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2024年11月30日

貴方も私も日本人の歴史上81前と同等の難しい時代を生きている!

今の今!子育ては本当に難しいとてつもない苦痛と労力を伴いますね!自分の子が引きこもりや犯罪者にいつなるか判りませんよ!日本では思春期前後の子を持つ母親の幸せ度は世界最低となっています。

上級国民老人による池袋暴走事故の遺族を脅迫、市役所に中傷メール10通を送った疑い 横浜市の女子中学生(14)を書類送検。脅迫した横浜市の女子中学生親はどんな教育した?教育者はどんな教育をした???

松永さんに届いた脅迫メール等の一部は、下記サイト参照

https://larousse-t.com/junior-high-school-girls-in-yokohama-city-name-parents/#index_id3

《池袋暴走事故の松永よ子どもと妻死んで悲しいか?笑》という書き出しで始まり、

《おつでーす もう帰ってきません 一生会えませエンよ 子供よ人生歩めなくて悲しいか 奥さんもだよ 完全に金目当てで草笑 死ねばいいのに〜 そんなに辛いなら私が殺してあげよっか?笑 松永拓也死ねばいいのに〜》(原文ママ、以下メールの内容同)

などと信じがたい文面が続いていた。さらには、

《祝池袋暴走事故2人死亡5周年よっw 殺せ殺せ死ね死ね 松永拓也家いったろか?特定して笑行きまあ〜ス》

《松永卓也を9月13日19時06分殺す。※※※※の名のもとにお前を裁く、お前のように被害者ブームを続けるカスには天誅だ、お前の愚行を地獄にいる妻子が悲しんでいるぞ 恥を知れ!!!お前の妻子の墓にも罰としてしょんべんかけるからな、ギリギリダンス♪ギリギリダンス♪》

などというとても14歳の女子中学生(14)からは想像出来ない恐ろしい記述もあった。

■■■ここからが本題である。■■■

【神は細部に宿る⇒悪魔も細部に宿る(カードの裏表)】

ハインリッヒの法則でも判るが・・末端には全体の本質(環境の質)が出る事が普通の事である。

私が今の今の殆どの日本人が”ど性悪”と断定している根拠の1つでもある。

日本の小、中、高校での陰湿なイジメも同梱の腐りきった日本人の人間環境から生まれた膿である。イジメが日本社会の大問題になり早30年余が経過しているのに全く治るどころかドンドン陰湿になり劣悪になっている事が証明している。

不祥事連続の政治屋は勿論の事、公務員の劣化や警察や検察のド劣化も・・日本社会の腐った環境を証明している。もう時すでに遅しと日本人の全体の約8割以上が腐りきっているのだろう。だから以下の前川氏の言葉になる。

「真実が虚偽に敗れた、誠実が不実に敗れた、寛容が傲慢に敗れた、賢明が蒙昧に敗れた、正気が狂気に敗れた兵庫県知事選。この深刻な民主主義の危機は、メディアと教育の責任だ。」と嘆きの声を上げた。さらに「斉藤素彦を当選させた選挙ビジネスは、民主主義を破壊する悪性ウイルスだ。その正体を暴いて退治しなければならない。」

カルト教団ズブズブの裏金5人衆の常習パンツ泥棒議員以外の4人までもが当選するという事もまさに日本人の過半数以上の多くが正義感・倫理観欠落のド腐っている証明である。

日本社会の腐敗の根っこはすべて共通である!!!圧倒的多くの日本人がド性悪に劣化した腐った環境・・それが全てである。多くの研究機関の出す日本人の世界の幸せ度最低ランキングもこの事実を証明している。腐敗した糞など幸せになれるハズもない。当然すぎる事である。

商業主義のマウンティング競争が生きがい!の悲しきバーキン33歳マウント命のキラキラ女子に見るまでもなく、日本人は上から下まで殆どが恐ろしく人間としての心が劣化している現実を直視し、理解し、総括し、真に反省しなければ日本の復活などあり得ない。

毎日!経済新聞を開けば・・日本のド衰退の記事ばかりである。根拠不明のヨイショ記事のネット記事といい・・マスゴミ人の我欲ド劣化はもう醜い人間そのものである。本当に日本人の未来が心配になる。

悲しい事に腐りきった当の日本人は・・・「自分を正常」・・だと思い込んでいる事がとてつもなく恐ろしい事であり、80〜81年前と全く同じ日本人の狂気(負のDNAの暴発)のメンタリティーである。たった3年8カ月で推定1500万人の外国人を殺し日本人310万人が全くの無駄死にしても”気づく事”なく無反省の日本人に未来などあろうはずがない。

まさに、・・「歴史は韻を踏んで繰り返す」・・の通りの事が目の前で進行中である。私はこの腐った日本人のど腐敗の環境で発狂しそうになる事が時折ある。腐敗者や悪党以外には、とてつもなく生きにくい日本社会である。

★腐敗とは、やがて消え去る、プロセスぞ・・腐臭放ちて、日本消滅  自業自得=原理原則 

★あなたの子、ド腐敗社会、生きるには・・悪党不可避、親など知らん  鬼畜化しかない。

★人殺し、するぞ我が子の、出征に・・万歳叫ぶ、狂気親なり  81年前の親と今の親は同じ鬼畜魂

エネルギー効率90%と40%どちらが良いか判らない日本人

原理原則、第一原理思考で少しだけ考えれば・・簡単にわかる事がバカぁ〜ボンにはわからない・・悲しき世襲

モーターは最初から回転運動を継続・・ICE車は上下運動を回転運動に転換・・もうこれだけでどちらが効率が良いかなんてアホーでも判る!!!

一般電気モータのエネルギー変換効率は 80%以上、高性能品では 90%以上 に達し最高効率 96%以上 のモータを開発済み。。比較として、一般ガソリンエンジンは 約30%(現在最高は46%)、ディーゼルエンジンは 約40% であり、モータの効率はこれらの 2〜3倍 高い。捨てられる熱エネルギーが少なく、ヒートアイランド現象の抑制に貢献。

モータは発電機と構造が類似し、エネルギー回収が可能。回生ブレーキ を利用すれば、運動エネルギーを電気に変換してバッテリに蓄え、再加速時に利用できる。従来の機械式ブレーキでは摩擦熱としてエネルギーを廃棄するが、モータはこれを再利用できる。

”まるちあほぉお〜〜〜うぇ〜〜〜”が如何に時代遅れ!で如何に的外れ!か中学生にも判る。

BEVの最大の問題点は@蓄電池の重さとAエネルギー容量とB発火の危険性、C充電性能、D耐久性、Eコストである。

現在この@〜Eの問題点が急速に改善されつつある。「蓄電池寿命=車体の寿命(50〜100万q走行)もすでに実現済み。全個体電池が完成すれば@〜Dは圧倒的に改善され問題はEのみとなる。

中国のニューエコノミーメーカーでの従来蓄電池では@〜Eの性能は爆上がり、すでに中国のニューエコノミー企業では蓄電池価格は激安1Kw=50ドルとなりBEV価格がICE車価格を下回る。従来の蓄電池でも高性能版の蓄電池は全個体電池並みの性能をたたき出している。

その他にもナトリューム等のリチューム以外の低価格の一般普通素材の蓄電池開発も爆速で進行中でもある。蓄電池のコスト減と性能アップは今後も急速に進む!

さらにBEVは構造がドシンプルだから・・・製造工程をアンボックスドプロセス等にすれば製造原価半減も可能となる。ビークルの躯体強度もICE車の比ではないほど安全度が高い。

そして維持費もICE車の1/2〜1/3程度と激安運用が可能、そしてAI自動運転との親和性もとてつもなく高く、安全性はすでに普通ICE車の10倍以上となっている。自動運転レベルが4〜5へと進めば事故は現在の1/10⇒近々未来1/30程度まで下がり保険代も激安となる。

そして近未来はBEVのロボタクシーが一般となり交通はインフラ化のMaaSとなるのだろう。今でもすぐに出来る超簡単に実現可能な電車の自動運転化が何故に進まないのか不思議でならない。日本全国の地方都市迄すべての電車が山手線の様な運用が可能となる。従来の1/3〜1/6の1〜2両で5分間隔運転も可能となる。

富裕層のみ豪華BEV持ちが可能となる!さらに富裕層はより時間節約のeVTOL「electric Vertical Take-Off and Landing」となるのだろう。もちろん、eVTOLのエアタクシーサービスも始まる事は間違いない近未来である。

今後の交通プロダクトは軽さがとてもエネルギー効率の良い価値ある性能となるのだろう。そして間もなく人は運転から解放され移動空間の時間の質と快適性(全く揺れないビークル)も中国等のニューエコノミーメーカーでは爆速進化中である。

そもそも人間という生き物の歴史を見れば1日の移動は5〜10q以内が99.999%の生き物である。特殊なマサイ族でも15〜30q程度である。

★変化なし、自動車村の、石頭・・大気汚染の、人殺しかな

★無用価値、人を殺して、平気なり・・商業主義は、不幸爆増   過ぎたるは害毒爆増

2024年11月29日

人生の持続性を可能にする最大の行動はガン予防しかない!

今の今若年性のガンが爆増中で有る事はすでに本ブログやWEBセミナーで何度もお知らせしました。あなたの家族はがん対策(行動変容)は十分出来ていますか???

「がんを防ぐための新12か条」以下は公益財団法人・日本対がん協会のガン予防行動12箇条である。

1.たばこは吸わない
2.他人のたばこの煙を避ける
3.お酒はほどほどに
4.バランスのとれた食生活を
5.塩辛い食品は控えめに
6.野菜や果物は不足にならないように
7.適度に運動
8.適切な体重維持
9.ウイルスや細菌の感染予防と治療
10.定期的ながん検診を
11.身体の異常に気がついたら、すぐに受診を
12.正しいがん情報でがんを知ることから

これは、商業主義や村社会(医療村や大企業村・マスゴミ村等)に忖度した記述であり、間違った事は書いてないが有効性の観点からは一番大事な点が欠落している。内容的には間違いは無いが真の正しさから点数を付ければ100点満点の30点くらいの情報となる。上記では具体性が無く不十分と私のブログを真に読み込み理解している貴方なら頷いて頂けるだろう。下記に上記12項目に加えてガン予防の正しい日常生活を記す!【人生航路で墜落しない飛行機1/3の見分け方、2/3は墜落(がんり患)する】

●正しいガンリテラシーを常時高める:日々日進月歩のガン論文等を参考にしてガンの本質を理解する。毎日、毎日、日々欠かさず最低でも30分、出来れば1時間程は夫婦でガンリテラシーを高める論文や最新書籍等を読み込む。

●体内炎症数値を上げない:体内炎症のCRP値は体内で炎症が起きたり組織細胞に障害が起こると上昇CRPの基準値は0.3mg/dl以下(この値の1/10程度が理想)であり・・この値が慢性的に高いと細胞が本来の細胞寿命より短期間で壊れ続け、生まれ続けているのでゲノムのミスコピーの確率が高まりガン化の確率があがる。

●胃のピロリ菌、肝臓がん等の細菌の除菌と予防接種:ピロリ菌や子宮頸がんのウイルスの除去と予防が重要

●口の中の口腔内細菌の一種であるフソバクテリウム・ヌクレアタムと4種の新たな菌、アクチノマイセス・オドントリティカス等が大腸がんの原因⇒口腔ケアーがとても大事、歯周病のある人や口の臭い人は大腸がんのり患確率はとてつもなく高いと推定される。以下詳細サイト

https://www.8020zaidan.or.jp/naomitsushin/vol_07_04.html

●日本の医療村の闇を知る:日本の医療は予防医学はほぼゼロ、ガンになった後に切り刻まれ抗癌剤漬けにされ、放射線で焼きまくられる。医者任せにしない正しいガン治療知識がとてつもなく大事。

●タバコをやめる:喫煙は最も深刻な影響を与えるリスク要因であり、禁煙は健康的なライフスタイルへの第一歩となる。タバコ環境に我が身を絶対に置かない。

●PM2.5等の空気汚染に注意:ICE車やキャンプの焚火の煙等から大量に排出されるPM2.5等の発がん物質からわが身を隔離する。クルマの空気フィルターはPM2.5完全除去タイプに取り換える。

●健康な体重を維持する:体重管理のために食事制限や運動の組み合わせがオススメだ。

●定期的な運動をして十分な筋肉を維持する:週当たり150分程度の中程度の有酸素運動やヒット運動、筋トレを週当たり3回(1回20分以上)程度を継続的に実行する。筋肉より発生するマイオカイン(天然の抗がんホルモン剤)が重要。

●健康的で安全な食事を選ぶ:抗酸化物質を豊富に含む食事(ベリー類、ナッツ、果物、野菜、オリーブ、地中海食)ががんリスクを減らすとされている。白米、小麦、砂糖等の糖質過多や超加工食品(添加物等)の摂取はガンリスクを増加させ、特に膵臓等の消化器系および乳がんのリスクが高まる。発がん食品(今の販売食品の8割程度)の危険性を良く知り、抗癌食品を良く知り適切な食事とする。

●プチ断食やサウナ等の温熱ショックで抗癌若返りホルモンを出す:オートファジーやヒートショックプロテイン等の若返りホルモンを出し続ける日常生活(生活習慣)を送る。

●定期的なマッサージを受ける:3日〜1週間毎に60分程度のマッサージを受けて免疫力を上げる。

●アルコール摂取を控える:あまり認識していない人も多いが、アルコールとがんの関連性は高めで、がん症例の4%、がんによる死亡の約6%に関連している。

●腸内環境の最適化:安全で栄養バランスが良い腸内細菌叢が最高に免疫力を上げる様にコントロールする事・・定期的な腸内細菌層の検査も重要。なるべく重篤でない限り抗生物質の服用は避ける。

●睡眠の質を上げる:睡眠は午後10;00〜午前6:00を基本(時間誤差は30分以内)として睡眠時間は8時間、グロースホルモン(修復ホルモン)が出る様に深睡眠・レム睡眠をそれぞれ睡眠時間の2割以上取れる様に睡眠の最適化をする。

●ストレス環境から身を守る:ストレスホルモンのコルチゾールが出過ぎないように我が身を自分自身で守る(ストレス解消や過酷なストレス環境に身を置かない)癖や判断力を付ける。

●笑顔の溢れる毎日を過ごす様に努力する:大笑いは確実に免疫力を上げる。毎日最低3回は家族で大笑い出来る様な環境を創る努力をする。

●正しい有効ながん検診を受ける:検査機器による放射線被ばくに細心の注意を払い定期的(推奨1年毎)ながん検診は予防および早期発見・治療の機会になり、治療がより効果的で負担が少なるケースも少なくない。新しい早期がん検出法も開発されている。一般的な安価な健康診断は殆ど役に立たないし、検査でガン罹患が発見出来てもガンのステージU〜Vとなる事が多い様な気がする。

ガン罹患の病理診断は、患者さんから検査や手術などで採取された組織や細胞を顕微鏡で観察して行う検査であり、膨大な検査数を極少の病理医が診断するのでミスや見落としが起きやすいのが現状である。早くAI診断が必要と思われる。現状の格安検査ではガンが見落とされる事例が多発している。

貴方は上記●印の数と行動を見て・・「こりゃぁ〜〜〜大変だ!」と思われたでしょうね!しかし、ガンに罹患したらこの●印の実行努力の100倍以上大変な事を確実に強要されるのです。健康投資は、その投資はあらゆる投資のリターンの100倍以上は有りますよ!

★ガン化する、商業主義の、食品は・・8割超える、毒まみれなり

これはオーバーでもなんても無い日本の商業主義食品村と医療村とマスゴミ村の銭ゲバ金儲けのビジネスモデルである。だから先進国で唯一ガンが増え続けている原因でもある。ふー

持続性を全く考えない不思議な民族!それが日本人

★個が生きぬ、全体主義の、搾取型・・心壊れて、孤立深まる   孤独と孤立の民⇒日本人

今後、ど衰退した少子高齢化、教育時代遅れの世界の夕張の落ちこぼれ日本では4K、5K産業の大量倒産が始まる事になる。0.3%の大企業をトップに搾取型ヒエラルキー階層が5〜6層にも及ぶ日本の産業は末端が次々死に絶えれば・・それはドンドン上の層に死は広がり、やがて全体が壊死する⇒原理原則。

コロナのゼロゼロ融資なんて原理原則違反の融資が新陳代謝を遅らせて先延ばしし事の重大性が爆増している今の今である。

倒産増加の状況:2024年1〜10月までに中小建設業の倒産が1566件に達し、前年を上回るペースで進行中。年間で過去10年で最多の倒産件数となる見込み。

主な原因:建築資材価格の高止まりと「職人不足」による求人難が続いており、それに伴う人件費の高騰が中小建設業者の経営を圧迫している。

人手不足の影響:2024年9月時点で、建設業の69.8%が人手不足を感じている。また、残業時間の上限規制が施行され、職人や現場監督の不足が顕著になっている。

人件費の高騰:建設業界の現金給与総額は前年同月比で約10%上昇しており、全産業を上回る人件費の伸びが経営の負担となっている。

人手不足倒産の増加:必要な資格を持つ従業員の転退職が事業運営を困難にし、「人手不足倒産」が増加。人員不足が工期の遅延や後ろ倒しを引き起こし、悪循環が倒産数を増加させている。

住宅着工の停滞:戸建て住宅価格の高騰や金利上昇の影響で住宅着工が減少。業界の厳しい環境が中小建設業者にさらなる負担をかけている。

賃上げ圧力と経営の厳しさ:内外からの賃上げ圧力があるが、余力の少ない中小建設業では対応が難しく、倒産が今後も増加する恐れがある。

とにかく時代に対する人間的価値が極少の日本人には、世界はドンドンAI化、ロボット化して世界での働く場はなくなるのかもしれないね。

働く喜びを感じる事が先進国最低で主要国の約1/3程度しな無い(5人に1人しか働く喜びを感じていない・真剣にやる気を出せる労働者は1/20)日本人には・・未来は無い!日本人は過去30年余も続く理不尽な搾取型労働に疲れ果てているのであろう。社内営業第一の忖度ヒラメ型労働で心身ともに疲弊!

喜びの無い労働で特別の価値など生み出す事ができるハズもない⇒原理原則⇒故に現状維持の時代に置いてきぼりを食い衰退に次ぐ衰退をするのだろう。

建設労働者、職人は災害時にはエッセンシャルウォーカー「生活必須職従事者」になる事は間違いないが・・人がいない。例えば屋根の少破壊で修理職人が対応不可能で・・雨漏りし1〜2か月後には全損となる運命の建築物が山ほど出る近未来が確実である。まぁ〜〜〜大企業大好き日本人の自業自得である。

ハウスメーカー等の大企業の工場労働者では現場では全く役に立つ事は100%無い!災害復旧、人間の修理(手術等)はロボットでも可能だが、建築物の修理はAIやロボットや普通の人間では不可能である。優れた技能を持つ匠の職人しか対応は不可能である。

日本社会は・・糖尿病社会である・・末端の毛細血管が日々大量に壊死をし続けている。いずれ末端は腐り、本体の命も奪う事になる。

★無視をする、末端軽視の、上層部・・気が付きし時、壊死蔓延  循環不全は確実に死あるのみ

2024年11月28日

歴史のファクトを真剣に学び、真なる学びで思考⇒未来が判る

「歴史は繰り返さないが、韻を踏む」⇒歴史では、全く同じ出来事は再来しなくても、似たような事態は起こり得る。

トランプ氏の政策「アメリカ・ファースト」という外交政策やMAGA(Make America Great Again)が過去の極右政権のアプローチに類似している。トランプ氏の「アメリカ・ファースト」や「政府の刷新」などの政策は、1930年代の極右政権の試みと似ているとの金融業界のカリスマの見解。

トランプ政権が「効率化」の名の下で自己に都合がよく強権発動が可能な様に政府を再編成する。政府改革には、主要スタッフの入れ替え、コスト削減、新技術導入が含まれ、大規模な刷新が進行中。

イーロン・マスク氏とビベック・ラマスワミ氏が「政府効率化省(DOGE)」のトップに任命され、政府予算を3割(307兆円)削減で大量の人員削減や連邦政府機関の廃止が計画されている⇒大混乱は必至

欧州全体でも自動車産業の大リストラ5万人が始まったようだ・・トランプのEV嫌いがさらに環境を悪化させ、時代を逆回転させ大混乱を起こす序章に見えて他ならない。この大リストラは世界中に伝搬して、欧州の数倍〜数十倍〜数百倍のリストラもあり得る。ふー・・超心配である。

1930年代の極右政権の自国第一の国家主義(関税の応酬)、保護主義、多くの国の政府主導の経済政策を理解することで、これからのトランプ政権の動きをより深く理解でき今後のアメリカの4年間、世界の4年間が見通せる可能性が高まる。

1930年アメリカで大恐慌が深刻化し、世界経済に影響を及ぼす。インドでマハトマ・ガンディーが「塩の行進」を実施し、イギリスの植民地支配に抗議。

1931年日本が満洲事変を引き起こし、満洲国を建国(1932年)。世界恐慌の影響でオーストリアの主要銀行が破綻し、金融危機が拡大。

1932年ナチスがドイツで勢力を拡大し、アドルフ・ヒトラーが政治的影響力を強化。アメリカでフランクリン・D・ルーズベルトが大統領に選出され、「ニューディール政策」を開始。

1933年アドルフ・ヒトラーがドイツ首相に就任し、ナチス政権が成立。アメリカで禁酒法が廃止。日本が国際連盟を脱退。

1934年ソ連でスターリンによる大粛清が始まる。中華ソビエト共和国の紅軍が「長征」を開始。

1935年ドイツが再軍備を宣言し、ヴェルサイユ条約を破棄。イタリアがエチオピア(アビシニア)侵攻を開始。

1936年スペイン内戦が勃発(〜1939年)。日独防共協定が締結される。ベルリンでオリンピック開催。

1937年日中戦争が勃発(盧溝橋事件)。イタリアが日独防共協定に参加し、日独伊防共協定が成立。ナチスによるユダヤ人弾圧が加速(ニュルンベルク法など)。

1938年ドイツがオーストリアを併合(アンシュルス)。ミュンヘン会談でチェコスロバキアのズデーテン地方をドイツに譲渡。ナチスによるユダヤ人の大規模迫害(「水晶の夜」)。

1939年ドイツがポーランドに侵攻し、第二次世界大戦が勃発(9月1日)。ソ連がポーランド東部に侵攻。
ソ連とフィンランド間で冬戦争が勃発。

1940年ドイツがフランス、ベルギー、オランダに侵攻(フランス降伏)。日本が仏印(フランス領インドシナ)に進駐。日独伊三国同盟が締結される。

1941年ドイツがソ連に侵攻(バルバロッサ作戦)。日本が真珠湾攻撃を行い、アメリカが第二次世界大戦に参戦。レンドリース法により、アメリカが連合国への支援を強化。1941年12月真珠湾攻撃⇒3年8カ月後日本全土は原爆2発と共に焼け野原

■時代がとてつもなく急速に変化した1930〜1941〜1945年の15年間である。同様の大変化が2025〜以降起きる可能性は高い。強烈な国家や個人の大分断とイディオロギー対立は激化する事は間違いない事であるが・・制御・・が効くか!憤怒の嵐が暴発しないか???不確定事項も多いのも事実である。

★韻を踏む、涙の歴史、厳然と・・人の悲しさ、人の本質    人間は殺しあうDNAを確実に持つ生き物 

★分かれ道、入るが最後、戻れずに・・気が付きし時、殺せと叫ぶ  奪う事!殺すことが正義となる。

★子を殺す、万歳叫ぶ、親有りて・・狂気充満、いつか来た道   日本人の負のDNAは世界一恐ろしい

2024年11月27日

混沌

日々、本ブログやWEBセミナー等で貴方にお伝えしている今後2025年〜の世界の混沌は、どうやら間違いない見通しの様である。

世界の真に正しい情報を意図的に伝えないオールドメディアの信頼性が失墜した事で起きた・・世界の右傾化・・我欲で商業主義を煽り続けた!マスゴミの大罪!!!視聴者の大不信!!!その不信に付け込みポピュリズムをあおり続け刺激的で不正確な情報を垂れ流すネットメディアの大乱立!!!確証バイアスの洗脳度を深め続ける今の我欲にしか興味の無い一般の人々!・・未来や持続性など無視する恐ろしき民!

ウソの拡散スピードは事実より20倍速く拡散力が100倍と実証済み・・・以下詳細サイト

https://president.jp/articles/-/26902?page=1

「原理原則⇒環境が全てを定義」する!  腐った環境から生まれた我欲の塊のMAGAタリフマンのトラちゃん大統領⇒犯罪者が大統領になる!大混乱しなほうがおかしい!大混乱確実の2025年〜〜〜その激痛は確実に弱者(日本)へ

世界屈指の金融大手・JPモルガンで約20年にわたりCEOの座に居たジェイミー・ダイモン氏(過去に4度「世界で最も影響力のある100人」に選出された人)の2024年10月24日、ワシントンDCで開催された「国際金融協会」の年次総会で警告

「第三次世界大戦はすでに始まっている」と警告。

経済に及ぼす影響について、最悪のシナリオを想定すべきだと強調。未曽有の危機への警鐘→世界中で紛争が激化(核兵器も使用される可能性あり)するリスクが高まり、経済や社会が崩壊する危険が増している。

今の世界情勢は第二次世界大戦に向かい、ひた走った劣化分断時代の1930年代と瓜二つ・・と云う識者や歴史学者の意見も多い!

トランプ就任後の経済予測
トランプの再選後、米国経済には大きなリスクが待ち受けている。スタグフレーションの懸念:インフレと景気後退が同時に進行する可能性。大減税政策が税収を減少させ、財政赤字が拡大、インフレを引き起こす。関税戦争が再発し、特に中国からの輸入品に高い関税が課されることで、物価上昇が進む可能性大⇒移民規制強化により、低賃金労働力が不足し、人件費が上昇⇒原価上昇⇒物価上昇

トランプ政権下での経済リスク
トランプは独裁者と手を組んで、世界秩序を崩壊させる危険があるとの予測。例として、トランプが中国とEV産業でディールを結ぶ代わりに台湾を中国に譲る可能性があり、世界秩序が崩壊するリスク。ダイモン氏や他の専門家が指摘するように、トランプ政権は激しい経済システムの混乱を引き起こす可能性がある。

日本産業(企業)への悪影響大
トラちゃん本人が自分をタリフマン(関税男)と自称している。メキシコ、カナダへ関税25%付加、メキシコで生産しアメリカ輸出している日本車744,000台(アメリカの日本車約750万台販売)が売れなくなる。当然の事だが日本国内からアメリカに輸出されている日本車148万5641台にも関税はかかる。トランプ氏は輸入品全てに最低10〜20%の関税をかけると公言(現在時点での関税は2.5〜%)

時代遅れで世界販売激減の痛み切ってしまった日産は総販売に占めるメキシコ生産比率が9%と高い!トランプ関税が致命傷になるかも?ね!日本メーカーは世界の3大市場及びグローバルサウス等のシェアを激減させる可能性が非常に高い。

1,中国市場(世界最大)⇒電動化が50%越え⇒日本メーカーはICE車、HV車、PHEV車、BEV全てで技術的に中国ニューエコノミーメーカー、BYD、シャオミ、ファーウェー等には99.9%勝てない⇒シェア激減

2,アメリカ市場(世界2位)そもそも競争激化で利益は日本の1/6程度(超薄利)、トランプ関税で息の根が止まる。

3,欧州市場・・欧州のド不景気で欧州メーカーさえ軒並み大リストラ!労働争議が勃発中!ナショナリズムで自国製の自動車が優先され日本製は排除される可能性大

4,グローバルサウス(日本車8割以上のマーケット)中国車がアメリカとの対立の生き残りをかけて猛烈な勢いで現地生産化を進めていて・・激安高性能車を今後爆増させる事は確実。

日本のティア1〜2もメーカーの進出に伴いメキシコやカナダに工場を持っている。影響は甚大である。トヨタなどは、この25%関税情報を知りながらメキシコに大型投資(約2200億円)を決断していると云う・・不思議・・がある。

ディールのトラちゃんは相手を困らせてからアメリカ製の遺伝子改変され農薬まみれの農産物や大量の兵器を売りつける条件を確実に出す・・その額・・関税が付加される自動車230万台相当(推定9兆2000億円)以上の年間金額になるのだろう。やがて消えゆく自動車産業を守るために、また痛み切った日本国の借金が爆増する。

日本への影響
米国でインフレが進むと、米FRBが金利を引き上げ、金利差が拡大。これにより、円安が進行し、日本での物価高がさらに進む可能性。特に外国人観光客の増加に伴い、レジャー産業や外食産業で価格上昇が予想される。「外国人価格」のサービスが増加し、価格格差が広がり発展途上国社会に落ちぶれる恐れ大。特に日本経済への影響は避けられない。

極少の楽観的見方(短期間限定)
一部の投資家は、トランプが株価上昇を重視しているため、大きな経済危機は回避できるとの楽観的見解もある。ウクライナ戦争の停戦が進めば、世界経済は再び活性化するとの見方もあり。

第一次トランプ政権でもやった景気浮揚の為にFRBに圧力をかけ金利を強制的に抑え込む荒業は債権価格の上昇の金利高、インフレとなりバブルの大きさをさらに大きくする可能性の両刃の剣となる。第二次トランプ政権が関税高=物価高=スタグフレーションと戦い4年間借金を爆増させながら継続出来たと仮定しても、退任後はリーマンショックの数倍以上の恐ろしいバブル崩壊となる。

日本より強烈な負の影響を受けるのは中国、すでに痛み切った中国を追い詰めると暴発の可能性もあり、その場合すでに世界ではアメリカ支持国より中国支持国が増えている。この現実を直視しないと・・生き残れない。以下詳細情報サイト

https://www.jetro.go.jp/biznews/2024/04/9b8486130c3551db.html

★資源なし、人さえ劣化の、日本国・・未来消え去る、混沌不可避

★何で食う、飢餓到来の、近未来・・地球沸騰、産業消える   日本企業は生き残りの為に国外へ

33歳

33歳・・私も33歳起業の年齢・・自分自身を振り返れば未熟が当然!私も未熟だった事を思い出す。

経歴を見れば私より遥かに頭脳明晰優秀な女性である事が判るが・・足るを知らなさ過ぎた様だ!

PR会社女性社長は「キラキラに見えてドロドロ」・・・それにしても頭がでかい?!自己陶酔型?

https://news.yahoo.co.jp/articles/cf9058a16e992691d9fa9f568ab851afc62c93ad/images/000

https://www.dailyshincho.jp/article/2024/11271131/?photo=5

https://news.yahoo.co.jp/articles/cf9058a16e992691d9fa9f568ab851afc62c93ad

★マウントを、取ってこけたり、バーキンが・・諸刃の刃(やいば)、自分に向かう

★見捨てられ、押しは逃げ延び、嘘こきと・・人格否定、権力亡者  本当の事を云うしか無い!

