、中身はボルトと金物の現代工法そのもののギミック！「日本人は平気で嘘を言う民族」と世界に拡散する事になる。

”嘘まみれ”・・は日本社会を正しく表現した事には間違い無いが、嘘まみれでも平気な民族はとても悲しすぎる現実である。こんな嘘まみれにノコノコ出かける嘘まみれの国民・・実に悲しい現実でありますね。ふー

産経新聞社とFNN（フジニュースネットワーク）両方共政権よりの右傾メディアでも2025年3月22、23両日に実施した合同世論調査で、4月13日に開幕する2025年大阪・関西万博について尋ねたところ、
「全く行きたくない」が・✖44・2％、
「あまり行きたくない」が▼23・8％で、合わせて約7割を占めた。

「とても行きたい」は9・2％、「ある程度行きたい」は22・0％だった。

年代別に「とても行きたい・ある程度行きたい」の割合をみると、
▽18〜29歳45・2％
▽30代　　27・2％
▽40代　　35・9％
▽50代　　29・2％
▽60代　　27・4％
▽70歳以上26・5％−だった。

衆院比例代表の地域ブロック別にみると、「とても行きたい・ある程度行きたい」は近畿が43・0％で最多となり、ほかは四国32・9％、中国36・1％、東海24・2％など。東京都は25・7％などで、北海道が23・7％で最少だった。

もう五輪や万博の時代ではないと云う事を証明している様な調査ですね！、ゴリゴリに金（税金）を使って右傾メディアで宣伝をするのでしょうね！もういい加減にして欲しいと思うのは私だけでしょうかね？貴方はどう思いますか？？

投稿者: サンハウジング 日時: 16:01 | 日本人の多くは簡単に仕掛けられちゃうから始まれば行くのかな？の記事

日本人程、現実逃避で借金や小手先で現実から目を背け、未来を破壊する民族は居ない様に思えます。その1つが日本のインフラが老朽化し、多くの設備が耐用年数の限界を迎えつつあります。しかし、その維持管理に必要な「お金」と「人」が不足しており、今後の社会に大きな影響を与える可能性があると指摘されています。

たとえば、現在私たちが利用している水道や橋、道路、下水道などのインフラは、高度経済成長期の1970年代を中心に整備されたものが多く、「おおむね50年」とされる寿命に近づいています。

「どのインフラが、どのタイミングで、建設後50年以上経過するのか」を示す国土交通省のデータ（※2023年3月時点）を見ると、以下のようになっています。

　＜道路橋＞
　2023年3月：約37％
　2030年3月：約54％
　2040年3月：約75％
　
　＜トンネル＞
　2023年3月：約25％
　2030年3月：約35％
　2040年3月：約52％
　
　＜水道＞
　2023年3月：約9％
　2030年3月：約21％
　2040年3月：約41％
　
　＜下水道＞
　2023年3月：約8％
　2030年3月：約16％
　2040年3月：約34％

国土交通省のデータ（2023年3月時点）によると、50年以上経過するインフラの割合は、道路橋で2040年には75%、トンネルで52%、水道で41%、下水道で34%に達すると予測されています。埼玉県で発生した道路陥没事故も、この老朽化が原因の一つとされています。

また、国が「早期に」または「緊急に」措置を講じるべきと判断した橋やトンネルの数は全国で膨大な数にのぼります。

そして、「“早期に”または“緊急に”措置を講ずべき状態」とされた『橋・トンネル』の数は次の通りで（※2024年 国土交通省『道路メンテナンス年報』より）、その多さに驚く人もいるかもしれません。

　＜橋＞
　全国5万6463本→うち51％は措置が未着手
　
　＜トンネル＞
　全国3288か所→うち42％は措置が未着手

さらに、緊急措置が必要なトンネル28カ所については、すでに通行止めなどの対応が取られています。

問題は資金面だけではありません。根本祐二教授（東洋大学）の試算によると、道路や橋、水道、下水道、公共施設を現在の水準で維持するためには、毎年12兆9000億円もの資金が必要とされています。しかし、自治体ではこの巨額の予算を確保することが難しく、さらに土木職員の不足も深刻な課題となっています。

インフラの維持や修繕復旧を担う市区町村の技術系職員の現在の状況⇒今後も4K・5K産業の建築・土木労働者は急速に減少する。
　→ 約25％（437団体）は技術者がゼロ
　→ 約50％（827団体）は5人以下で対応

高度経済成長期には、国内総生産（GDP）の約10%が公共事業に使われていましたが、2000年以降は約5%にまで減少。代わりに増えたのは少子高齢化に伴う社会保障費で、インフラ維持への投資が後回しにされているのが現状です。このような問題は日本だけでなく、過去にはアメリカでも発生しました。1930年代のニューディール政策で整備された橋や道路が、50年後の1980年代に一斉に老朽化し、深刻な事故が多発しました。アメリカはこれを受けて、ガソリン税を増税し、その収益をインフラ整備に充てる対策を実施しました。

こうした状況を踏まえ、根本教授は「インフラのある場所に人が住む」という考え方、すなわち「集住」の必要性を提言しています。これまでの「住んでいる場所にインフラを整える」という発想から転換し、「インフラが整っている場所に住む」という新しい都市設計の考え方が求められているのです。

つまり、もう「過疎地は放棄する」と云う選択を日本人はする必要があると云う事である。高齢率の高いド田舎で発災した大地震や風水害等々の被災地の復旧はしないと決断する事が不可欠！若者は積極的にこの主張をしないと・・日本に於ける若者の未来、経済的に幸せな人生は無いと云う事になる。

実際、国土交通省の『国土形成計画』（2023年）でも、都市をコンパクト化し、居住エリアや都市機能を集約することで、生活サービスの持続性を確保するという方針が打ち出されています。しかし、住民の合意形成は容易ではありません。特に高齢者にとっては、長年住み慣れた地域を離れることが大きな負担になるため、慎重な対応が必要です。

根本教授は、無理に住居を移動させるのではなく、新しい形のサービスを提供する方法も考えられると述べています。例えば、

�@地域の病院やクリニックを減らし、その代わりに訪問診療を充実させる
�A学校を統合・閉校し、スクールバスを増やす
�B下水道の整備が難しい地域では、集合住宅に合併処理浄化槽を設置し、処理した水を川へ流す

といったアイデアが挙げられます。

私たちはこれまで「省エネ」に注目してきましたが、これからは「省エネ＋省インフラ＋不便の甘受＋増税」も考える時代に来ています。限られた資源を効率的に活用し、持続可能な社会を築くために、今こそ真剣にインフラ等の”日本の負の先送り”の解消不可欠な未来について決断する必要があるのではないでしょうか！。

借金は未来の輝きを確実に無くします。返済計画の無い借金は100％人を不幸にします。こんな簡単すぎる事を学ばない日本人、学ばなくても理解できる事さえ理解出来ない日本人に未来などあろうはずが有りません。

円通貨の価値は確実に下落し続けます、つまり物価が高くなる運命ですから・・人生で必要なモノ（例えば住居等）はなるべく早く全固定金利で購入すべきです。円通貨の価値が下がると云う事は借金の価値も下がり続ける事になります。賢く逆張りでリスクをヘッジしてくださいね！

「真なる学び」以外に貴方の人生を救う道は有りません。是非弊社サイトから「真なる学び」の何たるか！！！をご理解下さいね！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:00 | 円通貨下落、物価高不可避、金利上昇不可避、苦の受け入れ不可避の記事

A. 日本のメディアと教育の大問題⇒国民をミスリードする日本のがん細胞マスゴミと文部科学省

�@ 日本の全てのオールドメディアは、85年前と同じように金のと権力者忖度の為に情報をゆがめて伝え続けて居ます。
�A 背景には、視聴率や広告収入を優先する姿勢が影響していると考えられます。
�B また、日本の教育制度も、文部科学省の役人や族議員を頂点とする村社会の権力と金の優先の為に、思考停止の人間（日本人）を大量増産して変化を嫌い現状維持を是とする時代価値の無い人材を増産しています。

B. 日本の自動車系のメディアが今大騒ぎし始めた中国市場で売れている日本車の実態

�@ トヨタが中国向けに開発した電気SUV「bZ3X」は、204馬力・約224万円の手ごろな価格で、bZ4Xより高性能・約1/3の低価格です。
�A ただしbZ3Xは、中国企業が中心となって開発・製造しており、トヨタ名義でも実質は“メイド・イン・チャイナ”です。
�B 日産も同様に、中国で「N7」という全長5m弱の大型電動モデルを約400万円で販売。開発は中国主導で、利益はごくわずかと推定可能です。

C. 日本国内での販売が難しい理由

�@ 中国製モデルをそのまま日本で売れば、性能・価格ともに純国産車は太刀打ちできなくなる恐れがあります。
�A トヨタの決算書によると、日本市場の世界の売上割合は15％程度ですが、全体利益の約半分を日本人から得ています。
�B 日本のユーザーは、他国より高い価格でクルマを買っており、米国と比べて5倍の利益率とも言われます。私としては商道徳的に誠実では無い（ぼれる馬鹿からぼった来る）と感じています。

D. BYD等の中国ニューエコノミーメーカーが見せる圧倒的な進化

�@ 中国EV大手BYDは、既に多様な高性能モデルを揃えています。
�A 高級ブランド「ヤンワン」からは、2000万円級のSUV「U8」を発表。水深1400mm走行、緊急時に水上浮遊も可能な技術を搭載しています。
�B システム出力は880kW（1196馬力）、0-100km/h加速は3.6秒と、スポーツカー並みの性能を誇ります。

E. 中国ニューエコノミー企業ではスーパーカーと高級ミニバンも次々登場

�@ 2024年2月25日、EVスーパーカーヤンワン「U9」は、0-100km/h加速2秒以内、価格は約3500万円と、フェラーリやランボルギーニに匹敵⇒2025年3月同等の性能をシャオミは1/3以下の価格で実現
�A 高級ミニバン「デンツァD9」も登場。PHEVとBEVが用意され、アルファードの強力なライバルになり得ます。
�B BYDは2025年末までに日本でもPHEV乗用車の導入を予定し、多彩なラインアップで市場を広げつつあります。

F. シャオミも驚きのEV「SU7ウルトラ」を投入（4年程度前から自動車産業へ本格参入）

�@ スマートフォンで知られるシャオミは、高性能EV「SU7」シリーズを発表。最上位「SU7ウルトラ」はフロント2基、リア1基の3モーター構成で、そのパワーは1548ps。Cd＝0.196で、0-100km/h加速はたったの1.97秒で、最高速度は350km/h、価格は約1086万円です。
�A SU7は101kWhバッテリー搭載で最大800km以上の航続距離を実現。価格は21万5900元（約460万円）からと非常に競争力があります。

G. ファーウェイ等もたった4年程度前から自動車産業へ本格参入したのに歴史が有る欧米日のメーカーを現在コスパでぶっちぎっている状態です。

�@ 通信機器メーカーのファーウェイも、EVブランド「AITO」や「Luxeed」で高性能車を開発。
�A たとえば「Luxeed S7」は約328万円で700km超の航続距離を実現。レベル3の自動運転機能を標準装備しています。
�B インテリアは高級感があり、音声操作やスマートホームとの連携機能も搭載されています。

H.AI自動運転開発も日本企業は世界最遅の恐ろしさ

トヨタが御曹司が社長のソフト開発を担うウーブン・バイ・トヨタ株式会社の開発が遅々として進ます、エヌビディアに抱き着いた様だが・・どこまで遅れを挽回できるか不明である。ビークルのAI化も中国勢はディープシーク開発依頼爆速で進化中である。その内世界最先端のテスラさえ追い越しそうな勢いがある。

I.これからの日本市場に求められること

�@ 中国勢は、現在競争力有る企業が約10〜15社、2025年末迄には半分がレッドオーシャン市場中国で淘汰される可能性が大です。生き残りメーカーは今よりさらに強力になり、高性能・低価格・デザイン性の三拍子そろったモデルを次々に投入して来ます。
�A 日本メーカーは、全く太刀打ち出来ていません。この理由は時代感を失ったリーダーを選び続けた事です。社員に能力が無い訳では無いのです。悲しき現実ですね！！！

�Bそしてこれら中国のニューエコノミーメーカーは安さ、コスパを武器に低価格モデルで日本市場にも攻勢をかけて来る事は必至です。貧しい国日本では・・全ての判断価値は”安さ”にならざるを得ません。中国依存で成立している日本では関税等で侵攻を予防する事もできません。中国の報復関税で日本はイチコロの負けになってしまいます。

日本のド衰退は日産の前社長内田誠氏の言葉が証明しています。ニッサンには「「稼げるクルマがない」」

2021年9月9日「敵は炭素であり内燃機関ではない」から4年「マルチパスウェー」と叫んで早3年・・全くマルチパスウェーにはなっては居ない！・・HV（ICE）1本足打法のママである。

この事実、この判断の可否を負けが確実視される現在でも日本のマスゴミは全スルーである。ふー

最後の最後の勝負は・・・”哲学の差”・・・で決まる。哲学無き民、日本人は悲しい民族と云えそうである。ふー

フランス人は・・学びの必須は”哲学と美”である。・・”哲学と美”が何より優先する教育システムとなっている。そしてアムール（愛）が生きる為の価値、目的となっている。だからフランス人はいたずらにスペックを追求する事無く自信に満ちているのだろう。

フランス人は日本人の約半分しか居ない。GDPは７位フランス3,183,486ドル、４位日本4,286,187ドル
国民1人当たりのGDPはフランス48,012ドル、日本は32,859ドル・・と日本より1.46倍も豊かである。

2024年世界の一人当たりGDPランキング（IMF）日本の一人当たりGDPは世界39位と、5ランクダウン

1位・ルクセンブルク135,321ドル（日本の 4.1倍も豊かと云う事）以下同じ
2位・スイス・・・・106,098ドル（日本の 3.2倍）
3位・アイルランド・103,500ドル（日本の 3.2倍）
4位・ノルウェー・・ 90,434ドル（日本の 2.8倍）
5位・シンガポール・ 89,370ドル（日本の 2.7倍）
6位・アメリカ・・・ 86,601ドル（日本の 2.6倍）
39位・日本・・・・・32,859ドル・すでに日本は韓国や台湾にもボロ負けである。急速に低下中

そんな政治や企業を運営するリーダーを日本人は思考停止故に選び続けて居る恐ろしき現実に気付く事がとても大事だと感じています。悲しい事に日本の常識的な家作りも同様に大きな間違いをしてしまって居ます。是非、気付き、真なる学びを弊社サイトから感じ取って下さいね！

投稿者: サンハウジング 日時: 15:30 | 日本人は優秀であるが上に行けば行く程ダメになる！の記事

日本のこれからを一緒に考えてみませんか？

ここ35年、日本は衰退を繰り返しています。実際、多くの人が生活の苦しさを感じ、約7割の日本人が経済的な不安を抱えていると言われています。それでも、国の方向性を大きく変えようとする動きはなかなか見られません。

この現状を受け入れるならば、「変わらないものは変わらない」という結論になってしまいます。しかし、それは本当に正しいのでしょうか？私たちは自ら貧しくなる道を選ぶしかないのでしょうか？

日本の経済は縮小し続けています。人口減少に伴い、少子高齢化の進行も政府の予測より20年早く進んでいるとされています。このような状況では、限られた資源をどう活かすかが重要になります。そのためには、何を優先し、何を削るかを明確にする必要があります。

私たちの生活にとって、本当に大切なものは何でしょうか？

1.生理的欲求（生きるために必要なもの）

2.呼吸（酸素がなければ数分で生命が危険に）

3.水（数日間飲めなければ生存が難しくなる）

4.食料（数週間食べなければ生命を維持できない）

5.睡眠（長期間睡眠不足が続けば、精神・身体の健康を損なう）

6.適切な住環境（極端な暑さ・寒さは生命を脅かす）

7.安全の確保（安定した生活のために必要なもの）

8.住居（安心して暮らせる環境）

9.健康（病気やケガの予防・治療）

10.経済的安定（生活を維持し、将来を守る）

11.社会の安定（法律・治安が整った環境）

12.社会的欲求（人とのつながり）

13.家族・友人・愛情（孤独は心身の健康に悪影響を及ぼす）

14.コミュニティとの関わり（助け合う環境）

15.承認欲求（自分の価値を認識する）

16.尊厳・自尊心（他者からの尊重、自分を大切にする気持ち）

17.達成感・承認（仕事や活動を通じた成功や評価）

18.自己実現欲求（自分らしく生きる）

19.自由・自己表現（自分の考えを表現し、選択する権利）

20.成長・学習（知識や経験を積み、自己を高める）

21.生きがい・使命（人生に意味を見出す）

22.正しい情報（適切な判断のために不可欠なもの）

23.情報の分析力（真実を見極める力）

これは、心理学者マズローの「欲求階層説」に基づいていますが、人によって優先順位が異なることもあります。例えば、極限状態では「生存」が最優先になりますが、安定した環境では「自己実現」や「愛情」がより重要になります。

ここで考えたいのは、私たちがどこにリソースを集中させるべきか、ということです。

たとえば、

�@プロスポーツ・例：大谷翔平氏は貴方の人生に妄想はもたらしても価値は１�oも付加しない。

�A芸能界

�Bエンタメ産業

�C将棋やゲーム

�D過度な商業主義⇒世の中には２通りの人間しかいない。１，仕掛ける人間、２仕掛けられる人間

これらの�@〜�D分野は、「生きるために不可欠なもの」ではありません。もちろん、豊かで余裕がある社会ならば、これらの娯楽・エンタメ等も楽しめるでしょう。しかし、経済が縮小し続ける日本では、こうした分野に過度なリソースを費やすことは、個人は確実に貧しくなり、さらに国を貧しくする要因になり、ひいては国家の持続性すら危うくしかねません。

日本がド安くなりインバウンドが盛んですが・・世界を見渡しインバウンドの割合の多い国で真に豊かな国など存在しません。真に価値ある産業は価値が価値を生む連鎖が必要であり、消耗に未来など無いのです。江戸時代の日本人でさえ理解して居た事です。江戸時代はお伊勢参りが大盛んでした。

そのお伊勢観光で伊勢の商業は栄えました。江戸時代の人は・・それで飯を食う伊勢の人々を「伊勢乞食」と揶揄しました。それは真に自分の価値で飯を食っている訳では無いからです。

例えば、日本のファッション業界では、生産された衣服の約半分が新品のまま廃棄されています。これは資源の無駄遣いに他なりませんし、この廃棄された分の原価も商品価格に上乗せされて顧客が負担している事になります。こうした「価値の低い」分野に割かれている労働力や資源を、本当に必要な1〜23の分野へ移行させることが求められています。

それが出来る人間しかこのド衰退国日本では生きる資格が無いと云う恐ろしいフェーズに至ってしまいました。今はやりの”推し活”なんてモノは論外です。確実に脳弱者・妄想者・浦島太郎となる運命（老後飢えて病苦にさいなまれ痛みに耐えて死んでいく）が待っています。

また、メディアの役割についても考える必要があります。テレビや新聞などのマスメディアが、娯楽や商業主義を過度に煽ることで、限られたリソースが有効活用されず、結果として経済の悪化を加速させている可能性があります。

日本の未来を考えるとき、必要なのは「適正な縮小」です。すべてを拡大し続けることはできません。どこに力を入れ、どこを整理するのか。その選択＝断捨離が、日本の行く末を左右するのです。

あなたは、この状況をどう考えますか？貴方は正しい判断が出来る思考スキルを持っているでしょうかね？？？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:17 | 本質を理解する能力がとても大事ですね！の記事

現在中国のファーウェー等のニューエコノミーBEVメーカーでは爆速の技術向上と激安化のスピードが止まらない超レッドオーシャンとなっている。ロールスロイスやベンツのマイバッハの静粛性や全く揺れない乗り心地を初めとする快適性を1/5以下の価格で実現するハイエンドモデルも登場し始めた。凄い勢いでコスパが向上中である。

★★★2025年末迄の中国BEVビークルの分布は下記となりそうである。何れも自動運転付きである。▼は参考日本車スペック

�@ハイエンド超高級セダンモデル・・800〜1000万円、1100馬力、自動運転レベル3以上・揺れ無し

▼時代錯誤の狂った値付け「レクサスLS500h・480？馬力」価格1799万円・・ADASレベル2

�@-B、ハイエンドSUVモデル・・・・ 800〜1000万円、1100馬力、自動運転レベル3以上
�@-C、超高性能スポーツモデル・・・900〜1100万円、1100馬力〜1500馬力自動運転レベル3以上

▼時代錯誤の狂った値付け「GRスープラ441馬力」「A90 Final Edition」価格1500万円

�Aプレミアムセダンモデル・・・・・500〜800万円、600〜800馬力、自動運転レベル3以上
�A-BプレミアムSUVモデル・・・・・ 500〜800万円、600〜800馬力、自動運転レベル3以上

▼時代錯誤の狂った値付け「新型クラウンHV・349馬力」価格730〜830万円・・ADASレベル2

�B普及帯大型セダンモデル・・・・ 300〜500万円、400〜500馬力、自動運転レベル3以上
�B-B普及帯大型SUVモデル・・・・・ 350〜550万円、400〜500馬力、自動運転レベル3以上

�C普及帯中型セダンモデル・・・・ 250〜350万円、250〜350馬力、自動運転レベル2＋以上
�C-B普及帯中型SUVモデル・・・・・ 250〜400万円、250〜350馬力、自動運転レベル2＋以上

�D普及帯小型セダンモデル・・・・ 200〜300万円、200〜250馬力、自動運転レベル2＋以上
�D-B普及帯小型SUVモデル・・・・・ 200〜300万円、200〜250馬力、自動運転レベル2＋以上

▼時代錯誤の狂った値付け「新型プリウスHV・196〜223馬力」価格275〜460万円

�Eコンパクト小型セダンモデル・・ 150〜250万円、150〜200馬力、自動運転レベル2＋以上
�EコンパクトSUVモデル・・・・・ 200〜250万円、150〜200馬力、自動運転レベル2＋以上

�Fマイクロ（軽四相当）BOX形・・・ 100〜150万円、100〜150馬力、自動運転レベル2＋以上

以下が上記�Dのその1つの事例

A. 「自動車界のユニクロ」を目指す中国EVメーカー「零跑汽車（Leapmotor）」

�@ 零跑汽車は、2024年3月10日に新型BEV（純電気自動車）小型SUV「B10」の予約販売を開始。
�A 価格は10万9800元〜13万9800元（約230万〜290万円）で、LiDAR搭載モデルは12万9800元（約270万円）。この価格は、LiDAR搭載車として業界最安値を更新。132kW（176馬力）のピーク出力と175Nmのピークトルクを持ち、車両は0から100km/hに9.3秒で加速、510�qの走行距離

B. スマート機能とAIアシスタントの強化

�@ 高性能チップ「Snapdragon 8295」を搭載し、AIアシスタントにはアリババの「通義千問」や「DeepSeek」を活用。
�A B10では、自動運転向けの「Snapdragon 8650」を初採用し、計算能力は200TOPS、消費電力は従来の半分に。
�B 長距離計測可能なLiDAR（禾賽科技製）も搭載し、高速道路の自動運転や自動駐車機能などに対応。今後は都市部での自動運転（都市型NOA）にも進化する見込み。

C. 価格競争と他社比較

�@ 3月初旬、トヨタと広州汽車の合弁会社が中身殆ど中国製のLiDAR搭載のSUV「bZ3X」を14万元台（約290万円）で発売。わずか数日後に、零跑汽車（Leapmotor）のB10がそれを下回る価格で市場に登場。

D. 技術の外部提供と海外展開

�@ 欧州ではステランティスと「零跑国際」を設立し、T03やC10を展開中。
�A 2026年前半には欧州での現地生産も目指している。中国ニューエコノミーメーカーが欧州と合体

（Leapmotor）と同様の中国ニューエコノミーメーカー約10社と同じ性能の欧州・日本・アメリカ等のオールドエコノミーメーカーの価格差は上層モデルでは1/3〜1/5の価格であり下層モデルでは約1/2前後の価格迄差が開いている。

今後中国内の欧州BBA（ベンツ・BMW・アウディ）販売は確実に中国では駆逐され、中国ニューエコノミーメーカー約10社は1社当たり現在30万台/年程度の生産設備がドンドン増強され年率30〜40％程度で勝ち組は伸びていくでしょう。

中国ニューエコノミーメーカーの筆頭BYDは年間生産台数が下記の様に爆速で伸びています。
2021年：74万台
2022年：186万台（約2.5倍）
2023年：302万台（前年比62％増）
2024年：427万2145台（前年比41.3％増）BEV減速時代、テスラ停滞でもBYDの41.3％の伸びは脅威
2025年も同様の成長が続くと仮定した場合 → 2025年末に約500〜600万台を超す可能性が高い！

世界販売も数年後にはキャズムを超え！ティピングポイントを超えてBEVが爆増する可能性が高い。それはすでにAI-BEVはICE車より価格は安くなり性能は2倍あり、維持費が1/3程度で有る事による。

このまま行けばBYDは、2026年852万台、2027年1205万台となり2〜3年後にはトヨタを追い越す事になりそうですね！。

テスラにも勝る中国勢BEV、さらにAIの進化も中国ニューエコノミーメーカーはアメリカ先進メーカーをキャッチアップし始めました。中国やアメリカのロボット専用メーカーのヒューマノイドロボットの運動性はすでにテスラのオプティマスの遥か上を行く状態です。

日本のメーカーの勝ち筋が全く見えてこない現状が心配でなりません。リーダーを選び違えると、こんなとんでもない状態に追い込まれると云う事は日本人は反省しないといけませんね！

85〜80年前の教訓から日本人は全く学んでいません。とてつもなく悲しい事実ですね！

投稿者: サンハウジング 日時: 14:45 | 超速進化する中国のニューエコノミー、マスク氏もトランプに関わっている場合では無い。の記事

日本の大手自動車メーカー8社は・・果たして5年後に何社が生き残っていると貴方は思いますか？

上記問いに対する論点は3つ

１，日本メーカーの自動車の約８割は海外販売⇒関税等の自国第一主義で販売減少の可能性が色濃い
２，日本メーカーの技術力が時代に対して急速に劣後し始めた事⇒コスパで負けて販売減の可能性大
３，製造革命、ビジネスモデル革命が起きてて製造工数が1/2〜1/3程度に減少⇒下請け不要問題

