混沌
日々、本ブログやWEBセミナー等で貴方にお伝えしている今後2025年〜の世界の混沌は、どうやら間違いない見通しの様である。
世界の真に正しい情報を意図的に伝えないオールドメディアの信頼性が失墜した事で起きた・・世界の右傾化・・我欲で商業主義を煽り続けた！マスゴミの大罪！！！視聴者の大不信！！！その不信に付け込みポピュリズムをあおり続け刺激的で不正確な情報を垂れ流すネットメディアの大乱立！！！確証バイアスの洗脳度を深め続ける今の我欲にしか興味の無い一般の人々！・・未来や持続性など無視する恐ろしき民！
ウソの拡散スピードは事実より20倍速く拡散力が100倍と実証済み・・・以下詳細サイト
https://president.jp/articles/-/26902?page=1
「原理原則⇒環境が全てを定義」する！ 腐った環境から生まれた我欲の塊のMAGAタリフマンのトラちゃん大統領⇒犯罪者が大統領になる！大混乱しなほうがおかしい！大混乱確実の2025年〜〜〜その激痛は確実に弱者（日本）へ
世界屈指の金融大手・JPモルガンで約20年にわたりCEOの座に居たジェイミー・ダイモン氏（過去に4度「世界で最も影響力のある100人」に選出された人）の2024年10月24日、ワシントンDCで開催された「国際金融協会」の年次総会で警告
「第三次世界大戦はすでに始まっている」と警告。
経済に及ぼす影響について、最悪のシナリオを想定すべきだと強調。未曽有の危機への警鐘→世界中で紛争が激化（核兵器も使用される可能性あり）するリスクが高まり、経済や社会が崩壊する危険が増している。
今の世界情勢は第二次世界大戦に向かい、ひた走った劣化分断時代の1930年代と瓜二つ・・と云う識者や歴史学者の意見も多い！
トランプ就任後の経済予測
トランプの再選後、米国経済には大きなリスクが待ち受けている。スタグフレーションの懸念：インフレと景気後退が同時に進行する可能性。大減税政策が税収を減少させ、財政赤字が拡大、インフレを引き起こす。関税戦争が再発し、特に中国からの輸入品に高い関税が課されることで、物価上昇が進む可能性大⇒移民規制強化により、低賃金労働力が不足し、人件費が上昇⇒原価上昇⇒物価上昇
トランプ政権下での経済リスク
トランプは独裁者と手を組んで、世界秩序を崩壊させる危険があるとの予測。例として、トランプが中国とEV産業でディールを結ぶ代わりに台湾を中国に譲る可能性があり、世界秩序が崩壊するリスク。ダイモン氏や他の専門家が指摘するように、トランプ政権は激しい経済システムの混乱を引き起こす可能性がある。
日本産業（企業）への悪影響大
トラちゃん本人が自分をタリフマン（関税男）と自称している。メキシコ、カナダへ関税25％付加、メキシコで生産しアメリカ輸出している日本車744,000台（アメリカの日本車約750万台販売）が売れなくなる。当然の事だが日本国内からアメリカに輸出されている日本車148万5641台にも関税はかかる。トランプ氏は輸入品全てに最低10〜20％の関税をかけると公言（現在時点での関税は2.5〜％）
時代遅れで世界販売激減の痛み切ってしまった日産は総販売に占めるメキシコ生産比率が9％と高い！トランプ関税が致命傷になるかも？ね！日本メーカーは世界の3大市場及びグローバルサウス等のシェアを激減させる可能性が非常に高い。
１，中国市場（世界最大）⇒電動化が50％越え⇒日本メーカーはICE車、HV車、PHEV車、BEV全てで技術的に中国ニューエコノミーメーカー、BYD、シャオミ、ファーウェー等には99.9％勝てない⇒シェア激減
２，アメリカ市場（世界2位）そもそも競争激化で利益は日本の1/6程度（超薄利）、トランプ関税で息の根が止まる。
３，欧州市場・・欧州のド不景気で欧州メーカーさえ軒並み大リストラ！労働争議が勃発中！ナショナリズムで自国製の自動車が優先され日本製は排除される可能性大
４，グローバルサウス（日本車8割以上のマーケット）中国車がアメリカとの対立の生き残りをかけて猛烈な勢いで現地生産化を進めていて・・激安高性能車を今後爆増させる事は確実。
日本のティア1〜2もメーカーの進出に伴いメキシコやカナダに工場を持っている。影響は甚大である。トヨタなどは、この25％関税情報を知りながらメキシコに大型投資（約2200億円）を決断していると云う・・不思議・・がある。
ディールのトラちゃんは相手を困らせてからアメリカ製の遺伝子改変され農薬まみれの農産物や大量の兵器を売りつける条件を確実に出す・・その額・・関税が付加される自動車230万台相当（推定9兆2000億円）以上の年間金額になるのだろう。やがて消えゆく自動車産業を守るために、また痛み切った日本国の借金が爆増する。
日本への影響
米国でインフレが進むと、米FRBが金利を引き上げ、金利差が拡大。これにより、円安が進行し、日本での物価高がさらに進む可能性。特に外国人観光客の増加に伴い、レジャー産業や外食産業で価格上昇が予想される。「外国人価格」のサービスが増加し、価格格差が広がり発展途上国社会に落ちぶれる恐れ大。特に日本経済への影響は避けられない。
極少の楽観的見方（短期間限定）
一部の投資家は、トランプが株価上昇を重視しているため、大きな経済危機は回避できるとの楽観的見解もある。ウクライナ戦争の停戦が進めば、世界経済は再び活性化するとの見方もあり。
第一次トランプ政権でもやった景気浮揚の為にFRBに圧力をかけ金利を強制的に抑え込む荒業は債権価格の上昇の金利高、インフレとなりバブルの大きさをさらに大きくする可能性の両刃の剣となる。第二次トランプ政権が関税高＝物価高＝スタグフレーションと戦い4年間借金を爆増させながら継続出来たと仮定しても、退任後はリーマンショックの数倍以上の恐ろしいバブル崩壊となる。
日本より強烈な負の影響を受けるのは中国、すでに痛み切った中国を追い詰めると暴発の可能性もあり、その場合すでに世界ではアメリカ支持国より中国支持国が増えている。この現実を直視しないと・・生き残れない。以下詳細情報サイト
https://www.jetro.go.jp/biznews/2024/04/9b8486130c3551db.html
★資源なし、人さえ劣化の、日本国・・未来消え去る、混沌不可避
★何で食う、飢餓到来の、近未来・・地球沸騰、産業消える 日本企業は生き残りの為に国外へ