★三十路過ぎ、マウント命の、自己愛が・・奈落の底へ、わが身導く  小保方さんの魂に近いかも

3年ひと昔・・激動の今!

中国やテスラ等のニューエコノミーメーカーと欧米日のオールドエコノミーメーカーの差はドンドン開いて居て、その開きは加速度を付けて拡大し続けて居る様である。

日本メーカーの凋落ぶりは超心配である、日産のBEV新車N7も中国の提携メーカーの丸パクリで外装だけ少し変えて日産車として発売している。同様の事をトヨタも中国販売のBEVではしている。普及帯の多くのメーカーの中型セダンタイプのBEV(日本のカムリ程度の大きさで300馬力前後で0-100q加速は7秒前後)は中国での価格は日本円換算で300万円前後が一般価格となっている。日本メーカーでは技術力不足でこの価格で作る事は不可能。

日本のトヨタの超高性能全個体電池を積んだBEV「レクサスLF-ZC」も製造予定を技術的未達により遅らせ2027年半ばとするとの事。もうその頃には世界で同等性能のハイパーBEVの価格は半額程度まで下がっている可能性が大であり、「レクサスLF-ZC」の商品力がなくなっている可能性も大である。今の今は、3年ひと昔のスピードで時代は激動、約3年後の2027年半ば生産開始では「レクサスLF-ZC」時代遅れとなっている可能性が高い・・超心配である。ふー

下記に紹介する中国シャオミの電気自動車「SU7」などはゼロスタートの自動車部門会社設立からたったの3年後に発売されたモデルである。もう世界ではBEV開発のスピード感はスマホの進化と同じ超速タイムラインで流れている。ハードマイナーチェンジ半年〜1年、やソフトOTAアップデートは2W〜1カ月毎が普通である。

★のそのそと、亀より遅い、ナメクジが・・何を偉そう、まるちぱすうぇ〜〜〜

高級車はBEVの場合その馬力は1000〜1500馬力が普通になって来て現在でも「レクサスLF-ZC」以上の性能のモデルがガンガン発売されている。しかも中国車は欧州メーカーの約半額販売!ICE車でこの馬力を出そうとすると価格は軽く1億円を超え2〜4億円以上になる。

中国シャオミが電気自動車「SU7ウルトラ」2025年3月に正式発売される新車にモーター3個を搭載した。1548馬力で最高時速350キロメートル。停止状態から時速100kmに到達するまでの時間は1.98秒。

SU7ウルトラ(約1755万円)は加速力と最高速度でタイカン・ターボS(952馬力、0-100km/h加速は2.4秒・価格2,746万円)を凌駕する。ターボSから1108馬力へ引き上げたタイカン・ターボGT(1,092馬力、最速テストは0-96km/h加速は1.898秒・メーカー表示は100km/h2.2秒・価格3132万円)」と同等以上「シャオミSU7ウルトラは現在世界で最も速い4ドア量産車」と言われている。

予約販売価格は81万4900元(約1755万円)で、テスラ「モデルSプレイド・1020馬力・0-100km/h加速2.1秒」と中国国内での販売価格売り値が同じ。ちなみにテスラモデルSプレイドの日本価格は1596万9000円⇒やがてこれらの1500万円前後のBEVハイパーカーは、今後ドンドン価格をさげて行く。中長期的にはこのカテゴリーはフェードアウトして消えていく運命(過去の価値)となるのだろう。

最先端BEVは一般車から高級車迄総じてて1馬力約1万円になった様である。普通に実用的に使う車の場合は100馬力も有ればお釣りがくる。・・BEVビークル100均(100万円)セールなどに将来的にはなるのだろう。

もうビークルはハードから確実にAI自動運転性能の価値や乗車中の時間価値を上げるフェーズに突入する。ロボタクシー(サイバーキャブ450万円⇒やがて250万円)のAI-BEVにインフラ化と・・個人用の高性能激安車(300〜600万円)と。個人用激安普通性能車(100〜250万円)と3極化して拡大していくのだろう。

★ハイレベル、人の能力、超えて行く・・制御不能の、ハイパーBEV

★ロボタクシー、クルマ淘汰の、ウエポン【weapon】が・・爆速普及、3年後かな  景色は様変わり確実

2024年11月26日

恐ろしすぎる国・・日本国・・84年前と全く同じ体質

日本の役所で最悪なのが・・厚生労働省・・日本人の劣化を証明するような内容の下記動画である。

https://youtu.be/9Moafc07AQo

私が本ブログ等で日本人の利口バカが村社会の第一の日本人を搾取する事が平気なド性悪の本質である。

明治製菓ファルマの社長はレプリコンワクチンを非難する人間は徹底的に裁判等で訴えるとも断言している。

私個人は・・真偽・・は専門家では無いののでわからない。そもそもデーターそのものが極少であり判断不能である。多くの専門家がワクチンの本質(最低1万件以上の臨床試験の1/10程度)から外れている事に警鐘を鳴らしている事実を知っているだけである。

類は友を呼ぶ・・私はこの原理原則からして・・危険性が不明確な企業の製品全般を私の人生の選択から外したいと思う。怖すぎる。

本当に恐ろしい国・・それは日本国である。ふー

嵐を呼ぶ男!第一原理思考の負の影響(不可分の裏側)

2024年9月20日現在で中国製の1万以上の幅広い品目に対して、7.5〜25%の関税が賦課されている中国製品に先ずは10%追加関税を就任初日にトランプ氏は決めた。関税は17.5〜35%となる。日本株は敏感に下げた!

さらにメキシコ・カナダには25%、この関税を相手の出方を見ながら徐々に上げていくと云うディールをする模様である。

トランプ次期大統領は、選挙中は第2次政権では中国製品に対する60%以上の関税と、その他の国々に対する最大20%の関税を導入すると発言、さらにメキシコから輸入する全ての自動車に100%の関税を課すとも発言!

2025年〜脳弱老人の自称「タリフマン(関税男)」の害毒は世界に拡散する事は間違いなさそうである。現在経済や社会が痛み切った中国をMAGA(Make America Great Again)タリフマンがディールで追い込んだ場合・・どう反動が出るかも心配でもある。

追い込まれた中国は世界の分断を加速させ、特に力のない日本をターゲットに日本の市場(グローバルサウス等)を侵食する最大限の努力をするだろう。日本にも中国製品をレアースや蓄電池等を人質に押し込んでくる事も間違いない。日本政府がトランプに泣きついても相手にもされないのが今の日本政府である。

さらにユーロの盟主ドイツ経済もとてつもなく痛んでいて、「タリフマン(関税男)」トランプの被害を受ける。場合によってはトランプ氏はナトーの経費負担の軽減を求めたり、軽減が実現しなければナトーからの脱退さえする可能性があり得る。ロシアの思うつぼで大混乱する事は必至

悲しい事に日本の官僚はアメリカに忖度しまくり、自分の所属する村社会の利益にしか興味がなく、その忖度で自国の首相さえ裏切る事が平気な連中が占領している。今の石破首相へのサボタージュやマスゴミと結託したダラシナサの炎上もしかりであり、鳩山政権時の明確なアメリカ軍普天間基地移設交渉時の裏切り(背徳行為)行為も、官僚の村優先忖度から生まれた。

当然、日本にもアメリカ軍の駐留経費負担増、又は兵器の大量購入もディールとして使うだろう・・悲しいかな日本人は、国益ディールが可能な有能な官僚も政治屋も皆無!上から下まで腐りきってしまった様である!

イーロンマスクの伝記、上、下をぜひ貴方にも読み込んでほしい。彼は”順調が大嫌い”な性癖を持つ。絶えず問題山積のリスク爆増状態で無いと精神が安定しない普通人とは真逆な性癖を持つ。

苦難を好み、自ら自分を追い込み発狂する程の苦難を作りだす事が大好きな・・常人とは全く違う大苦嵐を好む・・まさに天才と狂人は紙一重を実行する人間である。

トランプ次期大統領は新組織「政府効率化省」(DOGE)(Department of Government Efficiency)を設立予定。マスク氏が「コスト削減担当長官」に任命される。

連邦予算削減目標、マスク氏は連邦予算から少なくとも**2兆ドル(約307兆円)**の削減が可能と発言。
2024年度の連邦予算規模は6兆9409億ドルで、2兆ドルはその**約30%**にあたる。アメリカ建国250周年にあたる2026年の7月4日まで(約1年6カ月の間に)に達成したい意向、政府の支出については年間5000億ドル以上、日本円で年間約78兆円以上の削減を目標

支出削減の実現可能性、支出総額の約30%削減は実現困難との見方もあるが、共和党は連邦上院・下院の過半数を確保しており、社会(大半はトランプの支持者)の大混乱にトランプ氏が耐え切れれば政治的に実現の可能性がある。

2025年〜2026年は、アメリカは大混乱に陥る可能性がとてつもなく高い!「政府効率化省」(DOGE)ですべてが3割削減される事は、短期間にそれ以上の新たな富を生み出すスキーム(失業民の新規事業への移行)とセットでないと・・トランプを支えたオールドエコノミー思想の負け組の人々に削減の負の部分の痛みの大半が圧し掛かかり生活苦⇒大量造反⇒デモ等⇒社会混乱⇒トランプの変節⇒イーロンとの衝突⇒分断となる。

2024年4月アメリカの平均年収は65,470ドル(896万9,390円)削減予算額2兆ドル(約307兆円)は推定3422万7522人の雇用を減らす、又はマイナス影響を与える可能性があり得る。現在のアメリカの労働力人口は1億6,745万人だから、予算削減の影響を受ける失業等の人口の割合は約2割にも及ぶ!、コロナ禍の当初の失業率と同等となる。

削減される無駄組織の官僚は勿論の事・・無駄予算で現在雇用されている大量の人が不要となり大失業となる。最悪、銃が野放しのアメリカではイーロンマスクの暗殺者は爆増する事も当然の事となる。

共和党は「小さな政府」を志向し、歳出削減や減税を主張。民主党で膨れ上がった2024年度の歳出総額は6.9兆ドルで、2019年度の4.4兆ドルから2.5兆ドル増加。

権交代と歳出削減、欧米では政権交代後に前政権の歳出を見直し、削減することが一般的。2024年度の歳出総額が6.9兆ドルで、2019年度の4.4兆ドルと比べ2.5兆ドル増。2兆ドル削減は現実的な目標とされる。

さらにトランプ氏の公約MAGA(アメリカ第一)政策の高関税と移民の強制排除はアメリカの物価を上げ、世界経済のバランスを大きく突き崩す可能性が高い。特に痛み切っている中国経済は深刻であり、その負の影響は世界全体に広がる事も確実な事である。特に資源も食料(実質自給率5%)も全くない日本はきつい事になる。

この世界の混沌・・イーロンマスクの負け組の憤怒など一切思考の外にある、”第一原理思考の負の側面”が色濃く出る可能性がある。彼には負け組を労わる心など皆無(理解出来ない頭脳構造)である。

プリンシプル皆無の日本の歳出削減傾向皆無の日本では政党が歳出削減を主張せず、ほとんどの政党が歳出増加を支持。減税を唱えつつ、歳出削減に言及する政党はなし。天文学的な借金が積み上がり正常変化の為の余力は皆無の状態となってしまっている⇒限界点迄現状維持の愚行を積み重ねて最後は破綻する運命(確定運命)

アメリカと日本の民主主義の危機、特に日本の財政基盤は危機に瀕しており、与党は支持を集めるために歳出増加を推進。政治状況が不安定になり、税収確保が難しくなっている。

今年も後残すところ35日程度となった・・2025年は大荒れの負のニュースが爆増する時代のリスクパンデミックの初年度となりそうである。地球自然は大沸騰、地球経済は大混乱、分断加速、闇バイトを初めとする犯罪多発人殺し加速時代へと向かうのであろう。

★ポピュリズム、例外なしの、混乱は・・過酷深刻、社会を破壊   例外なしの歴史的事実である。

★世は腐り、争い耐えぬ、時代へと・・地球沸騰、息の根止める  商業主義の我欲が滅亡を加速

私の話は重すぎて嫌いだと・・社員さんからも言われる!ふー

兵庫県の知事不信任決議、その後の再選問題をキチンと調べて真実を検証する事がとてつもなく大事!出来れば日本人以外のしがらみのない知日外国人学者や外国人心理学者等の第三者機関が必要である。

今の殆どの日本人は1940〜1941年頃の・・洗脳された日本人ばかりである→正しい判断など不可能

日本人の民度はとてつもなく低下していて・・まさに愚民集団で有る厳然たる事実は本ブログで多くのエビデンス有る事実を元に断定している。そもそも民主主義の成立要件は選挙民の5割以上が賢者で有り、なおかつ正しい意思表示をする事で成立する政治システムである。間違いなく賢者の1人の前川氏の判断についても学者は正しく政治学として学問的に検証し結果を公表する必要がある。

パワハラ、おねだり知事(目撃証言の多さから事実)公益通報者保護法違反も確定の知事の再選の選挙活動も・・どうやら公職選挙法違反も色濃い!コンサル会社にポスター代だけ70万円のみの支払いで選挙違反はしていないと強弁しているが?果たして真実は???以下詳細

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/363894

https://smart-flash.jp/sociopolitics/318305/1/1/

法の想定していない斎藤元彦候補者応援の為の立候補者、政治団体「NHKから国民を守る党」党首の立花孝志氏(57)の選挙活動の名のもとの斎藤元彦候補者大応援も・・法の趣旨を逸脱している。

300万円という供託金と云う金さえ積み増せば・・合法の応援団(マスメディアがただで広報をしてくれる)を何人(3000万円で10人の応援団も可能)でも立候補させる事が可能となる。対立候補の悪口を合法的に選挙活動の名のもとに実行可能となる。法の限界点すれすれで褒め殺し等の嘘やデマや妨害も合法的に可能となる。だまされた兵庫県民の脳弱度の問題もあるが・・これを仕掛けた人間の劣悪度(悪賢さ)も大問題である。

日本では「真実をいう人間」は嫌われて大バッシングをされると云う腐った民度の国民が圧倒的に多い。

※「よくもまぁ、こんなひどい言葉が」前川喜平氏、兵庫県民を “バカ” “豚” よばわりで大炎上…繰り返される有権者への愚弄???

何度も見た光景!何故か真実を云うと日本では・・大バッシングされ発言(真実)が愚弄発言と断定され叩かれる。ふー

※《「バ○は死ななきゃ治らない」とは言わない。学べば治る。賢くなれる。斉藤を当選させた兵庫県民も》《兵庫県民を間接的に「無知無能」呼ばわり》

※《真実が虚偽に敗れた、誠実が不実に敗れた、寛容が傲慢に敗れた、賢明が蒙昧に敗れた、正気が狂気に敗れた兵庫県知事選。この深刻な民主主義の危機は、メディアと教育の責任だ》(11月17日)

※(編集部注:お前らは笛吹男についていくネズミか、肉屋に尻尾を振る豚だ。鏡でよく自分のあほ面を見ろ)

※《日本の有権者はかなり愚かだ》《有権者がアホなんや》

第一原理思考で答えを出せば・・日本人=賢者・・で有れば日本が今の様に衰退に次ぐ衰退をして天文学的な借金が積みあがる事も無いハズである。バカ集団=日本人・・これは確定事項でもある。

日本人の圧倒的多くが愚民化している事実が有る訳だから、兵庫県民だけが賢者などと云う事はあり得ない事でもある。日本人の中でも途轍もないド愚民で有る可能性の方が高いと私は大量のエビデンスを元に判断している。

国家の借金を国民の借金と理解できない脳弱国民しかいない国・・それが日本、でド衰退放置の感性微弱どころか感性皆無の・・人間とはとても呼べない不思議な生き物の国・・それが日本である。

★劣化する、民度悲しき、脳弱の・・延々落ちる、デストピアかな   アホノミクス以来日本人はド劣化

2024年11月25日

重い話は嫌い!!!そんな人間は今後生きていく事不可能

今の今!日本の相模湾の魚は約半分が熱帯魚である。魚種は約80年前と比して2.9倍に増えた!海水温は約4℃程度高まった。

世界の実質破綻した地球沸騰化対策・・COP29・・完全に形骸化された現実が目の前に有る。分断社会がさらに深刻度を増せば今の今も国連など機能不全であり、地球規模のリスクなど全く改善できない事など当然の事である。今の国連など官僚の遊び場と化している。ふー・・日本の医者の学会と称する遊び(接待旅行)と同じである。

2023年主要温暖化ガス排出国トップ5(2024年推定全世界割合は65〜70%)が全くやる気なしの状態である。

1位、中国13,259.64百万トン・・・温暖化対策モチベーション⇒小⇒BEV化は産業振興⇒目的が違う
2位、アメリカ4,682.04・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒中⇒ゼロへ(トランプ)
3位、インド2,955.18・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒小⇒排出量は今後世界一増加に向かう
4位、ロシア2,069.50・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒ゼロ⇒戦争する国に温暖化防止無し
5位、日本944.76・・・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒極少又はゼロ⇒5年連続化石賞

石油ジャブジャブのトラちゃんになり原油価格は下がり消費量は爆増し、世界は分断され戦争可能性は増加し、バカ過ぎるリーダーが多発して地球沸騰化は強烈に加速する事もまた間違いない事実である。

行き過ぎて拡大しすぎたポピュリズムは人類滅亡への時間を確実に縮める事になる。このままでは最初に滅亡する民族はCOP29化石賞5年連続受賞の・・日本人・・の可能性が高い。世界の夕張化!まもなく!

2050年の予測:AIの進化とメタンハイドレイトの気化を考慮した再考察

1. AIの加速進化によるエネルギー需要の急増
2035年頃に人工汎用知能(AGI)や超知能(ASI)が実現すると予測されAIによる膨大なデータ処理や学習が可能になり、あらゆる産業で活用が進む。高度AIの運用には膨大な計算能力が必要で、データセンターやクラウドインフラの電力需要が爆発的に増加。2035年には電力消費量が現在の数倍以上になる事は確実。

2. 電力需要の増加と温暖化の加速
現在、データセンターは世界の電力の2〜3%を消費しており、2050年には 20%以上 に達する可能性がある。再生可能エネルギーへの移行が進まなければ、化石燃料利用の増加が温室効果ガス排出をさらに押し上げる。AI技術を支える一方で、発電所稼働や送電による環境負荷が悪化し、気候変動が加速。

3. メタンハイドレイトと気候変動の悪循環
現状の気温の2℃上昇で自然気化が加速するメタンハイドレイトの大量のメタン(CO₂の25倍以上の温室効果を持つ)が自然に大気中に放出される。ロシアの永久凍土融解や海底メタンハイドレイトの分解が加速。温室効果ガス濃度が急増し、気温上昇がさらに加速。メタン放出により、産業革命以前比で 4度以上(平均だから高い地域、地球の約1/2エリアは光合成不可能⇒食料の奪い合いとなる) の気温上昇が現実化する。気温上昇が再び永久凍土融解を促進し、「ポジティブフィードバック負の連鎖」が指数関数的に進行する。

4. 社会的影響とエネルギー供給の変化
エネルギー競争の激化、AIの利用をめぐる競争がエネルギー供給を左右し、国家間での資源争奪が激化。再生可能エネルギーを取り込む余地が限られる中、温室効果ガス排出削減が停滞する。気候難民の移住が拡大⇒紛争の激化。気候変動とAI化による産業構造変化で失業や移住が急増し、社会的混乱が拡大、2050年までに 環境難民は4億人以上 に達し、その他政治的な難民や経済的な難民約2億人を入れれば難民総数は6億人以上と推定される。国際的な受け入れ政策がさらに困難になる。

注:難民を受け入れる事=社会的混乱の発生⇒受入国の雇用を奪う⇒自国の食料危機の増大⇒犯罪多発⇒経済的負担の増大

5.地球沸騰化=食料危機の発生
海洋の酸性化と温暖化が相乗し、生態系が大規模に破壊。サンゴ礁の消失や漁業資源の壊滅が各地で発生。海洋資源の減少が漁業中心地域の経済を崩壊させる。 極端な気象現象がさらに増加し、暴風雨、熱波、大干ばつが頻発。農業生産が急激に減少。特に熱帯・亜熱帯地域での作物収量が半減し、飢餓が深刻化。

6.希望の可能性:AIの持つ気候解決力は有るが人間の欲がそれを阻む
高度AIは気候変動問題の解決に寄与する可能性を持つ。メタン吸収技術の開発:AIが効率的なカーボンキャプチャー技術やメタン抑制手法を加速。エネルギー効率の最適化:スマートグリッドや再生可能エネルギー運用をAIが最大限活用し、効率化を推進。気候モデリングの精緻化:AIが気候変動の詳細な予測を提供し、対策の優先順位を明確化⇒有効な対策は国境をまたぎ莫大な資金が必要となる事は確実故に負担をめぐり国際紛争の元となり現実化は困難

7. 最悪シナリオ:AIの失敗とエネルギー枯渇
AIの進化が持続可能性を無視した経済活動やエネルギー消費を促進する場合、地球の環境負荷が臨界点を超える。電力不足が進行し、AIインフラの一部停止や混乱が発生。気候変動とAI依存による経済崩壊が同時進行し、グローバルな危機が発生。

8. 未来への提言エネルギー転換の加速
高度AIに依存する社会に対応するため、再生可能エネルギーへの完全移行が不可欠。エネルギー効率を最大化するAI技術の積極導入。メタン管理の国際枠組みメタン放出を防ぐ技術の開発と、国際的な監視・規制体制の構築。AIの倫理的運用、AIが環境と社会に調和する形で利用されるよう、規制とガイドラインの整備⇒世界はとてつもない借金爆発状態であり現状のCOP29の完全に形骸化された現実が人類をデストピアに向かわせる。

結論
メタンハイドレイトの気化とAIのエネルギー需要増加が重なると、地球は深刻な温暖化の悪循環に陥る。一方、AIを適切に活用すれば、持続可能なエネルギー転換や気候対策の促進に寄与する可能性もあるが人間が人間の欲を放棄出来ればの実現性である。

★滅亡は、不可避確実、人類は・・自然の摂理、例外は無し   多くの学者が一致する未来

後はそれまでの時間をどう短くしないかにかかって居る。ふー 指数関数、創発は負の局面ではとてつもなく恐ろしい事になる。先例が1940年の日本である、アッと云う間の日本全土が焼け野原。ふー

その同じ愚行が80億人に拡散した今の今である。ふー  まるちぱすうぇ〜〜〜は人類の敵!

地球沸騰化、日本国の未来、人類の未来を大心配している私としては本日の経済新聞8面全面広告を打ち遊び惚けている日本の大企業の時代感皆無のリーダーを見ると・・怒りを通り越し悲しくなる。

★くそ選び、糞にまみれて、ど衰退・・大気汚染の、過酷悲しき   ど衰退日本人を肺がんが襲う!

ぜひあなたも本日の日本経済新聞8面を見て・・感じてほしい、考えてほしい、人類の未来(=貴方の子の未来)を!となりの韓国メーカーが電気自動車で参戦している意味を・・人間の質が今の今問われている。

時代・・負は地球沸騰化時代 正はAI⇒AGI⇒ASI時代

イーロンマスク氏は、トラちゃんを応援してトラちゃんが勝ち”変化を嫌う役人”の邪魔が廃除されテスラの事業展開スピードが上がる。運輸長官には自動運転大推進派が着任予定。自動運転化は加速すると投資家は考えテスラの株価急騰と時価総額1.13兆ドル突破・・・3年後には5兆ドルなんて叫ぶ投資家も現れた。

しかし、メチャクチャイーロンが暗殺でもされたら1/5になってもおかしくない。テスラ株はジェットコースター・・PBR-17.92・PER-74.54が異様に高く一般向きではない。トヨタはPBR-1.02・PER-10.01(株を評価する時にPBR-1.5〜2.0・PER-12〜15程度が安定成長株の理想数値とされて来た)

テスラの現在2024.11.24時点での時価総額175兆円 トヨタ自動車の時価総額約42兆円・・テスラはトヨタの4.16倍。生産台数はトヨタの約1/5しか無いテスラ・・テスラの総合評価はトヨタの約20倍(4.16×5)以上有るともいえる。PBR指標では約18倍

そんな20倍も能力が評価されている企業が創るテスラ車が日本人は大嫌いだから不思議すぎる”劣るを好む”と云う国民性を持つ・”劣るを認めず確証バイアスで「盛る日本人」”・正しい評価が出来ない脳弱国民と断定可能である。ふー ・・もれ聞こえたところでは・・ICE車セリカの新型を発売予定との事・・本当にノスタルジーオナニー企業である。地球沸騰化時代に大丈夫か!!!と超心配になる。ふー

大和 (戦艦) ; 1937(昭和12)年11月に起工、1941年12月16日竣工 · 1945年4月7日沈没・・全く役に立たなかった時代遅れの欠陥巨艦・・まさに時代は航空戦に移行しているのに・・今のICE車と同じである。

★思考する、能力なしの、ど愚民は・・衰退不可避、原理原則   空気が支配する不思議の民

参考図書:「空気」の研究 (文春文庫 )2018/12/4 山本 七平 (著)
参考図書:日本はなぜ敗れるのか―敗因21ヵ条 (角川oneテーマ21) 2004/3/11 山本 七平 (著)

古めの書籍だが今の今の日本人の本質がよく理解可能な書籍である。ふー

同様に地球沸騰化時代のキーテクノロジー再エネ比率は2024年、日本は再生可能エネルギーの割合は21.7%(世界52位)、同じ工業国のドイツは58%(世界10位)COP29で日本が化石賞を受賞、5年連続

テスラは2019年発表の電動ピックアップトラックが苦難に次ぐ苦難で4年遅れの2023年11月から出荷開始、当初大赤字、1年以内で黒字化。高耐久性と未来的デザインが評価され、販売台数が急増しモデルY・3に次ぐ地位を確立。1台で2台分の売り上げとなるサイバートラックの世界展開開始となる。

生産方式の革新・・徹底的な内製比率を高くする戦略・・部品は勿論の事AIから各種ソフト開発や半導体開発迄自前である。

「工場はマシン(製品)をつくるマシンである」工場全体がひとつのプロダクト。マスク氏には「自動車を進化させるより、自動車をつくるマシンである工場を進化させたほうが、効率は10倍高い」が信念。「アウトプット(Output)=ボリューム(Volume)×密度(Density)×速度(Velocity)」と説明し内製率を上げる事でイノベーションスピードが格段にアップする。ディスラプションが必要とあらば即断でサンクコストなど、どれだけ莫大であっても見向きもしないで切り捨てる先見力!リープフロッグを生み出す第一原理思考。

テキサス州のギガファクトリー5を拠点に、無人搬送車を活用した柔軟性・効率性重視の製造。新方式「アンボックストプロセス」でモジュール生産を導入し、原価を半分以下にし効率を向上。トラちゃんがIRA法の補助金(7500ドル・116万円)廃止でも全く気にしない。イーロンマスクの持論はあらゆる補助金は廃止すべきと断じている。

完全自動運転ロボタクシー「サイバーキャブ」への期待

ハンドル・ペダルなしの完全自動運転を目指し、2026年に大量生産を計画。実現すれば200〜400万台規模の新たな収益モデルを構築可能。自動運転技術の競争力や他社との技術優位性の確率を目指す。

自動運転ソフトFSDを進化させ自動運転レベル4を2025年内に実現するべく巨大なデーターセンターを自前で持ち大量の販売済み車両からビッグデーターをOTAで常時取りスパコンを自前で持ちAIをフル活用している。

ロボタクシー化をして無人ビークルの稼働率を上げシステムで利益を出す事が重要と考えている⇒ロボタクシーを始めとするテスラ車全体が連携しデーター収集をしてAI選択ルートで渋滞が減る⇒駐車場が減る⇒生産台数が減る⇒交通事故も1/10以下に減る⇒環境に良い!