自動車にもアイホン等と同じ分業製造が開始される。台湾のファウンドリーメーカーフォンハイが日本の自動車メーカーと提携（実態は買収又は吸収？）する模様ですね！

当然、数年後の日本車の生き残りメーカーでも販売不振や製造台数低下や減益は不可避でしょうから・・ティア1は生き残りをかけてさらにティア2へ値引きを強要してティア2もティア3へ同じ事をする事は確実視されています。独自技術を持たないティア3〜4の多くは絶滅する可能性もあり得ます。​

世界は報復関税合戦となり、関税回避の為の消費地生産移行や、さらにAI-BEV化すれば部品点数も激減し、そしてギガキャストやアンボックスドプロセス工法や塗装工程不要プロセス（テスラがサイバーキャブで実現した）も普及する事も間違いないので・・”下請け地獄時代”・・の幕開けとなる事でしょう。

2025年3月21日時点での最新のトランプ政権による関税措置は。​メキシコおよびカナダからの輸入品に対する25%の関税や中国に対する関税の乱発や全輸入品にも掛けると宣言。​

敵対国中国ならまだしも同盟国に対しても確実に経済不況が来る関税を乱発しているトランプ氏、これは、あるいみ中国政府は長年、米国とその同盟国との間に亀裂を生じさせる方法を模索してきました。（トランプの関税によって）それがいとも簡単に実現」アメリカのオウンゴールとなる可能性有り。

特にメキシコに工場のあるトヨタやホンダの運命は…メキシコで事業を展開する日本企業は大小合わせて1300社を超え、その半数以上が製造業だ。

トヨタも2024年11月に、メキシコにある工場の生産強化のために14億5000万ドルを投資すると発表したばかりだ。

トヨタとホンダはカナダにも生産拠点を構えており、ホンダは昨年、新たに電気自動車とバッテリーの生産工場建設に約110億ドルを投じる計画を打ち出している。

さらにAI-BEV・SDV化・高性能蓄電池競争で中国のニューエコノミー企業にボロ負けの日本メーカーは2024年よりの劣後による販売不振と減益傾向が色濃くなりつつある状態でトランプ関税のダブルパンチである。

A. 自動車大手7社、減益が続く見通しに
�@ 日本の自動車業界が前2四半期に置いて▼9〜12％前後の減益「負の局面」に入りつつある！
�A 市場予想によると、2025年4〜6月期も▼9%の減益が続く見通し⇒今後も減り続ける可能性が高い。

B. 減益の背景にある2つの要因
�@ 米国での販売競争の激化⇒値引きの拡大と状態化、同様に中国ではアメリカ市場よりもっと過酷
�A 開発費や人件費などのコスト増加
�B 旧来型の人事制度故に優秀な人材を集める事が出来ない。日本メーカーは新入社員に年俸5000万円以上なんて不可能だが、世界の勝ち組ニューエコノミーメーカーは普通に、これを実行している。

C. 今後の米政権の関税政策による売り上げ減は確実となりそう。
�@ トランプの関税政策の影響が・カナダ・メキシコからの輸入に25%、・中国からに60%、・その他の国からに20%の関税が課された場合⇒ 日本は車と車部品だけで110億ドル（約1兆6000億円）の負担増。
�A 日産は米国販売の約35%、マツダは約3割（メキシコで生産する自動車の約70％を米国にメキシコから輸出）、と特に影響を受けやすい。
�B 両社とも日本から米国への輸出規模も大きく、二重の影響が懸念されます。

そもそも製造業がメキシコを選んだ理由のひとつは安い人件費であり、製造業の米国回帰でも米国の労働者がいまさら低賃金を受け入れるはずがない。アラバマにあるマツダとトヨタの合弁工場は、すでに労働者不足に陥っているという。

そして回帰企業が新設工場を創る場合には・・アメリカ人の高賃金を避ける為にさらなるロボティクス化も必然となる・・つまり、トランプが関税をかける事は目的と手段を取り違えていると云う事は確実な事である。オールドエコノミー権現の老人不動産屋トランプ氏の頭の中は、確実に時代遅れである。

D.日本の自動車メーカーはAI等のソフト部分が強烈に劣後している。今後のビークルは走るスマホでありその頭脳とソフトの性能差により選ばれる！

１例としては中国のZeekrの自動運転レベル３の頭脳は1400TOPS（Tera Operations Per Second）は、プロセッサが1秒間に実行できる演算回数TOPS(兆回演算/s)であり、現在世界最強の自動運転FSD13.2を搭載するテスラハード４の約２倍の性能に達している。今後Zeekrの自動運転レベル３はOTAでレベル４にする事も可能。

今後TOPS(兆回演算/s)が急激に上昇する！数値では、「レベル1」から「レベル2」が0.1〜10TOPSであるの対し、「レベル3」から「レベル4」では100〜1,000TOPSと1,000倍前後に増加する。「レベル5」に至っては、1,000〜5,000TOPSが要求される。

つい最近発売された中国専用モデルの広汽トヨタのbZ3Xは254 TOPSしかない。現在の日本製のメーカーの殆どの演算能力はとてつもなく低い状態である。2025年度末迄にはテスラもハード5となり、世界のニューエコノミーメーカーは普通に3000〜5000TOPS(兆回演算/s)の領域に到達する可能性が高い。

E.同様に先のブログでもお知らせしたとおりAI-BEVの性能を定義する蓄電池性能も・・中国製がダントツのぶっちぎりである。そして世界シェアも約６割以上を占める。中国メーカーに依存しなければ高性能BEVは実現不可能である。

時代感を失うリーダーを選ぶと・・社員には能力が有ったとしても、とんでもない事になると云う証明が5年後になりそうですね！

まさに、しばらく前に弊社の社員さんの息子さんの就職先相談を受けたときに・・日本企業は日本ナンバーワン企業でも全くダメだから外資のニューエコノミー企業を紹介した事が正しかった事が証明されますね！！！。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:48 | 時代が大転換すると日本の皆が知るが、本質を知るは皆無の記事

杉田水脈氏の公認問題 立憲議員「自民党は差別を許す政党か？」に石破総理『男女平等は反道徳の妄想である』とか『（性暴力の被害をうけた）女性はいくらでも嘘をつける』とか、このような発言に対して私（石破首相談）は強烈な違和感を持っている。「私としては彼女の発言はとても賛成し得ない」

「候補者として言動にはきちんと責任を持ち、心がけてもらいたいと思っている。我が党は、そのような不当な差別を許さない」と答えた。が自民党の比例代表と不当な差別をした人間！杉田水脈氏（カルト教団ズブズブの元総理のひぞっこ）を公認した。

「言ってることとやってることが違う」真逆の政党の党首！それを日本人は最大政党としている。

その他にも兵庫県知事再選問題・・脱法が確実な人間を111万人が再選させる日本の民主主義

前川喜平氏の次なる発言「真実が虚偽に敗れた、誠実が不実に敗れた、寛容が傲慢に敗れた、賢明が蒙昧に敗れた、正気が狂気に敗れた兵庫県知事選。この深刻な民主主義の危機は、メディアと教育の責任だ」

もう完全に日本人は壊れていると断定可能である。

そうそんな日本人を大量生産した「文部科学省」はアメリカの教育省と同様に廃止にすべきである。

何度も申し上げるが私に特段のイディオロギーが有る訳ではない。原理原則が有るのみである。ふー

こんな政治的なブログを本来は書きたく無い！！！しかし、このままでは日本の未来が確実に終わる。

投稿者: サンハウジング 日時: 15:29 | 貴方に公憤が湧かないなら日本の未来、貴方の未来は終わる！の記事

【ワシントン時事】トランプ米大統領は2025年3月20日、教育省の廃止を目的とする大統領令に署名した。

【2024年度 アメリカ教育省の予算概要】
総予算要求額：8,890億ドル（約132兆円）
教育格差の是正、低所得世帯への支援、学費補助（ペル・グラントなど）、精神的健康への支援などに重点を置いています。

【人員規模（職員数）】
常勤職員（Full-Time Equivalent, FTE）：約4,400人
教育省本省の人員は他の連邦機関と比べて少なく、州や地方の教育行政は各州政府や学区が主導。
教育省は主に「資金配分」「教育政策の調整・監視」「統計データの収集」などを担っています。

1979年に設置された教育省は議会の立法なしに完全な廃止ができないため、同省を一段と小規模化するなど事実上の「解体」を進めていくとみられる。

トランプ氏はホワイトハウスでの教育関連イベントで、「米国は生徒1人当たりの教育費が他国をはるかに上回るが、成果については最下位に近い」と批判。「教育省をできるだけ早く閉鎖し、教育を（本来的に権限がある）各州に戻す」と表明した。

教育省は教育機会の均等化を目指し、小中高校に向けた助成金や奨学金の交付、学生ローンの運営などを行っているが、各州の教育に関し権限を有していない。トランプ氏によると、障害を持つ子供らへの資金援助機能などは維持されるという。

★★★ちなみに日本の【2024年度 文部科学省の予算概要】★★★
一般会計予算総額：5兆6,441億円【職員数（令和6年度定員）】定員総数：7,956人

トランプ氏は”日本の文部科学省を全部廃止する”（極端に縮小化）する大ナタ決断と同様の決断をした。私も日本の教育のド衰退を招いたのは教育村の頂点に立つ教育官僚の連中だと確信をしている。

天文学的な借金をかかえる日本、少子高齢化不可避のド衰退の日本国に、文科省の仕事の「スポーツ・文化振興 オリパラのレガシー活用、伝統文化継承など」全く不必要だと思う。

日本こそ・・DOGE・・が不可欠である。もちろん、日本の各家庭にも・・DOGE・・は不可欠である。

投稿者: サンハウジング 日時: 12:18 | 日本こそ・・DOGE・・が不可欠である。の記事

生きるとはリスクをどうヘッジしながら自己充足感（感謝力）を高めるか！と云う事の様ですね。日本の財政危機と、私たちが向き合うべき未来に付いても今のタイムラインでは確実にリスクヘッジが不可欠です。

新聞やテレビで日本人の大企業の社長や有名大学の教授連がSDGs（「持続可能な世界」）と胸にレインボーバッチ付けて連呼しているが・・私から見たらそれする前に、「持続可能な日本」の可否に付いての判断をしてから述べるべきだと思う。それが出来ない連中は全部「偽物」である。

今、私たちの暮らしの土台となる「国の財政」が大きな課題を抱えています。将来に不安を感じている方も多いかもしれません。「財政危機」と聞くと難しく感じるかもしれませんが、これは私たち一人ひとりの生活にも関わるとても大切な話です。今の状況と、これからできることについて、わかりやすく整理してみましょう。

米国の政府債務(対GDP比)は、2024-12月には124.0 %（日本の半分以下）に達して嫌われイーロンマスクが政府効率化省（DOGE）による2兆ドル（300兆円）削減目標の20%で大ナタで財政改革中で、人気が最悪となっています。等々アメリカは大統領令で日本の文部化科学省に相当するアメリカ国の教育省廃止を、マクマホン教育長官に「教育省の閉鎖を促進し、教育の権限を州と地方自治体に戻すための全ての必要な手続きを取る」と云う大統領令に署名しました。

アメリカは世界の勝ち組国であり、マグニフィセントセブンと云う様な勝ち組企業が山ほどいる国であり、大衰退国日本と比して借金は半分しか無いのに・・国家の主要な１つの省を全廃すると云う大ナタです。その他にもガンガン役人の首切り、組織の廃止をイーロンマスク氏とトランプ氏は暗殺予告が山ほど来ているにも関わらず実行中です。

A. 今の日本の財政はどうなっているのか
�@ 日本の借金は、国全体の経済規模（GDP）の 2.5倍以上（アメリカの２倍以上・世界ぶっちぎり１位） にまで膨れ上がっています。これは先進国の中でも極めて高い水準です。
�A 問題を先送りするような政策が続いており、今後もし金利が上がれば、国の借金に対する利息の支払い（利払い負担）が一気に膨らむおそれがあります。
�B 日本銀行（日銀）は大量の国債を保有しており、その結果、日銀自身の財務状況も悪化し、**債務超過（借金が資産を上回る状態）**になる可能性さえ指摘されています。

B. これから起こりうる危機
もしもこの状況が続けば、以下のような深刻な事態が起きる可能性もあります。

�@ 日本国債権の格付けが今のAからBBB⇒BBと下がり、円の価値が大きく下がり、輸入品の価格が急騰するなど、私たちの暮らしに直結する経済の混乱が起こるかもしれません。
�A 第二次世界大戦後のような「財政破綻（国の借金が返せなくなる）」の事態が再び起きる可能性も否定できません。
�B そのときには、政府が銀行預金を封鎖し、「財産税（最高税率90％）」を課すような極端な政策に踏み切るシナリオまで想定されています。

C. 政府の対応と今後の課題
�@ 現在の政府は、過去最大となる 115兆円 規模の予算を組んでいますが、その中身を見ると、財政再建を意識した取り組みは皆無ですね！。
�A 与野党共に選挙対策を意識した「バラマキ型」の政策が続いており、歳出（支出）を抑える努力が進んでいません。毎年延々と約▼30兆円余の赤字の垂れ流しです。
�B 今後、災害の発生や国際経済の悪化が重なると、さらに大きな危機が引き起こされるおそれがあります。

D. 解決に向けた方向性
どうすればこの財政危機を乗り越えられるのか。いくつかの現実的な方向性が考えられます。

�@ 日本国内には約 2230兆円兆円 にものぼる個人資産があります。特に余裕のある層に応分の負担をお願いする仕組みが必要です。
�A 高齢者医療のあり方を見直し、資産に応じて負担を分かち合う制度改革も求められています。
�B 法人税や金融所得課税の不公平さを見直し、大企業や富裕層が相応の責任を果たす税制にすることも大切です。
�C 宗教法人や第3号被保険者（専業主婦など）の免税措置についても、公平性の観点から再検討が必要です。

E. 私たちにできること・意識の持ち方
財政の話は「国のこと」と思われがちですが、実は私たち一人ひとりの暮らしと深く結びついています。

�@ 財政再建は、政府任せではなく、国民一人ひとりが関心を持ち、声をあげ、議論していくことがとても大切です。
�A 政府の「楽観的な見通し」ばかりを信じるのではなく、現実を見据えた上で、自分たちに何ができるのかを考えていく必要があります。
�B このままでは、「世界最悪レベルの借金大国」というレッテルから抜け出せず、次の世代にツケを回すことになってしまいます。
�C個人の借金は資産皆無になり自己破産すれば日本ではチャラになりますが、日本国の借金はチャラになる法律は有りません。国民全体で確実になおかつ強制的に負担させられます。

A〜Eの以上のことから日本の未来においては、つまり上級国民を除く下級国民で余裕が有る人に増税する事は確実な事の様である。その方法はインフレ税となり、固定資産税となり、年金負担率の累進化であり、母数が少なく選挙に影響の少ない人に増税をすると云う事です。必死に努力する人がバカを見る社会が到来する可能性が色濃いと云う事に成りそうである。

クレバーな日本人は、「真なる学び」を得て日本国の為政者からの搾取から自衛する事が不可欠となります。貴方はそのための知恵やスキルや行動を起こしていますか？もうあんまり時間は有りませんよ！南海トラフや首都直下地震や自動車産業が半導体産業の様になれば・・確実にXdayは到来しますよ。

家の無い人は余裕の支払いの全固定金利で即家を買い・・3年間以上の生活分のキャッシュをドル、ユーロ等の勝ち組国の通貨国で一部はリスクヘッジし運用しながら持つ事をお勧めいたします。今の今世界で一番危険な通貨となる円通貨のリスクヘッジはこれしか有りません。

原理原則⇒第一原理思考⇒リスクは如何なるリスクもなるべく分散する事が寛容ですよ！

投稿者: サンハウジング 日時: 09:20 | 日本の文部科学省全廃レベルの借金返済の為の改革の記事

行き過ぎた商業主義は多くの人の健康も奪っている。特に日本は欧米先進と比較して日本一、否、世界一最悪の役所厚生労働省の村社会が・・村利益・・のみを考えて日本人に害悪を与え続けて居る。

1例としては・・発がん性が確実とされ医療先進国では禁止された着色料・「赤色３号」・が日本は全くの野放し状態であり、加工食品業界も、この発がん事実を知りながら金の為に全く使用をやめようとはしない。子供用のお菓子の色付けに今も普通に使われている。恐ろしいと思いませんか？

日本の食品村の利益第一主義の超加工食品がもたらす健康リスクについて考える！

最近の研究で、超加工食品が大腸がんのリスクを高める可能性があることがわかってきました。とくに、こうした食品が体内の炎症を引き起こす仕組みが明らかになりつつあります。普段の食生活を少し見直すだけで、私たちの健康にどのような影響があるのか、考えてみましょう。

超加工食品（UPF）とは、ポテトチップスやソーセージ、菓子パンや清涼飲料水のような、工場で大量生産される食品のことを指します。これらは糖分や脂肪分、添加物が多く含まれています。一方で、緑色の葉物野菜や魚などの自然な食品は、体の炎症を抑える効果が期待されているのです。

アメリカの研究チームが100件以上の腫瘍サンプルを分析した結果、炎症を引き起こす化合物が多いほど腫瘍が成長しやすいことがわかりました。また、健康な組織と比べて、腫瘍には炎症を抑える分子がほとんど存在しないことも確認されました。この炎症の引き金となる原因の一つが、超加工食品を多く摂取する食生活だと言われています。

現在、欧米では供給される食品の約7割が超加工食品とされています。日本での超加工食品の割合は 約27.9％〜42.4％ とされています。これは、若年層ほど高く、高齢層ほど低い傾向にあります。

これらの食品は非常に嗜好性が高く、一度食べ始めると止まらなくなる中毒を誘発するよう設計されています。脂肪と炭水化物の比率や100％体に悪い添加物配合が絶妙で、満腹感を感じるまで時間がかかる仕組みになっているため、食べ過ぎを誘発するのです。

ただし、希望はあります。私たちが日々選ぶ食品には、健康をサポートする力が秘められています。例えば、ホウレンソウやケールのような葉物野菜、サーモンやイワシのような魚には、体内の炎症を抑える「生理活性脂質」が豊富に含まれています。このような食品を意識的に摂ることで、体の免疫バランスを整え、大腸がんを含むさまざまな病気を予防できる可能性があるのです。

「ドーナツよりホウレンソウを選ぶほうが健康に良い」と言われると当たり前のように聞こえますが、食品と体内の炎症のつながりを知ることで、なぜその選択が重要なのかがわかります。今回の研究を主導したティモシー・イェーツマン教授は、がんは「治らない慢性の傷」のようなものであり、炎症を抑える食生活ががんとの戦いにおいて鍵を握ると指摘しています。

日々の食事で少しずつでも健康的な選択を増やしてみませんか？調理の工夫次第で、野菜や魚もおいしく楽しむことができます。自分の体を大切にしながら、無理なく健康を支える食事にシフトしていくことで、未来の貴方の人生とご家族の人生を守ることができるのです。

日本の上級国民の系列と云う・・村（業界）第一主義・・は本当に恐ろしいですよ！「真なる学び」が無ければ、この日本ではガンをり患して切り刻まれて、放射線で焼きまくられ、抗がん剤漬けで・・医原病で猛烈に苦しみながら死んでいく確率がとてつもなく高くなります！

私は第一原理思考で真剣に学び続け、そして考え続け、多くの目の前のガン死を経験して、日本と云う国は・・本当に恐ろしい国・・と云う事を肌身で実感をしています。これは決してオーバーでも過剰な反応ではありません。・・私が身をもって経験した事実です。

貴方にも真なる学びを会得して頂いて・・医原病・・村社会の搾取と加害・・から身を守ってもらいたいと真剣に考えて本ブログを書きました。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:40 | 第一原理思考から見えて来るとてつもなく恐ろしい国の記事

本ブログで日本の衰退は何度も、何度もお知らせしていますが・・トランプ関税で日本の自動車業界も大騒ぎですね！・・そんな事より根本的な問題がある・・世界の先進と日本の先進のすでに埋める事が不可能な格差が存在する事であります。

A. 世界はすでに“次の時代”へ進んでいる

�@ 日本国内では「時代は少しずつ変化してきたな」と感じている人も多いかもしれませんが、世界は日本人の時代スピード感よりはるかに速い5倍以上のスピードで進化しています。

�A たとえば、アメリカで話題の「トランプ関税」も大きな問題ですが、それ以上に深刻なのは、日本と世界の技術水準に“5倍以上の差”が生まれてしまっていることです。

�B 中国の電気自動車（EV）メーカー・BYDは、自動運転機能を備えたフルサイズセダン（全長5,040mm）を1馬力あたり約7,000円という価格で発表しました。

�C 技術は本来、合理的に進化していくもの。しかし日本では「うちはうち」と世界の変化を受け入れず、逆らう姿勢が目立ちます。

�D 日本の自動車産業には約560万人の影響を及ぼす雇用があり、関連業界を含めると1,500万人（企業城下町の飲み屋のおばちゃんや定食屋のおばちゃん等迄）以上が影響を受ける可能性があります。

B. 圧倒的な進化：中国BYDの新型EV「漢L」「唐L」

�@ 2025年3月17日、BYDが発表した新型EV「漢L（ハンL）」と「唐L（タンL）」は、いずれも全長約5メートルの大型車。

�A 「超級e平台（スーパープラットフォーム）」という新技術により、驚異的な充電スピードを実現しています。

�B 「漢L」は5分で約400km、6分で約500km走行分の充電が可能です。

�C 「唐L」は5分で約370km分を充電。ガソリン車の給油感覚に限りなく近づいています。

�D この性能は「1000V・1000A＝1メガワット」という超高出力充電によって支えられ、左右に2つのポートで同時充電できる「デュアル充電」にも対応しています。最大出力が1360キロワットになる充電器も開発し、この充電器を備えたステーションをBYD1社のみで全国に4000カ所以上建設する計画も明らかにしました。

ちなみに日本では現在2.5万か所の充電スポットのうち、急速充電器が設置されているのは半分以下で、急速充電器（50〜90kw）の数は、約一万口・・150kw以上は極少です。

�E 一方で、日本では1km分の充電に約5〜6秒かかると言われており、明確な約7倍差（BYD優位）が存在しています。

C. テスラをも上回る！BYDの性能とシェア

�@ アメリカのEV大手・テスラは、15分で約275km（1秒で0.3�q）の充電が可能ですが、BYDは5分で400km（1秒で1.3�q）というテスラの4.3倍の高速充電を実現。

�A 2023年の中国市場でのシェアでは、BYDが32%で圧倒的首位、テスラは6.1%にとどまっています。

�B 「漢L」などのモデルでは、後輪モーター出力は500kW（約680馬力）、四輪駆動モデルでは後輪モーターダケで580kW（約789馬力）という高出力です。

�C 4輪駆動モデルはトータルで最大810kW（1086PS）モデルもあり、0-100km/h加速は2.7秒、最高速度は時速305kmにも達します。これは先に発表され完売したシャオミSU7ウルトラ(1548ps・価格約1100万円）に次ぐ怪物

D. 豪華装備と快適性、そして価格の破壊力

�@ 車内は11層構造のフロントシート、レッグレスト付き。
�A 後部座席には10点マッサージ機能も搭載。
�B 温冷庫付きセンターアームレストなど、快適性も抜群です。

�C 自動運転機能「天神之眼（God’s Eye）」や、高度なナビゲーション（NOA）も標準搭載されています。
�D これだけの性能・装備を備えながら、「漢L」は27万元（約560万円）、「唐L」は28万元（約574万円）から販売。
�E 1,086馬力の最上位モデルが今回のリリースに含まれて居るとしたら価格は約720万円と激安。

�F 比較対象として、日本のフルサイズセダン高級車レクサスLSは、10,940,000円（299馬力）〜17,990,000円（422馬力）で、加速性能も劣ります（0-100km/h加速で4.6秒）。

�G 仮に日本車も1馬力あたり7,000円で売るなら、レクサスLSはの価格は▼約8割〜8.4割引き約209〜295万円でなければ価格競争に勝てない計算になります。不可能ですね！つまり、日本車は今後ド衰退し復活は不可能と云う結論になります。

E. “伝わる技術”と先進中国ニューエコノミーメーカーとドイツメーカー等との連携

�@ 技術は国境を越えて伝わり、さらに進化していきます。
�A 中国と親和性の高いドイツのメーカーは、すでにBYDと協業して高性能EVを共同開発しています。
�B これにより、中国車の「品質や信頼性の不安」も徐々に払拭され、ドイツ車レベルの高級感や安定性を備えつつあります。

�C 中国の一部モデルでは、「走行中に揺れをまったく感じない」レベルの快適性を実現。
�D このような状況下で、日本車がどこに活路を見出すかが、厳しく問われています。現状活路無し
�E 「マルチパスウェイ戦略」などの従来方針もあり、時代の大きな潮流に逆らった事で大きなリスクが顕在化（八方ふさがり）してしまいました。

F. 私たちはこれからどうすべきか？

�@ 日本の技術は、かつて世界をリードしてきました。しかし今はその過去の“栄光の記憶”だけでは生き残れない時代です。
�A これからは「今の世界がどう動いているのか」「どの技術が未来を変えるのか」を、しっかり見極める力が求められます。

�B そのために日本人が成す事は・・大反省・・です。人は反省した分ダケしか進歩をしないのです。企業は人の集団ですから・反省しない人の企業も進歩をする事は有りません。

�C 「反省＝信賞必罰」・・劣化原因の人（リーダーと茶坊主）に罰を与えて確実にその影響力を排除しない限り進歩などあり得ません。

�D　時すでに遅しで・・賢く縮み、賢く自分の強みを見つけ細々と生き延びるしか他に道は有りません。まさに、日本人は浦島太郎・・気が付きし時、すでにヨボヨボの老人ですから、ヨボヨボで細々と生きる（なるべく自給自足）しか他に道など有りませんね。

投稿者: サンハウジング 日時: 14:05 | 自動運手付きで1馬力0.7万円以下が普通になる恐怖の記事

Understanding the true meaning of words is incredibly difficult. Witnessing the rapid decline in the value of Japanese people in the age of AI… I feel like I’m about to lose my mind.

A. Japan’s Fiscal Situation Is Approaching the Edge of a Cliff

Japan’s national debt has ballooned to more than 2.5 times its GDP.
Yet, many people still don’t feel the crisis as something close or personal.
If so-called “handout” policies—like abolishing the 1.03 million yen tax wall—continue, the day of fiscal collapse, or "X-Day," could truly be near.
B. The Bank of Japan’s Dilemma and the Limits of Raising Interest Rates

Although the policy interest rate has been raised to 0.5%, it’s insufficient to control inflation or stop the yen’s decline.
One major reason the BOJ can’t aggressively raise rates is that higher interest payments on government bonds would make it impossible to balance the national budget.
Another reason is the worsening financial state of the BOJ itself. After massive bond purchases, BOJ's current account balance has swelled to 530 trillion yen, and further rate hikes could result in BOJ running a deficit.
If the BOJ becomes insolvent, it will be seen as the government forcing its debt burden onto the central bank. This would lead to a loss of trust, selling of the yen, sharp depreciation, surging import prices, accelerated inflation, industrial decline, and public suffering.
C. What Happens If Japan Faces a Fiscal Collapse

The yen could crash, and even further interest rate hikes might not stop the crisis.
There’s a non-zero chance of emergency measures like deposit freezes or a “property tax” like those imposed after World War II.
Back then, the maximum property tax rate was an astonishing 90%, applied to savings, real estate, and more.
The government also “defaulted” on its wartime compensation obligations by offsetting them through taxes.
D. Record-High Spending and Continued Government Optimism

The general budget for fiscal year 2025 is a record-breaking 115 trillion yen.
Although new bond issuance is capped at 28 trillion yen, the fiscal structure still relies heavily on debt.
Prime Minister Ishiba, who once championed fiscal reconstruction, has shifted to large-scale spending ahead of elections.
The budget plan was revised in response to opposition demands, adding spending for tuition-free education and tax cuts.
Populist parties (like Kokumin and Reiwa) pushing for unfunded tax cuts are gaining dangerous popularity.
E. Natural Disasters or Global Economic Shifts Could Trigger a Collapse

Japan is vulnerable to catastrophic disasters:
Nankai Trough Megaquake (quadruple fault lines): approx. 220 trillion yen
Tokyo epicenter earthquake: approx. 95 trillion yen
Mount Fuji eruption (worst-case): approx. 10 trillion yen
→ Total: approx. 325 trillion yen, nearly three times the national budget.
In such cases, the government and BOJ may no longer be able to raise emergency funds.
Renewed U.S.-China conflict could also spark a trade recession, slashing tax revenue and worsening the fiscal crisis.
F. Japan Still Has Assets, But…

Japan’s household financial assets exceed 2,000 trillion yen.
If even a small portion of wealthier individuals—especially seniors—could contribute, fiscal reconstruction is possible.
Under the current medical system for the elderly, those with billions in assets still pay only 10% if their income is low.
It may be time to rethink contributions based not on age, but on actual asset holdings.
G. Unfair Systems Must Be Reformed

Some large corporations benefit from special tax breaks.
Investment income for the wealthy is taxed at around 20%, lower than income tax rates, resulting in an even lighter burden.
Religious institutions like temples and shrines are generally exempt from corporate, resident, and property taxes.
Category 3 pension members (mainly full-time homemakers) receive full pension benefits without paying premiums.
H. Small Contributions Can Make a Big Difference

There are about 7 million full-time homemakers. If each paid even 1,000 yen a month in premiums, it would generate 84 billion yen a year.
Understanding these realities and thinking about what each of us can do is vital.
I. Populist Politics That Ignore Sustainability and Indulge in Optimism Are Cornering Japan

Government projections assume high growth and low interest rates, resulting in overly optimistic forecasts.
This has prolonged the illusion that “growth will take care of debt,” leading to today’s debt-ridden nation.
To stop burdening future generations, we must face reality and take action now.
J. The Root Cause of This Situation—As Pointed Out by Former Education Ministry Official Kihei Maekawa

“Truth was defeated by falsehood. Integrity was defeated by dishonesty. Tolerance was defeated by arrogance. Wisdom was defeated by ignorance. Sanity was defeated by madness.
That’s what happened in the Hyogo gubernatorial election—and in every election in Japan.
This severe crisis of democracy is the fault of the media and the education system.”

Words That Will Both Anger You and Save You:

“Most of what you believe to be common sense is wrong. Become aware of that and change your actions. That is the only way to preserve your future.”

投稿者: サンハウジング 日時: 09:08 | Words That Will Both Anger You and Save Youの記事

先日、動画配信サービスのU-NEXTで、映画『リボルバー・リリー』を観ました。主演は綾瀬はるかさん。私は彼女のことが、昔からなんとなく好きなんです。どこか真面目で、まっすぐ努力してきた人だなぁ〜という印象があるから。他の子役上がりの若さとビジュアルのみで売る女優さんと比べてプロとして努力の跡や芯のある感じがして、軽く見せない誠実さを感じます。

でも今回の映画は正直、少し残念でした。原作の内容も、演出も、もうひとつピンと来なかった。せっかくの綾瀬はるかさんの魅力が、うまく活かされていないなあと感じたんです。ただ、作中に出てくる昭和初期の日本軍の愚かさについては、きちんと描かれていたと思います。

日本映画の劣化も心配ですが、最近の日本の社会や経済にも同じような“もったいなさ”を感じることが増えています。ものづくりの国として世界に誇ってきた日本ですが、造船、電機、半導体といった分野では、急速に競争力を失ってしまいました。そして今、その中でも「最後の砦」と言われる自動車産業にまで、暗雲が立ちこめてきています。

一方で、中国企業が着実に力をつけてきている現実があります。かつては評価の低かった「中国株＝中国産業」ですが、2025年に入ってからその勢いは増しており、米国の巨大テック企業「マグニフィセント・セブン（M7）」よりも、成長率で大きく上回る結果を見せています。

以下は、2024年末と2025年3月14日を比較した株式時価総額の変動です。

【アメリカ：マグニフィセント・セブン】・・今年に入り大幅に下落中
　　　　　　　　　予想PER　時価総額
テスラ　　　　　　：89倍、114兆円 → ▲44％
アマゾン　　　　　：31倍、304兆円 → ▲16％
アップル　　　　　：29倍、465兆円 → ▲22％
マイクロソフト　　：29倍、416兆円 → ▲16％
エヌビディア　　　：26倍、417兆円 → ▲19％
メタ（旧Facebook）：23倍、221兆円 → ▲5％
アルファベット（Google）：18倍、295兆円 → ▲19％

そしてこちらが、中国の主力ハイテク企業「セブン・タイタンズ」のデータです。
【中国：セブン・タイタンズ】
　　　　　　　　　　　PER 　　　時価総額
SMIC（半導体）　　　：57倍、 9兆円 → ＋20％・中国の上海に本社半導体ファウンドリ企業
シャオミ　　　　　　：49倍、25兆円 → ＋44％
BYD（電気自動車）　 ：25倍、21兆円 → ＋29％
テンセント　　　　　：20倍、89兆円 → ＋14％
アリババ　　　　　　：15倍、48兆円 → ＋50％
網易（ネットイース）：14倍、10兆円 → ＋9％・オンラインサービスのテクノロジー会社
京東（JDドットコム）： 8倍、10兆円 → ＋9％・小売業No.1の大手EC＆インフラカンパニー

その他にも非上場の​ファーウェイ（Huawei）（従業員207,000人）も存在します、2024年には、年間売上高が8600億元（約1182億7000万ドル・17.6兆円）を超え、前年比22%の成長

すでに、テンセントやアリババといった企業は、日本最大手のトヨタ自動車を超える時価総額となっており、今後はシャオミやBYDもそれに続くと言われています。

一方、日本企業の現状はというと、こちらが時価総額トップ7の企業です（2024年末と2025年3月17日を比較）。

【日本：ジャパン・セブン】
　　　　　　　　　　　　　　　　　　PER　　時価総額
トヨタ自動車　　　　　　　　　　　： 8倍、49.69兆円 → 43.77兆円（▲）AI最遅で暗雲
三菱UFJフィナンシャル・G　　　　　：****、22.28兆円 → 24.49兆円（＋）AIで衰退確実産業
ソニーグループ　　　　　　　　　　：20倍、20.72兆円 → 22.15兆円（＋）
リクルートHD　　　　　　　　　　　：30倍、18.39兆円 → 13.73兆円（▲）
日立製作所　　　　　　　　　　　　：28倍、18.25兆円 → 17.21兆円（▲）
ファーストリテイリング（ユニクロ）：36倍、17.13兆円 → 14.63兆円（▲）
キーエンス　　　　　　　　　　　　：****、15.72兆円 → 14.96兆円（▲）

米国・中国・日本のトップ企業7社を比較していみると・・日本のド衰退が容易に判別可能ですね
アメリカのM7合計時価総額は・・2,232兆円、
中国のセブン・タイタンズは・・・211兆円、
日本のトップ7は・・・・・・・・ 162兆円。

さらに圧倒的な数字の差以上に、この数字から見えてくるのは、単なる金額の差だけではありません。企業の中身やビジネスモデルにも、大きな違いがあります。

中国やアメリカでは、AIや電気自動車、ロボットなど、未来に向けた新しい産業＝“ニューエコノミー”の企業が次々と台頭しています。それに対して日本は、依然として旧来型の“オールドエコノミー”が中心。しかも、中国市場ではトヨタでさえ、現地企業製品をトヨタが丸パクリした商品でしか価格競争（それでも中国競合より2〜3割高い）に参入出来ずに、苦戦を強いられています。

変化を嫌い、新しいテクノロジーへの対応が遅い日本企業。そして、AIやソフト開発の人材が決定的に不足している現実。それに比べて、米国も中国も、次々と未来型の企業が登場しており、この差は今後ますます広がっていくでしょう。

2025年3月14日時点で、中国のセブン・タイタンズの時価総額は211兆円。2024年末と比べて25％も増えました。一方、アメリカのM7は同期間に19％の減少。悲しいことに、日本のジャパン・セブンには、AIや次世代技術で世界的に注目される企業は見当たりません。

中国は今、国家を挙げてAI、BEV（バッテリー電気自動車）、ヒューマノイドロボットへの投資を強力に進めています。その背景には、不動産バブル崩壊による経済低迷からの脱出という狙いもありますが、「ディープシーク」と呼ばれるAI新技術（AI蒸留）の影響で、中国株の評価が一気に見直されてきているのです。

一方で、日本の政治家の中には、AIについて「それって何？」というような認識しか持っていない人も多く、国としての方向性や投資姿勢にも大きなギャップを感じます。これが、今の日本社会が直面している厳しい現実です。

でも、だからといって絶望する必要はありません。日本人を卒業して地球人になるのです。その為にむしろ、今こそ「真の学び」が必要なのだと思います。見慣れた常識を疑い、世の中の動きに敏感になり、自分で調べ、考え、確かな情報とデータをもとに判断する力。それこそが、これからの不確かな時代を生き抜くために必要な「知恵」であり、私たち一人ひとりのAI時代に価値を持ち続ける「人間的な価値」につながるのではないでしょうか。

常識思考からの脱却が重要「なんだこれ？」と感じることを、あえて避けずに深く掘り下げる。その過程でこそ、自分の世界が広がり、社会の変化にも対応できる力が養われるはずです。たとえこれから大きな不況が来たとしても、生き延びるためのヒントは、そこにあるのだと思います。

貴方はAI時代（普通の人の不要＝価値を持たない時代）をどう生き延びますか？？？

投稿者: サンハウジング 日時: 14:08 | AI時代、日本大衰退時代の生き延び方は・・の記事

世界の総電力消費量のうち53 %はモーターが占めている・・モーターの効率化、高性能化はAIや蓄電池と共に世界を制する！キーディバイスとなる。以下詳細サイト

https://www.orientalmotor.co.jp/system/files/document/tech/2212_carbonneutral.pdf?serviceTypeNo=20&senimotoId=29

ポルシェのBEV、3132万円（乗り出し実売は3700万円前後）もするポルシェ・タイカン・ターボGTに匹敵する性能を、シャオミSU7ウルトラはフロント2基、リア1基の3モーター構成で、そのパワーは1548ps。0-100km/h加速はたったの1.97秒で、最高速度は350km/hに達する、ポルシェ・タイカン・ターボGTの3分の1の約52万9900元(約1086万円)で可能にする！

ポルシェ・タイカンのトップモデル「ターボGT」は1034psで、0-100km/h加速2.3秒、トップスピードは290km/h。シャオミのアナウンスを信じるならば、ウルトラは1548psと、この性能を余裕で上回る。

モーターの最高回転数は2万7200回転！フロントの2つのモーターがトルクベクタリング制御を実現しており、圧倒的な旋回性も生み出す。普及版のSU7が積むモーターは、最高許容回転が2万1000回転。日産リーフのモーターがおよそ1万0500回転といえば、そのすごさが分かるだろう。

シャオミSU7ウルトラはリアの固定式スポイラーと組み合わされ、最大285kgというダウンフォースを生み出すという。ボディには高価なカーボンファイバーが多用され、車重軽減に寄与している。ルーフパネルやリアスポイラーはもちろんのこと、室内のセンターコンソールやドアシルプレート、フロントシートのバックパネルなどもカーボン製との事。

ウルトラについては430mmという大径カーボンセラミックディスク(フロント)や曙ブレーキ製6ピストンキャリパー(フロント、リアは4ピストン)などをおごり、180-0km/hのフルブレーキを10回繰り返してもフェードしない。

★BYDは馬力こそ下回るが、その他はシャオミのさらに上を行く・・・3連ジャンプのスーパーカー最先端の四駆プラットフォームとボディ コントロール システムにより、無人運転の状態で6mを超えてハザードを自動識別して大ジャンプ！

出力1300馬力、最大トルク1680Nm、エレクトリックモーターの回転数21000rpm、最高速309.19km/h、0-100km/h加速2.36秒」というハイパーEV、”U9”。

https://x.com/byd_japan/status/1878275719417258081

★さらに3万回転可能な2モーターセダン、とSUV、0-100km/h加速2.7秒　BYDが新たなBEVの最大の特徴は、その高性能なパワートレイン。BEVモデルはRWD（後輪駆動）で500kW（670PS）、AWD（全輪駆動）では最大810kW（1086PS）という圧倒的な高出力を実現のフラッグシップモデル「Han（漢）L」と、SUV「Tang（唐）L」を発表・・以下サイト参照

https://www.webcg.net/feature/evcafe/article/51496

現状の日本車のBEVは1馬力当たり3〜4万円、その他欧州等のBEVは1馬力当たり2万円前後、中国製のBEVは1馬力当たり1万円〜7000円以下となっている様である。今後この価格はさらに下がり続ける近未来となろう。当然、蓄電池の性能と価格も下がる訳であるから伸びしろの全くない枯れた技術のICE車など一刻も早く見切りを付けないと世界では勝ち残れない。

基本人間が運転しないハンドルもペダルも無い自動運転レベル4以上になれば・・馬力そのものの意味も無くなる。最低100馬力程度、有れば全く問題ない時代が来る。通常のポルシェターボなどの650馬力のエンジンでも街中で使える馬力は200馬力程度（普通運転では100馬力程度しか使わない）が上限である。

つまり、100馬力を常時MAXで使えるBEV価格は70〜100万円、金持ち用の道楽品（マウンティング用）の場合ダケ1000馬力〜2000馬力（800〜1500万円〜上限無し程度）なんて事になるのだろう。

時間価値の高い金持ちはBEV（ビークル）など通り越して陸から空へ行く、自家用eVTolに移行する事になる。

時代に逆らい成功した企業も国も人も歴史上存在しない。その時代に乗り遅れる不思議な民族！MAGAで日本はアメリカの庇護は無くなる。その環境下で・・どう生き延びるか？日本の我欲まみれの古すぎる政治屋と現状維持の大企業経営者に・・考え変革（時代にキャッチアップ）する事が出来ると貴方は思いますか？？？

投稿者: サンハウジング 日時: 07:37 | エネルギー効率は圧倒的にモーターがダントツの記事

Xiaomi「2億画素のスマホカメラ」日本と中国技術的差が圧倒的に中国優位となった現実を日本人の殆どが認識出来ていない。BEVダケでは無くAIは勿論の事、あらゆるものが中国製、中国人に負ける日本となりそうである。カメラなんて日本の十八番（おはこ）キャノン、ニコン、ソニー、パナソニック、オリンパス・・・全部淘汰される。

もう圧倒的な技術格差が明確になってしまった。圧倒的であり、勝負を語るなど論外圏に日本は追いやられた！・・残り火の有る内に身の処し方を決めないと凍え死ぬ可能性が高い。

愚かな日本人が思考停止をして、とてつもない劣化した時代遅れで我欲しかないリーダーを選び続けた故に日本のあらゆる産業がド衰退、絶滅時代へ向かう可能性も出て来た。

まさに日本人絶滅の少子高齢化と共に・・日本の産業も同じ道を行く恐怖を感じてしまう。

「2億画素のスマホカメラ」プロ用のカメラの性能をスマホカメラが遥かに凌駕したという驚き！！！テレビ局もカメラマンはスマホでOKの時代が来た。ちなみに4Kテレビの画素数は約 830 万画素。ニコン等の高額銀塩フィルムカメラの画素数は約1200万画素！

超高性能をうたうiPhone 16カメラの画素数は、背面カメラ⇒4,800万画素、iSightカメラ 前面カメラ⇒1,200万画素FaceTimeカメラ なのですね！

「2億画素のカメラ」で話題！Xiaomiの最新スマホがすごい理由
スマホを選ぶとき、カメラ性能って気になりますよね。そんな中、中国の人気メーカーXiaomi（シャオミ）が、2025年3月18日から日本で発売する新機種「Xiaomi 15 Ultra」が大きな注目を集めています。

写真や動画をもっときれいに残したい方、子どもの成長をしっかり記録したい方に、ぜひ知ってほしい「すごいポイント」をわかりやすくご紹介します。

📸 カメラ機能がとにかくすごい！
2億画素の望遠カメラを搭載（ライカと共同開発）→ 一般的なスマホの約4〜16倍の高画質。焦点距離100mmで遠くもくっきり撮影！

4つのカメラで撮影の幅が広がる
カメラ 特徴 �@メイン（5,000万画素）暗い場所でも明るく撮れる大型センサー �A2億画素望遠カメラ 遠距離も高精細に �B70mm望遠 ポートレートや街角スナップに◎ �C超広角カメラ 景色や集合写真にぴったり 、焦点距離は14mm〜200mmまで対応→ プロ級の一眼レフデジカメの撮影が、スマホ1台で！

🎬 動画も映画みたいに美しく
4K／120fpsのスローモーション撮影が可能→ 運動会や水遊びもきれいに記録。手ブレ補正機能つきで、歩きながらの撮影も安心

🤖 AIで写真編集も簡単！・・・画質ダケでは無くAIで誰でもプロ級の写真が出来上がる！
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💰価格・発売情報
発売日：2025年3月18日（火）
価格：
　・16GB / 512GBモデル → 税込 179,800円・・競合アイホン16Pro・512GB⇒20万4800円
　・16GB / 1TBモデル → 税込 199,800円・競合アイホン16Pro・1TBモデル⇒23万4800円

高価ではありますが、「ハイエンドスマホ＋プロ用カメラ」と考えれば納得の内容。iPhoneやGalaxy以外の選択肢として、写真や動画をもっと楽しみたい方にぴったりの一台となりそうですね。

その内写真を撮る行為すらも自動化される可能性も高い、ゴープロの様なウエアブルカメラで1日動いて、夕刻に・・今日のベストショットを10枚出して・・とディバイスに語り掛けるダケでAIが写真や動画を出してアルバム編集をしてくれる時代が来そうである。

投稿者: サンハウジング 日時: 16:27 | 中国技術的差が圧倒的に中国優位となった事を多くの日本人は知らないの記事

日本の未来を考えるとき、私たちは今一度立ち止まり、何が大切なのかを見つめ直す必要があります。貴方の人生、貴方の子の人生の壮大な搾取問題でもあります。これほどに自分たちの未来をデタラメにした政治屋やそれを選ぶ人々に対する怒り（公憤）が湧かない若者が大多数と云う事ダケで日本に未来は無いのかも知れませんね！欧米の様に悪政に対する怒りのデモなど日本は皆無です。

現在の日本は、長い年月をかけて少しずつ衰退し、ド衰退の全く余裕無し、まもなく限界点が到来しそうです。経済的な厳しさを感じている人も多く、日本国民の約7割が「生活が苦しい」と答えています。それにもかかわらず、同じ政治を続けてきたリーダーたちが選ばれ続けている現状があります。このことに違和感を覚える人も少なくないのではないでしょうか。

兵庫県などデタラメ知事を111万人が再選させる始末です。もう111万人は人間として壊れています。

東日本大震災が発生して以来、平成23年度から令和4年度までの間に、日本政府は約40兆円の復興予算を投じてきました。その財源の約4割は、復興特別所得税や住民税への1000円の上乗せによってまかなわれました。

しかしながら、14年が経過しても岩手県・宮城県・福島県の三県における復旧が進んだとはいえ、いまだに2.5万人が避難状態との事！「復興が完了した」と胸を張って言える状況には至っていません。むしろ、その後もゆるやかな衰退が続いています。このことからも、「増税による財源確保→補助金の支出」「復興と称するムダ金支出」という仕組みでは、持続的な地域復興は難しいという現実が浮き彫りになっています。例えば1例としては新築された小学校がたった10年で廃校となるなど・・この様な事例が山ほどあります。

過去には、復興増税によって集められた資金が、霞が関の庁舎改修や海外芸術家の派遣費用などに流用されるといった事例もありました。被災地の復興を願って納められた税金が、本来の目的とは異なる用途に使われてしまったことに、多くの人が疑問を感じています。

そして、能登半島地震の復興でも、同じような問題が繰り返されようとしています。地震発生から約1年が経ちましたが、復興にはまだまだ時間がかかる状況です。メディアでは復興の様子が報じられるものの、本当に大切な議論が行われているとは言い難いのが現実です。

今後10年間で見込まれる能登半島地震の総復興費用は、以下のように試算されています。

【総復興費用の試算】

公的支出：約1兆3000億円〜1兆8000億円
民間復興：約4000億円〜9000億円
経済支援：約2000億円〜3000億円

合計：約1兆9000億円〜3兆円

震災発生時、被災エリアの総人口は約11万9000人、総世帯数は約5万5513世帯でした。

【被災エリアの市町村別世帯数】

輪島市：1万534世帯
珠洲市：5544世帯
穴水町：3385世帯
能登町：6969世帯
七尾市：2万1324世帯
志賀町：7757世帯

復興費用を世帯ごとに換算すると、1世帯あたり約3422万円〜5404万円の費用がかかる計算になります。

さらに問題となるのは、能登地方の多くが高齢者世帯が過半と云う現実です。今後10年で世帯数が半減すると考えると、1世帯あたりの復興費用は約6844万円〜1億808万円に跳ね上がります。加えて、20年後、30年後には人口がさらに減少し、地域そのものが縮小していくことも避けられません。

2024年に発表された「消滅可能性自治体」のリストによれば、能登半島の被災自治体である石川県の6市町（✖輪島市、✖珠洲市、✖穴水町、✖能登町、七尾市、✖志賀町）のうち、七尾市を除く5つの自治体が「消滅可能性自治体✖」に該当しています。

このような状況を見たとき、本当に持続可能な復興とは何なのかを考えずに、ただ漫然と莫大な税金（未来の子供たちへの借金押し付け）を投入し続けることが、果たして正しい選択なのでしょうか。

前述の様に2011年の東日本大震災の復興費として約40兆円が投じられましたが、当時も同じような課題が指摘されていました。そして今、能登半島地震の復興に向けても、愚かすぎる同様の問題が繰り返されようとしています。

日本はこれから、気候変動による大規模災害や、1000年に1度の巨大地震が頻発する可能性が指摘される時代を迎えます。小高齢化産業空洞化、時代遅れで社会保障費等のコストが爆増する事は確実な時代へ向かいます。個人の借金は破産すればチャラになりますが、国家の借金は例外なく100％国民負担（増税・財産没収・インフレ税等）となります。そのような未来を見据えたとき、持続可能性を無視した復興のあり方を続けることは、日本全体の未来を確実に危うくします。

これは、貴方自身の未来、そして貴方のお子さんや次の世代の未来を破壊する大きな問題です。その真実（現実）が貴方に理解出来ているでしょうかね！

これからの日本を生きる若い世代にとって、真剣に考えるべき課題がここにあります。私たち一人ひとりが、ただ流れに身を任せるのではなく、「本当に持続可能な復興とは何か？」を問い続けることが大切なのではないでしょうか。貴方はどう思いますか？

投稿者: サンハウジング 日時: 07:03 | 自滅する日本人・教育者とマスゴミの罪は重い！繰り返される日本人の負のDNAの記事

「大阪・関西万博は会場の腐った卵の匂いと同じ匂いが計画当初より全体に漂う」カジノ問題しかり、建設費倍増問題しかり、デザインパクリ問題しかり、伝統工法偽装（大嘘）問題しかり、設計ミス問題しかり、2億円のトタンプレハブトイレ問題や、使わないうちからリングの土手が崩れる（期間中に大雨や台風が来たら悲惨な状態となる事は確実）等々の多くの腐臭が漂う。

とてもプロと呼称出来る人間の仕事では無さそうである。ふー・・相当中抜きされている可能性を感じる。

2025年4月に開幕予定の大阪・関西万博について、「このまま『成功』とされてしまうのは危ない」と語るのは、2024年3月に「建築界のノーベル賞」ともいわれるプリツカー賞を受賞した世界的建築家・山本理顕氏（79歳）談を紹介しますね。

★山本理顕氏の主な指摘ポイント：

当初の計画では無かった巨大リング350億円が設計者の個人的な感覚（目立ち、盆踊り会場にしたい）で即採用、巨額の費用をかけて整備が進むシンボル施設「大屋根（リング）」の費用や意義が不明確。意思決定のプロセスが不透明で、市民や専門家の意見が反映されていない。万博の中心にいる政治グループ「維新の会」に対して、「政治権力としてあまりにも未熟」と批判。

「大阪府は実質的に独裁状態で、プロジェクトに異論を挟めない雰囲気になっている」と懸念を示す。会場デザインプロデューサーである藤本壮介氏が、本来果たすべき「調整役」を放棄していると指摘。

★デザインの「パクリ疑惑」と費用の妥当性への疑問：

藤本氏がデザインした「リング」は、アップル本社ビル（ノーマン・フォスター設計）に似ているとの批判があり、一部では「パクリ」と揶揄され「パクリング」と呼称されている。当の会場デザインプロデューサー藤本氏によれば・・リングは盆踊り会場（350億円）にするとコメントしているとの事である。350億円の盆踊り会場、そして半年後に解体？残す？一部残す？只今考え中との事である。