第一原理思考に勝る思考方法はない!!!第一原理志向に忠実に製造された商品にはオールドエコノミーは99.99%勝つ事など不可能。

事例としてテスラのFSDのAI成果を上げたがこのAI-FSDは、あらゆるプロダクトに活用可能なのである。簡単に言えば超優秀な頭脳を絶え間なく創造する行為に他ならないからである。そしてそのFSDソフト頭脳の活用は人型ロボットにも活用可能であり、その他のあらゆる人間生活に不可欠な生産物への横展開の活用時の原価は無いに等しいぐらい軽微である。

★革新の、時代到来、過酷なり・・古きを淘汰、容赦なしかな

2024年11月24日

地球沸騰化は加速度をつける⇒分断⇒紛争⇒戦争多発

CO2大量排出国の首脳の多くが欠席して空中分解のCOP29閉幕へ 先進国主導の資金拠出3倍の年3000億ドル(約46兆5000億円)で合意。COP29は「ファイナンス(資金)COP」と呼ばれ、2025年以降の資金目標の設定が最大の焦点。

中国など経済力ある新興国を念頭に先進国以外からの自主的な拠出や「南南協力」を促したが、義務化は見送った。気候変動に脆弱(ぜいじゃく)なアフリカなどの途上国グループは年5000億ドル規模を要求し、会期を延長した交渉の末、双方が譲歩。途上国は強烈な不満の末の期限切れ合意。

何度も申し上げるが地球沸騰化は確実に加速度をつけて地球を襲い、人類に困難と苦痛をもたらす事は確定事項である。何してももう遅い、時の利益を喪失している。

2023年主要温暖化ガス排出国トップ5(2024年推定全世界割合は65〜70%)が全くやる気なしの状態である。

1位、中国13,259.64百万トン・・・温暖化対策モチベーション⇒小⇒BEV化は産業振興⇒目的が違う
2位、アメリカ4,682.04・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒中⇒ゼロへ(トランプ)
3位、インド2,955.18・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒小⇒排出量は今後世界一増加に向かう
4位、ロシア2,069.50・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒ゼロ⇒戦争する国に温暖化防止無し
5位、日本944.76・・・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒極少又はゼロ⇒4年連続化石賞

石油ジャブジャブのトラちゃんになり原油価格は下がり消費量は爆増し、トラちゃんはCOP離脱さえする可能性が大、世界は分断され戦争可能性は増加し、バカ過ぎるリーダーが多発して地球沸騰化は強烈に加速する事もまた間違いない事実である。

行き過ぎて拡大しすぎたポピュリズムは人類滅亡への時間を確実に縮める事になる。そもそも最大の排出国中国が途上国(お金もらう側)とカウントされている時点ですでにこのCOPの枠組みは意味をなさない。

先進国(Developed Countries):温暖化防止のための資金拠出国
これらの国々は経済的に発展しており、高い生活水準、インフラ、技術を持っています。代表的な国々には次の各国:

アメリカ合衆国・温暖化ガス排出量2位⇒全くやる気なし・・COPからの離脱の可能性大
日本・・・・・・温暖化ガス排出量5位
ドイツ
フランス
イギリス
カナダ
オーストラリア
スウェーデン
スイス
韓国 など

途上国(Developing Countries):温暖化防止のための資金受け取り国
これらの国々は、経済的な発展度合いが低く、生活水準も先進国に比べて低い傾向があります。代表的な途上国は次の通りです:

インド・・・・温暖化ガス排出量3位
中国・・・・・温暖化ガス排出量1位
ブラジル
メキシコ
南アフリカ
インドネシア
ナイジェリア
エジプト
パキスタン

温暖化ガス排出量世界ぶっちぎり1位の中国と3位のインド、が途上国カウントであり、ロシアも先進国には含まれない。さらに2位のアメリカがCOP離脱模様・・こんなのまとまるはずが99.9999999%ない。お馬鹿さん日本がまた身の丈以上の金を出す羽目になる事は目に見えている。あほー政治を選んだ日本人の自業自得

トラちゃんのMake America Great Again(メイク アメリカ グレート アゲイン、MAGA)を見習い世界の主要国が皆々同じ自国第一主義となる事も明確な事である。資源も食料もない我欲馬鹿人間しかいない日本はジエンドとなる。

確実に地球沸騰化は加速度をつけ災害多発、食料難、戦争多発で人類を滅亡に向かわせる、その被害を最初にかつ甚大に受ける国が日本国、日本人であることもまた間違いない事である。日本には資源らしい資源は皆無で食料の自給率も実質5%程度(名目37%)であり、人間も少子高齢化以上に馬鹿化、ど劣化、ど性悪化の進行がひどい事になっている。

★飢え襲う、日本の民の、ど貧困・・犯罪多発、未来確定

我欲の塊のようなリーダーが世界中で選ばれ続ける混沌

米大統領選結果2024年11月5日、トランプ氏が圧勝。激戦7州すべてで勝利。19日経過の今、滅茶苦茶な政府高官人事を行っている。トランプ氏の共和党議会も承認されない可能性がある人事である。トランプ圧勝の理由は下記

国家や社会よりも目の前の損得「自分のこと」のみが優先され、思考停止の民ばかりとなり、財政健全化や地球温暖化のような将来世代に及ぶ長期的な課題よりも目先の便益を追求する構図が定着「理性に対して感情の噴出が勝る状態になった」・・国民の右傾化と馬鹿化

トランプは関税引き上げを重視(自称「タリフ・マン(関税男)」)。全ての輸入品に現状の3%の関税を10〜20%に引き上げ、中国製品に60%以上の関税、メキシコ関税100%(必要なら200%とも発言)、台湾侵攻時には中国に関税200%を示唆。高関税により、米国内の資材調達コストが上昇、インフレ懸念が再燃。日米金利差拡大により円安加速、日本は輸入物価が上昇し個人消費が低迷。

低脳・脳弱トランプは関税は諸刃の剣、短期的にしか効果が無い事を理解出来て居ない。

政策運営と懸念

トランプ氏は政策を「取引」とみなし、米国第一主義を徹底。多国間協調より一国主義を優先。グローバル化の逆行が進む。自由貿易や国際分業体制の停滞懸念が高まる。

自動車産業への影響

米国との通商摩擦激化で、自動車や半導体分野が打撃を受ける可能性。日本企業は関税回避のため、米国での地産地消体制を整備する必要性が高まる。国内設備投資の減少で、新商品開発の停滞が懸念される。

米国経済の動向

減税延長や規制緩和期待で米経済は一時堅調だが、インフレ上昇や金利高騰が景気を圧迫するリスク。米国の景気減速により、日本の自動車輸出やインバウンド需要が減少。

エネルギー価格と輸入物価

トランプ政権の中東政策で原油価格上昇の懸念。円安とエネルギー価格上昇により、輸入物価がさらに上昇し国内消費が下振れ。

現状維持大好きの脳弱・情弱・感性弱・無思考の日本人、日本国は99.9%「失われた40年」となる!国内での設備投資が低迷し、高付加価値商品開発が難航。日本経済は“失われた40年”の停滞に陥るリスクが高まる。

世界経済への影響

米国主導の高関税政策により、グローバル化の後退と各国間の摩擦が拡大。貿易戦争の激化が世界経済の均衡を阻害する可能性。トランプ再選により、世界は中長期的には大きなリスクを伴う。MAGA((Make America Great Again(メイク アメリカ グレート アゲイン))政策を推し進めれば、世界が右傾化して極右政党が各国で力を増して・・世界大戦の危険性が増す。

世界全体でも政府の債務膨張が懸念材料になっている。2030年末には債務がコロナ禍前の3倍近くに膨張するとの試算もある。世界各国が軍事化を進めれば、負債は増え続けて限界点を超える。そしてスタフグレーションの金利高の引き金が引かれる可能性が高くなる。

地球沸騰化は爆速加速

石油ジャブジャブ公言のトラちゃんである。地球温暖化?そんなの大嘘と公言している人物でもある。大混乱の4年間になりそうである。ふー

★混沌の、紛争時代、突入で・・資源皆無の、日本苦しき  人しかない国で人がバカ化している愚

2024年11月23日

茶坊主はべらせ時代見失う!ボンボン族の悲しき日本

★茶坊主の、ヨイショヨイショの、見苦しき・・大嘘?流し、未来を閉ざす    意図的確証バイアスの愚
 
■豊田章男会長の戦略は正しかった…「パリ市内を走るタクシーの大半が日本のハイブリッド車」という衝撃事実・以下詳細サイト

https://president.jp/articles/-/88325

パリのタクシーといえば、かつてはもちろんプジョーやシトロエンといったフランス車がほとんどだったが、今やフランス車のタクシーはほとんど走っていない。では何が多いのかといえば、現在パリ市内で走っているタクシーのほとんど(見た目の印象では8割ほど)はトヨタのハイブリッド車なのである!

2021年9月からトヨタの豊田章男会長がまったくぶれずに主張しているマルチパスウェイ戦略の正しさの証左でもある。

特にレクサスESは現地では6万ユーロ(約1000万円)と高価にもかかわらず、かなり頻繁に目にしたのは驚きだった。

▼▼大疑問▼▼・・2024年上半期の欧州全体でのレクサスESの販売台数は2,868台でした。そのうち、2,519台がハイブリッドモデル・・欧州全体で6カ月で2868台だからフランス約 6,800万人、欧州大陸全体:約 7億4,600万人。2024年現在、フランス国内の自動車の保有台数は約4,700万台(レクサスESフランス6カ月の販売台数推定300台程度)から推定すれば・・レクサスESをフランスで頻繁に目にすると云う事はありえないことである→大嘘!!!ヨイショ記者が見たいものだけを見る・・確証バイアス・・または意図的なヨイショ改ざん記事と推定される。

■トヨタが圧倒的に多いのは最も効率的なハイブリッドシステムを持っているからだと思われる。やはり使い勝手が良く、燃費性能が圧倒的に優れる点がハイブリッドの選ばれる理由だろう。

▼▼大疑問▼▼・・トヨタHV車は欧州車と比較してただ安いだけで売れている。高性能だから売れている訳ではない。

■パリ市内にはなんと、トヨタMIRAIタクシーが1500台

トヨタの燃料電池車(FCEV)であるMIRAIのタクシーも、かなりの台数を目撃した。MIRAIは東京で見かける頻度より圧倒的に多い印象である。これはパリオリンピックの公式スポンサーだったトヨタが500台のMIRAIを大会に提供したのだが、そのすべてをパリのタクシーに転用したのも一因である。それ以前からトヨタは、フランスの水素供給業者と組んでMIRAIのタクシー整備を進めており、現在では1500台のMIRAIタクシーがパリを走っているという。

▼▼大疑問▼▼・・フランスのタクシー業界は規制が厳しく、特にパリでは約18,000台(トヨタMIRAIタクシーは8.3%)のタクシーが稼働。また、フランス全体では、タクシーに登録されている車両の数が約50,000台とされるデータが過去にある。ガソリンの約4倍という水素単価や5億円ともいわれる水素ステーションからすれば・・トヨタMIRAIタクシーは経済合理性は無い→トヨタが丸抱えで補助している以外にない。これはトヨタMIRAIタクシーが価値があり多く見かけると云う論拠はない。

▼▼大疑問▼▼・・「パリオリンピックの公式スポンサーだったトヨタが500台のMIRAIを大会に提供」パリ五輪でトヨタが水素自動車500台を提供することに対し、120人の学者が電気自動車への変更を求める公開書簡を出した。書簡では、水素自動車の非効率さやCO2排出量の増加が指摘・・以下詳細サイト

https://www.greenpeace.org/japan/press-release/66856/

■BEVタクシーが少ない当然の理由

やはり航続距離に限界があり、充電に時間のかかるBEVはタクシーには向かないのであろう。国策で強制的にBEV化を進めている北京のタクシーも、ドライバーの間では航続距離が短く充電に時間がかかるため不評だという(日経ビジネス記事)。

▼▼大疑問▼▼・・最新の中国製BEVの航続距離はICE車と全く変わらない、価格もICE車と同等または下回る、充電時間も0-80%10〜15分が普通となっている。そもそもタクシーなどは一日300〜400qしか走行しないので・・航続距離や充電などは問題にもならない。

■伸び悩むヨーロッパBEV市場

タクシーだけでなく、最近多く報道されているようにヨーロッパのBEV市場は伸び悩んでいる。価格が依然として高価なこと、自宅で充電できる人が限られること、急速充電スタンド整備がなかなか進まないことがBEVの普及がある一定以上進まない理由である。

▼▼大疑問▼▼・・労働者の権利の強い欧州ではBEV化を一気にに進めると部品が2/3〜1/2のBEVでは大量の失業者が出る!そしてそもそも欧州メーカーのオールドエコノミー企業は中国製のニューエコノミー企業に技術力や価格で全く勝てないのでBEV化を進めると欧州産業基幹産業である自動車産業が崩壊する恐れがあるので社会不安がある故にBEV化推進にブレーキをかけている。

■「ビジネスとしてまったく成り立たない」

普通充電器の設置コストは安いが充電には丸一晩かかるため、自宅以外での充電目的では実用的ではない(旅先でのホテルでの充電くらいか)。一方で、30分の充電で300km以上走れる程度の充電が可能な150kW級の高性能充電器の設置には日本円で千万単位のコストがかかるため、現状の利用状況ではビジネスとしてまったく成り立たないのである。結局、自宅で充電でき、その電気の範囲でのみ車を使う、というユーザーしかBEVは選べないため、20%程度のシェアで頭打ちになっているのだ。

▼▼大疑問▼▼・・「ビジネスとして全く成り立たない」のはオールドエコノミー企業の技術力が低いだけの問題であり、テスラやBYDはガソリン車と同等の利益をたたき出している、BEVの1/3を占めるとされる蓄電池価格は1kW当たり2020年前後150ドル、2023年には100ドル、2024年には40〜50ドルと4年で1/3迄低下している。今後もBEV価格は低下を続け販売増は続く。さらに中国やテスラ車の充電器能力は日本の3倍の450kwが普通となりつつある。約5分充電で走行可能な距離は300qとなりつつある。

欧州メーカーの雄ドイツのVWグループは勝ち残る唯一の道として中国メーカーに劣らない価値のあるBEV化を爆速で進めている。現状のBEVハードの実力は・・中国製最先端を100点とするとテスラ90点、VW80点、アメリカGM等70点、日本製50点・・現状のBEV自動運転等のソフトの実力は、テスラ100点、ファーウェー、バイドゥー90点、その他中国メーカー80点、欧州メーカー70点、アメリカGM等60点、日本メーカー50〜60点という能力(価値)である。

■欧州メーカーの冬の時代は続く…

パリモーターショーでは今までBEV一本槍だった中国メーカーも日本メーカーに近いレベルのフルハイブリッド技術を搭載したPHEVを展示していた。これから欧州メーカーがどれだけ巻き返せるか、注目である。

▼▼大疑問▼▼・・「中国メーカーも日本メーカーに近いレベルのフルハイブリッド技術」すでに中国メーカーはICE車の燃焼効率でも日本のメーカーを追い抜きHV車でも日本のメーカーを軽く追い越している。さらにPHEV車の場合など日本のトヨタの約2倍の性能をたたき出し価格は2/3〜1/2のコスパを実現している。

★3年後、この記事の意味、問われたり・・恥の字なしの、日本マスゴミ

私はこの著者の記事の様な名実ともに実力のある日本メーカーであってほしいと心から願っている。ふー

★真実を、隠ぺいするは、真逆なり・・第一原理、何より勝(まさる)

恐ろしすぎる国!日本を正しく認識する真なる学び不可欠

日本は既存の耐震性や断熱性の不十分な住宅が山ほど存在する。恐ろしい事に新築でも来るべき大地震の震度7には対応できてない新築物件も山ほどある→それは法律が最低限の震度6強(耐震等級1)さらに液状化の安全基準などいまだに無い。でもOKとなっているからである。健康面でも住環境の最適化は不可欠であるが日本の政治屋は建設村の大企業と結託して日本人の住環境や耐震性の安全の事など全く考えて来なかった歴史が存在する。ふー

今の今!この政治屋と建設村のド癒着により空き家と空き家予備軍が約2000万棟も存在する様なとてつもない無駄(脳弱の国民が負担させられた)と老朽化したインフラが5割以上も存在していて、さらに増え続けるしかない状態である。ふー

A・断熱・気密フルリノベの必要性
通常のリフォームに加え、断熱・気密性能や耐震性能の向上を図る改修工事であり、家の柱や梁をスケルトン状態にして耐震補強や断熱材の施工を行う。築40年以上の古い住宅でも、新築よりも高性能な住宅にすることが可能。

B・フルリノベのコストメリット
古い家を解体して新築するよりも解体費がかからず、工事費も安いため数百万円程度コストを削減できる。また、国や自治体の補助金を活用することで、全体で600万〜700万円程度安くできることが多い。

しかし、上記のAとBを難しくする確認申請の義務化による問題・・新築が主の大企業と結託?忖度?
法改正により、これまで確認申請が不要だった2階建て以下の木造建築物にも確認申請が必要になる。特に、フルリノベの場合、主要構造部を修繕する際に申請が必要であり、現行法に適合しない部分の改修(数百万円単位の費用の増大)も求められる。以下にその主要な6項目の大問題を列記する。

●申請手続きの停滞リスク
法改正後、自治体や検査機関は新築対応に追われ、既存建物の大規模修繕に対応できない状況が予想される。新築手続きが増え、既存住宅の申請も停滞する可能性がある。

●判断基準の整備不足
既存住宅の大規模修繕に関する明確な判断基準がなく、どの程度の補強が必要かが不透明なため、検査機関の対応が遅れる。また、経験豊富な検査員が不足しているため、手続きの停滞がさらに深刻化する恐れがある。

●検査済証がない住宅の課題
1999年以前に建築された建物は検査済証がない場合が多く、確認申請が難航する。特に築40年程度の住宅では、法適合調査のニーズが急増し、対応する人員も不足している。

●歴史的建築物のリノベ問題
古民家や寺社仏閣など、検査済証がない歴史的建築物のフルリノベはさらに困難。特定行政庁に手続きが集中し、対応が遅れる可能性がある。

●悪徳リフォーム業者の問題
手続きを回避する悪徳リフォーム業者が現れる可能性がある。手続きが煩雑であるため、違法な工事を行う業者が増加し、消費者が被害を受けるリスクが高まる。

●早急な対策の必要性
法改正の施行前に着工することが、現時点での最善の対策。特に2025年4月以降は、手続きがさらに複雑化するため、老後に向けて安全なフルリノベを検討している場合は早急に行動することが合理的。

★壮大な、無駄の放置で、バカ儲け・・上級の民、下級を餌食   上級村の下級搾取は超過酷

それでも下級村の4割の人々は今のママの大搾取状態を肯定して糞政治屋を選び続けると云う狂気に満ち満ちた国・・それが今の日本であり、83年前と瓜二つの悲しすぎる現実である。ふー

2024年11月22日

シンプルイズベスト・・・原理原則!

私の若い頃は・・クルマ=最大の関心事・・であった。「クルマ=人生」だったかも知れない。とにかく新型車が出るとカタログを穴が開くほど見つめ続けて憧れたモノである。しかし、今の今・・120年に一度の大激変時代

今後のクルマはBEV一択に確実になる。それは第一原理思考で考えればこの答えしかない。東京迄電車で行くのに新幹線をやめて鈍行で行く事がICE車に乗る事と同じコトにそろそろ日本人のバカも気付く事になる。それは・・「新幹線(BEV)の方が鈍行(ICE車)より安く行ける時代」が来ると云う事を意味する。

BEVビークルは確実にAI化され、人の移動用には大きくは下記の3種類ダケ有れば全く問題ない時代が来る!大、中、小である。しかもすべてのAI-BEVが相互通信する事も確実であるから基本事故など無い事になる(車以外の外的要因のみで事故が発生・例⇒道路の陥没や人の自殺等)。

現在世界には約150社程度と云う途方もない自動車メーカーが存在している!仮に1社あたり5つのモデルを持つとすれば750種類(実際はもっと多い可能性有り)の個別の自動車が現在生産されている事になる。ふー・・それがたったの3つで問題ない社会が来ると云う事である。

人間移動の為の3つのモデルの共通点は‥4モーター個別四輪駆動、Aiトレース油圧サス、自動運転レベル5、タンクターン(その場回転)も横移動も可能となる。

■小型車 全長3500mm、全高1400mm、全幅1800mm 25馬力×4モーター(合計100馬力)

■中型車 全長4200mm、全高1400mm、全幅1800mm 50馬力×4モーター(合計200馬力)

■大型車 全長5000mm、全高1400mm、全幅1800mm 100馬力×4モーター(合計400馬力)

この3つの台車に・・各メーカーが顧客の好みにより外装や内装や機能のデザインで差別化すると云う時代が確実に来る⇒そしてロボタクシー用の航続距離が400km程度、個人用の航続距離が400〜1000kmとなり用途によりチョイスするそれが最適解となる。もちろん、人間は不合理な生き物だからオタク的な例外は出るだろうが・・

仮に一定数のオタク御用達の高性能車(2000馬力超)が必要としても、ICE車(2000馬力なんてICE車では無理)は個別のエンジンをゼロから開発設計製造する膨大な工程と莫大な費用がかかるがBEVならモーターの数と電池の量だけを増やせば高性能化など超簡単!

エンジンからデザインから部品の一つ一つがほぼ全部違う750車種が・・たったの3つ、この3つも多くの共通部品化が可能である。この様になったらどれだけコストダウンと合理化が可能か!!!イメージして見て欲しい。

そしてもう一つのセクターは・・・モノ・・のみを運ぶセクターである。このセクターも、遠距離、中距離、近距離、ラストワンマイル・・の4つのみのAI-BEVカーゴ (cargo. 貨物)で十分となる。

このAI-BEVカーゴが実現すれば、メタバースやホログラムで職場への移動は最少となるとともに人の移動は半分以下、最大8割減も可能となる。

勿論、ロボタクシー等での稼働率が上がる事は確実な事なので・・自動車メーカーの生産は1/10以下程度でも世の中困る事は無くなる。8割以上の自動車メーカーが消えて無くなる可能性も大である。今の時代に馬車メーカーが全く無いのと同じである。

★シンプルは、何より勝る、当たり前・・理解不能の、マルチあほぉ〜〜〜おぇ〜

職人減で建築関連費用が今後ドンドン高くなる事は確実

ドンドン知らぬ間に規制が強くなり、ちまたの生活は苦しくなる方向へ時代は確実に向かって居る様です。ふー

2025年の4月に改正建築基準法の影響で、既存建物の耐震補強や断熱・気密リノベーションを行うことがとても難しくなる。

この法改正による「4号特例」の大幅縮小により、住宅業界でかなりの混乱が起きる!新築住宅の建築確認の手間が爆増すると云う事。この法改正の影響で、深刻な官製建設不況が引き起きる可能性大。

2005年に起きた「姉歯耐震偽装事件」建築確認手続きの厳格化によって現場の実務が大幅に滞り、同年8月の新設住宅着工数は前年比-43%、9月は-44%と激減。住宅会社の倒産が増加、建材メーカーなどにも悪影響がおよび、建築関連業界へのダメージは極めて大きくなった。

「家の耐震工事」を検討している人は今後費用と経費が爆増する可能性有り。

2024年1月1日に発生した能登半島地震では、全壊した住宅戸数は6038戸、半壊は1万7944戸と甚大な被害が出ています。南海トラフ地震への不安も高まる中、住宅の耐震化は喫緊の課題。

耐震補強工事の実施をしない理由として、「お金がかかるから」がダントツの1位。耐震補強工事の推進のためには、いかに費用負担を軽減するかが重要。

ところが、今回の法改正で、大規模な修繕や大規模な模様替えを行う場合、建築確認申請が多くの場合に必要になり、当然、今までよりも手間も費用も余分にかかることになり、なかなか進まない耐震補強工事がよりいっそう進まなくなる要因になる。

中小工務店や建材メーカーの倒産が増加する!新築住宅着工戸数の減少は予想されていたことですが、予想を上回るペースで減少。注文住宅の着工戸数は激減。これは、建築コストが上昇しているのに対し、家計の住宅購入に利用できる資金が伸びていないため。

注文住宅建設が中心の工務店は生き残りをかけて、新築からリノベーションにシフト中。この状況下で、リノベーションの受注をストップせざるを得なくなれば、中小工務店や建材メーカー等の倒産が一気に増加する可能性有り。

中小が潰れて職人が激減すれば、今の能登半島地震や大雨の復旧がとてつもなく遅れている事が、近未来発生する首都直下地震や南海トラフ4連動地震でも、全く同様の事が起きる事など容易に推定可能である。屋根瓦や壁の小破が直ぐに直せず放置され雨水等の侵入によりカビて腐り全壊となる。

大企業優先、文化の崩壊による・・金金金主義の末路となるのだろう。ふー

★役人も、糞政治屋も、我欲のみ・・国民放置、棄民政策  姉歯耐震偽装で規制側に山ほど爆増した天下り

2024年11月21日

時の利益の喪失⇒時代感を見失うと取り返し不能

物からコトへ・・ハードからソフトへ・・・と言われ始めてかなりの年月(20年以上前)が経過したね!。価値が「ハードからソフトへ」と移行する流れは、技術革新や社会の価値観の変化と密接に関連しており、具体的には1970年代からその兆候が見られ、1990年代以降に顕著になった!

日本のリーダー層は、この事が真に理解出来ずに移行のスピードが遅々として進まない代表国である。今の今でさえも”まるちぱすうぇ〜〜〜”なんて時代感皆無のスローガンを叫び続けている!故に現在の大衰退がある。

日本国の外貨稼ぎの第一産業は自動車産業・・これも自動車はSDVと言われて久しい⇒ソフトウェア・ディファインド・ビークル(SDV)とは、クラウドとの通信により、自動車の機能を継続的にアップデートすることで、運転機能の高度化など従来車にない新たな価値が実現可能な次世代の自動車のこと

やっとの事でオールドエコノミー企業が集合してSDV化に強力する為のSDVerseが出来た。

SDVerseの概要⇒2024年9月30日、自動車業界初の自動車用ソフトウエアを取引できるB2Bマーケットプレイス「SDVerse」が稼働。設立はGM、マグナ、ウィプロ。自動車メーカー、サプライヤー、ソフトウエアベンダーが参加。

SDVerseの目的・メリット

自動車メーカー、サプライヤー、ソフトウエア開発企業間で車載ソフトの取引を効率化。ソフトウエア調達を一元化し、取引時間の短縮、開発コストの削減を実現。高品質なソフトウエア提供を促進し、拡張性と革新性が向上。ハードウエアに依存しないソフトウエア調達が可能で、車両差別化が加速。

SDV(ソフトウエア定義車両)について

SDVはソフトで車両の主要機能を制御。機能や性能をソフト更新で後から追加・向上可能。多くのSDVはインターネット接続があり、自動運転機能やエンターテインメントなど、柔軟なサービス提供が可能。SDV開発において、日本の自動車メーカーは後れを取っており、特にソフトウエア人材不足が課題。

SDVerseの課題解決効果

ソフトウエア人材不足への対策として、企業同士のマッチングで人材不足を補う。複雑なソフトウエア開発、セキュリティ対策、信頼性向上、規制対応を支援。

SDVerseの将来展望

自動運転やコネクテッドカー技術の基盤として、業界全体の効率向上やコスト削減に貢献。異業種の参入を促し、技術革新を加速。業界全体の競争力強化とイノベーション推進。業界標準プラットフォームとなる可能性があり、自動車産業の枠を超えたコラボレーションが期待されるが時すでに遅しの感が強い。

「SDVerse」がオールドエコノミーのメーカーの“弱者連合”であるとの見方が強い。ソフトウェア定義車両(SDV)開発において、トヨタやフォルクスワーゲンのような伝統的な自動車メーカーは、確かにテスラやアップル、グーグルといったソフトウェア主体で発展してきた企業と比べ、対応の遅れが明確。特に、ソフトウェアエンジニアの確保や、アップデートの信頼性、サイバーセキュリティー対応、ECU等のハードが各メーカーによりバラバラなどで、従来のノウハウが活かしにくく、苦戦している。

1. AI主導の開発速度とイテレーションの差

注:イテレーション⇒短期間で開発を繰り返すアジャイル開発、その中で使われる開発サイクルの単位を表す言葉を、イテレーション (Iteration) といいます。 「設計」「開発」「テスト」「改善」 から構成されるイテレーションは通常1〜4週間で設定され、システム開発のサイクルを一通り回すことが特徴

テスラやファーウェイは、膨大なデータセットをAIで解析し、アルゴリズムを頻繁にアップデートしながら迅速に改良を進める。例えば、テスラは世界中の自社車両約700万台から走行データを収集し、AIによる継続的なトレーニングと最適化を実行。自動運転FSDのテスト走行距離は20億qを軽くこえ今年中には30億qとなる見込み。地球1億周の距離である。ブッチギリ

ファーウェイも類似のアプローチを取っており、AIの活用によってデータ量に基づいた精度向上を実現しているため、技術の成熟速度が早い。

2.対照的に、SDVerseは業界標準化のためのプラットフォームであり、AIを駆使してデータを集約し解析する立場にはないことから、開発サイクルやソフトウェアの改良速度で競合他社に遅れを取る可能性が高い。

SDVerseはデータ収集を各社に依存するため、テスラのように一元管理されたデータベースを活かして直接的に技術改良を行うのは難しく、企業ごとのデータの壁もあるため、学習効果や改善速度で劣る。

SDVerseに参加する企業には、AI専門性の不足が課題で、共同プラットフォームを通じてAIを活用する方法が明確でない以上、開発スピードでの差は開いたままになるどころかさらに差を空ける!

3. AIエンジニアリングの専門性と競争優位

テスラやファーウェイは自動運転AIの専門家を抱え、ソフトウェア開発に注力しています。AIモデルのトレーニングやアルゴリズムの最適化、また最先端技術の適応力は他の企業よりも高いため、圧倒的な専門性でリードする。

4. リアルタイム・ソフトウェアアップデートの優位性

テスラやファーウェイの自動運転技術は、インターネット接続を通じたOTAリアルタイムのソフトウェアアップデートが可能で、機能追加や改善が迅速です。これにより、最新のフィードバックを反映し、市場に応じて素早く適応可能。現在は約2週間に1回のアップデートが実行されている。

しかも顧客の希望なども直接要望は勿論の事、SNS等で吸い上げて即実行していると云うユーザーとメーカー開発者がダイレクトにコンタクトしている。

SDVerseはマーケットプレイスとして、複数のソフトウェアを供給する役割を持ちますが、ソフトウェアアップデートをリアルタイムで提供し、反映する仕組みが弱く、特に自動運転レベルでの実用性はテスラのようなリアルタイム性には及ばない(ホンダが1年に1回毎なんて言い始めた程度)。そのソフトのバグや不良品対応も不明確。

5. 長期的なAI技術の格差拡大

AI開発は技術の特性上、進歩が加速度的に進むため、開発速度の差が数年後には大きな格差として顕在化する可能性が高い。AI主導の改良が日々の実走行データと結びつくテスラに対し、SDVerseのようなプラットフォームでは、AIによる技術進展を同等に取り込むことは難しく、その結果、実用レベルでの差が延々と拡大する。

結論⇒オールドエコノミー企業は自動運転等のソフト分野では何をしても追いつく事は不可能。AIの先行者利得とデーター収集方法が全く違う・・天と地ほどの差

テスラやファーウェイのようなAI主導で開発を進める企業がリードを広げる一方で、SDVerseのようなオールドエコノミー中心のプラットフォームが追いつくのは、寄り合い所帯の責任性の不明確さや、AIの技術進化(圧倒的なデター量、ハード、ソフト、人の能力差)の特性から言って100%困難。

原理原則⇒馬鹿が100人集まっても1人の天才には勝てない!⇒時代に逆らい成功した者など皆無

貴方は・・どう思いますか?日本の近々未来は???オールドエコノミー最遅の日本を・・・

★時代感、間違え愚行、繰り返し・戦略違い、戦術違う  それが”まるちぱすうぇ〜〜〜”の本質

2024年11月20日

答えが出ているのに!それを答案用紙に書かない確証バイアス

★洗脳が、解けず悲しき、浦島の・・時代変わりて、目をつむる也  F1だの水素車レースなど・・時代錯誤も甚だしい!