とにかく”何も考えて居ない”事が良くわかる事例である。最初から最後まで・・適当！

「建築界のノーベル賞」プリツカー賞を受賞した山本氏は「パクリにすらなっていない」と厳しく評価。
「設計者は、なぜ350億円もの費用がかかるのかを明確に説明すべき」と主張。山本氏は自身が携わった「はこだて未来大学」は150億円未満、「名古屋造形大学」も150億円で建設されたことを例に出し、「2つの大学が建てられる予算で、何の機能もないリングを作るのは異常」と強く批判。

★山本氏の提案と危機感：「建築家は政治と住民をつなぐ存在であるべき」とし、専門家が市民の声を代弁する役割を果たすべきと強調。「誰が責任者なのか分からない体制こそ最大の問題」と断言。
不透明な費用支出については「犯罪的だと感じる」と語り、「大阪の住民から監査請求を出すべき」と繰り返した。

★東京五輪でもデザインの縁故採用や同じパクリを含めて多くの賄賂等々の山ほどの不正問題・刑事事件問題等が明るみに出たことを思い返すと、「万博は大丈夫」とは簡単に言えないかもしれません。

市民、国民一人ひとりが「本当に意味のある万博か？」と考え建設費用等を自分のお金と考えて意思表示すべきである。

投稿者: サンハウジング 日時: 13:09 | ロングスパンや継続性など無視、何も考えない日本人の記事

「ホワイトカラー」と「ブルーカラー」のこれから 〜AI変化の時代をどう生きる？〜

私たちの働き方は、職種や職場によって大きく分かれます。たとえば、建設現場や製造工場では、働く人のうち8〜9割が「ブルーカラー（現場作業や技能職）」と呼ばれる仕事に就いています。一方、オフィス勤務になると8〜9割が「ホワイトカラー（企画・事務職など）」です。

2019年、総務省の調査では、日本で働く人のうち42.0%がブルーカラーの仕事に就いていると報告されています。ホワイトカラーの割合は、2010年には37.5%でしたが、2023年には41.7%まで増加しました。どちらにも属さない仕事（例えば自営業や自由業など）は16.3%です。

また、学歴によっても大きな違いがあります。たとえば…

最終学歴　　　　　　ホワイトカラー　ブルーカラー
小・中学校卒　　　　15.7%　　　　　　78.7%
高校・短大・専門卒　46.9%　　　　　　49.7%
大学・大学院卒　　　80.0%　　　　　　17.5%

こうした構図は、所得格差にもつながっており、ホワイトカラーとブルーカラーの平均賃金には約1.5倍の差があるとされています。

しかし、これからの時代は大きく変わろうとしています。AIの進化が加速しており、

2024〜2026年：AI・・・・ディープシークのAIオープンソース化は激変をもたらす事は確実
2026〜2028年：AGI（汎用人工知能）
2029〜2035年：ASI（超知能）

といった技術の進展によって、仕事のあり方そのものが大きく変わる可能性があります。言葉の壁や国境すらAIにとっては関係なく、世界中の誰とでも競い合う時代になります。

「普通のスキル」では通用しない未来が、すぐそこに来ています。普通の医者、普通の弁護士、普通の教師、そして普通の職人等々の普通と名が付く仕事は全てAIによって代替されるリスクは決して他人事ではありません。

AIは人間の今まで作り上げた全てのソフトやハードに浸潤して来ます。ブルーカラーの職場には人型ロボットとして人の要らない生産工場が現実となりつつあります。そしてホワイトカラーの職場にはAIエージェントとして、その仕事の８割以上をこなすようになるでしょう。

申し訳ないけど・・普通の女性の希望する”事務員”なんて仕事は確実にゼロになります。

特に日本は、AIやデジタル化の取り組みが世界の中でも最も遅れており、変化の兆しが見えにくくなっています。しかし、世界では「3年ひと昔」と言われるほどスピードが早く、特にAI分野では「１年ひと昔」のスピードで進化して行っています。私たちも変化に備えていく必要があります。

今の暮らしが少しラクでも、未来のための準備を先送りすれば、そのツケは確実に回ってきます。これからの時代を生き抜くには、学び直しや、新しいスキル、特に人間力「EQ力」を身につけることがより大切になっていくでしょう。

その為に従来の学びや世の中の情報から醸成される「世の常識」が打破できない人は時代に取り残される事になるでしょう。故に私が何時も提唱させていただく「真なる学び」が不可欠なのですね！第一原理思考を中心とする「真なる学び」を弊社はとても大事にしている企業です。是非弊社のサイトから真なる学びのエッセンスを感じ取って欲しいと思います。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:44 | 今の世に存在するあらゆる価値がＡＩにより再定義されるの記事

私は「家をつくる」仕事をしています。ただ家を建てるのではなく、そこに住む人が長きに渡り本当に心地よく暮らせる空間（生息環境＋人間関係円満環境）を提供するために、もう45年以上、途方もない時間とコストをかけて日本人の暮らしや日本人の心を深く研究してきました。

日々のブログでは、日本人の課題や弱点についても正直に書いています。そのせいで、読んでいて不快に感じる方や、怒りを覚える方もいらっしゃるかもしれません。本当に申し訳なく思っています。

でも、それでも伝えたいのは「真実を見つめること」の大切さです。見たくない現実から目を背けていては、心からの満足や幸せな人生にはつながりません。だからこそ、私が長年の研究や経験から見えてきた「日本人が抱える心のクセ」について、お伝えしているのです。

たとえば、内閣府が2020年に行った調査があります。日本、アメリカ、ドイツ、スウェーデンの4か国で、60歳以上の人に「友人がいるか」を尋ねたものです。その結果、日本の男性では約55％、女性でも約35％が「友人がいない」と答えました。一方、他の3か国では男女ともに「友人がいない」と答えた人は約15％ほど。日本だけが1割2割の差では無く数倍も突出して高いのです。

これは、表面的な付き合いはあっても、本当に心が通じ合う人間関係を築くのが難しいという現実を物語っています。その背景には、「共感力」や「利他心」、そして「EQ（心の知能指数）」の弱さがあります。この3つの力は、人とのつながりや幸福感に深く関係しています。

実際、2024年の「世界幸福度ランキング」で日本は51位。先進国の中でもかなり下位です。調査項目は下記の6つ

世界幸福度ランキングの6つの評価指標
�@GDP（1人あたり国内総生産）物質的な豊かさや経済的な安定度を示す指標。

�A社会的支援（Social support）困ったときに頼れる人がいるかどうかの社会的つながりの強さ。

�B健康寿命（Healthy life expectancy）健康で長く生きられるかどうか。

�C人生の選択の自由（Freedom to make life choices）人生において自由に選択できていると感じているか。

�D寛容さ（Generosity）寄付など、他者への思いやりや利他性の程度。

�E汚職の少なさ（Perceptions of corruption）政府やビジネスに対する信頼、汚職の少なさの認識。

しかも6つの調査項目の中の�B健康寿命の長さを除けば、残り5の項目ダケのランキングでは90位〜100位台にまで下がってしまうという指摘もあります。

なぜ、こうなってしまうのでしょうか？ その根底には、選別教育の中で育まれた「勝ち負け思考」や、「学ぶ事は苦しい事」「自己肯定感の低さ」があります。上に立てば傲慢（上級国民）に、落ちこぼれれば自己否定（下級国民）に分断されます。どちらにせよ、人と人との温かなつながりを持つことが難しくなってしまっているのです。

でも、私たちは変われます。

大切なのは、まずは快適環境（人は7割を家の中で生きる）に自分の身を置く事です。そして心は「足るを知り、利他の心を持ち、日々努力すること」。この足るを知る心が無い人の多くは経済的に行き詰まり心を壊す事がとても多いです。小さなことからでも、思いやりや感謝の心を育てていくことで、やがては「まぁまぁ幸せだったな」と思える人生に近づいていけると、私は信じています。

今の日本の間違った学びが日本人を確実に不幸にしています。常識を疑い「真なる学び」が不可欠と感じています。是非弊社のサイトを何度も何度も深堀して真なる学びのエッセンスを感じ取って欲しいと思います。

投稿者: サンハウジング 日時: 14:15 | 家を創る仕事はお客様の人生に最も影響力の大きな仕事の記事

Chinese company Xiaomi is set to release its new quad-camera smartphone, the “Xiaomi 15 Ultra,” featuring a 200-megapixel camera, in three days. Its performance exceeds even that of professional-level equipment. Phew... It feels like Japan can no longer outperform China in any area of manufacturing.

🚗 As previously discussed on this blog, Toyota’s decision to shift production of Lexus vehicles from its Tahara plant in Japan to China reflects the limits of Japan’s subcontracting structure and its inefficiencies in productivity.

🚗 The real reason behind Toyota’s decision to move Lexus production to China… In the past, Toyota executives have threatened to leave Japan, but this time it seems like a necessary choice for survival rather than a bluff.

—“Can Japan's subcontracting system still compete?” —“Can Japanese employees still compete?” —“Can Japanese values still compete?” —“Can Japan’s legal framework still support competition?” ⇒ Industries can't thrive in a Galápagos-like isolated system. It's only natural.

1. Stagnant Growth in Japan’s Labor Productivity

Productivity growth over the past 5 years: Japan’s labor productivity has increased by only about 7%.
Comparison with other countries: During the same period, the U.S. achieved about a 30% increase.
China’s progress: China’s labor productivity jumped from $3,000 in 1991 to $33,000 in 2021—an 11-fold increase.
In 2021, China’s real labor productivity growth across all industries was 8.7% per year, surpassing GDP growth of 8.1%.
Assuming an average annual productivity growth of 7%, the 5-year cumulative increase would be about 40.26%.
2. The Struggles of Japanese Subcontractors

Years of cost-cutting pressure: Continuous demands for cost reductions from major manufacturers like Toyota have squeezed profit margins, especially for lower-tier suppliers (Tier 1 to Tier 4).
Loss of investment capacity: The further down the supply chain, the less financial capacity companies have to invest in productivity improvements. Many continue operating with outdated equipment and business models.
As a result, innovation and efficiency stagnate, and the ability to further reduce costs has reached its limit.
3. The Impact on Toyota Itself

The drawbacks of a multi-tier subcontracting structure: This layered system may be hindering productivity improvements.
Limited capacity for improvement: The structure restricts subcontractors’ independent efforts and investment, thereby weakening the overall capacity for productivity gains.
4. The Decision to Shift Production to China

A strategic move to maintain competitiveness: Given the circumstances above, Toyota concluded that relying on Japan’s subcontractors made it difficult to stay competitive in the global market.

Utilizing Chinese suppliers: Unlike their Japanese counterparts, Chinese suppliers operate in a fiercely competitive environment, offering higher productivity and cost efficiency.
By working with these highly competitive Chinese companies, Toyota aims to enhance Lexus's market strength.

The “TOYOTA bZ3” electric vehicle, developed jointly by Toyota, BYD’s joint venture BTET, and FAW Toyota, is currently performing relatively well in China.
Meanwhile, Toyota’s in-house developed “bZ4X” is struggling to sell—even after a 40% discount.
Toyota’s newly released electric SUV “bZ3X,” made entirely in China and sold only in the Chinese market by GAC Toyota, shocked many with its pricing—starting at just 2.25 million yen (less than half of the usual price).

However, Chinese consumers dislike optional extras. When equipped similarly to well-equipped Chinese EVs that are popular in the market, the actual cost of the bZ3X rises above 3.5 million yen—making it about 800,000 yen more expensive than local competitors.
In the 2-million-yen price range, that’s a significant gap for potential buyers, casting doubt on its future sales in China.

5. Looking Ahead

Restructuring of Japanese manufacturing: This shift could serve as a wake-up call for Japanese manufacturers to develop new strategies for improving productivity and staying competitive.
Rethinking the role of subcontractors: These companies must also rethink their business models and find new ways to improve productivity.
But whether Japan’s struggling subcontractors are capable of that remains in question—especially since they employ the vast majority of the workforce.
If domestic hollowing-out continues, what will become of Japan?
Toyota’s decision to move Lexus production to China highlights the critical challenges facing Japanese manufacturing. It raises concerns about the potentially severe negative impact on regions like Aichi Prefecture, especially the cities of Toyohashi and Tahara.

投稿者: サンハウジング 日時: 07:49 | It feels like Japan can no longer outperform China in any area of manufacturing.の記事

テスラの「完全自動運転」は、なぜ難しいのか？〜データは多くてもカメラのみのAIは安心とは限らない〜

今までイーロンマスク氏は大言壮語で平均3〜5年遅れ程度で新製品等は実現はしてきたが今回ばかりは”時の利益”を失ったかもしれない。致命的な事はマスク氏がトランプ氏と意気投合してテスラを政治銘柄として多くの人に嫌われ始めたことが・・一番の致命傷となる可能性が大である。

「トランプの米国第一主義＝米国以外は損をしろ」の価値観ではグローバル企業のテスラに確実に逆風が吹く。先進的思考をするマスク氏の世界中の応援団の離反が確実であり、今までプラスの世論がマイナス世論に大転換し始めた。

人々は応援団から客観的に彼の言葉を評価する様になるだろう→確実に”嘘つき野郎！”と呼ぶ人も増える。

マスク氏は、2016年に自動運転化で「テスラ車が人の手を借りずにアメリカを横断できるようになる」と約束したが2025年現在（9年遅れ）まだその領域ではない。（かなり近い線迄は行っているが常時監視は不可欠→その意味では自動運転とは呼べないかも）

さらにマスク氏は、2019年には「2020年までに100万台のロボタクシーを走らせる」と宣言したが、この目標も6年遅れてもまったく実現していない。早くても3年後以降の9年〜遅れと成りそうである。

マスク氏は、かつて掲げていた「2030年までに年間2000万台のEVを販売する」という目標を放棄した後に、会社の未来をBEVの製造業1本からAIと蓄電池等のエネルギー産業にリープフロッグした。オースティンの巨大な新データセンター「コルテックス」でのAIアプリケーション開発に託している。

2025年1月29日には無人によるロボタクシーサービスを2025年6月からテキサス州オースティンで開始すると明らかにしたし、2026年にはテスラはハンドルもペダルもないサイバーキャブ、ロボタクシーを2.5万ドルで発売すると言っているが・・まだ、中身が明確に見えて来ては居ない。2024年10月のロボタクシー発表会は言葉とは裏腹に多少なりとも人間による遠隔操作のごまかしが有った様である。

BYDがこのテスラのAIソフトで稼ぐビジネスモデルを真っ向から勝負するAI自動運転ソフトの無料化をした。3年ひと昔から1年ひと昔の今の今・・自動運転実現宣言から”9年以上遅れ”は如何に天才イーロンマスク氏と云っても天は味方をしてくれないかも知れない。

テスラのイーロン・マスク氏は、「車載カメラのみの膨大なデータによって、自社は世界トップのAI企業になれる」と語っています。しかし、現実にはさまざまな課題があり、完全な監視不要の自動運転の実現は簡単ではありません。あの巨大なテック企業のアップルが金がかかりすぎるとあきらめたくらいですからね！

■課題�@：日常のデータだけでは不十分
テスラ車は世界中で ペタバイト級 の映像データを収集中。しかし、AIが最も学ぶべきなのは「まれにしか起きない異常事態」。普通の走行データだけでは、事故リスクの高い状況に強くなれない。

■課題�A：AIは悪い運転も学習してしまう
例えば、「10人中9人が一時停止を無視」する地域があると、その行動をAIも覚えてしまう。これは「ガベージ・イン、ガベージ・アウト（ゴミを食べればゴミを吐く）」という問題。価値あるデーターと価値の無いデーターの選別がAIには出来ない。

■課題�B：テスラには高性能なセンサーがない
テスラは カメラのみ で自動運転を目指しているが、多くのライバル企業は LiDARやレーダー を使って3D認識を実現。数年前には高価（テスラは高価故にカメラだけにした）だったLiDARやレーダーが今や激安となりカメラだけのコストアドバンテージが希薄化した。

LiDAR価格は1個（自動運転BEVに3〜4個必要）2017〜2018年約75万円（$6,000〜$7,500）が今や大量生産されて居なくても技術革新ダケで2024年（現在）約1〜3万円（$100〜$250）今後、大量生産されれば、さらに価格は下がり続けそうである。

LiDARの価格はこの5年で95％以上、下落し量産EVやADAS（先進運転支援システム）に現実的に搭載可能な水準になった。レーダーは安定的な価格を維持しつつ、より高解像度・高感度化が進んでいる。
テスラのように「カメラのみ」でのアプローチを選ぶ企業と、カメラ＋LiDAR＋レーダーを組み合わせる企業の戦略差が、今後さらに明確化しそうです。

Waymoの研究者は「カメラだけでやるのは非常にリスクが高い」と警告。

まさにヘリコプターに使われていたジャイロセンサーが6000万円していたのが中国製のドローンが爆発ヒットして技術開発と大量生産で今や1/6万0000となりたったの1000円以下となった歴史をLiDARもたどるのであろう。

■課題�C：成果が追いつかない
テスラのFSD（フル・セルフドライビング）は、いまだに人間の監視が必要。これまでに 52件の死亡事故 に関与。一方、17歳の若者が20時間の練習で免許を取れる ことと比較すると、現状のAIの限界が見える。

■課題�D：データの選別がブラックボックス
テスラは「どのデータをAIの学習に使っているか」を公開していない。他社のように論文発表や研究共有にも参加していないため、外部からの検証が難しい。

■他社との比較
Waymo（ウェイモ） は、アメリカ4都市でロボタクシーを展開。700台ほどの車両で、週20万回以上の有料乗車を記録。2024年には1億ドル（約147億円）の売上見込み。重大事故はゼロ。

一方でテスラ車の危険な走行映像は、テスラ信者によるSNSでたびたび共有されている。マスク氏の夢は壮大ですが、現時点では技術と現実の間に、まだ大きなギャップがあります。専門家の間では、「本当の自動運転のレベル5のブレイクスルーはテスラからは生まれない」という声も上がっています。

本当に信頼できるAIをつくるには、大量のデータだけでなく、「正しいデータ」と「正しい学習方法」が必要です。これから数年の動きが、その未来を左右することになるでしょう。2〜3年後には自動運転の未来（真の勝者）が明確に見えてくる事になるのでしょう。その時にAI最遅の日本のメーカーの存在感は果たして有るのか？無いのか？心配ですね！

技術の進歩と価格低下は先行者利得さえ吹っ飛ばすと云うディスラプションを起こす恐ろしき時代である。テスラと云えども例外ではない。日本も新技術、新製品を開発するたびにこれで負け続けて居る。

時代のキーワードは「時の利益」である。”のそのそ”は致命的な時代である。ふー

投稿者: サンハウジング 日時: 15:22 | ”のそのそ”は致命的な時代！！！の記事

★胃がんを防ぐために、まず知ってほしいこと

私たちの胃はとても繊細で、大切に守ってあげたい臓器です。そんな胃に「がんができやすい状態」をつくってしまう大きな原因が、ピロリ菌です。

胃がんの主な原因　　　割合（推定）　　　　　　　補足
ピロリ菌感染　　　　　約90〜95％最も大きな要因。 感染歴がある人は要注意
その他（飲酒、喫煙、食生活など）約5〜10％　　　　塩分の多い食事、加工食品などもリスク要因
遺伝や体質によるもの　ごく一部　　　　　　　　　 家族歴がある人は注意

このピロリ菌に感染すると、胃の粘膜がまるで肌荒れのようにボロボロに。炎症が続くことで、慢性胃炎や萎縮性胃炎といった病気を引き起こし、やがて胃がんができやすくなってしまうのです。

実際、日本では毎年約5万人が胃がんで命を落としています。2019年には約12万4000人が胃がんを発症し、約4万2000人が亡くなったというデータもあります。

★ピロリ菌ってどこからくるの？

昔は井戸水や家族の唾液を通して、主に10歳以下の子どもが感染していました。現代は衛生環境が整ったことで、若い人の感染率は下がりましたが、中高年の約6〜7割は感染しているといわれています。最近では、ペット（犬・猫）との接触やキスなどでも感染の可能性（特に重要）があることがわかってきています。

★ピロリ菌は見つけたら、できるだけ早く除菌を

ピロリ菌は1984年にオーストラリアの研究者によって発見され、今では保険適用で除菌治療が受けられるようになっています。ただし、一度ダメージを受けた胃は完全には元に戻りません。「除菌すればもう安心」と思われがちですが、がんのリスクがゼロになるわけではないのです。

それでも、若いうちに除菌をしておくことで、胃のダメージを最小限に抑えられます。再感染の可能性もとても低いため、除菌は大きな意味を持ちます。

★胃の健康を守るために、今できること

まずはピロリ菌検査を受けることが大切です。※胃がん検診は40歳以上が対象ですが、若い人でも感染しているケースがあります。特に親御さんなどのピロリ菌感染の可能性は高いですから、親御さんの検査も重要です。親が胃癌に罹患したら確実に別居していたとしても家族全員に甚大な影響（経済的＋精神的＋時間的）は及びますからね！

★ピロリ菌が見つかったら、できるだけ早く除菌治療を。

一度感染していた人は、年に1回は胃カメラなどの検診を受け続けましょう、胃がんは「早く見つけること」「予防すること」で守れる命がたくさんあります。自分のため、大切な人のために、まずは胃の中にピロリ菌がいるかどうかを知ることから始めてみませんか？

★日本の厚生労働省と医療村の結託の類推が可能・・・国民を病気にして金を儲ける。

各種健康診断でピロリ菌検査は含まれて居ない。胃癌の原因の９割以上が簡単な検査（風船に息を吐くダケの検査）が標準検査になっていない不思議、除菌も殆ど抗生物質を１週間飲み再検査するダケ

こんな簡単な事（だけど大事な事）が・・スルー（意図的に）されている日本の医療業界

恐ろしいと思いませんか？？？情弱日本人のママでは日本と云う国は確実に餌食になってしまいますよ！これは住宅建設や不動産購入でも同じことが起きていますよ。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:54 | ガンは恐ろしい！もっと恐ろしいのが日本の村社会の搾取の記事

この程度の長さの文章がきっちり読み込めて理解出来ない脳では、今後生き延びられる可能性は低い！かもですね・・頑張りましょう。

テスラは去年時価総額が過去最高の1兆5000億ドルに達したが、そこから47％下落、現在時価総額7980億ドル・・

最高値488.54ドルから248.09ドルと半値程度と47％も下落した。当然時価総額も過去最高の1兆5000億ドルに達したが、そこから最安値55％下落、時価総額7145億ドルそして昨日は47％減の7980億ドル迄戻した。

ロイターの調査によると、テスラのEV事業は同社の収益のほぼ全てを占めるが、同社の市場価値の4分の1にも満たない。テスラ株大暴落後の時価総額7980億ドルは依然、追随する大手自動車メーカー9社の合計に近い、昨年の販売台数は180万台（たった4％）と、9社合計の約4400万台（96％）を大きく下回る。

以下に、2025年3月11日時点（円ドルレートは147.76円/ドル）の主要自動車メーカーの時価総額をまとめました。

順位 メーカー 時価総額（ドル） 時価総額（円）
1位：テスラ（アメリカ）（New economy）7145.5億ドル 　　　約105.58兆円

2位：トヨタ自動車（日本）
時価総額：　　　　　　　約43兆5,072億9,300万円（約2942億ドル） FINANCE.YAHOO.CO.JP

3位：BYD（中国）（New economy）
時価総額：　　　　　　　1,078億4,900万ドル（約15兆9,357億円） NEWS.BIGLOBE.NE.JP

4位：フェラーリ（イタリア）
時価総額：　　　　　　　768億3,400万ドル（約11兆3,564億円） NEWS.BIGLOBE.NE.JP

5位：ゼネラルモーターズ（アメリカ）
時価総額：　　　　　　　585億7,600万ドル（約8兆6,563億円） NEWS.BIGLOBE.NE.JP

6位：ポルシェ（ドイツ）
時価総額：　　　　　　　550億9,400万ドル（約8兆1,429億円） NEWS.BIGLOBE.NE.JP

7位：メルセデス・ベンツ（ドイツ）
時価総額：　　　　　　　536億2,800万ドル（約7兆9,307億円） NEWS.BIGLOBE.NE.JP

8位：BMW（ドイツ）
時価総額：　　　　　　　505億6,200万ドル（約7兆4,719億円） NEWS.BIGLOBE.NE.JP

9位：フォルクスワーゲン（ドイツ）
時価総額：　　　　　　　471億800万ドル（約6兆9,600億円） NEWS.BIGLOBE.NE.JP

10位：ホンダ（日本）
時価総額：　　　　　　　約7兆5,000億円（約507億7,000万ドル） ロイター

これらの数値は、各社の2025年3月11日時点の株価および発行済株式数に基づいて計算されています。
テスラ以外の9社の時価総額、合計 約7946.2億ドル​、テスラ1社の時価総額は大暴落後2025.03.12時の現在7980億ドル・・大手9社（生産量96％）合計とテスラ1社（同4％）がほぼ同じ時価総額

1位と3位は（New economy）企業でありその他は（Old economy）企業です。今後の見通しは3位のBYDが数年後には確実に1位になり、さらに10位以下の中国等の（New economy）が勃興する未来となるのでしょう。

例えば直近5年間の労働者の実質労働生産性アップは中国全企業で100％→130％へ増加、日本企業は100％→107％にしか生産性は上がっていません。これは全産業比較ですので（New economy）と（Old economy）企業との比較の場合はこの差の数倍の差は付いている事でしょう。アメリカのテック企業との差はさらに拡大している事も容易に想像が付きますね。ふー

過去30年間でアメリカの労働者の平均賃金は2.8倍に増加、そして同じ期間に日本の労働者の賃金は1.1倍にしかなっていません、そして日本の自動車会社は実質世界で一番値段を高くして日本人から儲けまくっています。・・これは大企業とそれに癒着する政治屋が仕掛けた事ですね！日本人の思考停止故の現実です。

本ブログでも何度も取り上げますが時代は確実にAI時代であり、AIは如何なるモノにも浸透します。そのAi最遅の日本の未来はとてつもなく心配で有ります。中国ではディープシークの蒸留技術とオープンソース化により多くの企業でAiが爆速進歩しています。AI→AGI（2027〜2028年頃）→ASI（2030〜2033年頃）と云うロードマップは時間経過と共に前倒しされています。その予測スパンはドンドン短くなっています。

情弱の日本人は知らないかも知れませんがテスラの人型AIロボットオプティマスより中国企業の開発した人型AIロボットの方がすでに優れている可能性もあり得るのです。オプティマスは人間と一緒になってマラソンはできませんが、中国企業の開発した人型ロボットは人間と一緒に同じスピードでマラソンが出来たり自転車に乗るレベルに達しています。

そしてディープシークとBYDの（God's Eye）」のディスラプション（AIソフトの無料化）によりテスラのソフト部分の優位性！FSDやロボタクシーのAIソフトの販売（120万円）や定額課金（月額15000円）で儲けるビジネスモデルも危うくなる可能性が有ります。

それが故に米JPモルガンのテスラの株価予測は現在の半額120ドル程度であり、方やキャシー・ウッドの投資ファンドアークは、テスラ株が2027年2000ドル台、2029年2600ドルに到達すると真逆の予測をしている。その差16.7倍〜以上。

まさに、「生き馬の目を抜く」・・と云う過去の人が表現した時代スピードの1万倍以上のスピードで世の中は変化している様です。

注：いきうまのめをぬく （生きている馬の目玉を抜き取るほど）一瞬の素早い動作で事を行うことをいい、他人を出し抜いてでも素早く利益を得ることを考える、ずるくて油断のならない人にたとえる。

まさにディープシークのAI蒸留技術は、これに当てはまります。テスラの天才技術者が世界最高のGPUと超大規模施設で数年で何兆円、何十兆円かけて開発しても・・すぐさまそれをパクッて（蒸留して）同等レベルに達する事でも時代の恐ろしさが判ります。そして、このディープシークのAIはオープンソースと云う恐ろしさです。

自動運転性能が1位で有料（120万円）2位で無料・・その差僅差（例：自動運転レベル4と2位のレベル3）だったら人は殆ど差の無い無料の2位を確実に選びます。ここにイーロンマスクの誤算が有ると思います。

世界は2極化のその差をドンドン広げています。圧倒的に貧しい人の割合がドンドン増加している時代感を天才で富豪のイーロンマスクは肌感覚で理解出来ていないのでしょう。

そもそも我が家では移動そのものが激減（年間数百キロ程度）している訳ですから・・ロボタクシーやMaaSが普及すればハードのビークルやクルマなんて自己所有する事は無くなります。

さて、さて後2年後には大きな変化の結果が出そうですね！貴方はどう思いますか？？？

投稿者: サンハウジング 日時: 14:37 | 少し長いブログですが脳のワーキングメモリー鍛錬です。の記事

私たちの「移動のカタチ」は、いま静かに、でも確実に変わろうとしています。そんな中、業績不振に苦しむ日産自動車が世界15都市の若者3,750人に行った国際調査では、下記の調査結果との事です。

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「環境のために移動のしかたを変えてもいい」と答えた人が57%。電気自動車（EV）に関しても、現在の所有率は23%ですが、10年後には35%以上になると予想されました。また、「これから5年以内にEVを運転する」と答えた割合は、新興国で44%、先進国で31%。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

この調査から見えてくる未来の姿は、本当に現実に即しているのでしょうか？「10年後には35%」と云う表示は大いなる疑問が有ります。私はアンケートの設問の仕方に何らかのバイアスが仕込んである結果だと感じています。

たとえば今、中国のBYDというメーカーは、ガソリン車よりも安い価格で高性能なBEV（バッテリーEV）を2024年より次々と発売しています。現在ではエアコン・音声操作・自動駐車機能までついたコンパクトEV「Seagull」は、なんと日本円で約140万円〜。166万円モデルからは標準で現在でもレベル2＋程度の自動運転機能が付きます。10年後ならこの自動運転機能は確実にレベル4程度迄は進化するでしょう。

しかも、BEVの維持費はガソリン車の1/3以下です。その他の中国の新興メーカーも200万円前後でICE車より性能の勝るAI-BEVを1/2程度値段で現在多数発売し始めています。音も静かで、排ガスもゼロ。もう日本以外では「高いからEVは無理」という時代ではなくなり「高いからICE（ガソリン等）車は無理」となりつつあるのです。

一方、日本の自動車メーカーはまだ「EVは高価で、インフラも不十分」といったイメージの中にとどまっているように見えます。トヨタ自動車も従来の自社開発のBEVが性能不足で全く売れなかったので中身を大幅に刷新したBEVシリーズを発売との事ですが・・発売の価格（推定）が世界に対する競争力（約2倍の値段）を持てていない気がします。中身殆ど合弁中国企業製でないと価格競争力は持てない悲しき状態です。ふー

でも、モタモタしている日本企業をおいて世界はもう遥か先を走っています。来年にはロボタクシーが本格普及期に入り10年後には、AI（ASIとなっている）を活用した「ロボタクシー」が普通に街を走り、車を“所有する”という考え方すら変わっているかもしれません。

実際、アメリカではWaymo（Google系列）が自動運転タクシーをすでに2年前より一部の都市で実用化し、ドライバーなしで走行しています。中国でも、百度（Baidu）の「Apollo Go」が同様のサービスを2年も前から始めています。テスラもAI-ロボタクシーを2026年から開始する計画です。これらの流れを見ると、車を“買う”のではなく、“必要なときだけ呼ぶ”時代が、本当にすぐそこまで来ていると実感します。

そんな時代に、わざわざ「高くて」「不便で」「維持費が数倍」「うるさくて」「空気を汚す」ガソリン車（ICE車）を選ぶ人が、果たしているでしょうか？冒頭のニッサンのアンケートによれば損なキの字の人が65％も居ると云う結果となっています。 高いモノ、不便なモノに、私たちがこれから価値を見出すとは考えにくいですよね。こんな当たり前の事が判らない大企業（日本人）に未来など無いと私は心配をしてしまいます。

だからこそ今こそ、未来の本当の姿に目を向けて、「今」の延長線ではなく、「これから」を見すえた行動や選択が求められているのではないでしょうか。そんな時代の流れを、私たち一人ひとりが静かに見つめ直していきたいですね。

正しくモノを見て、正しく思考して、正しく判断する事が時代に即して豊かに生きられる唯一の道ですね・・「今の常識」はもう確実に時代遅れです。家創りも不動産探しも・・素人さん（常識）では未来に価値有るモノは探すことは不可能です。是非、弊社のサイトを深堀して「真なる学び＝未来の価値」を会得してくださいね。貴方が未来を生き抜く知恵（価値）が獲得できると思いますよ！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:06 | 日本人の「常識」が日本を大衰退に導いているの記事

しばらく前に私が本ブログで心配した事・・イーロンマスクのドイツ極右政党やトランプ応援（愚行）の心配が現実のモノとなって来ましたね！

テスラとイーロン・マスク氏に吹き始めた強い逆風“天才”の代償・民間企業を政治銘柄にした大愚

イーロン・マスク氏！彼は間違いなく天才です。電気自動車の普及、宇宙開発、AIへの投資など、数々の領域で時代を切り拓いてきました。しかし、その類まれな才能が、いま大きな代償を伴ってテスラという企業を揺さぶっています。

昨今の各種報道が真実なら・・確実にイーロンマスクは人間としては壊れてしまった様である。既存メディアが彼を貶める為にフェイクニュースを垂れ流しているのか？真偽は不明である。彼は天才だが言葉で異なる価値観の他人と相互理解する能力は幼稚のママの御仁でもある。

トランプ応援後、2024年、テスラの売上高は前年比1％増にとどまり、純利益は53％も減少。5年ぶりの減益となりました。

その背景にあるのは、マスク氏の政治的発言や過激な言動です。彼はトランプ前大統領の支持を公言し、「自由」と「資本主義」を重んじる立場を取っていますが、それが多くの人にとっては排他的に映り、「マスク氏の車はもう買いたくない」と思わせる要因になっています。

実際の販売データにもそれが如実に現れています。2024年10〜12月期の販売台数は、中国で3％減、アメリカで2％減、ヨーロッパでは19％減。2025年1月、欧州自動車工業会（ACEA）によれば、EU、EFTA、イギリスにおける販売台数は前年同月比で45％減少しました。

特にドイツでは、2025年2月の販売が前年同月比76％も減少しました。これは、マスク氏が極右政党への支持を示したことが原因とされており、オランダでは24％減、スウェーデン42％減、ノルウェー・デンマークでは45％減、フランスとイタリアはそれぞれ55％減、スペインでは10％減、ポルトガルでは53％減と、ヨーロッパ全体でテスラ離れが進んでいます。

さらに、オーストラリアでは登録台数が66％減。中国製のテスラ車の世界販売は49％減少しており、BYDをはじめとする中国メーカーとの競争に押されているのが現状です。

それだけではありません。企業向け販売も落ち込み、中古車の価値も低下。ブランド力の低下が値引きにつながり、それがさらに企業に敬遠される悪循環を生んでいます。

2025年に入ってからは、アメリカ国内でテスラ販売店が放火される事件や、テスラ車に乗る人への誹謗中傷、落書き、破壊行為といった問題も頻発しています。

すでにアメリカでテスラに乗ってしまって居る人は下取りが激安となり、売るに売れなくなり、テスラのエンブレムをアウディーやフォードやVWやTOYOTA等に付け替える人や「このテスラはトランプ前の昔買ったテスラ」だと注意書きをフロントガラスに貼る人迄現れています。

株式市場もその変化を敏感に捉えており、2025年3月にはテスラ株が直近の高値から55％下落。約7,416億ドルまで落ち込み、時価総額1兆ドルを大きく下回る状況です。これだけ下落してなお、PERやPBRの観点から「割高」とされていることも、投資家の不安を映し出しています。

このような中、テスラは新市場としてインドに目を向けています。マスク氏はモディ首相と協議し、2025年中の販売開始を目指していますが、トランプ氏がインドの関税政策を批判した影響もあり、「インドが本当にテスラに好意的か？」という不安もつきまといます。加えて、カナダではテスラ車に100％の関税をかけようという動きも報道されており、国際的な逆風は強まる一方です。

さらに現在イーロンマスクと良好な関係にある中国指導部もトランプ関税の報復として報復関税は勿論の事、トランプ応援のテスラの中国内の販売に圧力をかけて困らせ、関税をかけるトランプを応援すると、こんなひどい目に遭うと云う見せしめの為の行動（取引材料としてのカード）を取りかねません。

ここで見逃せないのが、「天才の負の側面」です。マスク氏のような圧倒的な才能を持つ人物は、ときに自身の判断が常に正しいと信じ、他者の意見や社会の空気を軽視してしまう傾向があります。いわば“万能感”が生み出す独善性（人を平気で捨てる行為・情動のムラ）です。この傾向が、テスラの経営やイメージに深刻なダメージを与えているのです。

MAGA（Make America Great Again）で自己承認欲求を満たしたいトランプのデタラメディールの報復関税は勿論の事！この世界の憎しみが「テスラを潰せ！」の一大トレンドとなりつつあります。

イーロンマスクと云う天才は天才の負の側面（カードの裏側）に気付いて居ない様である。人間は基本、�@損得で動く　�A好き嫌いで動く、�B理念に賛同して動く、�C自己承認欲求で動く・・基本この4つでありますが・・今の今！下記の様になってしまった様ですね。

�@損得で動く→テスラの圧倒的な高性能BEV→徳→売れる⇒▼しかし、今BYDのが優れている、他のメーカーも以前ほどの差がなくなった→しかも他のメーカー製はテスラより安い商品が多数発売→売れない
�A好き嫌いで動く→テスラの成功物語に共感→テスラ好き⇒▼トランプ応援から反トランプや関税で苦しむ人々に嫌われた→売れない

�B「地球環境＋人類未来の環境の為のBEV理念」→地球沸騰化でインテリ層の多くの人が賛同⇒▼この理念の真逆の石油ジャブジャブ、掘って掘って掘りまくれのトランプを応援する事とは真逆の行動⇒イーロンマスクの理念の形骸化（人々は嘘かもと思い始めた）⇒▼反イーロンマスク→売れない⇒▼嫌悪、裏切り感から反発（アメリカの民主党支持層の富裕層等）

�Cイーロンマスクは幼い頃イヤと云う程イジメられて自己否定された人間の鬱屈を深層心理に抱えている様です（伝記より）。トランプ氏はあの民主党の元大統領のオバマ氏が大統領だった時に公衆の面前でとてつもなく馬鹿にされ自己否定された恨み（事実より）を抱えて、それをリベンジするダケの理由で大統領になろうと思った人間なのですね！この両者の鬱屈が・・世界をミスリードし始めたのかも知れませんね！・・歪んだ自己承認欲求の暴走

本来はテスラは、そこまで好きではなかったが、時代の流れに乗って“なんとなく支持していた”層も、今になって目を覚ましはじめています。そして人間は時に、勢いを失った“溺れる犬”に対して手を差し伸べるどころか、容赦なく叩いてしまうもの。まさに今、テスラとマスク氏はそのような立場にイーロンマスクのオウンゴールで追い込まれています。その現実をイーロンマスク本人が気付いても居ないと云う滑稽さも気になります。

世界がEVやAI、ソフトウェアなどの未来技術を軸に再構築されつつある今、テスラがこのままリーダーであり続けるためには、「技術」や「価格」だけでなく、「信頼」と「一貫した理念」が不可欠です。

そしてその信頼を取り戻す第一歩は、イーロン・マスク氏自身が、「なぜ理念と矛盾する行動を取るのか」「なぜ社会との共感を失いつつあるのか」について、誠実に説明し、再び未来へのビジョンを語り直すことではないでしょうか。天才がゆえの傲慢さが、社会や市場との対話を失わせてしまっては、本当の意味でのイノベーションは実現できないのですね！。

テスラ教のイーロン信者がどこまでイーロンマスク教祖を信じ続けるのか？この先目が離せない。ふー

投稿者: サンハウジング 日時: 16:46 | 「天才の負の側面」民間企業を政治銘柄にした大愚の記事

「ゴミ置き場かと…」大阪万博“２億円トイレ”・・以下詳細サイト

https://www.nikkansports.com/entertainment/news/202503100001045.html

どうせすぐに壊すのだから壊しやすい方法で・・壮大な中抜きの結果だろうね！

笑っちゃうのを通り越して・・「万博行く人＝脳弱思考停止」・・なのだろうね・・たぶん

サンドイッチ1000円〜、ラーメン2000円〜、「えきそば」や「丼ぶり」3950円〜

兵庫県知事選挙と云い、維新大好きの関西の人々の脳みそは・・腐敗しているのだろうね！

投稿者: サンハウジング 日時: 13:25 | デタラメ大好き国民・・２の記事

東日本大震災から14年が経ちました。未だに約2.7万人が避難中との事です。そして今回の14年前の被災地大船渡の大規模山火事です。岩手・宮城・福島の3県では、国の支援のもと多くのインフラが整備されましたが、その維持管理費は年間565億円にのぼり、震災前の1.7倍となっています。今後30年間で、これらの県では21％から35％の人口減少が見込まれており、整備された施設を維持していく負担が、自治体（被災地市民）に重くのしかかっています。

たとえば岩手県山田町では、2014年に約12億円をかけて再建された船越小学校が、わずか10年後の2023年3月に閉校となりました。震災前から少子化が進んでいたものの、町は保護者の声（感情）を尊重し、統合ではなく不合理を無視し全面再建を選びました。しかし児童数の減少には歯止めがかからず、2020年には町内9つの小学校が2校に統合され、最終的に船越小も閉校の道をたどることになりました。

宮城県南三陸町では、震災後に町営19漁港の集約を検討しましたが、漁業者の反発（感情）もあり、約65億円をかけてすべての漁港を再建しました。しかし、漁業人口は震災前の7割以下に減少し、今ではそれぞれの漁港の補修費用が大きな（被災地市民）負担となっています。

山田町では災害公営住宅や道路137路線などの整備が行われました。公共施設の面積は6年間で38％増え、道路の維持管理費は震災前の6倍以上に。町の借金は148億円まで増加し、9年連続で増え続けています。一方で、財政調整基金は約7億円にまで減少し、町の財政は非常に厳しい状況で（被災地市民）負担増となっています。

読売新聞の調査によると、岩手県と12市町村では年間の維持費が震災前より49％増の109億円、宮城県と15市町では84％増の354億円、福島県と10市町では53％増の102億円に。それぞれの自治体（被災地市民）が背負う負担は年々大きくなっています。

こうした中で国は「事前復興計画」の策定を自治体に推奨していますが、2023年7月時点で実際に計画を策定していたのは、全国の自治体のうちわずか2％（98％が思考停止・責任放棄・未来放棄）にとどまっています。

今、私たちが向き合っているのは、「未来の子どもたちにどんな社会を残せるか」という問いです。目の前の復興が本当に将来の持続性につながっているのか。大切なのは、感情ではなく事実を知り、それに対して人として誠実に向き合うこと。そして、今を生きる大人たちが責任を持って、未来を考えていくことではないでしょうか。あなたはどう思いますか？？？

日本人は目的と手段を取り違える事が本当に多い思考回路を持っています。家創りも目的と手段を取り違える建て主が圧倒的に多い現実が有ります。是非弊社のサイトより家創りの本質に付いて学んで頂きたいと熱望します。

過酷すぎる日本で幸せになる為には・・今までの日本人より数十倍学ぶ（真なる学び）事が不可欠ですね！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:04 | デタラメが主流を占める日本人社会、家もまた同じ（大泣き）の記事

Japanese People "Know the Answer!" But They Just Love the Status Quo and Refuse to Take Action! They Simply Hate the Truth.

In 2024, China's annual new car sales exceeded 31 million units, accounting for 34.8% of the global market. That's nearly double the 15.9 million units sold in the United States. Japan's annual total of 4.42 million units is the equivalent of what China sells in less than two months.

The growth of new energy vehicles is astonishing. In China, this includes BEVs (Battery Electric Vehicles) and PHEVs (Plug-in Hybrid Electric Vehicles). Thanks to subsidies, sales increased about 30% year-on-year to 13 million units, now accounting for around 40% of the Chinese market. In the first two months of 2025, BEVs and PHEVs reportedly surged to make up over 60% of sales.

Meanwhile, the global production volume of Japan’s eight major passenger car manufacturers in 2024 declined by 6.6% year-on-year to 24.1 million units—the first drop in four years. Worldwide car production in 2024 increased slightly by 0.8% to 89.07 million units, with Japanese cars holding a global market share of 27%. However, Japan's domestic new car sales totaled only 4.42 million units, meaning a staggering 81.65% of the industry is dependent on overseas markets. This could easily be cut in half in the near future.

Why? Because Japanese cars are caught in the "Innovator's Dilemma," rapidly losing relevance in today's evolving market.

Reference:
The Innovator’s Dilemma: When New Technologies Cause Great Firms to Fail
by Clayton M. Christensen

Several major Chinese EV startups released their February 2025 delivery numbers:

1st Place: XPeng Motors
XPeng sold 30,453 units in February, a 570% year-on-year increase, marking the fourth consecutive month of sales exceeding 30,000. The AI-powered EV sedan "P7+" and the first model in its affordable MONA series, "M03," drove the surge. Their self-driving tech and cost-performance strategy are proving effective.

2nd Place: Li Auto
Li Auto delivered 26,263 vehicles, down 12% from the previous month. It has launched the new pure EV model "i8," drawing attention for its future potential.

3rd Place: Leap Motor
Leap Motor sold 25,287 vehicles in February, a 285% increase year-on-year. Their SUV “B10” comes equipped with LiDAR and Qualcomm's Snapdragon chip, boosting its competitiveness as a smart EV.

4th Place: HIMA (Huawei-affiliated)
HIMA sold 21,517 vehicles in February, down 39% from the previous month. Its key brand “AITO,” jointly run with SERES, saw deliveries drop from about 22,000 in January to around 12,000.

5th Place: Xiaomi Auto
Tech giant Xiaomi sold over 20,000 vehicles. Its luxury EV "SU7 Ultra" starts at 529,900 yuan (approx. \11 million / ~$73,000), yet surpassed 10,000 pre-orders within two hours.

(Exchange rate used: 1 yuan = approx. \21)

Other notable mentions:

ZEEKR: ~14,000 units
NIO: ~13,200 units
BYD, China’s Largest Automaker, Leads Dramatically
In February alone, BYD sold 322,846 vehicles—2.6 times more than the same month last year. In 2024, BYD sold a total of 4,272,145 vehicles globally, overtaking Honda (3.81 million), Nissan (3.35 million), and Suzuki (3.25 million) for the first time.

BYD’s explosive growth began in 2021:

2020: 426,900 units
2021: ~740,000
2022: ~1.857 million
2023: ~3.024 million
2024: ~4.27 million
In contrast, even Toyota—still the world’s largest automaker—grew only 1.1x over the past five years. It took Toyota about 53 years to reach an annual production of 4.3 million units, while BYD did it in just 19 years (with little growth in the first 15).

The Real Issue: Other Chinese EV Startups Could Grow Just Like BYD
Currently, around 10 emerging Chinese EV companies each produce about 300,000 vehicles annually. It’s not unrealistic to imagine each growing 10x in five years, reaching 3 million units/year—potentially totaling 30 million units combined.

BYD alone is forecasted to reach 15 to 17 million units per year in five years—all EVs. Within just five years, China could be producing more than 45 million cars annually.

Trade wars, particularly with developed countries, are easy to foresee. But countries without domestic automakers are likely to welcome Chinese EV makers like BYD with open arms.

When that happens—five years from now—Japan may be the biggest loser outside of the U.S. and Europe, losing massive market share to these Chinese upstarts.

If Japanese Automakers Want to Survive...
They must catch up with the performance and quality (SDV transformation) of cutting-edge new economy EV makers—and still manage to cut prices in half while remaining profitable within three years.

This sense of urgency is everything. But instead, Nissan’s leadership has reportedly decided to keep all domestic factories. To me, this reeks of indecisiveness and incompetence. If Honda had merged with them, they likely would’ve dragged each other down.

And let’s not forget the one-time industry heavyweight, who enjoyed his “springtime of life” parading around with companions, shouting “Multi-pathway~~~!” That modern-day Urashima Tarō bears an unimaginably heavy burden of blame.

投稿者: サンハウジング 日時: 15:30 | "What will become of a people who despise the truth?"の記事

私たち人類の長い歴史——約400万年という歳月の中で、実はその99.99％の時代において、子どもが10歳までに半分以上亡くなっていたことをご存じでしょうか。

たとえば日本でも、江戸時代の1812〜1815年頃（約210年前）には、赤ちゃんとして生まれた子のうち、約35％が10歳までに命を落としていました。平均寿命は、0歳児でわずか37歳。人生50年というのが現実だったのです。

それが今ではどうでしょうか。2021年時点で、世界の5歳未満の子どもの死亡率は14％。日本ではわずか2％です。もちろん、先進国ほど低く、アフリカなどの発展途上国ではまだまだ高いのが現実ですが、それでも人類全体としては大きく前進しています。

平均寿命を見ても、2024年の世界全体で73.3歳。日本はというと、男性が81.09歳、女性が87.14歳。男女あわせた平均でも84.16歳と、かつてでは考えられないほどの長寿国となりました。でも、これは人類の歴史全体から見ると、ほんの直近50年ほどの出来事です。人間の体やDNAが、これほど急激な変化に対応しきれていないのも、ある意味当然のことかもしれません。

私はいつも、物事の根っこから深く深く考えることを大切にしています。そしてその中で強く感じているのが、「適正な循環」こそが持続可能な未来への唯一の道だということです。

ところが今の日本は、少子高齢化が想定を超える速さで進んでいます。2010年を境に人口は減少へ。2025年には「団塊の世代」（1947〜1949年生まれ）の約800万人全員が75歳以上の後期高齢者に。この先10年で、人口は一気に800万人減ると見込まれています。

今の日本人はあらゆる事にこの適正循環を無視して目の前の強欲に取りつかれている様に思えてなりません。日本国も天文学的な世界ぶっちぎりの借金を積み重ねている、そんな輩（やから）を議員として選び続けて居ます。人が減り借金ダケ増え続ける日本に未来が有ると貴方は思えますか？

加えて、巨大地震や気候変動による災害、食料危機が重なる可能性も高まっています。厚生労働省の予測では、2100年には日本の人口は5,000万人を下回り、2200年には約950万人、2400年には43万人、2500年にはたった9万人。2900年には、日本人が地球上から姿を消す可能性すらあるのです。

山登りも人生も、下り坂こそ心身に堪えます。でも、だからこそいま、私たちは立ち止まり、未来のために「ちょうどよい循環」と向き合う必要があるのではないでしょうか。

その為には「真なる学び」が不可欠なのですね！弊社のサイトはこの「真なる学び」で構築されています。是非、貴方が見て・・あれっ？・・って感じる所ほど大事な項目です。世の中の常識に流されては今後の10年さえも生き延びる事が出来ないかも知れませんよ！是非学んでみてくださいね。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:03 | 少子高齢化問題は貴方の人生を確実に左右するんですね！の記事

中国の第一汽車（FAW）傘下の一汽奔騰（ホントウ）は、新型の電気自動車（EV）『悦意03』価格は9.59万〜12.59万元（約195万〜256万円）車体の大きさはトヨタのbZ3X程度。以下詳細サイト

https://response.jp/article/img/2025/03/10/393002/2090657.html

室内は広々とした空間設計が特徴で、2750mmのホイールベースと78%という同クラス最大の室内占有率を実現している。381リットルのトランク容量や22か所の収納スペースなど、実用性も高い。

EVパワートレインには高効率システムを採用し、1回の充電で565kmという同クラス最長の航続距離を実現した。また、10分の急速充電で120km走行可能という充電性能も備えている。

最大の特徴は、AIアシスタント機能を搭載したインテリジェントコックピットだ。音声操作で各種機能を制御でき、ナビゲーションや温度調整、音楽再生などをスムーズに行える。

安全面では、6つのエアバッグを標準装備し、高強度鋼とアルミ合金を多用した車体構造により高い安全性を確保している。

以前から昨年の弊社セミナーや本ブログで何度も申し上げている通りにICE車より高性能のAI-BEVビークルが現在のICE車の1/2〜1/3の価格帯が勝負の時代に突入した様である。

投稿者: サンハウジング 日時: 15:56 | ぼんぼん君の罪は重い！558万人の生活を破壊するかも？の記事

How long will we continue following the same formula that leads to the decline of Japanese industry before we finally learn? The deterioration of Japanese corporate leadership seems likely to bring about a deeply tragic future for the Japanese people. We’re seeing the repeated “Defeat of Made in Japan,” and companies like Nissan—despite having no cars that sell—still cling to their pride. If there is any last-resort measure for Nissan to survive…

Perhaps the only remaining option is to hand over their production equipment—for free—to rapidly growing Chinese firms like BYD, Huawei, or Xiaomi, who are hungry for manufacturing capacity. Even selling themselves to latecomers in the SDV field like Foxconn may not ensure survival.