移動は確実にインフラ化!!!AI激安BEVビークル1拓以外にあり得ない⇒第一原理思考唯一の解

2023年の蓄電用バッテリー価格(蓄電池+パック)は前年より14%下落し、過去最低の139ドル/kWh(蓄電池107ドル+パック32ドル)、EV用に限定すれば、さらに11ドル減の平均価格は128ドル/kWh・・2017年比で半額となっている。今後も年率で10〜20%程度は下がり続ける可能性が大である。

ICE車の価格よりBEVの価格が下回る蓄電池価格が100ドル/kWhと言われている。すでに中国勢の一部は現在でも100ドル/kWhを下回って居てICE車より低価格高性能なBEVも複数発売されている。そして2027年には平均価格で100ドル/kWhを切る。つまり蓄電池を見るだけでも後2年程度でBEVの価格はICE車の価格を普通に下回る時代が到来すると云う事である。

維持費激安のBEVがICE車より安くなれば・・普通の人であればBEV一択となる。(脳弱は例外)

◆◆◆2024年末〜2025年末にかけてBEVの蓄電池性能は従来160〜200Wh/kgの2倍の性能となり、さらに2026〜2027年には従来の3倍の性能となりそうである。現在BEVの蓄電池性能競争は@蓄電容量競争とA充電速度、B長寿命化競争の3つが存在する。以下、@とAとBに分けて記載する。近々望まれる全個体電池は@Aの2つの性能が高い。その他、Cコスト優位なナトリュームイオン電池等の開発も中国勢はしている。

@A全固体電池のエネルギー密度は従来の液体型のリチウムイオン電池の2倍、エネルギー当たりの重量は1/2。電解質が固体になれば液漏れ無く安全性向上。 固体の電池で液漏れしないので、形を自由に変えられ、小型化・薄型化も可能になる。

@Aステランティスは、ダッジなど大型EVダッジ・チャージャー・デイトナに米国の新興企業ファクトリアルが生産する全固体電池の実地テストを2026年に開始する予定だ。

@A新興企業ファクトリアルが生産する全固体電池は、エネルギー密度が390Wh/kgを超え、一般的なリチウムイオンバッテリーの最も高性能品の約270Wh/kgを大幅に上回る。全固体電池を搭載した電気自動車(EV)は、現在のものと比べて航続距離が大幅に伸び、重量も軽減される。問題は耐久性とコスト

@A中国の上海汽車(SAIC)は最近、来年から市販車に全固体電池を導入。同社のIM L6には、固体と液体の特性を併せ持つ半固体電池が採用されており、1回の充電で800km走行可。

@A中国の奇瑞汽車(チェリー)は、エネルギー密度600Wh/kgの固体電池が2026年に生産可能予定。

@A日産は、現在のリチウムイオンバッテリーと同容量でありながら、サイズと重量を約半分に抑えた全固体電池を2028年に導入する予定。トヨタは、2027年か2028年に全固体電池の実用化を目指している

@Aトヨタ自動車は出光興産製の全個体電池の実用化を2027年〜2028年に目標、量産実用製造は2030〜としている。

@Aフォルクスワーゲン・グループは2024年初め、バッテリー子会社PowerCoが、米クァンタムスケープ(QuantumScape)社の固体電池を量産することで合意。

●●●液体型のリチウムイオンバッテリーの「予想外」の進歩!高性能化により、コスト的に全固体電池は「必要ないかもしれない」との声もあり。以下全個体電池では無い従来型+半固体電池の概要

@CATLは2023年末「凝聚態電池(Condensed Battery)を開発した」半固体電池で重量エネルギー密度が最大500Wh/kgと非常に高い

ABCATLは2024年4月26日、4C超高速充電で1000kmを超える航続距離を実現する世界初のLFPバッテリー(リン酸鉄リチウムイオン電池)、Shenxing PLUSを発表、高速充電により10分間の充電で600kmの走行を実現⇒毎秒1kmという超高速充電速度を実現

ABCATLが開発した充電速度が速い最新バッテリーの「Qilin(麒麟/チーリン)」。いわゆるセル・トゥ・パック(CTP)技術を採用したリン酸鉄(LFP)リチウムイオンバッテリー

AB2023年末、中国Zeekrが「ゴールデンバッテリー」LFP(リン酸鉄)バッテリーを開発し新型セダンに搭載すると発表。15分の充電で500km分のチャージが可能

CCATLはナトリュームイオン電池の開発、実用化も進めている。蓄電性能はリチューム系蓄電池より2〜3割劣るがコスト優先の開発目的の蓄電池である。

テスラの従来型の湿式4680蓄電池の充電密度は 232.5Wh/kg 最近開発成功した乾式カソード4680バッテリーセルの充電密度は272〜296Wh/kg迄性能アップしている。重量の重いサイバートラックから高性能の新型4680バッテリーは搭載され始め順次他のモデルに搭載予定との事。

中国のニューエコノミーメーカーやテスラはA充電速度+長寿命化競争とBコスト低減競争を優先して居る様である。

日本のトヨタ等は全個体電池1本足の開発の様であるが高コストと短寿命の2つの壁に阻まれて居てブレイクスルーが起きない八方ふさがりの状態と推定される⇒(開発の進捗情報が全く出てこない)

中国のニューエコノミー製やテスラは開発された新型蓄電池がドンドン製品に組み込まれて発売ラッシュを迎えているが・・日本企業は戦術ミスから全く不発の様である。ふー、さらに”まるちぱすうぇ〜〜〜”なんてリソース分散している戦略も大きなミスをしている様である。ダブルミスでは勝ち目は無いかもね!!!

■■■さらにアンボックストプロセス(Unboxed Process)は、電気自動車(EV)を対象とした新しい生産方法。 車両をある程度まとまった部品単位(テスラは6分割)である「モジュール」に分けて別々に造った後、それらを一体化して1台の車両に組み立てる工法、テスラ社が2024年後半に廉価版モデル3で量産開始を目指している、そして2026年より生産開始予定のサイバーキャブにも当然適用される。

unboxed processでは、工場の床面積も4割減らすことが可能で、従来の方法よりも工程を40%以上減らすことができ、コストを50%下げることができる・・以下詳細

https://hasimoto-soken.com/archives/9612

ロボティクス技術も世界一のテスラは、さらに工場内の完全自動化も視野にいれてコストダウンを図る事も当然の事である。

▼△▼△・さらにAI型自動運転システムも先進企業とオールド企業の差は天と地程開いてしまって居る。テスラは世界ブッチギリbPのFSDの完全自動運転版のAIを他メーカーにリースするとも断言している。それだけでテスラはとてつもない利益となる。

※※※・・イーロンマスクは言って居ます。現在BEV製造で適正利益を出している企業は世界でテスラダケ(本当はBYDも利益を出しているがPHEVがその大半の利益を出している)上記の視点からすればBEVのコスパは今後もドンドン下がり続け・・適正利益を出せるのはごくごく一握りのニューエコノミーメーカーしかないだろうと・・心配になる。ふー・・全世界の自動車メーカー全147社中生き残れるのは数社?となる可能性もあり得る。

原理原則≒第一原理思考・・安くて良くて環境に良い⇒ドシンプルなモノ⇒1位動かない事(0円)⇒2位ドシンプルなモノ⇒小さくて安全で部品が少ないモノ⇒稼働率を上げる事⇒ビークルをドシンプルに出来るのはAIーBEV以外に存在しない。・・・こんな超ド簡単な事が・・”まるちぱすうぇ〜〜〜”連中には理解不能の脳弱

※上記に記載した、これらのイノベーションは全て”第一原理思考”が生み出している!恐ろしき思考方法である。ふー、現状維持大好きの日本人は100%勝てない!

★激速の、コストダウンの、BEV・・伸びしろ多き、コスパ最高

恐ろし過ぎる民度低下(悪党化)とデストピア確実な近未来へ

どうやら色ボケの国民民主党の要求する103万円の壁撤廃とガソリン税トリガー条項解除が決まりそうである。また日本の借金が爆増加速する。ふー

昔から確実な事・・”一見よさそうな事”(努力無く欲を満たす事)は、その裏側に猛毒が仕込まれている。浮気の国民民主党・・玉木氏・・確実なインチキ男である。

まさに今の日本は前川喜平さんが断じる様な国⇒「真実が虚偽に敗れた、誠実が不実に敗れた、寛容が傲慢に敗れた、賢明が蒙昧に敗れた、正気が狂気に敗れた兵庫県知事選。この深刻な民主主義の危機は、メディアと教育の責任だ」・・となってしまった。後はもうデストピア迄の時間減が加速する。

日本はもう限界を超えてド衰退、そして天文学的な大借金!そして金利上昇局面、物価高・・もう減税など景気に取っては最悪な事になる事は確実な事。そんな健全時の経済政策は機能しない恐ろしい局面を過ぎている。天文学的な借金や少子高齢化、ド衰退を国民の末端迄心底感じている先行き不安が爆増した状態では何をしても景気浮揚などする事はあり得ない。

痛みを確実に伴う手術(村社会の解体=無駄排除政治)と国民の命を奪わない程度の緩やかな増税継続での財政健全実行が不可避である。

原理原則⇒個人の借金帳消しは自己破産があるが・・国家の借金=国民の借金・・は破綻しようがどうしようが確実に100%国民が負担させられる。これには例外は無い!!最後はハイパーインフレ税=国民の富が激減する事。

歴史上も民度の低い国が苦しくなるとポピュリズムを唱える政治屋が爆増してポピュリズム政治となり傷をさらに深くして致命傷になる事が殆どである歴史が存在する。

不倫のエロ党首の国民民主党の掲げる「103万円の壁」破壊対策の内容と課題⇒政策内容: 基礎控除と給与所得控除を103万円から178万円へ拡大し、課税最低限度を引き上げ、労働時間調整の問題を緩和。

課題1: 減税がすべての所得層に適用されるため、高所得層がより大きな恩恵を受け、所得格差が拡大。
課題2: 一律の引き上げでは年間▼7.6兆円の税収減が生じ、恒久財源の確保が困難。

国民民主党のその他の経済政策と財源問題

主な政策とコスト:消費税5%への引き下げ:12兆円。ガソリン税トリガー条項解除:1.5兆円。合計:▼21兆円規模(日本の化石エネルギー輸入額程度!又は食料輸入額の約2倍と莫大な額)。

今年度の日本の大企業の内部留保を優先し投資を全くしない事での税収上振れ分を財源とする提案は恒久財源として不適⇒この先新芽は全く出ない⇒ド衰退する事は確実な事⇒税収は減る事になる。

減税効果とリスク⇒減税の財政影響:7.6兆円規模の減税実施でGDPが1年間で0.27%上昇。他方、財政赤字がGDP比で1.20%悪化。

過去の失敗例:米レーガン政権の大型減税(ラッファー・カーブ)により財政赤字が増大。減税による経済成長で財政が改善するシナリオは実現困難。

注:ラッファー曲線ラッファーきょくせん. Laffer curve. 税率を上昇させるとある点までは税収も増大するが,その点を過ぎると逆に消費減の不景気となり、税収が減少するという関係を示した曲線。またその逆の減税でも有る領域を境に不景気や物価高で増税(民の実質手取りが減る)と同じ事が起きえる。

課税制度改革の提案
「インフレタックス」の問題: 物価上昇により課税最低限度や税率が高まり、実質的な増税が発生。

注:日本の政治屋が狙うインフレタックス⇒貯蓄を国債や預金などの金融資産で保有していた国民は、インフレによる実質的な資産 価値の大幅な低下で、巨額の損失を被る。 これは、国民が保有する国債や預金に対して政府が 高率の課税を行って債務を帳消しにしたことと同等であり、インフレタックスとも呼ばれている。 インフレタックスによる政府債務の削減は、非常に不公平な税である。

大規模減税で財政再建を目指す主張は現実的ではなく、財政悪化を招くリスクが高い。財源問題を解決するには、減税対象の絞り込みや控除引き上げ幅の抑制が必要。もう基本は打つ手無しの状態である。

★時遅し、いまさら何を、ド衰退・・現実認め、苦痛を覚悟

★悪党を、選びし民の、逃げ場など・・どこにも無くて、苦痛確実   確実に到来する近々未来

2024年11月18日

日本国の政治の私物化の加速!裏金もパワハラも許容のド愚民日本人

アホノミクスから一段と顕著になった日本国の政治の私物化の加速!、それが許され普通(国民が腐敗している事実の証明)とされると・・もうジエンドも間近と心配になる。ふー

「神は末端に宿る」⇒末端を注意深く見ると・・ド真ん中の真実が見えてくると云う事です。例えば和食のレストラン・・添え物の”漬物”が本物かどうかを見れば・・メニューで使われている食材の質や料理長の哲学は判明します。加工食品の出来合いの漬物を出すレストランで美味しい店は有りません!(その店が美味しいと評判なら美味しいと感じさせる確実に発がん性有りの添加物が満載の店と断定可能です)

2012年のアホノミクス以来・・日本の不登校児童は右肩上がりで爆増(2012年約10.5万人⇒2023年約34万人と3倍に増加)しています。末端が日本のド性悪国民悪化ド3倍を象徴しています。2022年「学習面又は行動面で著しい困難を示す」とされた(発達障害)児童生徒数の割合は推定8.8%⇒2012年は「6.5%」10年間で2.3%上昇!

さらに日本政府がジャブジャブにいわれの無い金をバラまき続けても今の日本人は生活が苦しいと答える人が約6割・・バラマキもそろそろ限界、金利も上がり少子高齢化、産業空洞化、モラルハードはドンドン過酷になる事も確実な事、やがて日本人の生活苦の割合は7割、8割と増え続ける事も確実な事です。その困窮者を勝ち組の貴方が強制的に面倒(増税等)を見させられる事も確実な事!

頭が腐ると・・やがてドンドン体中が末端から腐れいつづける⇒重篤な糖尿病やガンと同じ病変が起き続けます。以下もまたその1つの腐敗

日本はアメリカと比較して人口当たりの国会議員が3倍も居ると云う事を誰も正そうとはしない。ゴミくず議員が年間1人当たり2億円も無駄にしさらに害悪を垂れ流し続けている。

2024年11月13日、石破茂首相が第2次内閣の副大臣・政務官の人事を発表し、元アイドルの生稲晃子参院議員と今井絵理子参院議員の起用が大炎上。さらに岸信千世氏(33)のデジタル大臣政務官兼内閣府大臣の政務官に任命が大バッシング

生稲氏は外務政務官、今井氏は内閣府兼復興政務官に任命されたが、SNSでは批判が殺到し、「無能タレント」「国民に嫌われている2人」などの意見が多数。

今井氏は2023年7月のフランス研修(研修と云うなの税金を使った旅行)に38名の自民党女性局メンバーと参加し、SNSに観光旅行のような写真を投稿しエッフェル姉さんと大炎上。批判に対して「無駄な外遊ではない」と反論したが、その後も活動報告を行わず、説明責任はすると言って未だに放棄。

生稲氏の批判継続2022年の参院選で初当選した際、NHKのアンケートに無回答を連発し、選挙特番への出演も「不勉強」を理由に拒否。池上彰氏から「伝える責務が政治家にはある」と批判された過去がある。その後、わずか2年半で、いきなり外交の中心ポストがつとまるのか。その資質に疑問を抱く国民が多い!選ぶ方も選ぶ方である。

あのボンボン度MAXの小僧が首相候補になる様な民度が最低でド幼稚な国、それが今の日本の実態である。ふー

アイドル出身の政治家は知名度だけで当選し、世襲議員は家系図を自慢する様な幼稚が政策通として活動するには困難が伴う。官僚出身の女性議員もいる中で、幼稚度MAXが目立った成果を上げられるかは疑問、「起用がむしろかわいそう」との声も聞かれる。国民の一部識者は大批判でも自民党幹部は平気。

★幼稚度が、まして悲しき、ボンボン(いとさん)の・・能力無しの、国家運営

★腐り行く、手足切断、確実に・・糖質好む、馬鹿の群れかな  糖尿病末期の日本人に未来など無い

日本の腐敗は全体に蔓延してもう再生不能

今の日本が完全に壊れている事が証明されるような大事件が次々と発覚する!以下悲しき大事件・・アホノミクス以来のモラルハザードが深刻化してあらゆる日本人の正義感や道徳観が壊れている。当然そんな日本人が営む経済なんて良くなるはずもない。

本日の日本1人当たりのGDPに関する記事では・・日本の2024年は日本の1970年と同じレベルとの事である。54年も後戻りした日本の現実がある。

腐敗の象徴事件、元大阪地検の検事正・北川健太郎(65歳)は、2018年9月に官舎で女性検事に対して準強制性交の罪を犯し、10月25日に大阪地裁で裁判が始まった。事件は2023年6月に発覚し、北川被告は当初犯行を否認していたが、裁判開始後に起訴内容を認め謝罪した。

被害者女性検事の苦悩

女性検事は事件から約6年間苦しんでおり、被害申告が遅れた理由として、検察組織への迷惑を考えたためだと証言した。今年2月にはPTSD(心的外傷後ストレス障害)と診断され、就労が困難な状況になったと報告されている。

検察組織内の問題

北川被告が退官したのは2019年11月で、当時事件の内容は一切明かされず、退職理由も「一身上の都合」とされていた。女性検事が被害申告後に復職を試みたところ、事件関係者の被害者と同じ女性の副検事が捜査情報を北川被告側に漏洩し、さらに被害者を侮辱・中傷する発言をしていたことが明らかになった。

組織への告訴と二次被害

女性検事はこの副検事を10月1日に刑事告訴し、速やかな捜査を求めたが、検察庁からの対応はなく、組織内での二次被害が明らかにされた。

大阪地検の組織風土と信頼問題

大阪地検では過去にも部下の進言を無視する風潮が指摘されており、横領事件を巡る国家賠償請求裁判でも問題が明るみに出ている。検察のトップが加害者となり、現職検事が公然と告発するという前例のない事態が国民の信頼低下を招いており、検察組織に対する徹底した検証が求められている。

この事件と同じ様なトップがド腐敗して腐り切る様な事件が日本では多発している。ふー

ハインリッヒの法則に見る迄も無く・・日本の腐敗は全体に蔓延してもう再生不能状態なのだろう。

★利口バカ、精神腐り、大腐敗・・それでも平気、大愚民国   公憤無き民の未来はデストピア

2024年11月17日

そこらの、普通のおばちゃんにも世界政治は敏感に色濃く影響する!

世界中のリーダーが我欲ろくでなしばかりになる様な・・暗黒時代へ向かいそうな気配が色濃い!!!

トランプ次期大統領の関税政策: 関税の大幅引き上げ方針が示され、すべての国からの輸入品に対し、トラちゃんは大統領就任後に現在の平均3%の関税を10〜20%に引き上げる意向。特に日本への影響が大きくなる見込み。さらにメキシコや中国からの輸入品には100〜200%の関税をかけると宣言!

それにしても次期トランプ政権の主要閣僚の質は・・とてつもなく低い・・同じ共和党の議会承認さえ危ういなんて情報さえある。ふー

中国の景気は今でもとてつもなく低迷しているのに対中関税が100%となれば・・中国景気は墜落状態となる。その場合の日本の中国貿易は大ダメージ不可避⇒あの高飛車の習近平が自国のド不景気を押さえるべく日本企業の中国離脱を防ぐべく、日本の石破首相にG20会議ですり寄って来たとの報道もある。

日本企業への影響:

関税が10%引き上げられた場合、日本の対米輸出は約10%減少すると予測され、アメリカに生産拠点を置く日本企業は、原材料の50%を輸入に依存しているため、輸入コストの上昇が経常利益に大きな打撃を与え、約▼22兆円の損失(日本の石油エネルギー輸入量に近い)が見込まれる。特に愛知県を中心とする自動車産業は影響が大きく、その中でも輸出車を多く生産する田原工場の稼働率は下がるかもね?等々地域経済に深刻なダメージを与える。

日本が最大に依存する中国貿易が低調となれば・・日本企業も大ダメージを受け日本国内の景気も低迷する⇒賃金低下⇒消費低下⇒不景気のインフレ⇒スタグフレーション

米国内の法人税減税や規制緩和の影響:

トランプ氏は国内製造拠点を持つ企業に対し、法人税を現行の21%から15%に引き下げる方針。これが実現すれば、在米日本企業の利益には約2.5兆円のプラス効果有り(しかしこの増益分は再度アメリカに投資され日本には戻らない)。減税政策は、アメリカ国内の景気にプラスの影響を与え、日経平均株価(大企業株のみ)も上昇するかもね?。バブルに加速度が付く・・ふー

日本企業は生き残りをかけてティア1〜2のサプライチェーンも含めて米国現地生産等の米国内投資を活発化させる⇒日本からの輸出の低減⇒日本国内産業の空洞化⇒日本国内のティア3〜4企業の廃業や倒産多発⇒失業率増大⇒日本の下位3/4の層だけの困窮の増大

2025〜2027年前後はとてつもない波乱を覚悟する必要が有りそうである。ふー!世界の緊急事態に日本の政治屋だけ、ボンボン君だらけの・・おままごと政治・・情けない。ふー

★皆無なり、プラス情報、日本には・墜落の前、自ら下がる  落とされる前に自ら下がり生き延びる

★断捨離は、生き延びる知恵、全てなり・下半分は、切り捨てごめん  商業主義からの離脱が大事

★真の価値、求めて生きる、今の今・半分切るは、たやすなりけり  気が付けば7割無駄社会

2024年11月16日

あのトヨタ様の中型SUVが軽四並みの価格迄低下した!

まさに・・”合成の誤謬”・・がまもなく日本でも熾烈、苛烈、残酷になりそうな予感が色濃い!!!

トヨタも中国での生き残りをかけて中国メーカー丸パクリの名前だけトヨタの新型BEV車を2025年3月に中国で発売する。日本の軽四並みの値段で中型の普通車SUVが販売される。以下詳細サイト

https://kuruma-news.jp/post/843592

トヨタ「bZ3X」発表: 2024年11月15日、広州モーターショー2024で詳細発表。発売: 2025年3月、中国市場向けに販売開始。悲しいかな肝心な技術は全部中国製⇒丸パクリ?が色濃い。

車両概要
ブランド: トヨタの純電動サブブランド「bZシリーズ」の新モデル。製造・販売: 広州汽車との合弁会社「広汽トヨタ」が担当。

モデル: ファミリー向けSUV。価格帯: 10-15万元(約214.9-322.3万円)。サイズ・デザイン、車体寸法: 全長4690mm × 全幅1860mm × 全高1650mm、ホイールベース2850mm(トヨタRAV4・294〜563万円よりやや大きい)。自動運転迄入れれば日本で製造するコストの1/2〜1/3を実現している。

室内・装備インテリア: シンプルデザイン、7インチ横長ディスプレイと12.3インチタッチディスプレイ搭載。サウンドシステム: ヤマハ製、11個のスピーカーを採用。チップセット: クアルコム製Snapdragon 8155(254 TOPS)

注:TOPSはECU処理の性能を示す単位、Tera Operations Per Secondの略。 整数演算を秒間何兆回できるかを示す数値でトヨタ「bZ3X」254TOPSは1秒に254兆回の演算能力を示す。

自動運転「レベル1」から「レベル2」が0.1〜10TOPSであるの対し、「レベル3」10〜300TOPSから「レベル4」では400〜1,000TOPSと1,000倍前後に増加。「レベル5」に至っては、1,000〜5,000TOPSが要求される。

運転支援システムレベル: L2++レベル。開発: 中国の自動運転ベンチャー「Momenta」と共同開発(金出して買ったダケの様な気がする)。ハードウェア: NVIDIA Orin-X(254 TOPS)、126ラインLiDARユニット搭載(AI型自動運転で無い事が不利)。機能: 高速道路でのハンズオフ運転、自動駐車、自動召喚(ASS)、分岐レーンの自動進入。

航続距離(CLTC方式):シングルモーター(2WD): 615km。ツインモーター(4WD): 560km。

市場背景と展望
競争力: 中国メーカー製BEVと比較し、先進機能搭載は当たり前!AI型の自動運転レベル4以上、価格が中国BEVメーカーより割安又は同等が生き残りの最低条件となる今後!以下生き残り概要を示す。

※基本BEVの寿命と蓄電池の寿命が同じになる事・充電10分程度、蓄電池寿命は15年以上、100万q程度
@小型普及帯ファミリーカー180〜220万円以下・・年率5〜10%の低価格化⇒最終価格は2/3程度迄低下
A中型普及帯ファミリーカー220〜300万円以下・・年率5〜10%の低価格化⇒最終価格は2/3程度迄低下
B中型プレミアムカー・・・300〜400万円以下・・年率5〜10%の低価格化
C大型プレミアムカー・・・400〜500万円以下・・年率5〜10%の低価格化
上記に・それぞれ高性能化(400〜700馬力・0-100km3秒台)+で100〜200万円の価格となるのだろう。

極少の勝ち組の為の豪華高性能マウンティングカーは・・1000〜1500馬力(1000〜5000万円)以上が普通となる。そんなVIP専用のロボハイヤーも出現する可能性大!

簡単に言えば今後は今の自動車メーカーが生き残る為には最低半額〜勝つ為には1/3程度で今と同等の性能と大きさのAI自動運転BEVビークルが製造出来ないと淘汰されると云う事である。その為に各メーカーがするべき共通な事は・・

@大量の人減らしAIロボット化・・とA大ディスカウントを下請けに要求する事、この2つは確実に実行される事でもある。・・・下請けを使い内製率が8割未満のメーカーは淘汰される。貧しなくても安全性ドチープが貧すれば鈍すのごとく利益捻出で安全性を今より手抜きされたら最悪だが・・???ふー

★安全は、金にならぬと、強欲に・・マスゴミ使い、虚映洗脳  80mの崖から日本車落は如何に?是非テスラと80m比較落下試験をして欲しいモノである。

当然、B生産拠点を地産地消にする事も・・工場労働者が激減して人件費が関係無くなれば実行される事でもある。

さらに日本人の大好きな尊敬するトヨタ様が中国の名も知れぬメーカー丸パクリ情報が今後拡散すれば・・「何だぁ〜中国製BEVで良いじゃん!!!」・・とアホ日本人も気付く事になる⇒中国車信頼度が増し日本メーカーは不利になる。

★実現を、あきらめたかの、新モデル・・中国パクリ、まるちぱすうぇ〜〜  言行不一致の極致

★強弁を、反省無しの、厚顔や・・なりふり捨てて、偽物包む   箱しか提供できない実力不足

★世界一、時代遅れの、民悲し・・この先何で、飢えしのぐかな  現状6割が生活苦⇒さらに衰退

https://news.yahoo.co.jp/articles/599fc1146e38328e4810824649ecdbcacfb637ab

そして収入源が「年金・恩給のみ」の高齢者世帯は現在41.7%⇒今後この割合は急速に増え、今後年金等の実質価値もインフレ等で激減する事は不可避⇒未来は困窮者だらけの日本になる事は確実⇒その爆増困窮者を勝ち組の貴方が面倒(大増税等)を強制的に見させられる事も確実な事!それ以外に日本に選択肢は無い!!!

日本の自動車メーカーも現在の様に日本人だけにバカ高いものを売りつけ莫大搾取は不可能となる。

★搾取する、未来不可能、利益無し・・貧民あえぐ、犯罪多発  やられ損社会が一層過酷になる。

心配なワクチンを・・強行する医療村と厚生労働省

冬になりました、インフルエンザの季節ですね・・インフルエンザと新型コロナワクチンの副反応や死亡等の危険性にとてつもない差が有ります。

インフルエンザワクチンよりコロナワクチンの副反応の出現は17.69倍多い、死亡事例は113.07倍も多く・・果たして安全と呼べるか?以下詳細

★新型コロナワクチンとインフルエンザワクチン 比較データから見える実態【大石が深掘り解説】

https://youtu.be/wsHtBWwKah0

★コロナワクチン接種後 手足に赤い斑点 2年たっても消えず…医師「40年で一度も見たことない症例」スパイクタンパク検出が意味するのは?

https://youtu.be/Q1GlPBCkgxo

デターで見る限りは・・多くの医師さえ警告する新型コロナワクチンは心配ですね!

属国日本は世界の大混乱の被害を受けそうだ!!!

トランプ次期米大統領は、2024年11月12日に「政府効率化省(DOGE)Department of Government Efficiency」の設立と、イーロン・マスク氏とビベック・ラマスワミ氏2人による主導を発表。DOGEの任務は、官僚主義の廃止、規制の削減、無駄な支出の削減、連邦機関の再構築。

確かに人口比で言えば国民一人当たりの政府予算はアメリカが日本の3倍強近くも有る事も事実。
■アメリカ人口3億4542万6571人⇒政府予算6.5兆ドル⇒アメリカGDP⇒26兆8546億ドル
▼日本人口  1億2375万3041人⇒政府予算0.74ドル ⇒日本GDP  ⇒ 3兆6710億ドル

アメリカの人口は日本の2.79倍、アメリカの政府予算は日本の8.78倍。都合1人当たり政府予算は3.14倍もアメリカが多いと云う事になる。アメリカGDPは日本の7.31倍、1人当たりGDPは日本の2.62倍も有るから当然なのであるが・・・。

現実はアリカ人1人で出来る事を日本人は2.62人でやって居る程!超程度が低い(生産性がド低い)と云う事になる。この現実を日本人は全く理解して居ないノー天気のアホーしか居ないと云うとてつもない悲しみがある。なぜか?それはアメリカ人より日本人の方がDNA的質は上なのにである。この差はリーダーの無能(時代の役目を終えたド古い村社会の温存)がもたらす悲し過ぎる差である。日本人の方が優秀なのにアウトップトは1/2.62しかない恐ろしい愚政・・それを許すアホ国民日本人!!!

DOGEの設立期限は、アメリカ独立宣言250周年にあたる2026年7月4日。トランプ氏はこの計画を「現代のマンハッタン計画」と表現。アメリカの広島・長崎に投下した原子爆弾の開発プロジェクトになぞらえ「現代のマンハッタン計画」と呼称⇒原爆被害国日本などトランプに取っては属国以外の何ものもでもない証拠

マスク氏約2兆ドル(308兆円)と連邦予算6.5兆ドルの約1/3を削減⇒これを1年半程度で実行予定との事⇒大混乱は必至

DOGEミッション実行⇒当初はド不景気⇒痛みに耐えた3年後⇒効率化で生産性が増大⇒適正な好景気

トランプ氏の低脳では、当初の”ド不景気”と云う事実を全く理解出来て居ない可能性が大である。ふー

マスク氏はツイッター(現X)買収後に経営難にあった同社で大規模なリストラ(従業員の約80%削減)を敢行。だが政府と民間企業は本質的には違う⇒低脳力者や負け組を切り捨てられないのが”政府”である。解りやすく言えばガン患者にガンの切除の外科手術や放射線医療が全く出来ないのが・・国・・の本質。・・国のガンの治療は免疫療法しかないのである。

国と企業は本質的に全く違う人間の集団である。そこを異質の天才マスクが理解しているかどうかは全く不明!!!

DOGEのミッションは削減すると景気が即爆上がりするイシュー(issue)を見つけて実行する事が求められている天才イーロンマスクでも不可能に近い事をやらなければならない。しかも・・308兆円も減らして実害無し⇒減らした瞬間に即富が増える政策の実行。しかも他に多くの自分の企業を革新させ続けながら・・・

DOGEのミッションは大規模な政府支出削減により、当初は景気低下は必至。次期トランプ政権では減税や規制緩和で景気浮揚が期待されるが、その移行期間のド不景気にトランプ氏支持者の圧倒的多くの低脳者とポピュリズムの塊のトランプが耐えられる可能性は極少

そもそもトランプの政権公約はジャブジャブマネーの先祖返りを低脳者ポピュリズムに訴えて大統領になった。ハリスより政府支出は爆増して政府債務は増える政策ばかりである。

アメリカ連邦政府の債務は現在GDP比▼99%。現行法を前提とした債務は2035年度にGDP比▼125%まで拡大。ハリス氏の公約前提ならこれが8%増加して▼133%、トランプ氏の公約前提ならハリスの2倍以上増加して17%増加の▼142%になる。この大矛盾を政府予算▼2兆ドル削減宣言のイーロマンマスクは理解しているかは、言動からは不明。

その結果、トランプ政権の経済政策が生じるのは確実に「株高・ドル高」ではなく「株安・ドル安」となる、現在の「トランプトレード」が方向転換する可能性が示唆される。マスク氏の主導により、トランプ政権下での景気や財政、金融市場に関する不確実性(大混乱)が色濃い!!!。

さらに低脳・五欲の塊のトラちゃんは、イエスマンばかりを政府の各部門のトップに強引に据える人事をしている。とてもじゃないけど・・グチャグチャ大混乱になる事は容易に想定される。その大混乱の被害を受けるのはトラちゃんを選んだアメリカの負け組のド貧民と云う哀れな結果となるだろう。

この確実な大混乱をポピュリズムで抑え込む為にまた脱法的行為で糊塗しようとすと・・グチャグチャは、さらに深く深刻となり、その範囲も拡大する事になりそうだ!2年後の議会の中間選挙でぼろ負け?アメリカの大混乱⇒西側諸国の大混乱・・全世界の大混乱、モラルハザード、という可能性が高い。

★真逆する、合成誤謬の、悲しきは・・真なる学び、欠落が故  イーロンマスクの今後が見もの!