“The current state of Japan’s automotive industry closely resembles that of the electronics sector’s decline 20 years ago.” This same formula of industrial failure has played out across numerous sectors in Japan. How many times must we fail before we realize the pattern? What is the fate of a people who do not learn from their mistakes?

■ “Nissan has no cars that sell right now.”
This statement will likely ripple throughout the entire Japanese automotive industry.

Automakers must invest heavily in rapid transitions to BEVs and SDVs (Software-Defined Vehicles). But it’s already too late. In the world of AI, the advantage of being a first mover is immense. With China’s deep-seek distillation technologies and open-sourcing, AI will evolve at lightning speed, surpassing emergent points and advancing terrifyingly between 2025 and 2027.

Nissan has production capacity for approximately 5 million units annually, but sales are only about 3.3 million. Even now, its operating rate is just above 60%, and with the brand’s value already significantly damaged, future sales will likely decline even further. A restructuring plan based on an annual output of around 2 million units is necessary to remain profitable. Failure to scale back excess production capacity—whether it’s employees or factory assets—will only make survival harder.

If Nissan attempts restructuring on its own, it may be forced into a shrinking equilibrium. In that case, including suppliers, we could see a massive restructuring affecting hundreds of thousands of people (60,000 employees plus subcontractor reductions by 50%). I worry this may become a serious societal issue.

Honda Only Makes Money from Motorcycles

Honda is also a latecomer to SDVs. Its newly launched SUV in China hit the market just a few days ago, but it is priced 20–40% higher than competitors despite lacking in standard equipment, underperforming in specs, and having uninspiring design. Its autonomous driving tech is inferior to rivals, and its warranty period is only about 60% of what rising Chinese firms like BYD and Xiaomi offer.

Toyota’s “bZ3X,” a blatant Chinese copy, is still over 2 million yen (around 40%) cheaper than Honda’s model. What kind of management thinks launching an obviously uncompetitive car is acceptable? It’s baffling.

Sony Honda Mobility’s first EV, the AFEELA 1, priced from around 14.2 million yen, is another tone-deaf product unlikely to sell. If they truly wanted it to succeed, it would need at least Level 3 autonomous driving at half the price. The era has changed, and they haven’t kept up.

Toyota Has Launched a BEV in China at Half to One-Third the Price of Its Japanese Counterpart (Around \2.2 Million)
The global vehicle industry is undoubtedly heading toward a new era where prices are cut in half. Are there any Japanese companies that can produce the same product at half the price within a year?

Why Did Japan’s Electronics Industry Decline?

Survival now depends on SDV transformation. This means the auto industry is becoming a digital business focused on software and semiconductors.

Software development costs are fixed, and the more units you produce, the greater your profit margins due to economies of scale—something all executives should understand.

Moreover, software is embedded in semiconductors, which are also produced through massive capital-intensive operations, again benefitting from scale. This leads to a market where only top-tier companies—those with the best engineers and the boldest investments—can dominate profits.

Japanese electronics companies declined because their leaders avoided challenges and prioritized self-preservation. They lost the scale game and saw their once world-class hardware businesses dwindle.

Fundamentally, the Japanese Multi-Layered Subcontracting Business Model No Longer Works

Today’s successful companies do most of their development in-house and move at lightning speed. They delegate authority, make rapid decisions, and act immediately. And crucially, they spare no expense in hiring genius-level talent. In Japan, no company would ever hire a young genius with a \100 million annual salary as a regular employee.

Take Tom Zhu (Zhu Xiaotong), a Chinese national who joined Tesla in 2014. After just four years at the company, he was entrusted with launching the Shanghai Gigafactory. From breaking ground in 2019, the factory was completed in under a year. He is now head of Tesla’s manufacturing and serves as Elon Musk’s second-in-command, managing all Chinese operations.

At rising new-economy companies, software engineers often earn over \50 million annually, even as new hires. Those with outstanding ability can earn over \100 million, along with Tesla stock options.

Tesla’s Cortex data center combines NVIDIA GPUs and Tesla’s proprietary AI hardware, equipped with more than 100,000 NVIDIA H100 and H200 GPUs. Its xAI division reportedly uses over 300,000 GPU systems, working in tandem. Tesla even builds its own supercomputer, “Dojo.”

Chinese new-economy firms are following suit. BYD, originally a battery maker, now manufactures 29 BEV models, along with in-house radar and other hardware. It employs over 5,000 ADAS engineers developing its proprietary autonomous driving system, “God’s Eye,” in a full-stack approach combining hardware and software. They’ve also begun integrating DeepSeek technology.

Can Japan’s legacy corporations, still stuck in cozy, exploitative subcontracting systems, really adapt to this new era? What do you think?

Thinking Correctly Based on Accurate Information Is Essential in This Age

So let me ask you a question:

Can Nissan survive? What do you think?

投稿者: サンハウジング 日時: 15:00 | What Is the Fate of a People Who Fail to Reflect?の記事

🚗 EVは長寿命！平均18.4年以上の耐久性が判明（以下の英国研究推定計算値）

最近の研究で、電気自動車（EV）の寿命がガソリン車と同等であることが明らかになりました。これまでEVの耐久性については疑問視されることが多かったですが、最新のデータによってその不安が解消されつつあります。現在、EVバッテリーの標準的な保証範囲は8年または16万kmである。

🔧 EVの耐久性はガソリン車と同じ

✅ EVの平均寿命は18.4年、これはガソリン車と同等で、ディーゼル車を上回る結果。走行可能距離は最大20万km以上。20万kmから30万kmの間では、新品時の約87%で安定する。現在のEVのバッテリーは20年以上の寿命を持つ可能性が高く、これは驚くべき進展といえる。

📊 英国の最新研究で判明

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスなどの研究チームが調査、2005年〜2022年に英国で走行した全車両約3億件のデータを分析、EVの平均寿命は18.4年、走行可能距離は最大20万km以上

その他の英国の調査でも2021年製のテスラモデル3がタクシーに利用され約34万�q走行後のバッテリー調査で約88％の残存性能を有していたと云う実例も有ります。

⚙️ 故障率の低下

🔽 EVの故障率は年々改善

1年ごとに12%低下、ガソリン車の故障率低下は6.7%、ディーゼル車は1.9%にとどまる

🔍 信頼性の向上が進む

バッテリーの技術革新が大きな要因、耐久性が向上することで長期使用が可能に

🔋 バッテリーの進化

📈 長期間使用でも性能を維持

20万km以上の走行でもバッテリー容量は80%以上を維持、多くのEVは保証期間（8年・16万km）を超えても安定した性能を発揮

⏳ バッテリー劣化の特徴

最初の3万kmで新品時の容量100% → 約95%へ低下、10万km時点では約90%、20万km〜30万kmで約87%を維持、劣化のペースは一定ではなく、初期の変化後は緩やかに

🌍 EVの普及と市場への影響

🚀 耐久性の向上で普及が加速

長く使えることで経済的メリットが増す、環境負荷の軽減にも貢献

🔄 中古市場の活性化が期待される

BEVがSDVとなり何時も最新のソフトウェーがOTAで自動更新され長寿命のEVが増えれば、中古EVの選択肢も豊富になり、新車の大量生産が抑制され、より持続可能な社会へ向かう事になる。その分、ビークル業界のハード製造マーケットはシュリンクするのでよう。

🏁 今後のBEV

EVはすでにガソリン車と同等の耐久性を持ち、今後さらに信頼性が向上すると期待されています。バッテリーの技術進歩や生産革命により、より長期間の使用が可能になり、環境にも優しい選択肢となるでしょう。

今後のBEVはICE車より安くなりAI自動運転が搭載され、価格は物流ラストワンマイル車、50万円、ファミリーカー200万円前後、プレミアムカー300〜400万円前後、高級マウンティングカー1000万円〜・・と云う値段構成になるのでしょうね！もちろん、AIロボタクシー等の普及で交通のインフラ化、限りなく激安化もしていくのでしょう。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:01 | リーフの呪いは日本以外では解けた様である。の記事

イーロン・マスクという稀代の天才が、今まさにその才能の負の側面（全能感の落とし穴）に直面しているようです。彼の強烈な自信と全能感が、多くの人々の反発を招いてしまいました。確かに、彼が生み出した革新的な製品には大きな価値がありました。しかし、その価値がある間は多少横柄な態度でも人々は受け入れていましたが、今や状況が変わりつつあります。

特に、テスラの電気自動車（BEV）のハードウェア面では、中国のBYDをはじめとする競争相手に押され始めています。ハード性能では完全に負けています。さらに、今後はメルセデス・ベンツなどの欧州メーカーも追いつく可能性が高いと言われています。AIソフトウェア面でも、テスラの自動運転技術「FSD（Full Self-Driving）」の優位性が揺らいでいます。最新のAI技術であるディープシーク（DeepSeek）のような蒸留技術の発展や、オープンソース化の流れによって、テスラが持つ将来的なアドバンテージが薄れつつあるのです。

時代の変化は驚くほど早く進んでいます。現在、FSDは約120万円で提供されていますが、BYDの新しい自動運転システム「God's Eye」は166万円程度のクルマから全車種無料で利用できます。たとえ性能がFSDより少し劣るとしても、多くの人々が無料で利用できる「God's Eye」を選ぶのは当然のことでしょう。

仮に1年後、FSDの最新バージョン14がレベル4の自動運転を実現し、価格が120万円で提供される一方、「God's Eye」がレベル3の自動運転を無料で提供していたとしたら、人々がどちらを選ぶかは明白です。圧倒的な価格差と「God's Eye」の技術の進歩を考えると、より多くの人が無料の選択肢を求めるのは避けられません。

純粋（自由気まま）な天才として知られるイーロン・マスクですが、彼が政治の世界で求められるような事前根回しや共感的な調整力や駆け引きに長けているわけではありません。ビジネスの世界では、その独自のカリスマ性と先見の明によって成功を収めてきましたが、政治の世界で求められる「忖度」や「外交的な駆け引き」には不慣れなようです。

「天才の自分がすべてを仕切る」という考え方は、時流に乗ったビジネスの世界では通用したかもしれませんが、今はそれが限界に達しつつあるのかもしれません。最近では、アメリカの元大統領ドナルド・トランプやその側近（能力の疑わしい忖度茶坊主）たちとの関係にも軋轢が生じており、その影響が表面化し始めています。

テスラの販売状況を見ても、その勢いが衰えつつあることが明らかです。2025年3月5日にドイツ連邦自動車庁（KBA）が発表した統計によると、テスラの2025年2月のドイツでの販売台数は前年同月比で▼76％減少し、わずか1,429台となりました。この減少率は、1月の▼60％減からさらに拡大しています。一方で、ドイツ全体のEV販売台数は30.8％増加し、35,949台に達しました。

欧州の他の国々でも、テスラの販売台数は大幅に減少しています。オランダで▼24％減、スウェーデンで▼42％減、ノルウェーとデンマークで▼45％減、フランスとイタリアでは▼55％減、スペインで▼10％減、ポルトガルで▼53％減と、ほぼ全域で落ち込んでいます。欧州以外では、オーストラリアで▼66％減、中国でのテスラ製車両の販売台数は▼49％減となりました。

その一方で、英国では2025年2月のテスラの販売台数が21％増加しましたが、EV市場全体の成長率42％には及びませんでした。特に、イーロン・マスク氏が欧州の極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」などを支持していることが、欧州でのテスラ販売に影響を与えている可能性が指摘されています。実際、2025年1月の欧州全体でのテスラの販売台数は、前年同期比で▼45％減少しています。

私もイーロンマスクの第一原理思考はとてもリスペクトしていますが・・強烈な”我”（ガ）には辟易としています。例えば彼はかたくなにBEVにV2Hを付けたがりません。地震等の自然災害が多発する日本ではこのV2Hの有る無しでBEVの価値は2倍以上も違います。たった数万円で可能なのにオプションすらなっていません。右ハンドル国では安全に必須な右ハンドル車も儲からないと云う理由ダケで廃止です。つまり、客は俺に従え！と云う価値観なのでしょう。

新車の納車もお店のフロントで鍵を受け取り一人で傷等を点検して勝手に乗って帰れであり、充電すら十分にしてありません。テスラ車が何処にも無い価値の時代ならともかく、今はテスラも普通の少し上程度になっている事を天才ともあろう人間が理解出来ていないのですね！

こうした状況が続くと、かつてのスティーブ・ジョブズのように、一度は成功を収めながらも強烈な自我を押し通し会社の舵取りを誤り、失脚する可能性が出てきます。スペースXにおいても、スターシップやクルードラゴンの2度連続の失敗が続いており、マスク氏は今、新たな試練の時を迎えているのかもしれません。彼がこの苦境をどう乗り越えていくのか、その未来に注目が集まっています。

歴史上の天才の多くが落ちた落とし穴から如何に這い上がるか？いつ這い上がるか？見ものですね！

投稿者: サンハウジング 日時: 14:56 | 歴史上の天才がほぼもれなく落ちる落とし穴の記事

日本の電気自動車は、中国に大きく後れを取っているのが現状です。しかし、日本の希望として期待されているのが「全固体電池」の実用化です。2027〜2028年頃には実用化されると言われていますが、本当にそうなるのでしょうか？ いまだに解決すべき課題が残されているようです。

【全固体電池の主な課題】

�@体積変化による耐久性の問題
全固体電池は充電されると固体電解質が膨張し、放電すると収縮します。つまり、充放電を繰り返すたびにバッテリー内部の材料が膨張・収縮するため、固体電解質に亀裂が生じやすく、結果として急激に性能が低下してしまいます。この課題を克服することが全固体電池の実用化には欠かせません。

一方で、メルセデス・ベンツはこの問題を解決し、全固体電池の寿命と性能を向上させる技術を確立しつつあります。

�Aコストの問題
日本でも出光興産やトヨタをはじめ、多くの自動車メーカーが全固体電池の開発を進めています。しかし、現時点では液体電解質を使用したリチウムイオン電池よりもコストが高く、価格競争力の向上が大きな課題となっています。どの企業もこのコスト問題を完全には解決できていないのが実情です。

�B中国メーカーによる技術革新の加速
中国の電池メーカーは、半固体電池の開発やリチウムイオン電池の性能向上、安全性の確保、コスト削減を急速に進めています。その結果、全固体電池の特性をすべて上回る可能性が出てきました。

例えば、最先端企業では「1秒充電で1km走行可能」「10分充電で600km走行可能」といった革新的な技術を実現しており、日本の電池技術との差が広がりつつあります。

【BEV（電気自動車）の耐久性と日本人の認識のギャップ】

現在のBEVは、バッテリーやモーターの熱管理やエネルギーマネジメント技術が進化し、従来の内燃機関車（ICE車）を大きく上回る耐久性を備えています。実際に、多くの調査や研究によって、約20年間で20万〜40万km程度の耐久性（新車時の8割以上）があることが証明されています。

しかし、日本では「初代日産リーフのバッテリー劣化問題」の影響が色濃く残っています。初代リーフは、2010年当時のバッテリー価格が現在の6倍以上と高価であったため、バッテリー容量が24kWh〜30kWhと小さく、新車時でも実走行距離は160〜180km程度にとどまりました。さらに、熱管理システムが不十分だったため、バッテリーの劣化が早く、3〜5年で実走行距離が100〜120kmにまで低下、長距離では走行可能時間と充電時間が同程度と云う不便。これにより、中古車の価値も大幅に下がり、売るに売れずに不便すぎるリーフに我慢して乗り続ける「リーフの呪い」とまで言われるようになりました。

また、当時は急速充電インフラも整っておらず、高速道路には充電ポイントがほとんどなく、日産のディーラーにしか急速充電設備がない状況でした。これにより、長距離移動が事実上不可能だったことも、日本人が電気自動車に対するネガティブな印象「リーフの呪い」を強める要因となりました。

【テスラとBYDの戦略】

テスラは、従来のBEV製造販売のビジネスモデルから脱却し、AI型自動運転技術を活用したロボタクシーやサブスクリプション型の自動運転サービスへとビジネスモデルを大きく転換しました。これにより、テスラは単なる自動車メーカーではなく、AI企業やエネルギーマネジメント企業へと進化しつつあります。

一方、中国のBYDは、テスラのサブスクリプション型ビジネスモデルに対抗するため、自動運転を無料で提供する戦略を打ち出し、BEVの自動運転ハードウェア販売ビジネスモデルを維持しようとしています。

【中国企業の躍進】

CATL、ファーウェイ、シャオミ、バイドゥ、NIOといった中国企業は、次々と革新的な技術を発表し、電気自動車市場での存在感を増しています。これから生産設備の増強と共に彼らの技術力と市場支配力の成長スピードは、日本企業にとって大きな脅威となっています。

【充電インフラの進化とBEVのさらなる普及】

世界のBEV先進国では、急速充電技術の進化が加速しています。例えば、

★1000V・500kW級の急速充電器の開発・・1秒充電で1�q走行可能（10分充電で600�q走行可）

★充電インフラの拡充（どこでも充電可能な環境）

★非接触充電技術の実用化

これらの進化により、大容量バッテリーを搭載する必要がなくなり、BEVのさらなる低価格化が進むと予想されます。さらに、AIを活用した充電管理により、駐車中に自動で充電が行われるため、充電待ちの時間も不要になります。

【電気自動車の新たな価格基準】

日本以外では2025年には、一般的なBEVが200万〜300万円程度で購入できる時代が到来すると予測されています。さらに、無料の自動運転（レベル3以上）やAIが標準装備されることで、従来の自動車の概念が大きく変わることになるでしょう。

【内燃機関車（ICE車）の未来】

ガソリン車の時代は終焉を迎えつつあります。特に、PM2.5が肺がんを引き起こす原因であることが科学的に明らかになり、排気ガスによる健康被害への関心が高まっています。PM2.5などの大気汚染物質は、体内に取り込まれることで炎症レベルを上昇させ、肺がんやその他のガン等の重篤な疾患だけでなく、花粉症やさまざまな疾患のリスクを高めることが分かっています。

【日本の未来】

世界は驚異的なスピードで進化し、変化を続けています。しかし、日本はガラパゴス化しつつあり、変化に適応できないままでいると、取り残される危険性が高まります。日本の自動車業界がこの大きな潮流にどう対応していくのかが、今後の鍵となるでしょう。

投稿者: サンハウジング 日時: 09:46 | 「リーフの呪い」の記事

2025年の日本国際博覧会（大阪・関西万博）が、「いのち輝く未来社会のデザイン」というテーマのもと、4月13日から10月13日までの184日間、大阪市の人工島「夢洲」で開催されます。

しかし、前売り券の販売状況はあまり芳しくなく、万博というイベント自体に対する関心が以前より薄れているのかもしれません。入場券は、大人6,700円、中高生3,700円、小学生1,700円と設定されています。たとえば、豊橋から家族で日帰りすると、交通費も含めて総額10〜12万円ほどかかる計算になります。さらに、会場内の飲食価格は国際的な水準に合わせられており、ラーメン1杯が2,000円、サンドイッチが1,000円以上と、かなり高めです。

このような状況を主催者側も理解（世界では普通でも日本人には高すぎる）しているのか、飲食の持ち込みが許可されており、お弁当を持参することが可能です。近くのコンビニも混雑しそうですね。

また、人気のある国のパビリオンには長蛇の列ができることが予想されます。せっかく高いお金を払っても、待ち時間ばかりでは満足感が薄れてしまうかもしれません。一方で、万博に興味を持つ人もそれなりには居る事でしょう、例えば、大谷翔平選手を見に行くためにアメリカまで1人で50〜70万円かける人もいます。何に価値を感じるかは人それぞれで、満足できるならそれで良いのかもしれません。

過去の愛知万博では、暇時間の多い有閑マダム等の友人同士の交流の場として楽しむ人も多く見られました。そうした社交の場としての側面も、万博の魅力の一つなのでしょう。

ただ、インターネットやAI技術が発展した現代において、万博？？（万国博覧会）最初に開催されたのは、1851年にイギリス・ロンドンで行われた「第1回万国博覧会（ロンドン万国博覧会）」です。174年前より基本的展示形態は変わらぬ万博という形式が時代遅れと感じる人もいるかもしれません。私自身は愛知万博にも行かなかったですし、展示物に対する興味も全くあまりありません。

こうした大規模イベントは、多くの人を巻き込みながら進められるものであり、仕掛ける人間の為の平民から巻き上げる仕掛ける土建屋等の為の万博と揶揄する人も居ます。このところの物価高、建設費高騰で土建屋も迷惑なイベントになってしまいました。賛否が分かれるのは当然のことですね。

結局のところ、万博に行くかどうかは個人の価値観の問題ですね。12万円の人混みの中のピクニックと割り切り楽しめると思う人は存分に満喫すれば良いでしょうし、興味がなければ行く必要はありません。ただ、「行った」と話すことがプラスに働くかどうかは、聞いた人の価値観次第なのかもしれませんね。「時代遅れの人」とレッテルを貼られるリスクも承知して話してくださいね。

投稿者: サンハウジング 日時: 15:51 | 12万円の人混みピクニック？の記事

How did the strange phenomenon of Japanese people, who prioritize their immediate self-interest without any consideration for future sustainability, come to be? The answer lies in the fact that those who orchestrated this system made a fundamental mistake in their approach. And what was that mistake? It was that the orchestrators themselves were excessively greedy.

The Japanese, unable to live in any way other than a hedonistic and short-sighted manner… This mindset has permeated all levels of society, from the elite to the lower classes.

For example, among the lower classes, pachinko parlors are packed on the days when welfare payments are distributed. Among the elite, most parents install their incompetent sons as company presidents. High-ranking bureaucrats and politicians endlessly accumulate debt… These are just a few examples.

Note: Setsunashugi (刹那主義, short-termism) is a philosophy that disregards the past and the future, focusing solely on maximizing the present moment. It also refers to a way of life that seeks temporary pleasure or exploitation without considering the future misfortunes (such as a lack of sustainability) that these actions may bring.

Japan is currently facing serious challenges. While other countries continue to grow and change, Japan alone seems unable to move forward. For instance, surveys indicate that about 70% of Japanese citizens feel financial hardship.

And yet, we continue to elect leaders who push the same policies that made Japan struggle in the first place. This may point to a deep contradiction within our society.

Take, for example, the Noto Peninsula earthquake of 2023. Even after a year, reconstruction still faces numerous challenges. Although television and newspapers discuss the recovery efforts on the anniversary, there seems to be no meaningful debate about the most crucial topic: the future of these communities.

The estimated costs for the reconstruction of the Noto Peninsula are as follows:

Public expenditure: \1.3 trillion to \1.8 trillion
Private sector reconstruction costs: \400 billion to \900 billion
Economic support: \200 billion to \300 billion
Total: Approximately \1.9 trillion to \3 trillion
If we divide this cost among all the affected households, the reconstruction cost per household would be approximately \34.22 million to \54.04 million. However, many of these households are elderly, and in 10 years, the number of households is expected to be reduced by half. In that case, the cost per household would rise to \68.44 million to \108.08 million. In 20 or 30 years, further population decline is expected.

Moreover, out of the six municipalities affected by the disaster (Wajima City, Suzu City, Anamizu Town, Noto Town, Nanao City, and Shika Town), five—excluding Nanao City—are already on the 2024 list of "municipalities at risk of disappearing." It is impossible to consider the region’s future without acknowledging these realities.

The issue we face is not merely about how much money (taxpayer debt) we should spend on earthquake recovery. The real question is whether that money will serve as an investment in the future or whether it will merely be a temporary patch that leads to ghost towns. Ignoring this question while pouring massive amounts of tax money into reconstruction could be considered irresponsible.

The same issue was debated during the 2011 Great East Japan Earthquake. At that time, approximately \40 trillion was allocated, yet it is hard to say that deep discussions on regional sustainability took place.

Japan is now facing undeniable and serious sustainability risks, including "global boiling," "an era of frequent mega-earthquakes," and "the aging and deterioration of infrastructure such as water systems, bridges, and roads." If we continue to ignore sustainability amid these massive changes, we will eventually lose our own future and that of our children.

What matters now is thinking together about what we can do at this moment. The future is shaped by the awareness of each individual. Why not speak up and share your thoughts and opinions? That single step could help protect our future.

Perhaps Japan is a nation whose people have been stripped of their true ability to think due to misguided education. In the coming fractured and destructive world, we may soon find ourselves unable to cope. Sigh…

投稿者: サンハウジング 日時: 08:41 | All Japanese people are hedonists without exception.の記事

トヨタの新型バッテリーEV「bZ3X」が2025年3月に中国市場で発売される予定です。
ボディサイズは先に発売した「bZ4X」と同じ全長4690mm×全幅1860mm×全高1650mm、ホイールベースは2850mmと、ゆとりのある設計との事です。
★7インチのデジタルメーターと12.3インチの大型タッチスクリーンを搭載。
★クアルコム製Snapdragon 8155チップセットを採用し、スムーズで直感的な操作体験、
★オーディオにはヤマハ製の11スピーカーシステムを搭載し、エンターテインメント性能も充実
★中国の自動運転技術企業「Momenta」と共同開発した最新の先進運転支援システム（ADAS）「TOYOTA PILOT」が搭載

バッテリー容量はグレードごとに異なり、
�@430Airは50kWh、航続距離（CLTC基準）430km、価格帯は10万元（約206万円）日本の軽四サクラの2/3前後の価格
�A520Proは58kWh、航続距離（CLTC基準）520km、15〜万元（約309万円）
�B620Maxは67kWh、航続距離（CLTC基準）620�q、20万元（約412万円）との事です。

トヨタの従来のICE車のSUV「RAV4」（全長4600-4610mm×全幅1855-1865mm×全高1685-1735mm、ホイールベース2690mm）価格323.7〜391.3万円と比較すると、定価ベースで激安価格、さらにbZ3Xのほうがホイールベースが160mm長く、より広々とした室内空間が確保されています。

「bZ3X」同じ大きさの電気自動車トヨタのbZ4X、全長 mm. 4,690. 全幅 mm. 1,860. 全高 mm. 1,650. ホイールベース mm. 2,850.の日本の車両本体価格は5,500,000円（税込）〜は6,500,000円（税込）です。中国価格は 『�ﾉ智4X』現地ベース価格は、17万9800元（約360万円）〜20万元（約412万円）程度・・・『bZ4X＝�ﾉ智4X』の現在の実売価格は▼120万円以上の値引き（実売240万円前後）がされている様だがそれでも全く売れていない。

簡単に言えばトヨタの新型バッテリーEV「bZ3X」は中国のメーカーに依存した中身全部中国製でブランドだけトヨタと云う事の様です。当然まともな利益が出るハズもないと思います。

上記の様に今後クルマからビークルになれば全てのグレードで価格は従来価格の1/2〜1/3の価格と低下をしていく、仮に技術力でド劣化した日本の自動車メーカーが奇跡的に販売台数を維持したとしても売り上げは1/2〜1/3になる事になる。世界販売が8割以上の性能の劣る日本車は当然販売台数は確実に減少するであろうから・・日本の自動車業界は1/4〜1/6程度まで急速にシュリンクする近々未来（2027〜2030年頃）が来そうである。

日本車の販売の2割の日本国内の日本人も2〜3倍も高い日本製を何時迄買い続けるのか！貧しい日本ではそんな事は出来ない可能性が高い。現在シャオミやファーウェーやその他新興BEVメーカーも生産体制が整い次第日本マーケットにBYDの様に進出してくるだろう。中国無しでは生きていけない日本は関税等で予防する事など不可能である。中国に報復関税をかけられたら日本はイチコロになってしまう事でしょうね。

投稿者: サンハウジング 日時: 14:11 | 日本の大企業経営者は社員からも搾取し顧客からも搾取をするの記事

久しぶりにクルマを１年点検に出す為にそれなりの距離運転しましたが・・・疲れた！もうクルマの時代は終わったと実感したのですね・・私の年間運転距離は、たったの約200�qでした。それにしても汚い街並みのチープな軽四だらけの状態を見て日本の衰退をヒシヒシと感じました。ふー

日本の自動車の平均寿命（製造から廃車迄）は2024年のデータによると、乗用車の平均使用年数は約13.32年となっています。 普通乗用車は12.75年で、小型乗用車は13.88年！

現在のBEVの蓄電池の寿命は約10年と云われていますから・・これが伸びれば蓄電池の取り換えの必要は無くなります。BEV＝短寿命の思い込みはバッテリー寿命が短いはニッサンのリーフの呪縛（あまりにも短寿命の低性能な蓄電池が使われていた）とも言われています。

しかし、時代も技術も大進歩です。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス、バーミンガム大学、カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究チームが2025年1月、「Nature Energy」に発表した研究によると、現在のBEVの平均寿命は18.4年に達し、ガソリン車と同等、ディーゼル車を上回ることが明らかになった。さらに、BEVはこの18.4年の間に最大約20万kmの走行が可能で、従来のガソリン車の平均的な走行距離を超えている。・・と言う研究報告もあります。

EV（電気自動車）のメリットのひとつは、給油が不要でランニングコストを抑えられる点です。しかし、バッテリー寿命が短いと交換費用がかさみ、コストメリットが損なわれる可能性があります。

最新の研究によると、EVを“普通に”運転することで、バッテリー寿命を最大38%延ばせることが判明しました。蓄電池の技術は明らかに進歩をしているのですね！

米スタンフォード大学SLAC国立加速器研究所が2024年12月に「Nature Energy」で発表した研究では、現実環境でのEVの運転が、実験室でのテストよりもバッテリー寿命を長くすることが明らかになりました。

研究のポイント

実験室では一定の間隔で充放電を繰り返し、寿命を測定、実際の運転環境では、バッテリーの寿命がより長い傾向がある。2年以上にわたるテストで、市販のリチウムイオン電池92個を使用、頻繁な加速・減速や不規則な停止があるほど寿命が延びることを確認

バッテリー寿命を延ばす2つの要因

回生ブレーキの効果、EVは減速時に運動エネルギーを電気エネルギーに変換し、バッテリーに再充電例えば長い下り坂では、ブレーキをかけるたびに充電される。これがバッテリーの負荷軽減につながり、結果的に寿命を延ばす

加速特性の影響

EVのモーターは停止状態からでも高いトルクを発揮し、スムーズに加速、これがバッテリーの劣化を抑える要因となることが判明。充電回数とバッテリー劣化の関係では従来、バッテリーの寿命は充放電の回数に大きく影響すると考えられていました。しかし、今回の研究では次の点が明らかになりました。

充電回数は寿命に大きな影響を与えない。むしろ「時間の経過による劣化」が主要な要因。EVを頻繁に走行しても、現在のバッテリーはバッテリー寿命が短くなることはないとの事です。

EVの未来とバッテリー技術の進化、今回の研究により、EVのバッテリー寿命が約3分の1長くなる可能性が示されました。これはEVオーナーにとって大きな安心材料となります。さらに、バッテリー管理ソフトウェアの改良により、効率的なエネルギー使用が可能になれば、寿命のさらなる最適化が期待されます。

今後、バッテリー価格の下落と高性能化（少なく搭載すれば可）が続けば、EVのコストが低下し、さらに普及が進むことが予想されます。EVオーナーは、寿命を気にして慎重になりすぎる必要はなく、普段通りに運転することで、むしろバッテリーを長持ちさせることができるのです。

もう時代はクルマなんて必要としない時代へ確実に向かって居ると私はヒシヒシと感じています。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:02 | 技術は日々進歩をして行っている！その進歩に背を向ける日本人の記事

人生で一番大事なのは健康ですね！貴方は健康投資していますか？？？健康投資は人生最大の確実なリターンを与えてくれる投資ですよ！生活習慣病（悪い生活習慣で5〜20年かけてなる病気）という言葉を聞くと、なんとなく軽い印象を持つかもしれません。

ここで大事なことは「普通の生活＝悪い生活」と日本ではなってしまいます。普通の生活を長い年月続けて少しずつ進行し、気づいたときには私たちの健康を大きく損なってしまう、怖い病気なのです。例えば、以下のような病気が生活習慣病に含まれます。

がん
心疾患（心筋梗塞や狭心症など）
脳血管疾患（脳梗塞や脳出血など）
糖尿病・・・実は血管破壊病と云う事を貴方は知っていますか！
高血圧
肝硬変
慢性腎不全
認知症

これらの病気は、それぞれが単独で発症するだけでなく、互いに影響し合い、同時に複数の病気を抱えることも少なくありません。そしてヘルスリテラシー、メディカルリテラシーの低い人は、この「生活習慣病治療＝医原病」になる確率も非常に高いのです。

注：医原病⇒医療行為が原因となって起こる病気や障害。医原性疾患ともいう。おもに不適切な薬物治療、手術、検査などが原因となる。医師の言葉や行動が患者に治療への不安を与え、医原性の神経症を引き起こすこともある。

生活習慣病は他の病気罹患も増大する。例えば、糖尿病のある人は、そうでない人と比べてがんにかかるリスクが男性で1.27倍、女性で1.21倍に高まります。また、喫煙者ががんを発症する確率は、非喫煙者と比べて男性で1.6倍、女性で1.5倍です。糖尿病もがんの発症リスクを高める要因の一つなのです。

さらに、砂糖入り飲料の摂取が多いと糖尿病のリスクが大きく上がります。ある大規模な研究では、砂糖入り飲料を頻繁に飲む女性は、そうでない女性と比べて2型糖尿病の発症リスクが83％も高くなることが分かっています。特に、1日に1本以上の清涼飲料水を飲む女性は、月に1本未満しか飲まない女性に比べて1.83倍も糖尿病になりやすいのです。飲む量が増えるほどリスクも上昇し、1日1本増えるごとに発症リスクが18％ずつ上がるとされています。

さらに、糖尿病は認知症のリスクとも深い関係があります。2型糖尿病を発症する年齢が5歳若くなるごとに、将来の認知症リスクが24％も上昇することが明らかになっています。つまり、若いうちに糖尿病になると、将来的に認知症になる可能性も高くなってしまうのです。

しかし、現代の行き過ぎた商業主義がもたらす添加物まみれの食生活は、こうした生活習慣病を助長するような環境になっています。砂糖や加工食品があふれ、私たちは無意識のうちに健康を害するものを摂取していることが普通となっています。「カロリーゼロ」や「健康によい」とされる飲料でも、実際には糖尿病や他の病気のリスクを高めることがあるのです。

日々の食事や生活習慣を少し見直すだけで、生活習慣病のリスクは大きく下げられます。食事に気をつけ、適度な運動を心がけることで、長く健康な人生を送ることができます。大切なのは、自分の体と向き合い、今できることから始めることですね！。

貴方は大丈夫ですか？食の安全は人生最大の投資ですよ！！！

投稿者: サンハウジング 日時: 07:06 | 生活習慣病各種は、相互に増悪し高い確率で医原病を誘発するの記事

今後のビークル業界はBYDの一人勝ちとなる可能性が見えて来ましたね！テスラもイーロンマスクの独善過剰により人々に嫌われ始め売り上げ激減で今後はテスラの未来も怪しくなってきた様ですね。人間関係の基本は事の良し悪しでは無く”好き嫌い”と云う事を理解していない様な感じを受けます。

物事は超簡単！日本が延々と衰退し続けけている原因の100％は、日本人は”劣化したモノが好き”なダケの様で悲しくなりますね。

劣化した政治屋、劣化したテレビ番組、劣化したマスゴミ、劣化した教育、劣化した住宅、劣化したクルマ、劣化した人・・・正しくモノ（価値）を見極める事が出来ない悲しき思考停止の現実であります。

トランプ関税もまた同じ、そもそも関税を付加するなんて発展途上国が自国の産業（雇用）を守る為にやる事である。つまり、アメリカの製造業の質（これに携わる国民の質が劣化）が世界から見劣りする事を自ら認めている事になりそうです。

本来は価値ある産業へ自国民を再教育して労働移動させるか、製造業に携わる人間の質（生産性）を上げる事が重要な事なのである。関税はこの本質を先送りしてさらにアメリカは物価高や株の下落で窮地に追い込まれる事になる可能性が高い様な気がします。

トランプ関税は中国を利するダケ、中国へのシンパシーが世界中でブリックス諸国を中心として増大する結果となりそうですね。

EV業界の未来：BYDがリードする可能性ダントツで高くなりそうな予感です。今後のビークル業界を以下の様に予測して見ましょう。

1. BYDが業界をリードする理由

BYDは充電インフラの拡充や蓄電池性能の向上により、急速に市場を拡大。1000Vシステム・500kW急速充電により、日本の10倍の速度（5〜10分充電）を実現。自動運転も標準装備となる。ロボタクシー事業への参入もする可能性が高く、テスラの有料のFSDビジネスモデルを揺るがす可能性が大。

2. EV普及の課題と解決策

EVの普及には以下の5つの課題がある：
�@価格　�A航続距離　�B充電性能（時間）　�C充電環境　�D走行の楽しさ（テイスト）

上記課題�Aの航続距離を伸ばす5つの方法

A バッテリー容量を大きくする
B 蓄電性能・充電性能の向上（高性能LFPや全固体電池）
C 車両の軽量化（アルミボディ、ギガキャスト技術）
D エネルギー効率の向上（最適なエネルギーマネジメント）
E どこでも充電可能な環境整備（非接触充電の拡充）

具体例

ルーシッド「エア・ピュア」やシャオミ製EVは、1kWhあたり8kmの走行が可能。一般的なEV（1kWhあたり5〜6km）より30〜60%効率が高い。800kmの航続距離をバッテリー大型化に頼らずに達成。充電速度の向上により、ガソリン車並みの利便性が実現。

3. EVの技術革新がもたらす変化

充電時間の大幅短縮：最新バッテリーでは1秒で1km分の充電が可能（10分で600km走行）。現在のニューエコノミーメーカー製EVは0〜80%充電を10分前後で達成。日本メーカーのEVは40分前後と遅れをとっている。

バッテリーの効率化：

EVの電費向上により、バッテリー容量の削減が可能。例えば、2〜3分の充電で1日分の走行距離（20〜50km）が確保可能。高価なバッテリー増量に頼らず、低コストでのEV普及が期待される。

4. EVと従来車（ICE車）の決定的な違い

車種　　　　　　　　　　特徴

★ガソリン車　　　　　　燃費が良い＝性能が低い

★★HV/PHEV　　　　　　 部品点数が多く、重量増加、コスト増

★★★BEV　　　　　　　 効率が良い＝性能が高い、部品点数が少なくシンプル

BEVはエネルギー効率がガソリン車の2倍以上。ルーシッド「エア・サファイア」は電力をほぼ100%動力に変換。ガソリン車のエネルギー効率は最大46%が限界。

5. 充電インフラの課題と解決策

課題⇒充電設備の不足、使いにくさ。急速充電の必要性。

解決策は夜間の自宅AC充電の活用（ピーク電力回避）。非接触充電の普及で利便性向上。3分充電が可能になれば、バッテリー容量1/3で済み、コスト削減。

6. 未来のEV市場の展望

オールドエコノミー企業の動向、ポルシェ、メルセデス、トヨタ、VWもEV競争に本格参入。

ニューエコノミーメーカーの優位性、高性能・低価格EVの投入が加速。技術革新により、EVの低価格化が進行、ICE車の約1/2〜1/3程度迄価格は低下して行く・高効率のEVがガソリン車に取って代わる可能性は間違いなさそうですね。日本のトヨタですら中国販売のBEV新車は従来BEV車の約1/2の価格で発売しました。

7. 変化のスピードと今後の展望は中国ニューエコノミーメーカーの独壇場となる可能性有りです。

EV市場の進化は加速度的に進行。テスラですら競争に負け始めるほどの変化の速さ。イーロン・マスク氏もトランプ氏に関わる事無く急速な変化に適応しないと、スティーブ・ジョブズ氏のように自身の企業を追放される可能性もありそうですね。未来には「昔、日本も自動車を作っていた」という時代が来るかもしれないと心配になります。

2025年は波乱の幕開けの年となりつつありますね！大激変時代に貴方はどう準備していますか？

投稿者: サンハウジング 日時: 14:55 | 世の中大きく変化をする轟音が聞こえてきます！！！の記事

マーケティングが大切だという言葉は、30年以上も前から言われ続けています。しかし、その本当の意味を理解し、実際に成果を上げ続けている人はどれほどいるでしょうか？歴史を見ればマスマーケティングをやり続ける企業は陳腐化して衰退している歴史が有ります。特に時代の転換期にこれをやり続ける企業は、例えばニッサン自動車の様に時代遅れとなり致命的になります。

マーケティングの基本には、以下の4つの要素があります。

�@ベネフィット（顧客にとっての価値）「お客様の期待価値≦販売物の提供する価値」が重要

�Aターゲティング（顧客層の選定）特に新しい顧客の創造が重要！

�B差別化（競合と違う点の明確化）

�C4P（製品、価格、流通、プロモーション）

マーケティングの本質は、「価値の交換」にあります。企業は商品やサービスを通じて顧客様に価値を提供し、その対価としてお金を受け取ります。つまり、商品そのものよりも「どのように役立つのか」「どんな嬉しさを提供できるのか」「お客様の期待価値≦販売物の提供する価値」が重要なのです。

家の場合は「お客様の期待価値≦販売物の提供する価値」に気付く事が出来るのは買った直後では無く人生のエンディング近くになる事もとても多い様な気がします。

家と同様以上のコスト（生涯コスト5000万円以上）を負担する自動車、自動車を販売する場合、顧客様が求めているのは「自動車」そのものではなく、「自動車を使い自分の時間価値が上がる事」です。もっと身近で安価な商品を扱う果物屋さんは単に果物を売るのではなく、「手軽でヘルシーな朝食」や「爽やかなデザート」といった価値を提供しています。

同様に、「住宅」も建物のハードそのものではなく、その家の中で暮らす「人生の慶び溢れる満足な時間の質」なのです。その前提条件が3つのゆとりを確保した上で家を創ると云う事です。

�@金銭的ゆとり　�A時間的ゆとり　�B精神的ゆとり・・この大前提を欲（見栄や学び不足による勘違い）で棄損してはなりません。

しかし、売り手も買い手も、つい商品の特徴（スペック）に目を向けがちで、顧客様（自分自身）がどのように喜ぶのかを見落としがちです。商品説明が「お客様の視点」で書かれていることは意外と少なく、「どんな良いことがあるのか」が十分に伝えられていないケースも多いのです。

価値を高めるための具体的な工夫

マーケティングの視点を変えるだけで、売上を大きく伸ばせることがあります。例えば、スーパーでパスタとパスタソースを別々に陳列するのではなく、パスタ売り場にパスタソースを並べることで、購入率が大幅に向上するのです。今ではどこのスーパーでもやっている事ですから・・これは本当の価値にはならない可能性が有ります。

また、顧客様のTPO（時間・場所・状況）を考慮することも大切です。朝の忙しい時間にバナナを食べる人にとって、その価値は「手軽な朝食」になります。一方で、果物を贈り物として使う人にとっては、「特別なギフト」としての価値が生まれます。

さらに、「ビフォー・アフター」の視点も重要です。顧客様が商品を使う前（ビフォー）と使った後（アフター）でどのように気持ちが変化（期待値≦実際の満足・差が重要）するのかを意識すると、より魅力的な価値提案ができます。例えば、イタリアンレストランでの食事は、単なる食事ではなく、特別な時間を楽しむためのものです。食べる前の期待感と、食べた後の満足感のギャップを考えることで、より良いサービスが生まれます。

顧客様の立場に立つことが成功のカギとされていますが日本の商業主義ではそれさえも出来ていない企業が山ほど存在しています。本当の価値は・・マーケティングの上位の部分（お客様の新たな価値への気付き）に有り、それを提案し新たなる気付きや発見をお客様が出来る様にする事がとても大切な事なのです。

TPOやビフォー・アフターをしっかり考え、顧客様の立場に立った価値提供をすることで、マーケティングの成果は大きく変わります。ただ単に商品を売るのではなく、「この商品を使うことでどんな良いことがあるのか」「どんな感情の変化が生まれるのか」を軸に考えることが大切です。

真のマーケティングとは、顧客様にとっての価値（ベネフィット）を深く理解し、時代の変化とともに柔軟に対応すること。変化しないものに価値は生まれません。だからこそ、常に「お客様にとって何が嬉しいのか」「お客様にとって本当の価値とは何か？」を問い続けることが、永続的な成功の秘訣なのです。

弊社にお越しのお客様は・・「100％例外なく、びっくり」されています。真の価値に気付かれるお客様は感動し驚愕のびっくりであり、・・それが出来ないお客様は不快なびっくりかも知れませんね！

それは常識の呪縛（洗脳）の弱い素直な心のお客様は前者の感動のびっくりであり、常識の呪縛が解けないお客様は後者になる様ですね。

貴方様は・・どちらでしょうかね！

投稿者: サンハウジング 日時: 07:38 | マーケティングの真の意味とは？の記事

私はいつも、物事を考えるときに原理原則を大切にしています。そこから生まれる「第一原理思考」は、とてつもない価値を生み出す考え方です。

この第一原理思考は、あのテスラのイーロン・マスク氏も活用していることで有名ですが、最近の彼の言動を見ていると、少し違う方向に進んでしまっているのではないかと感じることがあります。

どんな物事にも必ず表と裏があるように、第一原理思考にも負の側面が存在します。表の良い部分だけが永遠に続くことはありません。これはまさに原理原則そのものです。「裏の部分＝負の部分」をどう知恵と感性で制御するかがとても大事です。

天才であるがゆえに「万能感」を抱いてしまい、それが人間という存在の本質を誤解させてしまうことがあります。歴史を振り返ると、シーザーやナポレオン、ヒトラー、エジソン、スティーブ・ジョブズなど、多くの偉人たちも、才能ゆえの万能感によって間違った判断を下してしまうことがありました。そして今、イーロン・マスク氏もその道を歩みつつあるのかもしれません。

同様にドナルド・トランプ氏も、３度の倒産から蘇える様な、こうした「狂気」を内在しているがゆえに、同じような狂気の資質を持つプーチン大統領や金正恩氏と馬が合うのではないでしょうか。

物事が適切に循環するためには、浄化作用が不可欠です。自然界には自浄作用が存在し、人体にも解毒作用があります。同様に、社会においても悪を取り除く仕組みがなければ、正しい状態を維持することはできません。しかし、悲しいことに、日本は主要国の中でこの「当たり前のこと」がうまく機能していない国の一つです。そのために、衰退の一途をたどっているのではないかと考えています。

例えば、テスラの2024年1月のアメリカ国内販売台数は、前年同月比で13％減少し、約42,000台となりました。一方、EV市場全体は15％成長しており、テスラの業績不振が際立っています。ヨーロッパでは、EV市場全体の販売台数が37％増加したのに対し、テスラは45％も減少し、約9,900台に落ち込みました。

私自身もテスラのファンですが、最近は少し違和感を覚えています。天才は、凡人には理解できないことが多いものですが、それを天才自身が理解することが重要です。イーロン・マスク氏とトランプ氏は、似たような魂を持っているのかもしれません。彼らの持つ感情的知性（EQ）は高いですが、それが安定したものではなく、まるで部分的な所に存在するブラックホールのように冷徹さや狂気を内包しているように思えます。

彼らは目的のためならば、どんな犠牲もいとわず、自らの命でさえも恐れないほどの精神（狂気）を持っています。そのため、暗殺未遂で耳に銃弾を受けても恐怖を感じることなく、拳を高く掲げることができるのでしょう。このような同じ魂（狂気を内在した）を持つ二人が、一時的に共鳴したのは必然かもしれません。

しかし、彼らには長年の「真の親友」と呼べる存在はいないのではないでしょう！。彼らのもとには、天命に共鳴した者たちが集まり、そしてお互いの利用価値が無いと判断すれば不要とされ、すぐに切り捨てられる。そんな冷徹な決断を下すことができる２人なのです。創業以来の多くの同士が去り、２人とも多くの妻を持っていた事でも推定可能です。彼らの純粋さは、ある意味では美しいものですが、同時に狂気を孕んでいるとも言えます。彼らには、人としての道を踏み外してほしくないと願うばかりです。

以前のブログでも述べましたが、私はトランプ氏とイーロン・マスク氏の蜜月関係は終焉を迎えると考えています。狂気と狂気が、同じ目的地に向かうことはないでしょう。

ナポレオンやヒトラーもまた、独りでしか成り立たない存在でした。彼らと同じように、トランプ氏とマスク氏も、いずれは決裂する運命にあるのかもしれません。自ら命を絶つ（歴史上多くの天才は自死している）のか、暗殺されるのか、それとも激しい対立を迎えるのか！！その答えは時間が示すでしょう。

その狂気と狂気が蜜月関係の内に中国は力を付け国際的な仲間を増やして世界的ステイタスを上げていく事も間違いない事ですね！BYDなどはアジアや南米等の第三世界や東欧等々に自国の工場を爆増させてビークル業界の支配を着々と進めて行く事も間違いなさそうです。

トランプ氏の今回のウクライナへの対応を見ても自己利益が無いと思えば即断で処理する！日米同盟もアメリカに価値が無い（アメリカ製の武器を買う事と不沈空母の価値）と思えば即断で処理・破棄されるのでしょう。それがアングロサクソンの特性なのでしょう。

現代は、人類の歴史の中でも類を見ないほど過酷な時代だと感じます。そんな時代だからこそ、私はウルグアイの元大統領、ホセ・ムヒカ氏の次の言葉（人間の真理）を思い出します。

「私たちは発展するために生まれてきたわけではない。幸せになるために地球に生まれてきたのだ。」

そして、「私たちは車に乗るためでも、宇宙に行くためでもなく、幸せになるために生まれてきた。」と云う事になりますね！

さらにホセ・ムヒカ氏は友人にもらった中古のVWビートルを長年乗り続け、有名になったら、そのド中古のVWビートルを１億円で買いたいとの申し出を・・「友人の思いを売る訳には行かない」・・と断ったと云う価値観！

この言葉や価値観が示すように、私たちが生きる環境（最も人間関係は大事）はとても大切です。特に、人生の約7割を過ごす住環境は、私たちの幸福にとって最も欠かせない要素です。

まずは、自分の住環境についてじっくり考え、人間の本質を理解することが重要です。私たちの幸せの前提条件とは何なのか。そして、あなた自身の「真の幸せ」とは何なのか。それを知るためには、真剣に学び、あなたの価値観に合った住まいを人間学に造詣の深い真のプロと共に創造することが不可欠なのですね。

ぜひ、「清く！正しく！美しく！」を理念とする私たちのサイトをじっくりご覧いただき、あなた自身の感性を生かして、「真の学び」とは何かを考えてみてくださいね。

投稿者: サンハウジング 日時: 14:07 | 不動産屋の頭の中は強欲しかないのだろう！の記事

🚗 中国で2025年発売される激安167〜206万円の高性能小型BEV５車種一覧（中国の黒船襲来？）
🅰 Aion UT
🔹 駆動方式: FWD (44.12kWh)バッテリー容量
🔸 �@航続距離 (CLTC): 420km (16")
🔸 �A消費電力: 11.4kWh/100km
🔋 �B充電 (30-80%): 100kW (3.3kW), 約30-35分 (24分)
⚡ �C出力/トルク: 100kW / ? Nm
🏁 �D0-100km/h: ? sec
🚀 �E最高速度: 150km/h
🔋 �Fバッテリー: LFP / Yinpai
🛡 �Gエアバッグ数: 2
🎵 �Hオーディオ/スクリーン: 4 / 14.6"
⚖ �I重量: 1510kg
🎒 �Jトランク容量: 440L
🪑 �K座席数: 5
📏 �L車体寸法: 4270 × 1850 × 1575 mm
🔄 �Mホイールベース: 2750mm / ?m
💰 �N価格: 83,800 元 (約173万円)

🅱 BYD Seagull・・・・・・・・標準装備で自動運転機能付き（一番安い車種のみ除外）
🔹 駆動方式: FWD (38.88kWh)バッテリー容量
🔸 �@航続距離 (CLTC): 405km (16")
🔸 �A消費電力: 10.1kWh/100km
🔋 �B充電 (30-80%): 40kW (2.2kW), 約35-40分 (30分)
⚡ �C出力/トルク: 55kW / 135Nm
🏁 �D0-100km/h: ? sec
🚀 �E最高速度: 130km/h
🔋 �Fバッテリー: LFP / ?
🛡 �Gエアバッグ数: 6
🎵 �Hオーディオ/スクリーン: 4 / 12.8"
⚖ �I重量: 1240kg
🎒 �Jトランク容量: ? L (930L)
🪑 �K座席数: 4
📏 �L車体寸法: 3780 × 1715 × 1540 mm
🔄 �Mホイールベース: 2500mm / 4.95m
💰 �N価格: 85,800 元 (約177万円)