★クズ選び、自滅の道を、まっしぐら・・不思議なるかな、日本人なり

★人類は、地球破壊の、罰を受け・・絶滅フェーズ、加速する也 遅くても100年後、早ければ50年後

2024年11月15日

1000年に一度の環境大変化!100年に1度の価値の大変化!

時代がニューノーマルのニューエコノミー時代に急速に変化して”自動車”の持つ役割は終焉を迎えた。そう思えない人間は、その人間そのものの役割は新時代には無い(馬車人間)と自覚すべきである。

我が家では地方の温泉行と医者行(健康診断)しかクルマは不必要。ロボタクシーが実現出来ればもうクルマなんて確実に不要となる。10〜50年前には「クルマ=人生の最重要の価値」と真剣に40年間以上も考え続けて来た私が”クルマの時代の終焉”を断言するのである。

日本人の年間車移動距離は約7000km走行、クルマのスピードは平均25km/h程度だから年間運転時間の280時間(年間の平均稼働時間1日当たり46分)と云う事になり日本のクルマの稼働率は1年が8760時間だからたったの3.19%の極少となる。日本人の睡眠時間は平均7時間42分を除外し人の覚醒時間に対するクルマは稼働割合は4.70%しかない。

そんな稼働率がド低くくコストがバカ高い(1人の人生のクルマコスト約5000万円)モノに日本人は人生を過酷なまでに搾取され続けている。殆どの人が商業主義に洗脳されて、その大不幸!大搾取に気付く事も無い。

それがテスラ等のロボタクシーになり、インフラ化し、テスラロボタクシーで移動すれば、その年間コストは年間平均22万9687.5円⇒×70年=1607万8125円となり・・人生コストは約3400万円も節約出来て、そのお金で人生を価値ある人生にする事が可能となる。

夫婦2人の世帯生涯コストとしては約5000〜6800万円の節約が可能となる。これはとてつもない差であり、一刻も早く実現するべき事でもある。特にド衰退不可避の日本では早く正しく啓蒙すべきコトである。

日本はガラパゴス!どうしようもない程のガラパゴス!脳弱・知弱・情弱・ド性悪の民の国、それが日本の今の現実。日本では実質皆無のライドシェアー!

世界ではライドシェアーウーバー等の顧客はウーバーダケで一日1億5000万人が多用をしている。そしてウーバーの売り上げはアメリカダケで1年間に約300億ドル(約4.5兆円)にも及ぶ!世界全体ではこの売上額は2023年、37,2億81,00万0千ドル(約5.6兆円)になる。これを物売りでは無くウーバーシステムだけで稼ぎ出している。

さらに、自動運転の経済規模は今後10年間で今(0.2兆ドル)の14倍(2.8兆ドル=420兆円)にまで増加する(2024.10.22日本経済新聞7面参照)別のカナダの調査会社では17倍と云う試算もある⇒1台当たりのクルマの稼働率はサイバーキャブ等のロボタクシーが増加すれば6倍〜10倍程度(日本で言えば稼働率約20%〜32%になると云う事)にまで増加する事は経済合理性からして当たり前の事⇒クルマ(人を乗せ走るスマホ)の生産台数は1/6〜1/10で良いと云う事を意味する。

そもそもテクノロジーの進歩は人間が移動する事さえも激減させる事も間違いない事である。メタバースもホログラムも普通に普及する時代へむかっている。地球沸騰化による人類絶滅期間を延ばす為にも人の移動は最小限にしないとダメな事は普通の頭脳を持つ人間なら理解出来る。

しかし、日本のオールドエコノミー権化の様な自動車会社は確証バイアスに支配され”まるちぱすうぇ〜〜”なんて連呼し続けている。恐ろしい程の時代感欠落人間の集団である。ICE車は確実に人類の敵である。ふー

もう確実にクルマ屋のクルマの時代は終焉に急速に向かって居る。どんなに遅くとも10年後にはクルマ屋なんて不要になる。走る超高性能スマホを創れる企業のみが生き残る。当たり前すぎる事である。

超高性能スマホを創るのに”まるちぱすうぇ〜〜〜〜”なんて不要であり無用である。

★ガラパゴス、未来拒絶の、自己欺瞞・・まるちぱすうぇ〜〜〜〜、叫びて亡ぶ  なんまいだぶ!

★激変の、時代感じて、今を生き・・新価値認め、断捨離不可避  クルマとクルマ屋は断捨離される

プライドのメチャ高い欧州車メーカーでもプライド放棄で生き残る決断

貴方に以前にもお示しした様に日本車が世界で売れる理由の筆頭@は安い事、A比較的壊れない事、これ以外に有りません。世界で大量に売れる日本メーカーのクルマに「クルマとしての本質的価値」が有るから売れている訳ではないのですよ!

クルマの歴史の長い欧州では日本の高級車など全くと言ってよい程売れて居ません。今では知能の低いアメリカの低所得者又は奥様のセカンドカーとしてのみでしか売れていないのですよ!(しかし今年に入り利益は全く出ない状態へ移行)

簡単に言えば・・・日本車は”世界の軽四”的な存在です。しかも、そもそも安いのに現在利益度外視の大バーゲン中!!100均ショップが70〜80円ショップとして大バーゲンしている感じなのですよ!

欧州自動車メーカーの車両平均価格は日本製より約200〜300万円ほど高い。故に欧州自動車産業は、@欧州製の高額電気自動車(EV)の需要低迷、A中国製激安高性能EVの猛攻、さらに来年から強化されるBEU環境規制という「@〜Bの三重苦」に直面。

2024年8月のEU全体のEV新車販売は前年同期比で44%減少し、ドイツでは政府の補助金制度終了に伴い、EV販売が7割減少⇒現在欧州の自動車メーカーは自国内工場閉鎖や人員解雇の大リストラが始まって居る。

この状態が継続すればEUの環境規制で、2024年から新車のCO2排出量引き下げが義務付けられ、EV需要の低迷により、欧州メーカーは約150億ユーロ(約2兆4,000億円)の罰金を課される

日本メーカーの1台当たりの平均価格は約370万円程度だから、今のところ中国製激安高性能EVの猛攻は中国国内以外では回避出来て居る様に見える。

しかし、今の今!日本車の価格帯370万円以下の中国製の高性能ADAS付きの中型車(日本車のICE車トヨタカムリ相当の大きさ・価格500万円前後)のBEVが10万元(約206万円)から18万元(約371万円)の価格帯で大量に新発売され始めた。日本車にガチバトルの価格帯である。

広汽埃安の新型EV「AION RT」は、車体サイズは全長4,865mm、全幅1,875mm、全高1,520mmで、ホイールベースは2,775mmで3次元センサーのLiDARを搭載しながら300万円台前半15万9800元(約330万円)の価格を実現、さらに小鵬汽車(シャオペン)が新型セダン「MONA M03」全長 4,780mmX 全幅 1,896mm X 全高 1,445mmを発表。ベースグレードの希望価格は11万9800元(約247万円)からと、AION RTよりも安い。

もうすでに中国最先端では、日本でICE車より高額と言われ続けているBEVは日本のICE車の半額前後の値段迄下がって居るのである。しかも価格は半額でも装備は日本車より明らかに上の装備を充実している。

米国では私が予測した通り”もしトラ”が”確トラ”になった!アメリカでは環境規制の見直しでガソリンジャブジャブ経済に後戻りする。

いくら確トラで石油ジャブジャブ政策とICE車保護政策が復活しようが、地球沸騰化は誰の目でも明らかな事、今後2035年までに全新車をゼロエミッション車にするEU計画やアメリカの環境意識の高い州で確実に進行中だ!

2023年のEU市場における中国EVの新車販売シェアは11%であり、3年後には20%に達すると予測されている。EUは中国製EVに追加関税を課すことで合意したが、中国メーカーは欧州に生産拠点を設け、関税回避の動きを活発化⇒時の経過と共に数年以内には関税の中国車抑制効果は無くなるだろう。

中国EVメーカーは価格だけでなく、高級EVの技術力でも欧米日のメーカーを凌駕し、BYDはパリにショールームを開設。日本にもすでに進出してBYDのEVは長い航続距離や優れたバッテリー技術で支持を集め、日本と同様にフランス国内の販売代理店を2024年中に100店に増やす計画だ。そしてZeekrを始めとする中国メーカーも2025年より日本に進出する事を表明済みでもある。

モータリゼーションの長い自動車知識の高いドイツでも、調査では、59%の人が中国製EVを購入する意思を示し、40歳未満では70%以上が購入に前向きとの事。特に若い世代はEVをスマートフォンのように新技術として捉え、ブランドへのこだわりが薄い。日本でもクルマに拘りなど無い若者を中心に中国製BEVの高コスパで人気に火が付く可能性が高い。中国製BEVが軽四並みの価格になればバカ売れ間違いなし。

現在欧州自動車メーカーは厳しい状況に直面しており、フォルクスワーゲン(VW)は国内工場の閉鎖を検討中。ステランティスはイタリア工場の操業停止を余儀なくされ、アウディではベルギー工場での労働者ストが継続中。

欧州プレミアムブランドのアウディは、中身全部中国車(上海汽車集団(SAIC)、IMモーター等・IM-L6)外見ダケアウディがデザインした新ブランド「AUDI」を立ち上げた。この手法で中国メーカーは欧州等の各メーカーと組み関税回避を世界各地で仕掛けてくるだろう。以下詳細

https://kuruma-news.jp/post/841645

上記の「AUDI」主な性能はICE車では実現不可能な程高性能⇒システム最高出力570kW(775ps)・最大トルク800Nm、フルタイム4WDシステム「quattro」、0km⇒100km/h3.6秒

スウェーデンのEV電池大手ノースボルトは、中国製の蓄電池のコスパで大負けし、2023年9月に1,600人(従業員の約20%)の雇用削減を決定。

欧州メーカー製のBEVの価格が高いことや、性能が低い事、充電インフラの整備が遅れていることが需要低迷の一因となっている。

米国は中国製EVに100%の関税を課しているが、EUの追加関税は最高35.3%に留まる。ドイツをはじめとする中国との経済関係が深い国々は中国に対して慎重な対応を取っている。中国依存度がブッチギリ高い日本などは中国の言いなりになるしか他に道は無い。

★仮想敵、依存深刻、馬鹿リーダー・・敵国優位、圧倒差なり  アメリカと中国の又裂き状態不安

2024年11月14日

原理原則違反を延々と続ける日本⇒金利は上がる⇒その先は?

日本人の金融リテラシーは世界最低レベルである、故に日本の政治屋は大借金を可能としているし、国民が円通貨を延々と信認し続けてキャピタルフライが起きずに国家破綻をしないで住んで居る。

日本国債の格付けは今A又はA−を行ったり来たりしている。一つ格付けが下がりBBBとなると金利が4〜6%程度になり、さらに下がりBB(投資不適格)となると途端に金利は6〜8%以上に上がる事になる。円安も進み続ける事になる。ファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)最悪の日本はBBB以降の急落は確実かもね!!!?!!

日本人の乗る飛行機は片肺飛行機である、両翼に有るエンジンが1つしか起動していない。もう一つのエンジン用の燃料は全部上級国民が独り占めしている状態である。

トマピケティーの2014年の年末に和訳され、国内の書店に並んだ仏の経済学者トマ・ピケティ著の『21世紀の資本』は、5,000円を超す分厚い学術書!是非貴方も読み込んで欲しい。その中にある「r>g」という不等式。「r」は資本収益率を示し、「g」は経済成長率を示す。このrとgの2つのエンジン、日本人はrが国民には使えない様に強制的に上級国民の利益の為に意図的に使えない様に洗脳されている。

方や物心付いた幼児の内から金融教育を施す米国!!!2024年4〜6月期の米国の金融所得(r)は年率換算で3.7兆ドル(年間約540兆円)と過去最高に達し、消費を下支えしている。これは日本の40倍にあたる規模。米国の個人所得のうち、資産所得(r)=(利子収入・配当収入)は全体の16%を占め、消費余力に大きな影響を与えている。

利子収入(r)が増加しており、特に短期国債を運用するMMF(マネー・マーケット・ファンド)への個人資金の流入が加速。MMF残高は6.1兆ドル、そのうち個人向けは2.4兆ドル。

日本の家計の資産所得(r)は米国の1/40で、2022年の利子・配当収入は14.5兆円。これは2000年以降で最大だが、1994年のピークと比較すると約半減。

米国の家計の金融資産(非営利団体含む)は122兆ドルで、株式・投資信託が約50%、現預金は15%程度にとどまる。対して日本の家計の金融資産残高は2023年3月末で2199兆円に達し、構成比で現預金(殆ど円預金)が5割以上を占め、株式・投信は約20%。しかも配当効率が最低の日本株が圧倒的に多い。

米国ではすべての家計が高金利や株高の恩恵(r)を受けているわけではなく、資産を持たない中低所得層はクレジットカード債務や住宅ローン金利の負担増に苦しむ状況。しかし、資産を持つ層の消費が米経済全体を支え、失業増加の抑制など底堅さを維持している。

日本のド不景気とド衰退の主因は‥日本の間違った教育による毒政治屋、糞政治やを選び続けているド性悪国民に有る事は何度も本ブログでお示しして来た。そして不景気の本質、需要の低下も上記の日本国の片肺飛行によるコトが明確となる。

★教育屋、糞国民を、増産し・・ド糞政治の、国家崩壊  不幸大増産の日本の教育村は恐ろしい

世界は第三次世界大戦に刻々と向かい始め歩を早めた!

毎日、毎日、恐ろし過ぎるニュースしか聞こえてこない!貴方はどう感じていますかね!!!???

アメリカのトランプが石油ジャブジャブ政治をすると地球沸騰は加速度を付ける、「国連気候変動枠組み条約第29回締約国会議Cop29」も脱退、世界は好き勝手な強欲時代、大紛争(戦争)時代へと向かう。そうすると地球沸騰の大災害や紛争で死ぬ人が爆増する事だろう。

それでなくてもCop29は空中分解の様である、主要国の首脳が参加をしていない。以前の本ブログでもお示しした地球の温暖化ガスの約7割を占める主要5カ国が全く温暖化対策などやる気がないの実情

イーロンマスクもトランプも・・天才と狂人は紙一重、欲が大愚を呼び起こす愚かすぎる人間で有る事は事実の様である。類は友を呼び、プーチンや習近平とも仲良しである。さらにトラちゃん政権で次々に決まる主要閣僚は超右派ばかりのトランプイエスマン(偏向主義者)ばかりである。世界は大混乱必至の雲行きが時と共に色濃くなる。

法治国家とは名ばかりのアメリカになるのだろう。もちろん、すでに日本も法治国家とは名ばかりの国に堕落をしている。

ふー・・人間とは本当に愚かすぎる生き物である。ふー!!!地球沸騰化は確実に加速する!!!

気象災害による死者: 過去20年間で、気候変動の影響を受けた気象災害により57万人以上が死亡との事。特に「気候変動で威力を増した」災害が増加⇒ティピングポイント越えの今後はさらに加速度を付けて死者等の被害は拡大する事は確実。

下記は被害が甚大な事例の一部⇒気候変動が災害の発生確率や強度を高めていることが確認済み。

2011年の東アフリカの干ばつで25万人以上死亡。
2008年ミャンマーのサイクロン「ナルギス」で13万8336人死亡。
2010年ロシアの熱波で5万5000人以上死亡。
2023年リビアの洪水では、ダム崩壊により1万2000人以上が死亡。

ヨーロッパの熱波被害:2022年にはヨーロッパ全域で5万3000人以上が熱波で死亡。2023年も熱波により3万7000人超が犠牲に。

未報告の死者: 暑さ関連の死者数は、一部の後発開発途上国で報告や調査が不十分であり、数十万人規模の死者が含まれていない可能性有り。

気温上昇: 産業革命前と比べて気温は2024年約1.55度上昇。パリ協定の目標1.5度に対し、現状の対策では2100年までに3〜5.7度の上昇が予測され、50年程前倒しされる可能性もあり、さらなる気象災害の激甚化!常態化が確実。

気候変動対策の遅れ: 化石燃料の使用が続き、必要な対策は揃っているにもかかわらず気候変動対策は遅々として進まず、異常気象のみが加速している。

緊急性の強調: 温室効果ガスの排出削減、適応策の早急な実施が求められ、現状では1.55度の上昇にも対応できないほど対策が不十分とされるが排出量の約7割を占める主要5カ国は全くやる気無し。

1952年より始まった「人新生」(じんしんせい)人類活動による様々な負の痕跡(原理原則違反)が明確になった年1952以降を指す。ICE車爆増時代とも合致する。人類滅亡開始の年となるのだろう。1952年の人新生開始から早72年が経過・・人類滅亡迄長くとも後100年程度、早ければ50年後・・恐ろしい現実、人類の無知が証明される。

★強欲は、循環停止、未来無し・・MAGA(Make America Great Again)早めたり、人類滅亡

我欲の塊には・・気付き・・など起きない可能性が大である。ふー

2024年11月13日

今の時代を正しく表現する言葉は・・狂気と破壊・・・

今の今・・とてつもない恐ろしい事が日本で起きていると私は恐怖を感じている。日本人のマインドが83〜85年前の1940年前後と瓜二つの恐怖を感じている。平民は勿論の事、日本の上級国民のマインドが人間として確実に壊れ始めている。確証バイアスの激化!!!ド性悪化の強烈な悪化!”1億総狂気”の恐ろしさである。

まさに・・”狂気”・・の恐ろしさを私は感じている!その事例が下記【A】と【B】と【C】である。

【A】:トヨトミ、中国での増産を計画 2030年までに少なくとも年間250万台生産するとの事。開発業務をできる限り現地の中国人に任せ、自動車の電動化やスマート化が進む中国市場のニーズに合わせた商品を投入していくとの事⇒ところで中国、中国人は日本の最大の仮想敵国なんですけどね!!!脳弱通り越して狂気脳⇒83年前の日本のリーダーと全く同じ思考回路

トヨトミの中国生産台数は、2022年に過去最高の184万台⇒2023年175万台⇒2024年推計169万台と現在衰退中⇒商品力皆無でBEVに云ったては大幅値引きしても全く売れない状態。中国車コピーのクルマしか売れていない。

今有る情報を元に2024年以降の中国市場でのトヨトミの私の生産販売予測は下記である。

2024年⇒160万台⇒2025年⇒130万台⇒2026年⇒100万台⇒2027年⇒100万台⇒2028年⇒120万台⇒2029年⇒130万台⇒2030年⇒150万台・・程度であろう。2030年トヨトミ首脳陣との差・・▼100万台・・・しかも利益は2026年以降は全く出ずの最悪▼赤字に陥る可能性大!!!と私は推測している。

中国でも利益出ず、北米でも利益出ず、欧州では売れない・・日本人から莫大搾取⇒ド衰退国日本人の貧困爆増⇒金利高騰可能性大⇒日本人からの搾取不可能もまもなくである。

過去2年間ではテスラ以外の多くの自動車メーカーが中国の急速な電動化とスマート化に追いつけなくなり、日本メーカーは壊滅的。ホンダや日産自動車のように中国事業の規模を大幅に縮小し、中国メーカーの製造を請け負い(製造下請け)生き残りをするか、三菱自動車は中国市場からの撤退した。

とにかく今後のニュービークル製造で利益を出す為の肝は下記の4つ・・
@高性能全個体電池又は同等性能激安従来電池・・1kW当たり蓄電池コストは6000円前後(今の日本車の1/5)程度の低価格の実現
AAI型自動運転レベル4〜5のシステム(しかも激安不可欠)・・
Bビークルハード部分の2024年時点から半額以下での製造可能システム及びAIロボ工場の実現・・
Cビークルが無人の自力でロボタクシー等で稼ぎ出す事が可能な稼働率を上げるAIシステムの提供

この上記@〜C全てが遅くとも2027年末頃までに実装出来なければ・・競争力、市場支配力など皆無となる。中国のニューエコノミービークルメーカーの多くやテスラは確実に実現可能とする目途がすでに付いている。日本メーカーには不可能。@〜C全てを出来るニューエコノミーメーカーから”買う”しか他に方法など無い⇒利益は出ない事は確実!売れば売る程▼赤字になる。

現状の情報のみで判断すれば日本メーカーに自力で@〜Cの対応が出来る可能性は99.99999999999999999999999999999999999999999999999999999999999999999%無い

【B】:トラちゃんがMAGA(Make America Great Again )を強烈に推し進める事は確実な事である。しかも彼は強欲ディールの塊(かたまり)の様な魂(たましい)を持っている。しかもトラちゃん政府もトラちゃん側近で固めイエスマンばかり、議会も上院、下院ともに共和党が100%支配

トラちゃんは現在関税ゼロのメキシコ産の自動車への200%の高関税を宣言している、日産、トヨタ、ホンダ、マツダもメキシコに工場を持っている。日本メーカーだけでなく、フォルクスワーゲンなどのドイツメーカーも工場を持つ。2023年のメキシコから米国への輸出台数は250万台、の内日本メーカーは約126万台(日産615,751台、マツダ約226,000台、ホンダ約174,000台、トヨタ180,000台)は2025年以降生産不可能となる可能性大。

何をとち狂ったのかトヨタ自動車は、2024年以降もメキシコに対する投資を継続する方針との事。トヨタ、メキシコで2024年内に14.5億ドル投資する。何処に売るのか不思議???テスラはメキシコ投資を2023年より凍結中!

MAGA実現の大本命!米国による中国圧力は過去最大に高まる!⇒中国経済は衰退の今よりもっと強烈衰退不可避⇒中国ニューエコノミービークルメーカーはアメリカ以外のマーケットを強烈に浸食して生き延びるしか他に道は無い。そのマーケットこそ、今までの日本車マーケットそのものである。圧倒的なコスパで負ける日本車など壊滅状態になる。

台湾侵攻!2027年頃がリミットとして中国の台湾併合戦争が起きる可能性が大。ここでもトラちゃんは習近平とディールをするだろう。下記2つの選択肢を与えて習近平に選ばせる戦略は確実な事。

@台湾侵攻を許すが、アメリカ第一MAGAに伴う中国経済の破壊を甘受せよ(関税100〜200%)

Aアメリカ第一を阻止又は妨害するなら台湾侵攻は許さない!(日本等に戦争負担を強いる)共産党の党是を実行し2027年戦争となれば・・中国経済も破壊され、世界も大混乱必至となる。このケースでの日本に与えるマイナスインパクト(日本経済継続の大前提の最大の中国貿易が即時完全に止まる)は世界最大となる。

トラちゃんが習近平に要求する事は・・MAGA(Make America Great Again )が第一であり、要は中国は@Aの場合どちらも「中国は衰退しろ!!!」と強要する事である。毛沢東以来のレガシーが欲しい習近平にはとてつもない屈辱となるだろう。貧困により自己主張が強烈な中国民衆の怒りが増幅されれば中国共産党などアッと云う間に崩壊する。この事を最も熟知し恐れているのも習近平である。ふー

【C】:世界の実質破綻した地球沸騰化対策・・COP29・・完全に形骸化された現実。

2023年主要温暖化ガス排出国トップ5(2024年推定全世界割合は65〜70%)が全くやる気なしの状態である。

1位、中国13,259.64百万トン・・・温暖化対策モチベーション⇒小⇒BEV化は産業振興⇒目的が違う
2位、アメリカ4,682.04・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒中⇒ゼロへ(トランプ)
3位、インド2,955.18・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒小⇒排出量は今後世界一増加に向かう
4位、ロシア2,069.50・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒ゼロ⇒戦争する国に温暖化防止無し
5位、日本944.76・・・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒極少又はゼロ⇒4年連続化石賞

トラちゃんになり世界は分断され戦争可能性は増加し、バカ過ぎるリーダーが多発して地球沸騰化は強烈に加速する事もまた間違いない事実である。世界中で大災害が多発!多発の常態化⇒世界の中間層の貧民化の加速⇒クルマなど売れるハズが無い。ICE車など人類の敵と皆が周知する事になる。

★交通の、インフラ化なり、今時代・・・価値の転換、時代転換  時代が変わると価値も変わる!

★殺し合い、人の本性、ゆるぎ無き・・・殺りく歴史、進化の歴史  人の本性は殺し合いに有り!

今度ばかりは愚かすぎる生き物人間を生き延びさせる程大自然は寛容では無い!絶滅への道まっしぐら

★バカリーダー、玉砕叫ぶ、再びに・・猪突猛進、地獄道なり  歴史は韻を踏み繰り返す⇒原理原則

地球沸騰化無視の付けは・・甚大確実!!!

石油ジャブジャブのトランプ政権で・・地球沸騰化・・は加速度が増す事は間違いない事!!!ダラダラと効果の無い温暖化防止策では時間ダケを消耗し何れ人類は破滅する。劇薬トラちゃんで・・一気に地球を沸騰化させ激甚被害を目の前にしないと人は強烈な痛みに耐えて変化のリスクを取らない事をイーロンは熟知している。ティピングポイントを確実に超えた今の今!最良の策は・・

毒(トラちゃん)をもって毒(地球沸騰化⇒人類滅亡)を制する・・・第一原理思考の真骨頂である。

”時の利益”の為には、今の官僚的民主党政策では間に合わない最悪政治である・・トラと云う劇薬が不可欠・・強烈な痛みが無いと人は変化をしない。その真理をイーロンマスクは第一原理思考から詠みといて居る!!!今の人類の”ゆでがえる”にイライラしているのである。そしてトランプをバカでは無い事も勇気あるパッションの有る人間で有る事も理解をしている。後は”気付き”ダケの問題である。ふー

何より政治家としてイーロンマスクの実績(スペースX等)を今のところは最大限理解出来て居る様に見えるトラちゃんをリスペクトしている。イーロンの夢!火星にいち早く行くために不可欠なトラちゃんである。しかし、この今の蜜月関係は・・従来からのトランプの取り巻きにより破壊される可能性も50〜〜%程度は有ると私は心配をしている。

トランプ再選による自動車市場への影響
トランプ大統領は「EV補助金の廃止」を表明し、これを受け「エンジン車復活」を期待する声があるが、期待は浅はか。トランプの反EV姿勢は、エンジン車への偏愛ではなく、「MAGA(Make America Great Again・アメリカを再び偉大に)」に基づき、中国製BEVや日本や韓国のHVの輸入増加を懸念することが主因。

トランプ政権に於けるアメリカの反EV姿勢の背景
アメリカ市場で中国から安価なEVが多く輸入さるのを阻止する事がトランプのMAGA方針の柱。中国製BEV阻止で国内で恩恵を受けるのはテスラくらいしかなく、アメリカ経済的メリットが乏しいため、EV普及を推進する意義が薄い。テスラも現状BEVで利益を上げられるのは全世界でテスラ車とBYDしか無く中国メーカーのテスラより現状コスパが勝るBYDがアメリカに来なくなる事はテスラに取って好都合

さらにテスラはすでにBEV販売の自動車会社をリープフロッグしていて「AI+エネルギー企業」に脱皮をしているので「EV補助金の廃止」されても痛くもかゆくもない未来がイーロンには見えている。さらにアンボックスド工法等で補助金以上のコスト減も実現の目途が立っている。そもそもイーロンマスク的にはあらゆる補助金など第一原理思考違反の権化だと考えている。

また地球沸騰化で自然災害の爆増で間違いなく環境の為に世論は強くなり何れBEV普及やロボタクシー等のBEVのインフラ化(稼働率を上げ移動コストの低減をする事)は不可避で有る事は確実な事。時と共に世論に敏感なトランプもアメリカ製のBEV化はMAGA方針実現の為には不可避と理解する。

ガソリン高騰とハイブリッドカーの需要
ガソリン価格の高騰によりハイブリッドカーの人気が高まっているが、トランプが日本製や韓国製等のハイブリッドカーを推進することは、中国EVの増加と同様、MAGA的観点からは望ましくない。アメリカ製の自動車(フォード、シボレー等)が売れなければ支持層の期待に応えられないと考えられている。

輸入EVやハイブリッド車の締め出しの可能性
トランプ再選後、関税引き上げなどにより、輸入EVや日本・韓国のハイブリッド車の流入が制限される可能性が強い。GMもEV販売を推進していることから、時と共にアメリカン・ブランドのEVを中心に市場を再編する方針。

イーロン・マスクとトランプの関係
イーロン・マスクはトランプを支持しているが、これはEVというより宇宙開発事業でのメリットや行政の簡素化により、より制約の少ないスピーディーな企業活動の実現を見込んでいる。アメリカ企業が時と共にBEV化の遅れを取り戻した時点でイーロンがトランプに「日本車等のアメリカ生産だけではなく、アメリカ製EVを優遇する政策をとるべき」とアドバイスすれば、政策に反映される可能性が大である。それは真の「MAGA」となる事は当然の事で2期目で後の無いレガシーを欲するトランプには快感になる事だからである。

日本自動車メーカーへの影響
トランプ政権の手法は、MAGA方針の実現の為にディール(取引)を通じてアメリカンブランドを強調するもので、結果として日本メーカーには厳しい対応が求められる。トランプ再選によりアメリカの自動車業界が変革を迎える中で、日本企業はより多くのアメリカ生産、日本国内工場の廃止と云う難しい判断を迫られると予想される。しかも日本メーカーの多くは北米での自動車販売では殆ど利益が出ない状態に陥って居る。

★天才は、先を感じる、感性の・・鋭き故に、未来見通す  「第一原理思考+天才」の凄さである。

後はトラちゃんがオールドエコノミーの権現に後ろ髪引かれて・・サンクコストや過去のノスタルジーに引きずられてイーロンマスクと仲たがいしない事(可能性は50%以上あると心配)を祈るばかりである。後は基本おっちょこちょい同士の二人で有るので・・浮かれすぎて嵌めを外して人間の本性の1つの堕落(人間的変質)が起きない事を祈るばかりである。

★悲しきは、人間なりて、変節は・・当然起きる、克己心かな   自分の敵は自分!打ち勝てるか?

2024年11月12日

この先、日本人は何で飯を食うのかなぁ〜〜〜

貴方は地球温暖化、否沸騰化心配では有りませんか?日本も現状維持のICE車大事では時の利益を消失すると私は心配をしていますよ!もう日本車は最大のマーケット中国では売れないし、北米では売れても利益が殆どでない状態なのですよ!

脳弱・知弱・情弱の日本人からさらに搾取するしか生き残る道はなくなります。ド衰退の日本人もクルマなんて買えなくなる事も間違いない近未来ですよ!