🅲 BYD Dolphin・・・・・・・・標準装備で自動運転機能付き（全てのモデル）
🔹 駆動方式: FWD (45.12kWh)バッテリー容量
🔸 �@航続距離 (CLTC): 420km (16")
🔸 �A消費電力: 10.5kWh/100km
🔋 �B充電 (30-80%): 80kW (2.2kW), 約30-35分 (25分)
⚡ �C出力/トルク: 70kW / 180Nm
🏁 �D0-100km/h: 10.9 sec
🚀 �E最高速度: 150km/h
🔋 �Fバッテリー: 0.301 LFP / 140Wh/kg
🛡 �Gエアバッグ数: 6
🎵 �Hオーディオ/スクリーン: 6 / 12.8"
⚖ �I重量: 1460kg
🎒 �Jトランク容量: 345L (1310L)
🪑 �K座席数: 5
📏 �L車体寸法: 4280 × 1770 × 1570 mm
🔄 �Mホイールベース: 2700mm / 5.35m
💰 �N価格: 99,800 元 (約206万円)

🅳 Geely Xingyuan
🔹 駆動方式: FWD (40.16kWh)バッテリー容量
🔸 �@航続距離 (CLTC): 410km (15")
🔸 �A消費電力: 10.7kWh/100km
🔋 �B充電 (30-80%): ? kW (3.3kW), 約25-30分 (21分)
⚡ �C出力/トルク: 85kW / 150Nm
🏁 �D0-100km/h: ? sec
🚀 �E最高速度: 135km/h
🔋 �Fバッテリー: LFP / CATL
🛡 �Gエアバッグ数: 4
🎵 �Hオーディオ/スクリーン: 4 / 10.1"
⚖ �I重量: 1285kg
🎒 �Jトランク容量: 375L (F:70 / 1320L)
🪑 �K座席数: 5
📏 �L車体寸法: 4135 × 1805 × 1570 mm
🔄 �Mホイールベース: 2650mm / 4.95m
💰 �N価格: 82,800 元 (約171万円)

🅴 Wuling Bingo
🔹 駆動方式: FWD (37.9kWh)バッテリー容量
🔸 �@航続距離 (CLTC): 410km (15")
🔸 �A消費電力: 10.6kWh/100km
🔋 �B充電 (30-80%): ? kW (×), 約40-45分 (35分)
⚡ �C出力/トルク: 85kW / 150Nm
🏁 �D0-100km/h: ? sec
🚀 �E最高速度: 135km/h
🔋 �Fバッテリー: LFP / Gotion
🛡 �Gエアバッグ数: 6
🎵 �Hオーディオ/スクリーン: 4 / 10.25"
⚖ �I重量: 1185kg
🎒 �Jトランク容量: 350L (1240L)
🪑 �K座席数: 4
📏 �L車体寸法: 3950 × 1708 × 1580 mm
🔄 �Mホイールベース: 2560mm / ?m
💰 �N価格: 80,800 元 (約167万円)

ちなみに日本の小型普通車BEVは以下となっていて同等性能の上記モデルの約2.5倍前後の価格であり、軽四BEVさくらは約２倍弱のとてつもなく高額となっている。

★ニッサンリーフ40kWhのボディサイズは全長4,480�o×全幅1,790�o×全高1,560�o
価格は4,081,000円〜4,444,000円
バッテリー容量40kWhの充電能力は「普通充電能力/最大3kW 急速充電能力/50kW、急速充電時間（約40分）

110kWモーター最高出力(150PS)/ 3283-9795rpm
320N・mモーター最大トルク（32.6kgf・m）/ 0-3283rpm

一充電走行距離（WLTCモード）400km（JC08モード）322km

★★軽四のニッサンさくらは全長×全幅×全高　3395mm/1475mm/1655mm
価格： 2,658,700円〜3,082,200円
バッテリー容量 20kWh
航続距離（WLTC） 180km
電費（Wh/km） 124Wh/km
最高出力 47kW
最大トルク 195Nm

車両重量 1070kg
駆動方式 FWD
乗車定員 4名
充電ポート位置 普通：リア右　急速：リア右
急速充電※最大受入能力 30kW
普通充電※最大受入能力 2.9kW
V2H対応 ○　V2L対応 ○（DCタイプ）
車内AC100Vコンセント ×

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

テスラさえ凌駕する中国のニューエコノミーBEVメーカーの脅威！中身の濃いドイツ車と違い「安いダケの価値で売れている日本車」へのダメージは計り知れない事になりそうであります。環境に最悪のICE車は・・どうやら2025年〜から急速に駆逐されそうですね！

投稿者: サンハウジング 日時: 07:33 | 日本の一番強みの価値が無くなりそうである。ふーの記事

岩手県大船渡市で発生した大規模な山林火災は、2025年2月26日に始まり、現在までに焼失面積は2100ヘクタール（ちなみに豊橋公園の面積は21.64ヘクタールで消失面積は豊橋公園の約100倍）にも及んでいます。日々、被害が拡大している状況で、多くの方が心配されていることでしょう。天気予報によると、今日と明日は雨の予報がなく、雨が降るのは明後日、水曜日以降とのことです。一刻も早く鎮火してほしいと願うばかりです。

日本の山火事原因の99％は人為的なモノで雷等の自然原因では無いとの事。さらに、この火災は、ほぼ同時に3カ所で発生していることから、通常の山火事とは異なる要因がある可能性も指摘されています。

近年、地球の気温上昇が進み、世界各地で大規模な山火事が頻発するようになっています。

例えば、2025年2月8日に報じられたカリフォルニア州の山火事では、被害額が最大1640億ドル（約25兆円）に達する可能性があると、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）が試算しました。この火災による焼失面積は150平方キロメートル（ 15,000ヘクタール、ちなみに豊橋市の全面積は262.00平方キロメートル（26,200ヘクタール））以上に及び、1万6000棟以上の建物が全焼しました。現在までに29人の死亡が確認され、13人が行方不明となっています。

■ 世界の自然災害 被害額トップ10（2023年9月時点）

東日本大震災（2011年・日本）　　　　　：3600億ドル
阪神・淡路大震災（1995年・日本）　　　：1970億ドル
四川大地震（2008年・中国）　　　　　　：1480億ドル
ハリケーン・カトリーナ（2005年・米国）：1250億〜1500億ドル
ハリケーン・ハービー（2017年・米国）　：1250億ドル
ハリケーン・マリア（2017年・ドミニカ）：916億ドル
ハリケーン・サンディ（2012年・米国）　：687億ドル
ハリケーン・イルマ（2017年バミューダ）：648億ドル
北米の干ばつ（1988〜1989年・米国）　　：532億ドル
北米の干ばつ（2012〜2013年・米国、メキシコ、カナダ）：496〜560億ドル

今後、地球の温暖化がさらに進むことで、災害の発生回数や規模が拡大し災害が状態化や頻度の多発することが懸念されています。

日本においても、異常気象の影響が顕著になりつつあります。例えば、台風の発生場所や進路が歴史的に例のない動きを見せており、日本近海でスーパー台風が発生し、風速60〜80mの暴風が上陸する可能性が高まっています。

また、日本のインフラ老朽化も深刻な問題です。埼玉県で発生した大型下水管の崩落事故のように、全国的にインフラの耐用年数を超えた施設が増えています。2024年時点で、耐用年数50年を超える施設の割合は以下の通りです。

下水道　：49万kmのうち34％
トンネル：52％
道路橋　：75％

これらの老朽化したインフラを維持・更新するためには、年間6.6兆円の費用が必要とされています。仮に適切な予算が確保されず、10年間放置されれば、その費用は66兆円（日本の年間総税収に相当）にも膨れ上がると試算されています。

さらに、1990年から2023年までの年間平均災害復旧費は1〜3兆円と推定されています。仮に年間2兆円とすると、今後も気候変動や巨大地震のリスクが高まる中で、さらに増加していく可能性は否定できません。

こうした状況にもかかわらず、日本の政府は年間32〜40兆円もの借金を積み重ねています。最近では「103万円の壁」撤廃による減税政策（7.6兆円）が話題となっていますが、このような厳しい財政状況の中での大幅な減税が、日本の未来にどのような影響を及ぼすのか、慎重に考える必要があります。健全財政が行き詰まると減税額の何倍（最悪100倍以上）にもの金額が強制的な国民負担となります。これは日本を始め世界中の歴史が証明している紛れもない事実でも有ります。

真なる学びが不足の日本人はこの103万円の壁撤廃の（日本の未来を破壊する）政党の支持率が爆上がりとの事です。若者が思考する力を失って自分の未来を破壊する選択をしている悲しき現実が有ります。

また、日本の産業構造にも大きな変化が訪れています。少子高齢化が予想よりも20年も早く進行し、自動車産業を中心とした経済モデルが変化を迫られています。多くの伝統的な産業が空洞化する中で、日本という国が今後も持続可能であり続けるためには、どのような変革が必要なのかを真剣に考えなければなりません。

これからの時代を生き抜くために最も重要なのは、「持続性」を意識した行動です。現状維持にこだわり続けるのではなく、新たな視点を持ち、変化に適応することが求められています。

そのために弊社が推奨する「真なる学び」が不可欠ですよ！是非その一端を弊社のサイトより学びぬいてくださいね！（真に意味を理解し行動変容しないと価値は生まれない）

お互いに過酷時代を生き抜きましょう！

投稿者: サンハウジング 日時: 13:30 | これから何もしなくてもお金が山ほど必要な時代へ向かうの記事

中国のEV市場は、近年驚くべきスピードで進化を遂げています。貴方にその実感は有りますか？現在の販売状況を見ても、中国では新エネルギー車（NEV：BEV＋PHEV）がすでに全体の約半分を占めるようになっています。この流れが加速し始めたのは2021年からです。それまで年間販売台数が100万台強で停滞していたNEVは、以下のように急成長を遂げました。

年　　　NEV販売台数（万台）

2021年　352
2022年　689
2023年　959
2024年　1,286.6

2024年の中国における総自動車販売台数は3,143.6万台であり、そのうちNEVが1,286.6万台（全体の40.92％）を占めるまでになっています。

今や中国では「EVのほうが安い」という認識が定着しつつあり、車を購入する際の第一選択肢としてEVが挙げられることが一般的になりました。実際、EVと内燃車の価格差は以下のように変化しています。

年　　　EV価格（内燃車比）

2018年　16％高い
2022年　14％安い

特に小型EVに関しては、

年　　小型EV価格（内燃車比）
2018年　71％高い
2022年　37％安い

こうした価格の下落を牽引しているのが、BYDをはじめとする中国メーカーの驚異的なコストダウンです。BYDの財務報告書によると、2022年から2023年にかけて1台あたりの製造コストが年平均15％のペースで低下しており、燃料代（電気代）を含めたランニングコストも内燃車より格段に安くなっています。

現在、中国のBEVの平均価格は約3万ドル（約454万円）ですが、これは欧米や日本のBEVの平均価格のほぼ半額です。しかも、この価格は技術革新とともにさらに下がる可能性が高く、BYDのコストダウン率（年15％）を基に試算すると、以下のように推移することが予測されます。

年　　　　BEV平均価格（万円）
2024年　　454万円
2025年　　385万円・・・・日本の自動車の平均価格相当
2026年　　328万円
2027年　　278万円
2028年　　236万円
2029年　　201万円
2030年　　171万円

実際、すでに2025年には200万円前後の中国製BEVが多数登場と発表されています。

また、テスラもこの動きに追随し、2万5,000ドル（約390万円）の低価格EV（通称モデルQまたはモデル2）を2025年夏頃までに発売する計画です。これは過去の技術革新のパターンから考えても、2025年がBEVの大進化と価格低下の年になることを示唆しています。

一方、欧州市場でも低価格EVの動きが本格化しています。

メーカー　　　　車種　　発売予定年　　価格（ユーロ）　　価格（万円）

VW　　　　　　　ID.1（仮称）2027年　　　20,000　　　　　314
VW　　　　　　　ID.2オール　2026年　　　25,000　　　　　393
ルノー　　　　 トゥインゴ　2026年　　　20,000以下　　　314以下
BYD　　　　欧州向けミニEV　 2025年　　　20,000以下　　　314以下
BYD　　　　海鴎（シーガル） 2025年　　　10,000以下　　　151以下
ステランティスリープモーターEV2024年　　19,000　　　　　300

現在、欧州のEV価格は依然として高止まりしており、

地域　　2024年EV平均価格（万円）
ドイツ　　　　　　　891
アメリカ　　　　　　853
日本　　　　　　　　600（軽四さくらを除く）

この価格差が、中国メーカーの競争力を一層際立たせる要因となっています。

さらに、BEVの普及と並行して、自動運転技術の進化も急速に進んでいます。最近では、中国のファーウェイやバイドゥの自動運転技術が、テスラのFSDを上回る性能を発揮しているとの報告もあります。BYDは、最も低価格なモデルを除くすべての車両に、自社開発の運転支援システム「God's Eye（ゴッズ・アイ）」を標準搭載すると発表しました。しかも、これは価格に影響を与えず、追加料金なしで提供されます。

これに対し、テスラのFSDは下記の様にそれなりの高額なコストが発生します。私のように１カ月に２回程度の自動車運転を考えると現在のFSDコストは高すぎますね！

FSDプラン買い取り8,000ドル（約120万円）
月額リース　　　　　99ドル（約1.5万円）

BYDの運転支援システム「God's Eye（ゴッズ・アイ）」無料提供が圧倒的に有利となっています。いずれ自動運転は標準装備される時代に向かうのでしょうね！

こうした状況の中で、日本の自動車メーカーはどう対応していくのでしょうか？中国製EVが日本メーカーの1/3の価格で同性能車が提供されるという現実は、まさに「死ぬほど厳しいレッドオーシャン」を戦い抜いて来た中国メーカーの勝利の成果であり、日本の様にマルチパスウェーなんて叫びながら遅々として進化しなかったぬるま湯企業との差と云う事でしょう。

今後3年間〜、日本の自動車業界にとってはまさに「過酷すぎる試練の時代」となるでしょうね！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:56 | レッドオーシャンで鍛えられ年率15％の価格低下の意味の記事

日本における電気自動車（BEV）の普及が世界と比べて著しく遅れていることは、多くの人が気にかけるべき問題です。現在、日本国内でのBEV販売比率はわずか1.62％と低水準のまま推移しており、ここ数年ほとんど変化がありません。一方で、世界各国のBEV普及率は着実に伸びており、15％から50％の現在の普及率と年率20〜35％程度の増加率の範囲で成長を続けています。

環境意識世界最低の日本人のBEV嫌いは世界の特異的な状態であります。直近のBEV比率は1.62％しかなく、ここ数年この低位の状態が継続中。BEV普及率も、まるで日本以外の国々は成長している過去20年間の所得上昇グラフや国家のGDP成長グラフと相似形（日本ダケは横ばい、世界は角度30度〜45度で右肩上がり）をしている様ですね。

2024年に日本国内で販売されたBEVの内訳を見ると、輸入車のテスラやドイツ車が約40％、日産の軽BEV「サクラ」が約40％を占め、合わせて約80％に達しています。つまり、現在の日本のBEV市場は、輸入車と「サクラ」だけで成り立っていると言っても過言ではありません。国内の大手メーカーから、消費者が魅力を感じるEVが十分に提供されていない現状が浮き彫りになっています。

かつて日本は、三菱の「i-MiEV」や日産の「リーフ」など、EV分野の先駆者でした。しかし現在、日本の自動車メーカーは競争力のあるBEVを生み出すことに苦戦（全く出来ない）しているように見えます。あるいは、日本の消費者がBEVの導入に対して慎重であり、既存のガソリン車（ICE車）を好み続けているのかもしれません。

世界では蓄電池の技術革新や製造コストの削減が進んでおり、2025年以降にはBEVの価格がICE車を下回ると予測されています。特に中国では、日産「リーフ・航続距離322�q　4,081,000円〜」クラスのEVがリーフを上回る性能で150万円から200万円という手頃な価格で登場すると見込まれています。しかも、安全装備や自動運転機能が標準搭載されるなど、魅力的な仕様となっています。

すでに、中国のBYDが発売した日本の軽四サクラより大きな普通小型車「シーガル」は、日本円換算で147万円から180万円という低価格でありながら、305kmから405kmの航続距離を実現し、爆発的な人気を誇っています。生産能力の拡大とともに、東南アジアやBRICS諸国への展開も進んでいます。

軽四のニッサンサクラの性能と価格は下記
カタログ航続距離180 km、2WD、2,599,300円〜航続距離180 km、2WD、3,082,200円

私自身、地球環境を考え、次の車はBEVにしたいと考えています。しかし、日本の道路事情や生活環境に適したBEVがなかなか見つかりません。現在の候補としてはテスラが最有力ですが、日本の災害事情を考えると、家庭用蓄電システム（V2H）に対応していない点が致命的です。また、イーロン・マスク氏の最近の言動に対する懸念もあり、テスラを選ぶこと、応援する事に疑問が芽生えました。

実際、多くの人が同様の理由でテスラに対する評価を変えつつあり、その影響でテスラの株価は一時期の最高値から約40％下落しました。マスク氏の経営姿勢が、かつての顧客志向から「売ってやる」というスタンスに変わってしまったと感じる人も少なくありません。どんな成功者にも光と影があるものですが、現在のテスラはその影の部分（天才の万能感）が目立ち始めているのかもしれません。

そうなると、今の私には「本当に買いたい」と思える車が見当たりません。これも時代の変化の一つであり、「もはや個人が車を所有する時代は終わりつつある」というメッセージなのかもしれませんね。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:11 | クルマの次には家に蓄電池＋ソーラーとAI＋自動循環システムが入る事になるの記事

人類とAIの未来 ー AGIの到来が目前に来ていると貴方は実感できていますか？

近年、AI技術の発展は目覚ましく、特に汎用人工知能（AGI）の開発競争が世界中で激化しています。専門家によれば、AGIの実現はすぐそこまで来ており、今後2〜3年以内に登場する可能性があるといわれています。

AGI開発の最前線

現在、多くの企業がAGIの開発に力を入れています。その中でも注目されるのが、イーロン・マスク率いるxAIの「Grok3」と、中国のスタートアップ企業です。「Grok3」は、米国テネシー州メンフィスに建設された大規模データセンターで約20万個の最新GPUを使用し、高度な機械学習を行っています。その結果、OpenAIの最新モデルであるGPT-4oと同等の性能に到達したとされています。

「Grok3」は特に数学、物理、化学などの分野で優れた推論能力を持ち、他社の技術をコピーされるのを防ぐための対策も施されています。一方、中国のDeepSeekはオープンソースで開発を進めており、その透明性と拡張性が世界中の研究者の関心を集めています。

世界規模のAI開発投資

AGI開発の波は、国家レベルの投資にも影響を与えています。EUは総額2000億ユーロ（約30兆円）を投資する計画を発表し、米国ではトランプ前大統領と孫正義氏らが主導する最大5000億ドル（約75兆円）のAIインフラ計画「スターゲイト」が始動しました。

また、フランスのマクロン大統領は、同国の原子力発電所を活用したAIデータセンターの建設を宣言し、UAE（アラブ首長国連邦）との間で最大500億ドル（約7.5兆円）規模のデータセンター建設で合意しました。世界中でAI開発への投資が加速する一方、日本はこの流れに乗り遅れつつあるのが現状です。

AGIの到来時期

AGIの実現時期については、各専門家の見解が一致しつつあります。OpenAIのサム・アルトマンCEOは、「今後4年以内にAGIが実現する可能性が高い」と発言し、AnthropicのアモデイCEOも「2026年から2027年の間には実現するだろう」と予測しています。

一方、Google DeepMindのデミス・ハサビス氏（2024年ノーベル化学賞受賞者）は「AGIは2030年ごろまでには登場する」と述べています。いずれにせよ、2030年までの間にAGIが誕生する可能性は非常に高いと考えられています。

AGIとは何か？

OpenAIの公式ブログによれば、AGIとは「経済的に最も価値のある仕事において人間を凌駕する高度に自律的なシステム」と定義されています。米国のトップ研究者は、AGIの登場を「人類が地球上で最も知的な種族ではなくなる日」と表現し、これを「人類史上最大の出来事」と位置付けています。

急成長するAI技術

近年のAI技術の進歩は驚異的です。例えば、2022年11月に登場した初期のChatGPTは中学生レベルの数学すら苦手でしたが、わずか2年で東京大学の数学入試問題を解けるほど進化しました。これはAIの進化がリニア（直線的な成長）ではなく、指数関数的な成長を遂げていることを示しています。

最新の研究では、「推論型AI」の開発が進み、人間の持つ汎用的知能の本質を計算科学的に再現する試みが進んでいます。この分野の進展により、AGIの実現がより現実味を帯びてきています。

未来に向けて

AGIの到来は、社会に計り知れない影響をもたらすでしょう。経済、教育、医療などあらゆる分野でAIの活用が進み、人々の生活は大きく変わるはずです。しかし、その一方でAIの倫理的な問題や雇用の変化にも向き合う必要があります。

AGI時代を迎えるにあたり、私たち一人ひとりがAIとの共存について考え、準備を進めることが求められています。この歴史的な転換点を前に、未来をどのように形作っていくのかが、私たちの手に委ねられています。

今からAIと共に生きる生き方を身に付ける事を直ぐに始めてください。恐ろしい程の緊急警報が私には聞こえて来ています。

投稿者: サンハウジング 日時: 15:47 | 今後2〜3年以内に人間より賢いAGIが登場する可能性大の記事

世界のビークル産業の急速な進化と日本の現状

世界の自動車産業は驚異的なスピードで進化しています。一方、日本はその流れに取り残されているように見えます。

長年にわたり、内燃機関（ICE）車は1馬力あたり約2万円のコストで販売されてきました。しかし、電気自動車（BEV）の普及が進むにつれ、1馬力あたりのコストは約1万円と半減（日本製ダケBEVは1馬力当たり3万円）。さらに、中国メーカーは1馬力あたり約7000円までコストを抑えることに成功しています。

中国新興メーカーの驚異的成長

中国の新興自動車メーカーは驚くべき成長を遂げています。2019年と比較すると、2024年の中国自動車市場全体の成長率は約20％ですが、BYDは920％という驚異的な伸びを記録しました。その一方で、日本メーカーの市場シェアは2020年の24％から4年で半減しています。

さらに、競争の軸は「知能化」へと移行。ファーウェイが展開する「AITO（アイト）」は高度な運転支援システムを搭載し、ブランド力を活かして販売を拡大。今後5年で中国自動車市場はさらなる変貌を遂げると予測され、圧倒的なスピードと熾烈な競争が進化を促しています。

欧州勢の技術革新：メルセデス・ベンツの全固体電池

欧州メーカーも次世代技術の開発を加速させています。メルセデス・ベンツは、航続距離1000km超を可能にする全固体電池を搭載した『EQS』ベースの試作車による公道テストを開始しました。

全固体電池は従来のリチウムイオン電池と比較して安全性が高く、エネルギー密度も大幅に向上。メルセデス・ベンツの全固体電池は、セルレベルで最大450Wh/kg（パックレベルで360Wh/kg）の重量エネルギー密度を実現し、航続距離を約25％延長可能とされています。

また、特許取得済みの「フローティングセルキャリア」により、充放電時のバッテリーセルの膨張・収縮を制御。さらに、パッシブ冷却システムの採用により、重量の増加を抑えながらエネルギー効率を向上させています。

シャオミの「SU7ウルトラ」：圧倒的な性能とコスト競争力

中国のスマートフォン大手シャオミも電気自動車市場に参入し、高級EV「SU7ウルトラ」を発表。前輪に1基、後輪に2基の計3基のモーターを搭載し、最高出力は1548ps。加速性能も圧倒的で、0→100km/hは1.97秒、0→200km/hは5.96秒、0→300km/hは15.07秒、最高速度は350km/hを誇ります。

さらに、0〜80％の充電時間はわずか11分という超高性能を実現しました。

驚くべきはそのコスト削減能力です。発表時の価格は81万4900元（約1683万円）でしたが、発売までの半年という短期間で35％値下げし、52万9900元（約1094万円）へと改定。製造効率の圧倒的な向上を示しています。

この価格と性能の競争力により、「SU7ウルトラ」は発売イベント開始10分で6900台、2時間で年間販売予定台数の1万台を受注。前年に発売された「SU7」は、テスラ「モデル3」の販売台数を超え、2025年まで勢いが続くと予測されています。

価格面でも、当初はテスラ「モデルSプレイド」（81万4900元・約1683万円）と同価格帯でしたが、最終的にはポルシェ「タイカン・ターボGT」（21万ドル・約3132万円）の約1/3の価格で、性能面では上回る結果となりました。

BYDの戦略：自動運転を標準装備へ

BYDもまた、競争力をさらに強化しています。今後製造するすべての車両に対し、自動運転機能を標準装備とすることを発表。価格を据え置いたまま高度な技術を提供することで、競争優位性を確立しようとしています。

また、2025年3月には新型の高性能LFP（リン酸鉄リチウム）ブレードバッテリーを採用する予定。これにより、さらなる性能向上とコスト削減を実現する見込みです。

中国テック企業の台頭とテスラの新戦略

中国ではファーウェイをはじめとする約10社のテック企業が高性能・低価格のBEVを次々と投入。市場競争は激化しています。

一方、テスラも生産効率の向上を目指し、新たな「アンボックスド工法」を導入。塗装工程を省略し、最終組み立て工程を約40％削減することで、2万5000ドル（約375万円）程度の低価格な自動運転車を2026〜2027年に発売予定です。

日本の未来はどうなるのか？

世界のEV市場は、圧倒的なスピードで進化しています。技術革新だけでなく、経営スピードや意思決定の速さも競争力の重要な要素となっています。

一方、日本の自動車メーカーはこの流れに適応できているのでしょうか？世界が急激に変化する中、日本の自動車産業も新たな戦略と挑戦が求められています。

投稿者: サンハウジング 日時: 09:11 | 数年前からの私の未来予測が正確に現実となりつつあるの記事