時代に合うBEV普及の鍵となる蓄電池の性能と安全性が現在中国メーカーがダントツ1位である!蓄電池の蓄電容量の表示には単体電池レベルと車載時のパック状態レベルの2つが重量当たり表現である。もう一つは容積レベルの蓄電性能表示と・・合計3つが混在して表示されている。一番確実なのは重量当たりパックレベルの蓄電容量が重要。以下が現在の蓄電容量の性能順位(数値が多い程蓄電量が多い=高性能)

1位 NIO SSB  150kWh蓄電池の260.9Wh/kg
2位 Aion LX  144.4kWh蓄電池205Wh/kg
3位 Zeekr001 140kWh蓄電池の200Wh/kg

4位〜5位 中国製BEV・・・187.51〜186.4Wh/kg
6位 テスラモデルX 100kWh蓄電池の186.2Wh/kg

19位 ニッサンアリア91kWh蓄電池の157.4Wh/kg

23位 トヨタbZ4x 71.4kWh蓄電池の148.44Wh/kg

日本メーカーのBEVの蓄電池は蓄電容量も中国勢やテスラより大幅に低性能であり、充電スピードも1.5〜2.0倍程の時間が必要となって居て・・もう中国では4割引き〜半額程度にしても日本メーカーのBEVは全く売れていない。

電池技術の革新は、BEV車の普及を促進するカギ。新エネルギー車の安全性、航続距離、充電効率などに対して消費者の求めるレベルが高まる中、液体電解質を使う従来型の電池から高性能で将来性のある固体電池技術の開発が重要は全てのメーカーが一致。

固体電池市場は2024年に入って過熱。智己汽車(IM Motors)が固体電池の車載を進めると発表し、広気埃安(AION)もEVブランド・昊ノ(HYPTEC)に全固体電池を搭載する計画を明らかにしている。

太藍新能源も大きな飛躍を遂げており、4C超急速充電用の半固体電池や、エネルギー密度が720Wh/kg(パックレベル換算500Wh/kg)と高く、容量が120Ahに上る車載クラスの全固体リチウム金属電池を世界で初めて開発した。

中国で自動車メーカーと固体電池メーカーの提携は、上海汽車(SAIC)と清陶能源(Qintao Energy Development)、蔚来汽車(NIO)と衛藍新能源(WELION New Energy)に続く、3つ目のケースとなった。中国の自動車産業において固体電池技術の活用は急加速している。2025〜には全個体電池が当たり前

太藍新能源は、大規模量産間近。重慶市にある生産拠点では、0.2ギガワット時(GWh)の生産ラインがほぼフル稼働。建設中の12GWh生産ラインは2024年内に操業を開始する予定で、生産高は年間100億元(約2100億円)を超える。

今後のBEVのハードテクノロジーの肝となる全個体電池でも中国勢の実用化は日本勢より3年〜5年前倒しで実用化する様相である。前にもお伝えしたがもう日本勢は詰んでいる、負け確定!何してもダメ!!!

さらにBEVのもう一つの肝であるAI自動運転もテスラのFSD13.3〜やファーウェーやバイドゥー等の自動運転ソフトと比較すると現状でも日本製は幼稚で天と地ほどの差が有る。AIの特性から云って先行者利得は極大でその差はさらに加速度を付けて開く事も間違いない事実である。ふー

さらに日本メーカーの大得意だった車両本体の製造についても・・ニューエコノミーメーカー等はテスラダケでは無くとてつもない原価低減(日本製の半額以下)を実現済みである。

XpengP7x・全長5056×全幅1973×全高1512のフルサイズセダンが、高性能ADAS(演算能力60TOPS)付き本当に豪華なフルオプション(ベンツのSクラス2000万円並みの装備)で399万円で発売される。0-100km加速6.9秒、電費11.4Kw/100km・・16000トンのギガキャスト等々最先端BEVとなっている。

注:TOPSは“システムが1秒間に何兆回の演算を実行できるか”を示す。例えば、60TOPSならば、1秒間に60兆回の演算が実行可能。

「レベル1」から「レベル2」が0.1〜10TOPSであるの対し、「レベル3」10〜300TOPSから「レベル4」では400〜1,000TOPSと1,000倍前後に増加する。「レベル5」に至っては、1,000〜5,000TOPSが要求される。

問題となるのが、電力消費の著しい増大。自動運転車両のセンシングとコンピューティングが消費する電力量は、「レベル4」〜「レベル5」になると「レベル1」〜「レベル2」の50倍〜200倍に達するという。電力を効率的に利用する工夫が欠かせない。この省エネECUでテスラのシステム(現状4⇒まもなく5)とFSDがブッチギリの世界1位である。この省エネ性能では中国勢もテスラの足元にも及ばない(第一原理思考なら当然の事)。

1台にECUだけで100個前後(幼稚なECUの集合体)ある様な日本車は全く勝ち目がないし論外、圏外、時代遅れ、ガラパゴス車、見た目と中身は天と地程違うと云う事を日本人ダケは理解不能と云う脳弱・知弱・情弱・ふー・・の状態

未だに”マルチバカうぇ〜〜〜”なんて寝言こいているアホーが日本には山ほど居る事にガクゼンとする。悲しいかな日本メーカーにこの”マルチバカうぇ〜〜〜”アホーを上回るメーカーは1社も無いと云う恐ろしい現実にガクゼンを通り越して・・放心状態となる。ふー

何時まで”赤信号みんなで渡れば怖くない”なんて事しているのか!!!!怒りさえ湧いてくる。

★実績の、皆無のリーダー、その上で・・院政敷いて、皆々腐る  原理原則通りに100%なる!!!

★小器(うつわ)に、何を入れても、皆こぼれ・・あちこちゴミの、マルチごみうぇ〜〜〜

「二兎(にと)を追うものは、一兎(いっと)をも得ず」ということわざ。 能無しが欲張ると何も得られない、結局どちらも失敗するといった意味をもつことわざ!

84年前の旧日本軍の戦術と同じ・・多方面分散戦争・・能力が82.80倍・米優位で強烈に劣る日本軍が戦力分散して勝てると思う脳弱・知弱・情弱・思考停止⇒当然3年8カ月後日本全土が焼け野原原爆投下の全面無条件敗北

今の今、AI能力3265倍・米優位に・・マルチごみうぇー(唯一勝つHVもすでに中国製に負けて居る)と旧日本軍と同じリソース分散をして戦いを仕掛けている日本メーカーの利己馬鹿エリート集団

★今を見ず、未来も視ずに、確証の・・バイアス怖し、脳弱悲し  バンザイクリフの再来確実

上記言説は株式市場のPBR数値を見ても明らかに証明される。PBRとは「Price Book-value Ratio」の略で、株価が1株あたり純資産(BPS:Book-value Per Share)の何倍まで買われているかを見る投資尺度

この数値が高いほど”未来の価値”を株式市場は評価して買い(数値)が高くなる⇒数値高い=割高でも売れる。(2024.11.12現在)

トヨタ⇒PBR⇒1.05倍
ホンダ⇒PBR⇒0.53倍
日産 ⇒PBR⇒0.23倍
マツダ⇒PBR⇒0.38倍
スバル⇒PBR⇒1.18倍
スズキ⇒PBR⇒1.19倍

テスラ⇒PBR⇒17.79倍・・・世界の株式市場はトヨタの約1/5の生産量ので利益も約1/4と低いテスラ(利益1.35兆円)をトヨタ(利益5.35兆円)のトヨタの約17倍(株価が高すぎる警戒圏となっている)とテスラの未来を評価している。

注:PBRは企業の株価と1株あたり純資産の比率を示す指標で、株価が割安か割高かを判断する際に用いられます。 一般的には、PBRが1.0より小さい場合は(その企業に成長力が有る場合)割安、1.5より大きい場合は割高とされる。テスラは乱高下がとてつもなく大きいプロ向け銘柄

★今バブル、弾けぬバブル、無き歴史・・やがて弾けて、混沌未来  ド不景気到来の準備不可欠

糞による糞の為の糞政治が延々と続き⇒最後は滅亡

日本国を、ほんのちょっとダケまともな国にする為の原因になったのは・・教育屋でも無く政治屋でも無く経済界でも無く、学者でも無くもちろんジャーナリスでも無くマスゴミでも無く国民の良識でも無い。それは以下の3人

1,失意の殺人者・・・・・エセ右翼頭目を殺し悪徳権力が分散⇒カルト教団ズブズブの発覚
2,赤旗・・共産党新聞・・エセ右翼政党の裏金事実の公開
3,赤旗記事を検証し刑事告訴した1学者・・悪党を実名告発、警察検察は一部とは云え犯罪証明

そして大きく「消去法の選択」で見掛け上は変化した選挙の結果の特徴

自民・公明(自公)が一強多弱の状態から過半数を失い、少数与党へ転落。立憲民主党が議席を50増やしたが、比例得票は前回からわずか7万票増の約1,156万票に留まり、支持率も一桁台のため政党支持が拡大したとは言えない。以下は各政党の比例(政党信認)得票による当選者数。与党59+20=79、その他97

自民59 立民44 維新15 公明20 共産7 国民17 れいわ9 社民0 参政3 みんな0 保守2

野党では顕著に増加得票したのは国民とれいわのみが増加したダケ・・両党ともスローガンは強欲国民の欲を刺激する減税!(←日本の現在の大問題の先送り政策以外に無い)のポピュリズム政党の最右翼

ド性悪国民の証明・・これだけデタラメ政治でド衰退国を創り上げた自民党が比例支持率第一位継続、そして裏金極悪人5人衆の内パンツ泥棒以外の4人はブッチギリ当選の再任⇒「日本人=糞国民」の証明

選択が無い国民(糞国民では無いが脳弱国民)は「消去法の選択」として、偽物国民民主党に行くしか無く、国民民主党がキャスティング・ボートを握り、ポピュリズムスローガンで勝利。その後党首の不倫が発覚、色ボケ”性事屋”確定も党首を継続決定!・・一番政治屋になる為に支えてくれた奥さん裏切る様な人間性のド低い感謝皆無の色ボケ糞人間は変えなきゃダメ・・でしょう。

選挙を通じて見えた政党の課題⇒日本にはロクデナシ政治屋しか居ない。そうなる主因は愚民国家故!

立憲民主党は「政権交代」を一貫して主張したが、政策協議を軽視する姿勢が批判され、「反対野党」の印象を強めた⇒事前の野党調整等の不備(政治の1丁目一番地も出来ない輩の集団)⇒幼稚集団。

自公は首班指名でも困難「決められない政治」過去に社会党を丸のみして社会党党首村山を首相として生き延びる事も出来ず。与党として国民民主党や他野党と丁寧な対応が求められている状況。

メディアの課題と反省点⇒日本国のド衰退の手先が日本のマスゴミ!!!

メディアは、政権が強すぎれば「傲慢さ」を批判するガス抜き演技、弱くなれば「決められない政治」と批判、どちらの状況でも視聴率稼ぎに終始、メディア経営者の本質の根底は権力癒着に変化無し。与党や野党を「対決構図」に見立てるような視聴率を稼ぐ演出報道が多く、政局優先で建設的な議論を無視し視聴率稼ぎで煽る傾向がある。

安倍政権時の独裁、それに対抗すべく「建設的な議論を行う野党」がいまだ実現しておらず、メディア自体も古い我欲体質、今回の選挙でメディアもまた「敗者」となったと指摘される。

★殺人者、日本を救う、唯一人・・狂気破壊の、救世主なり   悲し過ぎる現実が有る日本人

2024年11月11日

COP29は紛糾不可避⇒やる意味など皆無かもね!

貴方は地球沸騰化!どの程度リアリティーが有りますか???深刻に受け止めていますか???もうっ確実にティピングポイントを超えている!!!

注:tipping pointとは小さな変化や動きが積み重なって、突然巨大な変化を起こすポイントのことであり、これを超えると何をしても後戻りは不可能になる分岐点

今の今日本の南海上には4つの台風が同時発生をしている・・今の今11月11日時点・・日本で夏日(25℃以上)も多発している。過去140年間の観測史上最遅の真夏日35℃以上も10月に発生をしている。

11月11日、本日よりにアゼルバイジャンで開催されるCOP29では、気候変動対策における具体的な合意が各国に求められ、気温上昇の抑制に向けた対策を討議⇒COP29は紛糾不可避。以下COP29詳細

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20241111/k10014634741000.html

温暖化技術の遅れている発展途上国の温暖化防止の為の莫大な資金を拠出する国の選定や額で大紛糾する可能性大⇒日本のバカがまた莫大な金を出さされるのであろう。

世界2位の温暖化ガス排出国の米国2024年の米大統領選でトランプ氏がパリ協定からの再離脱や化石燃料重視政策の復活の可能性が色濃く、国際的な気候変動対策は空中分解の可能性大。下記の様に2023年主要温暖化ガス排出国トップ5(2024年推定全世界割合は65〜70%)が全くやる気なしの状態である。

1位、中国13,259.64百万トン・・・温暖化対策モチベーション⇒小⇒BEV化は産業振興⇒目的が違う
2位、アメリカ4,682.04・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒中⇒ゼロへ(トランプ)
3位、インド2,955.18・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒小⇒排出量は今後世界一増加に向かう
4位、ロシア2,069.50・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒ゼロ⇒戦争する国に温暖化防止無し
5位、日本944.76・・・・・・・・ 温暖化対策モチベーション⇒極少又はゼロ⇒4年連続化石賞

詳細⇒ https://sekai-hub.com/statistics/edgar-co2-emissions-ranking-2023

2024年の世界平均気温は産業革命前より1.55度以上高く、前年の2023年1.48℃を上回る。2024年10月の平均気温の世界平均気温は産業革命前比で1.65度上昇し、観測史上2番目の高さを記録。エルニーニョの影響があった2023年10月の1.70℃より0.5度低いものの、依然として高温。

2023年5月より地球の平均気温の上昇幅は過去の数十倍〜数百倍と一気に爆増して地球沸騰化不可避になって居る。テッピングポイントは既に過ぎた、今後は加速度を付けて温度は上がり続ける運命!!!

オーバーシュートと技術的課題:パリ協定は一度1.5度を超えても、CO₂回収・貯留技術で温度を下げる「オーバーシュート」を想定。しかし、これら技術は未確立で、費用も未確定、技術的課題が残る。

時代はAI⇒AGI(2027〜2029年頃)⇒ASI(2030〜頃)と変化して莫大な電力を必要とする時代へ確実に向かう、AIの進化スピードはドンドン前倒しされている(孫正義氏談)。地球沸騰化は加速する事は間違いない。

ASIに地球沸騰化を防止せよと命令すれば・・”人類の大量殺りく”をAIロボット兵器で開始する事もまた間違いない解(それ以外の解は無い)であろう。

今後は世界中で地球沸騰化を原因とする大災害(豪雨・山火事・ハリケーン・スーパー台風・大干ばつ・熱中症等々)が何時でも各地で起き続ける事が常態化する事も容易に推定可能である。

日本でも能登半島の様な短期間に連続する甚大な自然災害で大混乱の様な地域が毎年出現する可能性もとてつもなく高い。

その時!世界世論は地球沸騰化の過酷な現実に目覚めて・・・確実に炭素税(国境炭素税等)は義務化される事も間違いない!!!、化石賞を日本は4回連続の受賞して居る様なICE車大好きの自然エネルギー大嫌いの日本は世界から大バッシングされて温暖化対策費を数倍求められる事もまた、間違いない事になる。疲弊しまくって大衰退し、大借金を抱える日本、高齢者が3割⇒4割に確実に増える日本はどうなると、貴方は思いますか???

そもそも今後増え続ける高齢者は・・日本のド衰退期を経て生まれた高齢者であるから確実に資産は少なく国家のお荷物になる高齢者が爆増すると云う事が大きく変質する日本の高齢化の現実である。今の高齢者は昭和の発展期を経た高齢者だからそれなりの割合の高齢者には蓄えが有るが・・今後は高齢者の殆どは蓄え無しのド貧困高齢者となる。その高齢者を貴方と貴方の子が面倒を見させられる事もまた確実な事である。ふー

★連鎖する、過酷の事実、目の前に・激痛走る、一億の民   日本人の8割は確実に激痛下で生きる

恐竜の絶滅は今から約6550万年前頃⇒原因⇒巨大隕石(直径10キロメートルを超える小惑星)の地球衝突⇒大量のチリが大気中に長期間拡散⇒太陽光が遮られ寒冷化⇒光合成が出来ず植物が激減⇒草食恐竜の絶滅⇒肉食恐竜の絶滅・・となった。

地球沸騰化は、高温により植物の光合成が不可能となる⇒後は人類も恐竜と同じ運命をたどる。早ければ50年後、遅くとも100年後には人類絶滅プロセスは普通に理解・認識出来る深刻な状態となるだろう。まぁ〜〜その頃には日本そのものが消滅している可能性も高いけどね・・ふー

★激変は、加速度付けて、深刻に・人知を超えて、貴方を襲う  テッピングポイント超えは超危険

日本人はリスクリテラシーが最低の民族⇒思考停止の民

「原理原則⇒環境が全てを定義する」日本の環境は、地球に出来た”しわ”の上の国、しかも4枚のプレートがひしめき合い、約2000本以上(この数倍あるかもね)の活断層が有るとてつもない危険な土地の上の国。

実際、自然災害の被害額は世界平均の68倍。地震の発生数は世界平均の80倍と云うファクトが存在する。

もともと、大都市は過去の経済的な水運が有利として発展して来た歴史がある。つまり、「低地=危険な地質」で有る事が殆どである。しかも、その環境は・・地球沸騰化確実で過去より数倍危険になる事が確実な今の今である。日本人の脳弱・知弱・情弱・思考停止・ド性悪の商業主義の信奉がもたらす大不幸が確実に起きると断言する。

「環境が全てを定義する!=原理原則」世界一危険な土地に世界一危険な建築物タワーマンションの欠点について、以下のように@〜Iの箇条書きで示す。

@建物の構造的な脆弱性
タワーマンションは高さゆえに、上層階の重さを下層階が支える必要があり、構造に対する負担が大きくなる。特に地震大国である日本では、超高層建築には高い強度が求められるが、その分修繕やメンテナンスの難しさが課題となる。

A騒音問題
通常のマンションと異なり、タワーマンションは外壁や戸境壁に軽量素材が使われることが多い。具体的には、外壁には「ALCパネル」、住戸間の壁には「乾式壁」が使われるが、これらは隣の住戸の生活音を通しやすく、騒音問題が起こりやすい。

B修繕の難しさとコスト
タワーマンションの外壁に使用されるALCパネルには多くの継ぎ目があり、その隙間を埋めるコーキング剤の劣化が避けられない。築15年程度で修繕が必要になるが、高層階の外壁修繕は足場を組めないため、クレーンを使用した高額な工事が必要となる。

C修繕費の負担
高層階の修繕には作業用クレーンを使用するため、費用が通常のマンションの修繕費の倍以上かかる可能性がある。また、風の強い日は作業が中断することも多く、工事に時間がかかる。

D居住空間の制約
建物の強度を確保するため、柱や壁が厚くなることで住居内のスペースが圧迫される。一方、壁を薄くすると音漏れなどの問題が生じ、居住性能を犠牲にしている面がある。

E高層階特有の問題
高層階では風切り音や揺れが感じやすく、特に強風の日には騒音が生じやすい。また、エレベーターの故障や停電時には上層階の住民が大きな影響を受けやすい。

F資産価値の低下
年数が経つにつれて、タワーマンションの資産価値が下がりやすい。修繕費の負担やメンテナンスの手間が増えることで、購入希望者が減少し、将来的な売却も難しくなる可能性がある。

G管理組合への依存
タワーマンションの維持・管理は管理組合に依存しており、修繕積立金の適切な管理が行われなければ、将来的に修繕が困難になるリスクがある。また、区分所有者全員が一致協力して問題を解決しなければならないが、それがうまくいかない場合、住民間でトラブルが発生する可能性もある。

H地震リスクと安全性
そもそも建築基準法は過去の災害より規定されている。しかも最低限の事しか規定していない。地中の地盤の事など今でも震度5強程度対応で許可となる。商業主義の権現の様な超高層建築は地震時の安全性に懸念がある。日本は地震大国であり、大地震が発生した場合、タワーマンションの構造的な弱点が露呈する恐れがある。特に、倒壊や大規模な損壊が発生した場合の修繕や再建は、膨大な費用と時間を要する。

I長期的なメンテナンス問題
タワーマンションは通常のマンションに比べ、メンテナンスが困難で、築年数が経つにつれて修繕が必要になる箇所が増える。特に外壁の継ぎ目やコーキング剤の劣化が進行すると、雨漏りや建物の劣化が進む可能性が高い。

これらの欠点が積み重なることで、タワーマンションは将来的に維持管理の負担が大きくなり、結果的に住民が困り果て「自業自得」と言われるような状況に直面するリスクが日本では確実にあると指摘されている。

人類が人類と呼ばれ始めて約500万年、緑大自然の中で生き続けてDNAを進化させた。たった50年程度の今のコンクリートやガラス等の無機質で出来た空間で安らぐハズが無い。ましてや地上を大きく離れたタワマンなど健康生存空間としては100%原理原則的に無理である。そんなタワマンを好む商業主義に洗脳された人間は・・もう人間と呼ぶには不適当な生き物だろう。

★バカになる、建物好む、アホずらが・タワマン住みて、悦に入りたる  もう滑稽を通り越している

2024年11月10日

もう時代の役目を終えたかもね・・・ふー

先のブログでも紹介したが日本の自動車メーカーの日産がド衰退して居る様である。調べれば調べるほど無責任な時代感覚無しのロクデナシ経営だったコトが判明する。商品力が時代に全くキャッチアップ出来て居ない・・”売れるハズが無い”・・と云う商品しか提供出来て居ないダメ経営者である。

2024年11月8日の日本経済新聞記事参照・・日産は最近のピーク生産台数は2017年577万台(生産キャパシティーは記事によれば700万台を維持との事)から7年間で従業員や設備はそのままで2024年は生産台数は半減程度迄衰退した。

2024年の上半期の4〜9月の世界生産台数は前年同期比7.8%減の153万2501台⇒すでに年300万台強レベル迄落ちている。2017年から毎年、毎年、生産台数は下がり続けている事をカバーする為に2022年より販売単価を上げる戦略(中身の伴わない値上げ)が・・2024年になり行き詰った可能性が大である。

そこらの駄菓子屋でもやらない事!!!売上減⇒値上げ⇒さらに売り上げ減・・負のスパイラル

          2017年度通期  2019年度通期  2020年度通期  2023年度通期
売上高       11兆7000億円  9兆8,789億円  7兆8,626億円  10兆6000万円

総生産台数557万台  577万台     493万台      405万台     344万台
従業員数(正社員) 13.7万人    13.9万人     13.6万人    13.2万人
臨時社員(派遣等)  1.9万人     1.9万人      1.7万人     1.5万人

以下ニッサンのIR情報を参照

https://irbank.net/E02142/worker

https://irbank.net/E02142/results

コストカットしかしなかったカルロスゴーンも酷かったが、上記推移を見れば経営層は2017年より殆ど何もしてこなかったと云う事が良く理解可能である。何もしない人々が以下の報酬!

年間報酬1億円以上の役員
アシュワニ・グプタ 8億9700万円
内田誠  6億5700万円・・・・・・・責任を取り今後は半額との声明有り
坂本秀行 1億9000万円
中畔邦雄 1億6900万円
星野朝子 1億6900万円

これは日本の大企業の無責任経営の縮図を理解出来る事例となろう。中国では304万円でも全く売れないアリア(中国全土で月販57台)同じ車を日本人には700万円前後(いくらバカ日本人でも月販200台程度しか買わない)で平気で売りつける日本人からのみ搾取するビジネスモデルが日本の大企業のビジネスモデルであろう。同じ搾取をマスゴミを使い日本人を洗脳し日本の大企業は平気でやりつづけている。商道徳も糞も無い銭ゲバ自滅経営である。

★幼稚なり、ガキの判断、身勝手の・・顧客無視する、ナルシズムかな  格好つけの痛い経営者

★搾取され、喜ぶバカが、日本人・・哀れ悲しき、畜生の群れ  社畜・国畜・脳弱・情弱・知弱

★行詰まり、山ほど出るぞ、日本国・・無知先送り、爆弾破裂  あちこちで無知の崩落破綻が爆増

極悪商業主義は人間の質も地に落ちる!

レクサスを高級ブランドとしてありがたがるのは・・日本人ダケ、脳弱・知弱・情弱故に起きる事。

正味400万円程度のミニバンをデコレーションして5倍の2000万円で売ると云う商法を平気で出来る不思議、銭ゲバ体質に私は嗚咽する。それを買うバカが居ると云う事にも驚きを禁じ得ない。ふー

私の有人にトヨタ自動車大好きという根っからのトヨタファンが居たが・・レクサスダケは「バッチダケ変えて200万高く売る根性が許せんと!!!」約30年継続して来たトヨタファンをやめた人間がいる。

「レクサスは2005年に日本での販売を開始し20年が経過、2023年の日本での年間販売台数は過去最高の94,647台を達成。これは日本国内のメルセデス・ベンツ(5万1228台)やBMW(3万4501台)を上回る数字で、レクサスのプレゼンスが日本(だけ)では確立されている」とコバンザメモーター茶―ナリストは記事にするが実態は真逆。

一応メーカーの意図する高級車ブランドレクサスなのだけど・・高価格帯は殆ど売れないと云う現実がある。販売の中心モデル: 2023年12月に発売された小型SUV「LBX」が販売の中心で、手頃な価格帯(460万円〜)

欧州やアメリカのクルマの平均価格はアメリカの新車の平均価格は約48,400ドル(735万円)、欧州ではプレミアムブランドの平均価格は45000〜50000ユーロ(745万円〜827万円)レクサスの売れ筋は欧米の普通のクルマの平均以下の価格

大不調の「L」冠モデル: 高級ライン「L」のフラッグシップモデル、LS(セダン)、LC(クーペ)、LX(大型SUV)、LM(高級ミニバン)は売上不振。特にLXは供給停止が続き、LMも高価格帯(約2000万円)のため販売が低迷。

メーカーが高級車ブランド化を意図したハズのレクサスは、レクサスの中でも高級車「L」モデルが超販売不振・・高級車ブランドを意図したが低価格車しか売れないと云う悲し過ぎるパラドックス(paradox)

注:パラドックス(paradox)⇒正しそうな前提と、妥当に思える推論から、受け入れがたい結論が得られる事を指す言葉(逆説、背理、逆理)

課題と展望: 日本市場だけは、レクサスの販売基盤は堅固だが、高価格帯モデルの販売拡大、BEVの先進性強化が課題。レクサス新モデルと未来計画: 2026年に新型BEV「LF-ZC」が登場予定。これまで新型車未投入

レクサス高級モデル「L」モデルの販売台数は下記⇒全くの販売不振⇒クルマは10万台がヒットの目安
LS(セダン) - 2024年の国内販売台数は約500台程度と推定され、全体的に低調。
LC(クーペ) - 年間約800台(2024年推定)で限定的な販売数。
LX(大型SUV) - 米国での2024年1月から10月の販売台数は5,420台。日本市場では供給が停止。
LM(高級ミニバン) - 2023年の日本での販売は少数3,004台で、全体的に販売目標には届いていない。

車製造の損益分岐点台数の年間売上台数は下記

ラグジュアリーブランドの一般的な高級車:年間10,000台〜50,000台
フェラーリやロールスロイス等の超高級車ブランド:年間数百台〜5,000台
日本国内市場での高級車:年間10,000台〜20,000台

2023年のレクサスと同じプレミアムカーブランド、レクサス、メルセデス・ベンツ、BMW、アウディの世界販売台数は以下。

BMW: 世界で約237万台
M・ベンツ: 約204万台
アウディ: 約161万台
レクサス: 過去最高の824,258台を販売し、前年から32%の増加を記録⇒安いモデル販売が大半

以上の事から日本の高級車ブランドの上位車は大赤字モデルであり、欧米ではレクサスはプレミアムブランドとは認知されていな可能性が高い普通のブランドである。

★高級は、実は中身は、普通以下・・包装紙のみ、高級紙なり  日本人の”あるある現象”である。

★本物を、見る目皆無の、嘘の人・・嘘慣れ普通、痛き人なり  勘違い満載の痛き人が山ほど

★キョロキョロと、廻り見渡し、マウントす・・中身スカスカ、虚栄満載   実無き民の悲哀かな

★肩書に、命かけたる、日本人・・元なんちゃらと、名刺刷り込み 元ナンチャラは今価値無しの証明

色即是空・空即是色

2024年11月09日

日本には過酷な未来が到来する事は確実

本日は弊社WEBセミナーにご参加頂きまして心より御礼申し上げます。本日お示しした未来をよりよく理解出来る推薦図書をご紹介します。

2024年11月11日発売の書籍「2045不都合な未来予測48 生成AIが開けた扉の向こう側」・・友村晋 著

★生成AIの未来社会は待ち遠しい? 来てほしくない?★変化に目を背けるより、いち早く知って備えましょう「ChatGPTをはじめとするAIが進化すると、今の仕事はどうなってしまうのだろうか?。生成AIの登場で、仕事も社会も大きく変わるのは確実。今あなたがしている仕事は、将来、AIが担っていても何ら不思議ではない。

避けられない未来なら、早く知っておけば手の打ちようがある。はるか遠い未来の話では無い。働いている間に確実にやって来る未来。

その時になって「しまった、こんなことになるなら、もっと早く動いておけばよかった」と後悔しないように、2045年までにどのようなことが起きるのかを予測しているだけでなく、その未来で活躍するには「今から何をすればいいのか」を示し、身につけるべき「ビジネススキル」も記載の書籍。

「今のAIは、やがてAGI(汎用人工知能)に変貌し、ASI(人工超知能)に進化します。少しでもテクノロジーの未来や社会への影響に関心を持って、今すぐ未来のための種まきを始めましょう。
本書の<目次>は以下である。

生成AI黎明期 2025年〜2030年
・未来予測1 ホワイトカラーの仕事単価が急落する
・未来予測2 芸能人・モデルの仕事単価が急落する
・未来予測3 声優の仕事単価が急落し、アニメクリエーターの量は増える
・未来予測4 各国の生成AI活用ガイドラインがすぐに骨抜きになる
・未来予測5 大企業の総務・経理・法務・人事は数人でよくなる
・未来予測6 生成AIを上手に使える人は年収1000万円を軽く超える
・未来予測7 アーティストの表現が三次元・四次元に向かう
・未来予測8 クオータ制導入で女性の社会進出が加速する
・未来予測9 「失われた40年」という言葉がはやり始める
・未来予測10 残念ながら、地球は温暖化し続ける
・未来予測11 意思決定の速い国がリープフロッグ現象を起こし続ける
生成AI成熟期 2030年〜2035年
・未来予測12 地球上から携帯電話の圏外エリアが消える
・未来予測13 自称ミュージシャンや自称作家が供給過多になる
・未来予測14 フェイク動画の見分けがつかず映像が裁判の証拠にならなくなる
・未来予測15 白タクによるライドシェアが解禁される
・未来予測16 「おはようございます」という声で、うつ病が判明する
・未来予測17 あらゆる商品が時価になる
・未来予測18 怪しい宗教が乱立する
・未来予測19 オレオレ詐欺の被害が加速度的に増加する
・未来予測20 結婚は婚活アプリで!遺伝子情報の交換も常識になる
・未来予測21 メタバースでの企業研修が一般的になる
・未来予測22 地方の百貨店は完全に時代の役目を終える
AGI誕生期 2035年〜2040年
・未来予測23 AGIの誕生でシンギュラリティーが到来する
・未来予測24 オンライン診療が普及し始め、薬剤師が淘汰される
・未来予測25 外国語を勉強しなくても会話ができる時代が来る(ただし勉強した方がいい)
・未来予測26 地方のテレビ局とユーチューバーの淘汰が始まる
・未来予測27 旅行代理店はジリ貧になり、日本人にとって旅行は贅沢になる
・未来予測28 ブルーカラーの仕事を徐々にロボットが代替し始める
・未来予測29 残念ながら、日本で犯罪が増える
・未来予測30 「学歴」という言葉が死後になり、塾は淘汰される
・未来予測31 日本人が海外に出稼ぎに行くようになる
・未来予測32 弁護士・税理士などの「士業」の淘汰が始まる
・未来予測33 3Dプリンターの建造物が爆発的に増える
・未来予測34 社員をクビにできるジョブ型雇用が当たり前になる
・未来予測35 EVがスタンダードになり、日本の自動車メーカーが減る
ASI誕生期 2040年〜2045年
・未来予測36 ASIが誕生し、未来はSF映画の世界になる
・未来予測37 戦争は自律型AI兵器同士の戦いになる
・未来予測38 核融合で世界のエネルギー問題が解決に向かい始める
・未来予測39 デザイナーベビー解禁でオリンピックがシラケる
・未来予測40 がんや糖尿病、薄毛などあらゆる身体の悩みが解決できる
・未来予測41 自動運転車が普通に公道を走っている
・未来予測42 正社員という言葉が死語になり、大企業の倒産が始まる
・未来予測43 多様性が極限に達し、安楽死を認める国が増える
・未来予測44 今は存在しない職業がたくさん生まれている
・未来予測45 道州制が導入され、過疎地に人がいなくなる
・未来予測46 貧富の差が拡大し過ぎて資本主義が限界!ベーシックインカム導入!?
・未来予測47 30代の総理大臣が誕生する
・未来予測48 ポストヒューマンが誕生する

しかし、日本のAI能力は現状とてつもなく低く、この先も伸びる見込みは、ほぼゼロ状態ですから心配でなりません、デジタル赤字が2023年の▼5.5兆円、今年あたりは軽く▼6兆円を超えているでしょう。経済産業省の予測では2030年の日本のデジタル赤字は▼8兆円と予測して居た様ですが・・この2〜3倍(▼16〜24兆円?=日本のエネルギー総輸入量相当)の大赤字を垂れ流す2030年となる事も間違いなさそうです。ふー

★バカ選ぶ、日本破壊の、政治屋が・・貴方の未来、粉砕破壊  デストピアで生きるスキルとは?

現状認識も出来ず覚悟も全く無いボンクラ

本日は弊社WEBセミナーです。ご一緒にしっかりと2050年迄の変化を学びましょう。そして事前に出来る対策をすると云う事がとても大事です。日本の大企業の経営者にも是非受講してもらいたいとおもっています。成功体験とサンクコストに絡めとられた本当に時代を詠む事が出来ないアンポンタンばかりの様な気がします。

昨日朝のブログでも下記の様に解説しましたが・・

今ニッサンが大苦戦!(2020年世界生産能力700万台⇒実生産台数405万台⇒2024年400万台⇒実生産台数300万台強)としているが現実は、2024年4〜9月の世界生産台数は前年同期比7.8%減の153万2501台⇒すでに年300万台強レベル迄落ちている。ニッサンの経営者は9000人の従業員削減を発表⇒実はこれは超おかしい事!第一原理思考違反である。正しい方針は

ニッサンの従業員は2020年3月136,134名(700万台生産能力)、現在133,580名(300万台強生産)との事。第一原理思考では700万台⇒300万台に減少、減少率1/2.33となった訳であるから133,580×(1-1/2.33)0.571=従業員は▼7万6331名削減(解雇率▼57.1%)と云わなけれ正しい企業経営は出来ない。

現実を誤魔化し続ける日本のトップリーダーのドアホーの自己美化の恐ろしき現実が判る。情に流されて経営出来る程の余裕は皆無である。2020〜2024年の従業員数と生産台数の対比を見れば経営層がどれだけ自己美化に終始しサボタージュしていたか良く理解出来る。イーロンマスクはツイッター買収時には8割の従業員を解雇した。

●時代は地球沸騰間違いなし!アメリカではトラちゃんが石油ジャブジャブ政策に大きく後戻りする可能性が高い!すでに地球の気温は1.5℃の限界値を26年も前倒しして1.55℃に迄上昇した。自然災害は4〜5倍増加すると云う研究も多数存在する。ICE車など許される時代ではすでにない!!確実にICE車は人類の敵である。何故にこんな超簡単な事が理解出来ないのか不思議でならない。第一原理思考ではこの答えしか無い。

注:何故にBEV大推進のイーロンが石油ジャブジャブのトラちゃんを応援したかの解説は後程する。

例えばニッサン自動車、世界で9千人削減 三菱自株も一部売却、純利益93%減、時代は地球沸騰・・これからニッサン自動車のビジネスモデルや持てるリソースの陳腐化はさらに加速すると云う基本のキがニッサンの経営者には解って居ない。従業員は▼7万6331名削減する事が今の時代に何とかキャッチアップする事、さらに時代はニッサンには過酷になるなんて事は当然の事!!!▼9000人程度では全く意味が無い。

本来ならニッサンは企業を2つに分割して半分6万人で中国のニューエコノミーメーカー等に身売りする、又は下請け企業として生き残るしか道は無いと・・私は思うが・・ニッサンブランドで250〜300万円の超高性能AI-BEVを売り下請けと云う超薄利で雇用を守り生き残るしか道は無い。

もうすでに日本車のドル箱の1つの中国は完全に日本企業では利益が出ない程、日本企業は完全に技術的に遅れてしまった。今後も追いつく見込みは限りなくゼロに近い。そしてもう1つのアメリカ市場でも日本メーカーの多くは利益が全く出ない状態。あの銭ゲバで金儲けがド上手いトヨトミ自動車でも全く利益が出ない状態に陥って居る!前年利益5.3%から1/8.83の0.6%利益に大減少(2024年11月07日朝の本ブログ参照、又はトヨトミの四半期決算書参照)。他の日本企業の自動車メーカーなど利益が出るハズも無い。

商売の大原則⇒原理原則⇒魚釣りは魚の欲しがる餌を付けて魚の居る所でしなければ100%釣れない。

もう時代は魚も全く違う魚になり欲しがる餌も全く違う餌になってしまって居る。それがニューエコノミーの本質である。こんな超簡単な事すら理解不能のアホずらさげて日本の大企業経営者の悲し過ぎる姿である。ふー

魚釣りは魚を良く研究して魚の気持ちを理解出来ないと100%釣る事など出来ない。日本人と云うなんにでも食いつくダボハゼなど世界には居ない。やがてダボハゼもド貧困で消滅する未来も見えてきている。

★次々と、凋落不可避、大企業・・時代錯誤の、浦島太郎  日本人はリーダー選びがド苦手

2024年11月08日

ガン対策を何時もしない人は、日本ではほぼ100%ガンになる!

貴方もガンになりたくないですよね!私も大切な人をガンで何人も亡くしガンを真剣に学び続け(毎日欠かさず)ガンを知れば知る程、ガンは避けたいと心底思って居ますが、そんなガンリテラシーが高い私でも日本の極悪環境では何時ガンに罹患しても不思議ではないと云う現実が厳然と存在している事も、また事実です。

日本の商業主義は日本人をガン爆増にしても平気な恐ろしき事が放置されている。しかも製造社及び販売社も毒売り確信犯でもある。

加工肉であるハムやソーセージなどは、近年、発がん性リスクは確実。世界保健機関(WHO)傘下の国際がん研究機関(IARC)は、800以上の論文を基に、加工肉が発がん性のリスクを十分に示す証拠があるとして、最も高いリスクを示す「グループ1」に分類。以下詳細サイト

https://ja.wikipedia.org/wiki/IARC%E7%99%BA%E3%81%8C%E3%82%93%E6%80%A7%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%82%AF%E4%B8%80%E8%A6%A7

特に、毎日50グラムの加工肉を摂取することで、大腸がんのリスクが18%増加する。これは、日本で市販されているソーセージ2〜3本やハム3〜4枚に相当し、日常的な食事で容易に達する量。ソーセージ2〜3本がアスベストと同じ発がん危険性有り。

加工肉の発がんリスクは、製造過程で高温調理される際に生成されるヘテロサイクリックアミンなどの有害物質が原因。さらに、2021年に発表された研究では、加工肉の摂取が肺がん、結腸がん、直腸がん、乳がんのリスク増加の原因と断定。

加工肉に含まれる保存料の亜硝酸ナトリウムは、体内で発がん性物質であるニトロソアミンに変化する可能性があるため、IARCは「グループ2A」に分類し、ヒトに対しておそらく発がん性がある。

日本の主要加工肉メーカーは発がん性が有ると知りつつ日本の役所基準だから大丈夫と強弁、以下弁明

@日本ハムは、「食品安全委員会の見解に基づき、IARCの発表を理解しています」(日本ハム広報IR部)と、IARCのグループ分類に対する見解をもって回答⇒危険物と知りながら亜硝酸ナトリウムをやめるとは言わない。

A伊藤ハムは「食品添加物には一生のあいだ食べ続けても害がない量が設定されており、それをもとに法的に使用量が定められています。弊社では自主基準を設け必要最小限の使用量としています」

Bプリマハムは「亜硝酸ナトリウムの使用につきましては、ハムソーセージの保存や品質保持において重要な役割を果たしており、食品衛生法にて国が人の健康を損なう恐れがないと定めた基準に従って使用しております」(プリマハム総務・広報部)

C丸大食品は「国が定めた規格基準に則り製造販売を行っております。国の規格基準は、国民全体の食品の安全性を守る観点から、科学的知見に基づいて定められており、極めて信頼性の高いものと判断しております」(丸大食品総務人事部総務課)

世界では先進国ダケでは無く東南アジアや低開発国でも禁止されて居る食品添加物が日本ダケで許可されている現実を見れば日本国の基準がどれれけ危険かと云う事が判る!それを判った上で日本国が定める基準だから安全と称する日本の加工肉メーカーはとてつもない商業主義の毒売り企業である。

日本人の加工肉摂取量は、50グラムを超える量を摂取すると危険性が爆増。健康リスクを避けるため、WHOは加工肉の摂取量を減らすことで大腸がんのリスクを下げられるとし、アメリカ心臓協会や世界がん研究基金も加工肉の摂取を控えるよう推奨。

加工肉やそれに使用される猛毒添加物と同じ構図が・・世界先進国では日本以外は禁止されているトランス脂肪酸でも全く同じコトが言える。日本で最高の極悪役所厚生労働省見解は・・「日本人の”平均”は多くのトランス脂肪酸禁止国と比較して摂取量が少ないから問題ない」・・との見解である。この”平均の誤魔化し”に注意!!!子供はお菓子大好きですよね!!!危険量を確実に摂って居る。以下詳細

https://dm-net.co.jp/calendar/2010/010523.php

表現を変えて・・”この菓子パンは安全量の毒入り菓子パンです”・・と云われて食べますかね?

★毒を売り、金儲けなり、強欲の・・ガン爆増の、加害者平気  日本人のガンリテラシーは世界最低

(ガンになりたくない人の必読の書)
参考図書:@食品の裏側―みんな大好きな食品添加物 2005/10/1安部 司 (著)
     A食品の裏側2 実態編: やっぱり大好き食品添加物 単行本 – 2014/3/28 安部司 (著)
     Bワースト添加物 これだけは避けたい人気食品の見分け方 2023/5/18中戸川貢 (著)

ロボタクシーが有人タクシーの1/15.48の激安価格⇒時代の本質

イーロンマスクがトラちゃん政権の「政府効率化委員会」のトップになる模様!アメリカの官僚は大騒ぎだろう。トラちゃんと喧嘩しなければ・・時代スピードは今の3倍程度の高速となりそうである。

サイバーキャブ(ロボタクシー)の規制緩和は爆速で進む可能性が大であるが・・・トラちゃん支援の従来のオールドエコノミー企業との摩擦が心配でもある。

時代に先回りした価値有るイノベーションが全くと言って良いほど起きない日本で・・東芝が新電池を開発したとの報道があった。5分で70%充電可「新電池寿命=自動車の寿命150万q走行可」エネルギー密度はLFP並み(推定150Wh/s?程度と推定)後はコストの問題?発売時期の問題?大事な情報は不開示

伸びしろの多い蓄電池技術とAI自動運転技術・・この2つがモビリティー業界で勝ち残る為に必須

●有人タクシーとロボタクシー(サイバーキャブ)のコスト比較はロボタクシーが有人タクシーの1/15.48の激安価格で可となる3年後

2023年度、有人タクシー1日1台当たりの運送収入は平均で61,684円(税込)。走行距離244.1km、 営業回数26.2回、1992年〜2023年の期間では過去最高。(ちなみに隔日勤務の1日分なので、日勤であれば2日分になる)※一社東京ハイヤー・タクシー協会の「東京のタクシー2024」より。

平均運送収入61,684円から年収を推計してみると走行距離は244.1kmで、隔日勤務と考えます。月11出番とすると、月の売上:678,524円。消費税を抜くと、月の売上:616,840円。歩合比率60%で計算すると、ドライバーの給与は約37万円。年収444万円(年間手取りは380万円程度)となります。

1台のタクシーをドラバー2人で運用するケースの場合、1台タクシーの年間売上は678,524円×12カ月×2人運用=1628万4576円/年間売上。

同様の計算で1台のタクシーの年間走行距離は244.1km×365日(2人運用)=89096.5km/年間、そして実車率は、「どのくらいお客さんを乗せて走っているか」を割合で示したもので、「走行距離 – 空車率」で計算。実車率の平均は40〜60%が平均的な数字で実車率が50%を下回ると輸送効率が悪いといわれる。

平均的ドライバーの実車(賃走)率が50%とすると244.1km×50%=122.05kmが賃走の実車走行距離、これからタクシー運賃の1q当たりの平均額は61,684円÷122.05km≒505円/qとなる。1mileは約1.60934kmだから505円×1.60934≒813円/1mile運賃となる。

テスラのサイバーキャブ(AIロボタクシー)の想定運賃をテスラ社は30〜40セント/1mileと発表会で表明しているので45円〜60円/1mileとなるので・・東京の有人タクシーの1mile当たり813円と比較するとロボタクシーは平均52.5円/1mile運賃で有人タクシーの1/15.48の激安価格となる。もちろん、有人タクシーの原価の7割は人件費(569円分)残りの244円が車両費と燃費とタクシー会社の粗利益の金額となる。

ICE車など非効率で毒ガスを出し騒音を出し・・良い事など新技術が確立された今の今の時代には無用のモノである事は脳弱で無い限り直ぐに判る。

今ニッサンが大苦戦!(2020年世界生産能力700万台⇒実生産台数405万台⇒2024年400万台⇒実生産台数300万台強)としているが現実は、2024年4〜9月の世界生産台数は前年同期比7.8%減の153万2501台⇒すでに年300万台強レベル迄落ちている。ニッサンの経営者は9000人の従業員削減を発表⇒実はこれは超おかしい事!第一原理思考違反である。正しい方針は

ニッサンの従業員は2020年3月136,134名(700万台生産能力)、現在133,580名(300万台強生産)との事。第一原理思考では700万台⇒300万台に減少、減少率1/2.33となった訳であるから133,580×(1-1/2.33)0.571=従業員は▼7万6331名削減(解雇率▼57.1%)と云わなけれ正しい企業経営は出来ない。

現実を誤魔化し続ける日本のトップリーダーのドアホーの自己美化の恐ろしき現実が判る。情に流されて経営出来る程の余裕は皆無である。2020〜2024年の従業員数と生産台数の対比を見れば経営層がどれだけ自己美化に終始しサボタージュしていたか良く理解出来る。イーロンマスクはツイッター買収時には8割の従業員を解雇した。

次は三菱、次はマツダ、次はスバル、次はホンダ、次はトヨタ、次はスズキ・・が大苦戦なんて報道が毎年の様にされる今後の数年となるだろう。

新しい時代・・ニューノーマルの時代は・・オールドエコノミーの”カイゼン”なんてモノでは100%対応不可能である。強烈な痛みを覚悟したディスラプションのリープフロッグの時代ベクトルに合致した勇気のみが生き残りを決める。

コスト比較はロボタクシーが有人タクシーの1/15.48の激安価格・・この差がニューエコノミーとオールドエコノミーの差を証明する極大差の現実である。

★苛烈なり、時代断捨離、猛烈な・痛み覚悟の、勇気不可欠  時の価値を理解したモノしか生存不可

2024年11月07日

時代を無視した教育⇒「原理原則⇒環境が全てを定義する」

「原理原則⇒環境が全てを定義する」今の日本のド衰退は悪化し続ける日本の環境にその主因は存在する。「日本の環境=日本人の劣化そのもの」・・簡単に言えば・・自業自得・・なのですよ!無反省の民、日本人のド劣化、ド衰退は今後も強烈な痛みを伴う限界点迄確実に続く!

それが第一原理思考から導き出された日本の未来の答えである。ふー

日本は糞政治屋を選び続けたド愚民国家として、現在とんでもない貧富の格差ができてしまった。「相対的貧困率」と「貧富の差」はすでに過酷な状態

厚生労働省は2024/7/5日に、2023年の国民生活基礎調査結果を公表した。生活が「苦しい」と感じる世帯は59.6%と2022年(51.3%)より増加・・今後日本はインフレ加速が続く事になり、さらにこの割合は増え続ける事となる。

さらに過酷な「相対的貧困率」とは、世帯の年間可処分所得を世帯人数で調整した「等価可処分所得」の中央値の半分以下にある世帯員の割合⇒15.4%・・約1/6.5の人が該当する。

「相対的貧困」のライン(可処分所得)は世帯人数によって異なり、世帯年収が2人世帯で179万円以下、3人世帯で219万円以下、4人世帯で254万円以下が、相対的貧困者となる。

特に一人親世帯では44.5%、高齢者では20%が貧困層。これに対し、相対的貧困率が高かった韓国は2021年には15.1%に改善し、日本を下回った。

生活保護費の半分は医療費. 生活保護費は年間で約4兆円近い予算で年々増加している。

富裕層の資産集中も進み所得上位10%の人々は、日本全体の所得の44.9%、資産の57.8%を保有、特に、年間給与800万円以上の給与所得者がこのトップ10%に属し、全体の所得や資産の大部分を保持。

世界的な格差と比べると、日本は相対的に貧富の差が小さいとされているが、実態はすでに苛烈な2極化で国内では富の集中が進み、特に一人親世帯や高齢者世帯における貧困問題が深刻。

今後の日本における相対的貧困率の増加は確実、以下がその要因。

1. 少子高齢化と社会保障費の増大
少子高齢化で労働力不足は経済の停滞や税収減を招き、社会保障費はさらに増大。特に年金や医療費の負担が大⇒現役世代の負担が増え、生活水準の低下

2. 日本政府の財政問題と産業の空洞化
日本政府の膨大な借金(2024年時点で約1450兆円)は、今後の金利上昇で財政運営を強烈に圧迫し、将来的な増税や社会保障の削減不可避。産業の空洞化が進み、製造業や中小企業が海外移転する、国内の雇用が減少し、所得格差が拡大。特に、低スキル労働者や地方での経済活動が低迷し、相対的貧困率は上昇する。

3. 教育の時代遅れ
時代遅れのママ放置された教育村優先の日本の教育制度がグローバル化やテクノロジーの進化に追いついていない。スキル不足による失業や低賃金労働者の放置、増大。

4. 大地震や自然災害による経済損失(今後20〜30年間で数千兆円の被害確実)
日本は「1000年に1度の大地震」や地球沸騰化⇒スーパー台風、豪雨災害増大確実⇒災害による経済損失は復旧費用の増大。特に、低所得層が被災した場合、復旧や生活再建が難しく、貧困層が増加する。

5. 気候変動と地球温暖化の影響
「地球沸騰化」でスーパー台風や豪雨が頻発し、農業、インフラ、住宅などに深刻な被害確実⇒農業や観光業など気候に依存する産業が打撃を受け、地方経済が衰退し、地域ごとの貧困格差が拡大。

今後の日本では相対的貧困率が上昇は確実。15.4%の相対的貧困率が20%〜25%前後に増加する可能性が大⇒増税不可避⇒中間層の没落。

★教育の、時代遅れの、価値霧散・貧民増えて、搾取爆増  商業主義搾取と国家搾取のダブル搾取

ぼったくられて喜ぶアホーの民の不思議!

私が本ブログで過去・・もしトラ⇒ほぼトラ⇒確トラ⇒・・・と予測した通りのトランプ氏の返り咲きが実現してしまった。世界の大混乱は必至である。ふー!”アメリカダケ良ければ他は知らん”地球温暖化など嘘っぱち!と大広言している石油ジャブジャブ推進トラちゃんだから・・人類の生存期間は確実に短くなる。

さらに・・自動車もアメリカでの現地生産をしないと利益は出ない事になるから欧州、日本メーカーは大変なアメリカ投資と日本・欧州の空洞化は加速する。さらに中国のビークルメーカーの大進歩、大躍進は止まる事は無い。

現実!すでにオールドエコノミーメーカーは大減速の大苦戦である。欧州自動車大手が苦境⇒今後苦境はさらに増大予測有り。最大手の独フォルクスワーゲン(VW)の2024年7〜9月期決算は利益が6割減。独メルセデス・ベンツグループも7〜9月期の純利益が54%減!BMWも7〜9月期の純利益が84%減!ホンダも2025年3月末通期の利益予想を14%減とした。

欧州の車メーカーは中国市場への依存度が高い。VWも新車販売の3割を中国で売っている。

中国メーカーの中国内市場シェアは2023年に56%となり、2019年と比べ17ポイント増!欧州車の中心であるVWなどドイツ勢は18%で6ポイント減。日本勢とともにシェア低下。中国事業の収益減が全社の業績を圧迫している。

欧州31カ国で2019年に1%未満だった中国ブランドのEV比率は2024年に14%まで急伸。

中国EVの平均価格は2024年時点で2万8800ドル。中国が2万ドル(約300万円)台の低価格EV技術を確立
欧州(5万9600ドル)の半分以下。
北米(5万2200ドル)同上
日本・韓国(4万6600ドル)同上

欧州連合(EU)は2024年10月30日から中国製EVに最大45.3%の関税を課した⇒中国勢欧州現地生産化加速。

欧州車程の大減少では無いが我が日本人の大好きトヨトミ自動車も減少幅は小さいがトヨトミ・2024年度第二四半期・決算(3ヵ月間)」は以下の様にになりとてつもなく歪な事が良く理解できる。お馬鹿さんの日本人だけからぼろ儲け(適正利益)している事が良く判る!毎回のトヨトミの体質は世界では儲けられないけど日本人ダケからはぼろ儲け(適正利益)の何時もの決算内容である。

   市場   販売台数  利益額  利益率・・2024年7〜9月3カ月間

1,日本市場  517000台  6392億円 12.0%
2,北米市場  643000台   273億円  0.6%・・前年5.3%から1/8.83の利益に大減少
3,欧州市場  256000台   997億円  7.2%
4,アジア市場 469000台   2423億円 10.8%・・この殆どが中国以外のアジアの利益と推定
5,その他    420000台   916億円  8.6%

北米市場で一番売れているが一番利益が極少・・殆ど利益が出ないのが北米市場である。この北米がさらに過酷になるのがトランプ政権である。ふー

今期2期分の2024年4〜9月期(6カ月間)の純利益は前年同期比26%減の1兆9071億円、中国市場での生産台数が17%減少⇒EVは価格競争に負けて居る。

日本製のBEVなど世界中のマーケットが相手にしてもらえない程の低性能過ぎて、日本メーカーの未来はとてつもなく暗い!

★バカが買う、やたら高くも、喜んで・・日本車好きの、脳弱悲し

★中身無し、スカスカグルマ、見破れず・・命はかなし、衝突危険  大事故写真は真実を語る!

2024年11月06日

多くの現象がティピングポイント越えを証明している!

富士山の初冠雪をめぐっては、平年は10月2日、2023年は10月5日、2024年は11月に入っても確認できず、初冠雪が遅れに遅れていた富士山で11月6日、初雪が静岡県側で確認され1894年の統計開始以降、最も遅い記録を更新

甲府地方気象台(山梨県甲府市)から確認されれば、観測史上最も遅い初冠雪となるとの事。

これは弊社WEBセミナー地球沸騰でもお知らせした通り2023年5月時点での平均気温が段違いに爆増した地球温暖化⇒地球沸騰とグテレス事務総長が断言した・・ティピングポイント越えと、富士山の初冠雪がいきなり1ヵ月と1日後と云う変化の大きさと符合する。

これからはスペインの大豪雨と同じ様な極大変化の度合いが年々指数関数的に拡大して至る所で被害の増大の可能性が高くなる。

さらに日本人の原理原則違反の限界度もティピングポイントを超えて、そのド衰退度も指数関数的に増大して日本人を過酷な迄な社会環境へと墜落させる。

まさに、裏バイトの犯罪多発などその兆候その物である。

★今できる、未来見据えて、変化する・・勇気必要、過酷克服

日本のBEVが中国では日本の半額以下にしても全く売れない

AI-BEVを早く買いたいが、日本にベストマッチングのVtoH機能付きの安全な良いBEV商品が日本ではまだ発売されていない。テスラの電費が1q当たり約3円、ICE車が一リットル当たり20q走ったとして1q当たり約8.725円⇒2024年9月9日時点での石油製品価格調査の結果を公表。 全国のレギュラーガソリンの平均価格は、前週と比べ0.1円高い1リットル当たり174.5円

私の現在のスポーツタイプのICE車だと一リットル当たり10q程度のハイオク180.9 円/リットルだから1q当たり約18円、となりテスラの6倍の価格となる。仮に往復500km程度の温泉旅行の燃費代:電費代の差は9000円:1500円・・その差7500円となる。

1台の日本廃車時の平均年数は16.5年、カタログ平均燃費は22km(実燃費は0.8掛け17.6km)平均年間走行距離は2023年6,791km×16.5年=112051.5km(配車時平均走行距離)×(BEVとICEの差17.6-3)14.6=163万5951.9円の差(ICE車とBEVの廃車迄の燃費電費の差)となりBEVの経済性・環境優位が判る。

さらにBEVは構造がシンプルだから点検費や修理費、税金等も勘案するとBEVは推定年間20万円程度のメリット(ベンツやBMW等なら数倍の差)となる。進化の激しい中国ではすでにBEVとICE車の価格差が無くなりつつある。

しかし、異様に価格の高い日本メーカーのBEV!!!ニッサンアリアのエントリーグレードのB6(2WD)659万円〜(日本価格、2024年4月〜)上位グレード9,441,300円なんてアホ見たいな高価格で売られている。さらに中国車並みの装備にすると+オプションとなる。ふー

世界最大の自動車マーケット中国では日本メーカーのBEVが全く売れていない、上記日産アリアの中国価格の定価は424万円、定価でも日本価格より235万円も安い、そして実売はさらに値引き▼120万円をして実売価格304万円で売られている。しかし、月間56台しか売れていない。

中国自動車工業協会(CAAM)の発表によると、2023年の中国の自動車販売台数は3,009万4,000台との事だから月間では約250万7833台/月、売れている国でニッサンアリアは▼120万円と云う大幅値引きをして実売価格304万円でも中国では、たったの56台しか売れないと云う意味を貴方は理解出来ますか?

中国ではニッサンアリアは、実に日本国内販売より▼355万円差(半額以下の安売り価格)と云う事になる。ニッサンアリアに限らず他のメーカー製でも日本製のBEVはアリアと同じような事が起きている。日本メーカーの得意なICE車でも同様の事が起きつつある。

もう日本製BEVは値段なんて関係なく全くの低性能故に商品価値そのものを無くしていると云う現実である。未だに日本人ダケにはアリアB6(2WD)659万円で売りつけようとコマーシャルをバンバンにしている!

中国でアリアと同じサイズの中国とニッサンの合弁工場で作って居る中国メーカーのBEVのVoyah Courageは定価413万円でもバカ売れである。それは圧倒的な性能の差である。

■ニッサンアリア 電池容量65kW、航続距離623km、30〜80%充電時間30分、電費14.5kW/100km

●Voyah Courage 電池容量109kW、航続距離901km、20〜80%充電時間10分、電費13.6kW/100km 
電池劣化は100万q走行後8%劣化のみ・・基本価格413万円にはアリアに無い装備が多数付属

今の中国製BEVの性能はVoyah Courage程度の高性能が当たり前であり、さらに高性能で価格安のBEV等も爆誕の状態になっている。ドイツのプレミアムメーカーベンツやBMWやアウディやポルシェでさえ、定価の▼200〜300万円の値引きなんて当たり前になって居ても売り上げを激減させている状態である。
大競争の中国では、あのポルシェがICE車、BEV関係なく新車を▼200万円引きなんて信じられない。日本では値引きゼロのポルシェである。

この圧倒的な商品力の差、圧倒的なコスパの良さは欧米が如何に関税を掛けようが世界のマーケットに対して中国製のシェア(製品及び技術販売やリース等のソフト価値)は増え続ける事になる。

同様のブログ記事は前にも何度も書かせて頂いたが・・日本勢からは中国勢に対抗可能な技術革新情報は全くの皆無状態である。ふー

同様にAI自動運転技術に付いても日本勢は・・とてつもなく遅れてしまって居る様である。ふー

★何しても、勝てぬと判る、苦悩かな・・途方に暮れる、劣化の日本  日本メーカーは自国の日本人から莫大に搾取するのみ!

★アホノ民、搾取されても、大好きな・・日本メーカー、延々選ぶ!  どうしようもない脳弱!

2024年11月05日

過剰な商業主義の終焉をトラちゃんが引き金を引くか?

貴方は経済の勉強をどれくらいしているでしょうかね?私は毎日、毎日、とてつもない勉強をしていますよ!・・過去最長で過去最深の逆イールドの解消が進みつつあるのが現在地点ですね!・・歴史上無かった低金利とジャブジャブマネー時代の終焉が間近な様です。貴方は、まさか未だにMMTなんて信じては居ないでしょうね!

過去の御縁が有る方でMMTの強烈な信者が居て・・その危険性を何度も何度も啓蒙しましたが、MMT洗脳は解けませんでした!その方及び家族は過酷な人生となるでしょうね!。まさに釈迦の云う「縁無き衆生」と手を合わせて居ます。

世界中で過去の歴史に1度も無かったジャブジャブマネーの“張りぼての株価”半世紀にも及ぶ全世界の「カネ余りバブル相場」の終焉の時が迫って居ます。

金、金、金が第一「儲けよう、儲けよう」で買い上げられてきた中身のない張りぼての株価′タ界は確実に来る!。

株式投資の基本のキは「応援する」という姿勢、10年、20年先でも「応援」できる企業であるかどうか!が重要。生活に必要な企業である!世の中の健全性に役に立つ!と自分が信じ「応援」できるから、長期で地味な企業でも買える。

「応援できるか」を基準にする、応援する為にはその応援先の企業のあらゆる所、経営者の考えや人となりを良く知らないと応援など出来ません。だから必死にその企業の哲学や社会的存立意義をしっかりと学ぶ、知らないモノを応援など出来ない。

あのジムロジャーズも断言しています「投資家として成功を収める唯一の方法は、自分自身が良く知っているモノに投資する事」である。それ以外に無い!

そして原理原則の大原則1,「環境が全てを定義する」自分が置かれている環境を熟知する事も不可欠な事です。つまり、日本人なら日本国の事!日本社会の事!・・日本人と云う人間を良いも悪いも真剣に研究しなければなりません。78年前は財産税9割なんて事も起きるのです。

「応援できるか」を基準にすれば、通常の株価の上昇・下落にも自然に対応可能。株価が思いのほか下がっていたら、「何だ、応援しなきゃいけないじゃないか」と自然体で買えばいい。人々の注目が集まって「にわか応援団」が増えて株価が上がってくれば、「じゃあ、いったん彼らに応援を任せよう」と売ってもいい。これを繰り返せば、結果的に安く買って高く売ることができる。

間違っても、株で短期的に「金を儲けよう」などと思ってはダメ。”欲”は正しい判断が出来なくなります。損だ!得だ!そう思った途端に相場を追いかけ!目の前の短期的損得が全ての投機となり企業の中身などどうでも良くなる。素人などプロに仕掛けられて「高値掴み」の損を抱えたままの塩漬け株になるか断腸の損切り株になる。損を取り戻そうとさらに投機リスクの高い株に手を出す事になる。

素人が唯一勝てる道は長期応援団!もちろん、リスク分散は不可欠である。時代を感じる能力も不可欠!投資は「儲けよう」ではなく「儲かってしまう」という応援の結果の世界。

★冷酷の、金金金と、我欲満ち・・商業主義の、限界間近  弾けないバブルは100%無い!

下り坂勾配が時の経過と共に指数関数的に強くなる時代へ

明日アメリカの大統領が決まります。スンナリ決まってくれれば良いのですがトラちゃんが負けた場合また、大騒ぎする可能性が大ですね!心配ですが・・・後半戦トラちゃんが追い上げていますので確トラなのかも知れません。日本には大きなマイナス要素として働くトラちゃん大統領となります。益々日本は過酷な時代が到来します。

貴方は本当に良い時期に"良い工務店"(笑)に巡り合い家を獲得できた超ラッキーなお方ですよ!今家を建てようとすると・・現在はコロナ前と比較して建築費が軽く1000万円以上高額となっています。不動産も意図的に糞政治によりPKOがされて居て殆ど値下がりして居ません。

2023年の新設住宅着工戸数は前年比4.6%減の81万9623戸となり、2006年の129万391戸と比べると▼36.5%減少。今後、人口減少と世帯構成の変化により、新設住宅の着工数はさらに減少

特に「持ち家」の落ち込みが顕著で、2023年は前年より▼2万8935戸少ない22万4352戸であり、2年連続で前年比▼11%台の減少。

広義の「持ち家」(持ち家+分譲住宅)の総数も47万651戸で、2006年の73万7700戸と比較すると▼36.2%少ない。

「賃貸」は、ほぼ微増の状態・・・今時賃貸建てさせる詐欺的な行為が横行しています。強欲故に騙された賃貸オーナーは地獄を見る事になります。まぁ〜〜確実に自業自得ですから!アホーに付ける薬は無いと云う事でしょう。ふー

住宅新設着工数が減少する背景には、住宅性能の向上と住宅寿命の延びがある。一番大きいのは買主の新築購入可能な経済的能力が低下!

人口減少にもかかわらず世帯総数は増加しており、その背景には一人暮らし世帯の急増。2005年には全世帯の29.5%(1446万世帯)の一人暮らし世帯が、2020年には38.1%(2115万世帯)。方や昭和の「3世代世帯」は1995年の524万世帯から2020年には234万世帯へと▼半減。

一人暮らし世帯は持ち家率が低く、また近年はさらに低下。30代、40代の持ち家率も低下、婚姻件数の減少も、若年層の持ち家率の低下に寄与。

2030年に世帯総数は5773万世帯でピークを迎え、その後減少。2050年には一人暮らし世帯が全体の44.3%にまで増加する一方、「夫婦と子ども世帯」は21.5%に▼減少する。

衰退する日本では、30〜40代で十分な住宅資金を蓄えることは難しく、さらに国民負担率の上昇や物価の急騰が加わり、住宅取得のハードルは高まる。年金不安の親の援助を期待するのは難しい。

日本人の大好きな新築思考はもう無理、2023年度に中古住宅を購入した人の割合が27.4%となり、10年前の13.9%から倍増。

今後も日本は大衰退不可避ですから少子化は加速度を付け・・とてつもない不条理が蔓延する社会となるのでしょう。もう闇バイトの強盗殺人事件の多発が・・その兆しとして証明しています。

★アホノ民、自業自得の、地獄行き・・悪党政治、大好き愚民   

やられ損日本社会でやられない事がとてつもなく大事⇒その為には「真なる学び」と「第一原理思考」しか無い。

2024年11月04日

日本以外のオールドエコノミー自動車会社もBEV化に必死に食らいつこうとしている

延びるニューエコノミーメーカー・・苦しむオールドエコノミーメーカー・・「走るスマホ=BEV」・・”クルマ屋”と云う自負を破壊・離脱しないとニューエコノミーメーカーには何をしても追いつけないと私は思う。

テスラは自動運転ソフトのFSDバージョンを12.5.5から13.1にアップグレードして社員向けにテスト使用し始め11月末頃にはFSD13.3にアップデートしてOTAで一般顧客に配布するとの事、人間の介入頻度距離は4倍に伸びたとの事である。テスラは2026年末頃にはFSDバージョンを自動運転レベル4以上は確実な進捗スピードであり、ひょっとすると完全自動運転レベル5も実現しそうな勢いである。

BYDの売上と成長⇒2024年7−9月期、BYDの売上高は2011億元(約4兆3050億円、283億ドル)で、前年同期比24%増加。初めてテスラ(252億ドル)を上回る。純利益はBYDが116億元(約2483億円)、テスラが22億ドル(約3354億円)。BYDは2024年10月度販売は50万台(トヨタは約83万台/月)を超えた模様である。この増加率が続くと数年以内に世界一のトヨタを抜く勢いである。

中国政府のエコカー補助金により、BYDのPHEV(プラグインハイブリッド)車販売は前年同期比76%増の68万5830台に達した。BYDの純粋なBEV販売台数は44万3426台で、テスラの46万2890台に次ぐ。

欧州のオールドエコノミーメーカーもBEV化に必死である⇒時代は確実にAI-BEV化に向かう事など当然の事である。

欧米自動車メーカーの対応、メルセデスベンツは年間約900台の衝突試験を実施し、安全性と品質向上をさらに高める戦略。新型EV「EQS」の試験では、衝突時に高電圧システムが1000分の1秒で遮断され、安全が確保される。

日本メーカーがベンツの様に大量に諸突テストをしているなんて情報は皆無である。

フォルクスワーゲンの2024年7−9月期営業利益は28億6000万ユーロ(約4743億円)で前年同期比▼42%減少、生き残り、競争力維持のため、賃金▼10%削減とドイツ国内工場▼3カ所の閉鎖(約3万人リストラ)を計画。

フォードは同期間の売上が462億ドルで13%成長したが、EV部門で▼12億ドルの損失を計上し株価が約▼6%下落。フォードはBEV1台に付き同じ価格の▼赤字を垂れ流している。それでもBEV化をやめない。

現代自動車の戦略はEV需要の停滞に対処するため、ハイブリッド車で収益性を向上しつつ、未来モビリティ競争力の強化を目指す。新しいEVプラットフォームでバッテリーとシャーシを一体化した車両開発を計画。

ルノーは2028年から新世代EVを市場投入しバッテリー技術の向上⇒アンペア(ルノーのEV子会社)はバッテリーコストを50%削減し、エネルギー効率を8.3km/kWh(現状の1.5倍)に、充電時間を15分に短縮、ICE車よりトータル保有コストを低下。

日本以外のオールドエコノミー自動車会社も上記の様にBEV化に必死に食らいつこうとしている。日本のメーカーはありきたりの今までの延長戦的な・・ゴミみたいな情報しか聞こえてこない。ふー

★安全は、何より大事、当たり前・・それを軽視の、銭ゲバ企業

★環境を、軽視の日本、時代無視・・ICE車、人類の敵      排気ガスは確実に人を殺す

トランプか?ハリスか?・・・分断は深刻⇒混乱必至

後2日でアメリカの大統領が決まる。日本の首相より日本国民に影響が大のリーダーである。さてどちらになるのか?貴方はどう思いますか?

トランプ再選では経済にプラスとの一般評であるが、その先!国内の混乱等により近々にNYダウ暴落の懸念ある可能性大、11月5日のアメリカ大統領選でトランプが再選した場合、しばらく後にはトラの思惑に反し株価が急落する可能性有り。

トランプとハリス双方とも財政出動してポピュリズムで当選を狙って居る。その財政出動割合はトランプの方が1.5〜2.0倍程多いと予測されている。

トランプのインフレ対策の実効性⇒トランプはインフレ脱却を掲げるも、実際には逆効果の政策(恒久的な減税、残業代課税廃止、輸入品に高関税、ジャブジャブマネーのバラマキなど)を進めるとの事。

法人税引き下げ⇒トランプは法人税率を現行の21%から15%に引き下げる方針で、一部の国内製造業を対象とする。この措置は「アメリカ・ファースト」政策の一環⇒財政赤字の拡大⇒アメリカ国債格付け低下

輸入関税の強化⇒中国からの輸入品には60%、条件次第では100%、他国からの輸入品には10%〜20%の一律関税を課す、とトランプ氏は主張、輸入品の価格上昇がアメリカ国内の物価上昇のリスクを増加させる。

トランプはFRBに利下げを要求しており、ドル安政策を推進。市場が不安定化し、FRBが利下げを判断する可能性有り。アメリカのバブル崩壊はさらに先延ばしになり深刻度を増す。

日本もトランプ関税でアメリカでの現地生産を増やさざるを得なくなり・・空洞化が進む⇒米国輸出の大減少⇒貿易赤字の拡大!!

★属国の、現実悲し、日本人・・極悪政治、延々続く

2024年11月03日

日本の持続性、再生の為には村の消去と増税しか無い!

ただでさえ糞与党のアホノミクスでジャブジャブバラマキ政治がドン詰まりになり、これ以上バラまいたら日本の底が抜ける!!本来は村社会を破壊して日本全体の最適解を議論尽くして時代遅れ、不要になった村(タクシー村や官僚村1/2⇒AIに置き換え⇒山ほど有る)を潰す事をしなくてはならない。財政の健全化と増税が不可避の日本である。

しかし、ポピュリズムを煽りまくって今度の選挙で勝ったド糞野党が・・”国民の手取りを増やす”・・なんて、また、また、大量ののバラマキ(推定20〜25兆円?)を宣言している。

石破首相が過半数割れ故に財政健全化目標が困難の懸念。石破首相は28議席に増加した国民民主党と連携を図るため、経済対策を含む予算案の協議。

国民民主党の主張「消費税5%」「年収の壁(103万円から178万円への引き上げ)」「ガソリン税の引き下げ」などの大規模な減税策は日本の持続性を即時破壊する可能性がある。

自・公・国民民主の連立が成立し、玉木首相が誕生すれば、財政支出の拡大を招き、財政健全化が確実にとん挫。

玉木氏が推進する「消費税減税」「教育国債の発行」「義務教育の拡大」などの政策は資金の裏付けが皆無⇒赤字国債しか無い。

少子高齢化加速不可避、産業のド衰退不可避、貿易赤字爆増不可避、物価高不可避の・・マイナス情報しか無い日本で・・国家の信用度(円の信認)が崩壊すれば・・・日本国債は現状のシングルA⇒BBB⇒BB(投資不適格)⇒Bと一気に下落する危険性が増大する。

すでに日本人は・・・「壮大な痛み無しの健全化は不可能」・・・苦痛の無いガン手術が無いのと同じである。当たり前の事を誰も言わない日本人に未来など有ろうはずが無い。原理原則違反は・・衰退、崩壊、消滅、破壊しか無い。その時の痛みは・・とてつもない生きる事をやめたくなる痛みとなる。

★財源を、無視の公約、猛毒ぞ・・ド糞野党の、無知恐ろしき  与党も糞悪党、野党もド糞頭脳

Tokyo, Japan⇒世界3位に安い都市+極大デジタル赤字

貴方には何度も耳タコでもうしあげるが・・「原理原則」違反は衰退消滅不可避、そして時代に逆らい成功したあらゆるモノは存在しない。79〜83年前の「日本人の原理原則違反⇒日本中が焼け野原」・・の教訓から日本人は何も学んで居ない。ふー

日本人の低脳・脳弱・情弱は今の今、”日本は観光業”なんて叫んでいて、見掛けは日本の観光収入は急速に回復しており、2023年度で5兆2923億円に達したが、専門家は「訪日外国人からの収入はもう限界」と判断。

1980年代、日本の製造業は経済を支えていたが、その後、時代にキャッチアップした巨大産業は育たず、貿易収支が悪化。外国で稼いだ外貨も投資効率のド低い日本には還流しない。

日本の経済停滞は「失われた20年」から「失われた30年」と呼ばれるようになり、古すぎる”製造業に固執”した結果、教育の質が低く教育の時代遅れを延々放置して、開発する側のインターネット産業やソフト産業、AI産業等の発展で欧米や韓国に遅れを取った。

訪日外国人による国際観光収入から日本人の海外旅行支出を差し引いた旅行収支は4兆2295億円の黒字となり、2019年のレベルを回復した。国際観光収支4兆2295億円は、今後AI壊滅の日本は、現在▼5兆円を超えて急増(2〜4倍になる可能性大)するデジタル赤字を埋め合わせるには力不足だ。

経済産業省は、日本がデジタル分野で遅れ、2025〜2030年までに年間で▼12兆円/年間以上の経済損失が発生する可能性があると報告している。3年前は経済産業省は、▼8兆円の赤字と予測したが予測が1.5倍も赤字増に外れた!・・とにかく無責任の極致の経済産業省は、その殆どを外しまくる過去の有る役所だから、現在の外しまくりが続けば最大で▼22兆円以上の赤字なんて事もあり得る。

2024年3月には訪日外国人数が推計308万1600人となり、単月で初めて300万人を超えた。2024年1〜3月期の外国人消費額は1兆7500億円で、四半期ベースで過去最高を記録。だが専門家はもう多くのファクターから推定すればもう増加は無理と判断。

京都ではヒルトンを含む日本人の多くには高すぎて泊まれない高級ホテルが次々と開業しており、京都市中心部に新たな旗艦ホテルが登場した。

日本は英国の「旅行費用が安い都市ランキング2024」で東京が安さ3位にランクインし、発展途上国並みの安さ。魅力的だから来るのでは無い!!!安いから来る!!!Here are the top 20 destinations from the 2024 Post Office Travel Money's "Holiday Costs Barometer," ranked by how affordable they are for British travelers based on typical holiday expenses:

Hoi An, Vietnam
Cape Town, South Africa
Tokyo, Japan・・・・・・・・世界3位に安い都市⇒だからウジャウジャ外国人が日本に来る
Mombasa, Kenya
Bali, Indonesia
Phuket, Thailand
Lisbon, Portugal
Algarve, Portugal
Budapest, Hungary
Krakow, Poland
Dubrovnik, Croatia
Bangkok, Thailand
Prague, Czech Republic
Penang, Malaysia
Funchal, Madeira
Sharm el-Sheikh, Egypt
Mexico City, Mexico
Rio de Janeiro, Brazil
Barcelona, Spain
Rome, Italy

アフリカ並みの費用で衛生が良く、食事が旨い。これだけで日本に大量の外国人が襲来。物価の低下と円安が主因。多くの日本人は東京の物価が高いと感じる、すまり、日本人はド貧困のアフリカ人並みになって居ると云う現実をキチンと認識すべきである。

外国人観光客が増加し、特に富裕層が高級ホテル(最低1泊10万円〜20万円が普通・リッチ層向けは1泊100〜200万円)を利用する一方で、一般の日本人は高級宿泊施設に手が届かず、観光業に従事する状況が発展途上国と同じ。

働き手不足により宿泊施設の稼働率が低下し、京都や鎌倉では観光公害が深刻化しており、市民生活が迫害されて外国人観光客誘致が困難。

いずれにしてももう日本国内には外貨を稼ぐ産業も資本も人間も居なくなる!貿易赤字を垂れ流し続ける国になるのだろう。ふー・・・数年後、その赤字常態化が現在の約1500兆円なんて莫大な赤字国債への不安から国債格付けが現在のAからBBB⇒BB(投資不適格)⇒B⇒円の暴落⇒物価高騰⇒ハイパーインフレと云う未来の現実性は現在の50%リスクから年々5〜10%程度づつ上がり続けるのだろう。

★ヤバイ国、糞政治屋と、糞の民・・バカは搾取の、ターゲットかな   世界不変普遍の原理原則

2024年11月02日

超簡単な事が日本の政治屋だけ出来ない理由は?

アホノミクスの総括が日本人には未だに出来て居ない!アホノミクスは「金融緩和の大借金の弊害」「大企業が下請けをイジメ内部留保を積み増した」のみ。また企業の内部留保の増加で、経済格差が広がった「富裕層との格差拡大の事実」新たな種まきを全くしない大愚を許したアホノミクス

さらに深刻な弊害は日本人の順法精神をゆがめド性悪の我欲度を進行させ仲間内優先(所属村の利益のみ追求)正義心を破壊し感性微弱(バレても謝る事無しに開き直る)にしたコトである。

規制緩和で増えているのは人材派遣業ばっかりで、時代に価値有る産業が日本では生まれてこない、人材派遣業ばっかりじゃ。戦略的に動いてない」村々を守り真の規制緩和はほぼゼロ!!!

裏金問題や企業団体献金問題の本質は村社会の村の中だけの金の循環、村の議員が同じ村の会社へ事業が割り振っちゃって、そこでぐるぐる回っている

総務省「労働力調査」の23年データでは、役員を除く雇用者に占める非正規雇用の比率は37・0%。このうちパート・アルバイトが25・9%、労働者派遣事業所の派遣社員が2・7%、契約社員が4・9%、嘱託が1・9%。これから先非正規労働者が老後に入り老後資金や年金が激少の貧困老人が数千万人になる。ふー

日本は世界に類を見ない恐ろしい程劣化した未来が破壊された劣等国に成り下がったのが今の今!

貴方には耳タコだと思うが・・・私がセミナーやブログ等で何度も申し上げる事。日本の様に資源らしい資源が皆無の人間しか居ない国で、まともな国家経営をする方法はたった1つしかない。

1,国民の価値を上げる事⇒時代に即した、個人個人に最適の価値ある教育で国民の真の価値をあげる⇒価値有る国民は役に立つ⇒多くを稼げる人間になる⇒多くを稼げば、納税余力が上がる⇒国税総額が増える⇒さらに国民に教育投資が出来る⇒国民が賢く成れば無駄な事はやめる⇒可処分所得が増える⇒生活がゆとり⇒子供が増える⇒国民に投資する・・・この好循環しか無い。当たり前すぎる第一原理思考である。

原理原則を無視し続けた失われた30年余でド衰退した日本、そしてアホノミクスで復活の可能性がとてつもなく低くなった天文学的大借金・・・不況を誤魔化し続けたツケを今払う時である。不況時にはシュンペーターの理論にある「淘汰の痛みを受け入れる事とイノベーション」が経済発展に必要。

政治家が行うべきは、持続性の確保の一点のみ。質の高い教育インフラの整備、若年層の失業対策⇒リスキリング投資と、働き手の長期的価値を高める教育、教育に多くの資金投入が必要。

それには視点を真逆にする必要が有る・・大企業第一から・・・国民の価値第一への大転換である。行き過ぎた商業主義の無駄を徹底的に排除する事が必要。

1) スキル適合就業を徹底的に推進、2) 義務教育のガラガラポンといわれの無いジャブジャブマネーバラマキの中止、3) 2歳からの義務教育化、6歳から単位制教育 9歳から飛び級可能 4) 学校スタッフのスキルの充実⇒教育者は3年間でのテスト更新制導入、5) 企業への補助金廃止、6) 都市計画の抜本的再構築。7) 農業のAIロボテクス化第六次産業化・・国営農業と民間農業の大規模法人化⇒農地の集約大規模化

政治のやる事は・・安全で安心できる舞台の設置と俳優の価値有る教育トレーニングの環境推進のみを行い。後は観客のニーズと俳優や劇作家に任せれば良いと云う事である。

★日本には、政治家おらず、ド衰退・・我欲政治屋、日本を破壊   未来無しの国に落ちぶれた

たったの13PS/4800rpm最高速度67km/hそれでも楽しかった

テレビはプロスポーツの話でもちきり、ロクでも無い情報しか無い・・と思う。(15分しか見て居ないから予測)大雨が心配である・・世界中が異常気象であり、この過酷度はもう止まる事は無い!

昔の夏は・・真夏でもまれに30℃を超えたら大騒ぎであった。エアコンも無かったし冷蔵庫も洗濯機もなかった。ふー

1960年に約44万台だった日本の自動車保有台数は1970年には677万台を超えるまで急増!そして2024年は82,876,295台となった。実に64年間で188.35倍となった。ちなみに日本の人口は1.32倍にしかなって居ない。(94,30万1,623人⇒1億2435万2000人)

我が家の自動車の歴史は古く木炭自動車から始まる様(私の生前)である。そして私が幼い頃に記憶が有る自動車はマツダB360ライトバンである。下記詳細サイト

https://www.asahi-net.or.jp/~rf7k-inue/izen/no-12/b-360/b-360.html

たったの13PS/4800rpm、最高速度67km/h、最大トルク2.2kgm/3400rpmである。価格は335,000円(当時の平均年収、約24万円程度の1.5倍)馬力は今の新基準の今のクルマの馬力に換算すると1.5割減の11馬力程度と推定される。

1960年(昭和35年)の平均初任給は約1万3000円、大卒・公務員上級・初任給は1961年:14200円

当時のマツダB360の現在価格への換算は524万2985円相当となる!(5242985/11⇒1馬力47万6635円相当)

コイツに家族全員が乗りあちこちにドライブにでかけた笑顔、笑顔の記憶がある。山道では速度が25〜30q程度しか出なくて、オーバーヒート予防に1時間走ったら10〜20分休憩なんて事を繰り返しながらドライブをした。今から60年以上の前の話である。伊良湖迄の所要時間は今(500馬力の車)も60年前(11馬力の車)も殆ど同じである不思議がある。

昭和の高度成長期はクルマの馬力競争、スピード競争の歴史でもあった。だからモーターレースは花盛りであり、価値もあった。しかし、今の今・・普通のクルマでも200馬力以上なんて時代である。高性能ICE車でも800馬力オーバー、高性能BEV車なら1000馬力は軽く超えていく。

皆々が憧れた1969〜1972年初代スカイラインGT-R 最高出力160PS/7000rpm(今の馬力に換算S20の160馬力はグロスなので、ネット換算で136馬力)今の時代でも普通のクルマ使用ならスポーツカーでも150馬力も有れば全く問題ない。その意味ではマツダのユーノスロードスターの真の賢さが光る。

今の今!馬力競争は本当の所意味が有るのか、速さ競争等のレースに意味が有るのか大きな疑問である。私は商業主義の大弊害、人類の壮大な無駄、地球沸騰化の加速の大愚行動以外に無いと感じている。

テスラを筆頭として自動運転化が加速すれば馬力競争には意味が無くなる。そして同時にビークルのインフラ化も進めばさらに馬力なんて指標は十分(100馬力程度)あれば全く問題無しとなる。

中国のニューエコノミーメーカーは既に実現しているが最先端BEVなら1馬力1万円のコストで十分実現可能である。(1960年時点では1馬力47万6635円相当・2024時点での日本車は1馬力当たり約3万円)BEVはまもなく1台100万円前後なんて時代が普通に到来する。

自動運転とBEV化‥アンボックスドプロセス製造の進化で走るスマホ化の次のトレンドは・・@自動運転レベル5とAインホイールモーター化とB路面トレースサスペンション時代が到来すると考えている。構造シンプルのBEVがさらに1/2以下に構造がドシンプル化する⇒低価格化をする。

当然の事だがAGIは組み込まれている。移動の9割以上を占める近距離移動が限りなく低コストになりロボタクシーのインフラ化が企業宣伝や店舗サービスとタイアップして無料化も実現するだろう。

その時、クルマ屋はどうなるか????貴方はどう思いますか???

★空腹に、耐える多くの、民あれば・・クルマの価値は、論外エリア   100%皆々が貧しくなる!

★電動の、自転車あれば、他要らず・・足るを知る事、生きる術(すべ)也  シンプルイズベスト

2024年11月01日

日本ダケあらゆる分野で新しいイノベーション情報は皆無

2024年10月18日京セラや伊藤忠商事が出資する米新興企業が電気自動車(EV)用電池の発火を防ぐ技術を開発と云う素材開発報道から、その前後では新しいイノベーション情報は皆無の状態である。韓国・中国・テスラ等からしか価値有るイノベーション情報は出ない。ふー

米地質調査所(USGS)によると、レアアース生産に占める中国の比率は2023年は7割程度。2032年の世界生産量は約35万トンと2013年の3倍強。レアアース精錬のほぼ100%が中国で行われており、世界は中国に全面依存。

そんな中、韓国の電子部品メーカー「LGイノテック」は2024年10月30日、希少で世界に遍在する中・重希土類を一切使用せず、世界最高水準の磁力を持つ「エコマグネット」の開発に成功したと発表。テルビウムやジスプロシウムなどの高価な中・重希土類を一切不使用。原材料コストも従来の60%まで削減可能、さらに1台あたり約45kgの環境汚染物質を削減可能。

「希土類ゼロ高性能エコマグネット」は今後爆増するモーターを使うBEVやスマートフォン、家電やロボットなどの全てのモーター使用品の原価を下げる。中・重希土類は兵器などの生産にも欠かせない。

もうガソリン自動車が誕生した、1885〜1886年から約140年経過・・もうICEエンジンは伸びしろが皆無の状態である。方やAI-BEVの伸びしろはとてつもなく大きい!ハード的にもソフト的にもイノベーションに次ぐイノベーションが次々と日本以外の世界中で起きている。

日本の産業の1本足打法の自動車産業は今後苦しくなる。そして政治の世界もデタラメ政治は延々と続きポピュリズム(国民所得を増やすなんて今のド衰退の日本には不可能な事)が台頭して、気象も地球沸騰化で災害が多発し、1000年に1度の大地震遭遇時代確実な今後、今からの〜20年大変な世の中になる。

その意味で11月09日の弊社WEBセミナーで2050年迄を学ぶ事は、とても大切な価値有る学びとなる。

★ド衰退、ドやぐい政治、延々と・・底抜け不可避、地獄学ばん  地獄回避は事前に地獄を知る事

地球沸騰化は・・あらゆるモノ(価値や法律や食糧等々)が破壊され生物が生きられない事である。

つくづく日本人はリーダー選びが不得手な民族だと心底思う。過半割れで与党も野党もグチャグチャ状態である。日本は与党は悪党(選ぶ人間を含めて)だが野党も脳弱アホーしか居ない。ふー

貴方はどう感じていますかね?日本の基幹産業でも「電気自動車など大嫌いだ!」なんて人間をリーダーに選び続けた末路は???時代のベクトル方向と約80度ズレまくっていて数年以内に恐ろしい事になる。

3日前にスペインでゴルフボール〜テニスボール大の雹の混じる大雨で大洪水発生、気象学者らによると、一部地域では8時間に1年分の降水量に達するなどの集中豪雨・・地球沸騰化の大被害は何処でも常時起きる時代が来る。

米カリフォルニア州の環境当局は2022年8月25日、2035年にガソリンのみで駆動する新車の販売を全面禁止する。州内の新車販売の10%強を占めるハイブリッド車(HV)も35年以降は販売禁止。HVを得意とする日本車メーカーは戦略変更を迫られる。EV走行80km以上のPHVはZEVにカウントされる。

規制値は2026年式については35%、2030年式は68%、2035年式は100%に高まり、段階的にガソリン車の販売比率を引き下げる。規制値を満たさなかった車メーカーには、未達成分について1台あたり最大2万ドル(約300万円)の罰金を科す。

カリフォルニア州、ワシントン州、オレゴン州等々ZEV規制により与えられた目標よりもZEVの販売率が不足した場合は、ZEVクレジットやPZEVクレジットを多く所有している他企業などから購入して不足分を補うか、罰金を支払う。

同様に、英国のゼロ・エミッション車(ZEV)規制では、自動車メーカー(年間2500台以上生産)が販売する乗用車の少なくとも22%、バンの10%を完全電気自動車(EV)または水素燃料電池車とすることを義務付け。規制は段階的に強化され、2030年には乗用車80%、バン70%のZEV化を目指し、2035年にはガソリン車、ディーゼル車、ハイブリッド車の新車販売が完全に禁止。

ZEV基準を満たさない車1台につき最大1万5000ポンド(約291万円)の罰金が科される。バンの罰金は当初9000ポンド(約175万円)から、2025年には1万8000ポンド(約350万円)に引き上げ予定。

ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車(PHEV⇒英国ではZEVカウント除外)は電気走行可能でも内燃エンジンを使用するため、ゼロ・エミッションと見なされない。

2024年9月の英国でのEV登録台数は前年比24.4%増加し、5万6387台を記録。シェアは年末に18.5%到達の見込みだが、ZEV目標22%は未達。EV普及の主な購入者は企業や政府機関であり、個人の需要は依然として弱い。BEVの高価格や充電インフラ不足がEV普及の障壁となっており、メーカーは今年EVの値引き販売に20億ポンド(3880億円)以上を費やす見込み。

昨今の自然災害爆増で、その原因物は確実に「内燃機関=人類の敵」とならざるを得ない事など当たり前の世となるのにそうは時間はかからない。どこやらのボンボン氏がBEVなど未来永劫3割以上には普及はしないと断言したが・・恐ろしい程の時代感が無いガラパゴス人である。

★目の前の、現実視ずに、我欲のみ・・地球破壊は、人類滅す

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