サンハウジング　スタッフのBLOG

私もかつて、会社員として働いていた頃にうつ病を経験しました。その日々は本当に辛く、「もうこの世から消えてしまいたい」と思うことが何度もありました。ようやく治療を終え、3カ月後に職場復帰を果たしたものの、私のデスクはすでになくなっていました。管理職だった私の席は「空いているところに適宜座る」スタイルに変わっていたのです。その瞬間、会社にとって社員とはただの「資材」に過ぎないのだと痛感しました。

その後、会社を辞めることで少しずつ回復することができましたが、もう何十年も経過するのに、うつ病の後遺症は今でも完全には消えていません。ふとした瞬間に心が重くなり、再びうつ状態に引き戻されることもあります。だからこそ、私は強く伝えたいのです。「疲れたら休む」ではなく、「疲れる前に休む」ことが何よりも大切だということ、自分で変えられない悪い腐敗環境だったらその環境を離脱し良い環境にわが身を置く事を。

日本は「世界最高のストレス社会」とも言われるほど、仕事や生活のプレッシャーが大きい国です。私のサラリーマン時代の同僚（私が会社を辞める時に涙してくれた人）や公私ともに親交の深かった親しい取引先の人でも合計３人が自死をしています。

この世界一過酷な日本の環境の中で心を守るには、自分の限界を知り、無理をしそうになったときに「NO」と言う力を持つことが重要です。少しでも負担を感じたら、その時点で立ち止まることが大切です。

実際、日本におけるうつ病の患者数は年々増えています。厚生労働省の2020年の調査によると、精神疾患を抱える人は約614万人（勤労者の約10％）に上り、そのうち約172万人がうつ病や躁うつ病を患っています。この数は24年前の4倍に達しています。

さらに、うつ病から職場復帰した人の半数が、5年以内に再び休職を経験しているというデータもあります。再休職すると、最初の休職よりもさらに長い期間が必要になる傾向があるそうです。こうした繰り返しは、症状の悪化だけでなく、生活の質の低下にもつながってしまいます。

それでも、諦めないでほしいのです。心を守るために、定期的に休みを取り、適度な運動やバランスの取れた食事を心がけ、大自然の中でリフレッシュする時間を持ちましょう。日本のような厳しい環境では、こうした小さな積み重ねが心身の健康を守る大きな助けになります。

また、社会の中で孤立しないことも大切です。親友のように信頼できる人間関係を大切にしてください。大切なのは数ではなく、絆の深さです。辛いときこそ、誰かと心を通わせることで、希望を見出せる瞬間が必ずあります。

人間関係が最大のストレス要因であることはよく知られていますが、その次に大きなストレスとなるのが「お金」です。特に住宅ローンの返済が苦しくなると、人は思考停止に陥ることがあると言われています。家計が圧迫されることで、家族全員の心の余裕がなくなり、人間関係の悪化を招いてしまうのです。それを防ぐ唯一の方法は、「事前にしっかり学ぶこと」。家は、見た目や損得勘定だけで決めてはいけません。

どうか、あなたが自分自身を大切にしながら、この厳しい社会を生き抜いていけるよう願っています。

過酷な日本社会で生き延びるために——

家族の絆は何よりも大切。互いを理解し合う深さと温かさを忘れずに。そして家と云う空間もただの物理空間では無く・・癒しの元、そして人生の過酷すぎる負荷やダメージをリカバーする癒やし空間としなければなりません、そのためには・・家のソフト価値がとても大事です。残念ながら日本の建築ではこのソフト価値がお金にならないと云う理由で全く考えらえてはいません。是非、下記サイトで家のソフト価値の重要性をご理解くださいね！

https://www.sunhousing.com/comic/soft/

投稿者: サンハウジング 日時: 07:17 | 全ては環境が定義する⇒原理原則⇒不変・普遍の法則の記事

埼玉では老朽化した下水道が漏れて道路が深さ10ｍも陥没した様ですね・・日本の都市ではどこでも起きる事なのですね・・日本での年間の道路陥没は2022年度に全国で10,548件の道路陥没が発生しました。内訳として、直轄国道で127件、都道府県道で1,362件、市町村道で9,059件が報告されています。

大地震が来れば・・同時にこの数十倍、数百倍発生する可能性が大ですよ！！！

大切なご家族の住まい、本当に安全ですか？あなたの住まいは、地震や自然災害にしっかり備えていますか？

「うちは大丈夫」と思っていても、いざ大地震が起きたときに、親御さんや親戚、親しい友人から「しばらく同居させてほしい」と頼まれたらどうでしょうか？一度受け入れたら、行き場のない彼らと長期間暮らすことになるかもしれません。そんな状況を避けるためにも、最初から身内を含めて安全な住まいを選ぶことが大切です。

これからの時代、安全な住まい選びがもっと重要になりますよ！日本は下り坂、家ダケはどのような状態でもキチンと存在してくれていないと・・泣きっ面に蜂、蜂、蜂、蜂・・となります。

近年、地球温暖化が進み、大規模な災害の発生リスクが高まっています。特に私たちが人生の7〜8割を過ごす自宅の安全性は、最優先に考えるべき問題です。

日本は世界でも自然災害の多い国の一つです。地震、台風、大雨、津波など、多くのリスクを抱えています。そんな日本で安心して暮らすためには、正しい知識を持ち、適切な備えをすることが必要不可欠です。

日本の大都市は「軟弱地盤」の上に建っている

日本の主要都市の多くは、海や川の近くに発展してきました。そのため、大阪、東京、名古屋、福岡などの都市では、約半分の地域が「液状化」のリスクを抱えています。

液状化とは？
地震の揺れによって地盤が泥のように柔らかくなり、建物が沈んだり傾いたりする現象のことです。たとえば、2011年の東日本大震災では、千葉県浦安市などで液状化が発生し、家屋が沈下したり、道路がひび割れたり、マンホールが浮き上がったりしました。復旧には多額の費用と時間がかかり、今後の日本では財政的な問題から十分な復旧ができない可能性も指摘されています。

南海トラフ巨大地震のリスク・・海辺の都市は全ての都市で約半分は軟弱液状化の可能性あり。

もし南海トラフ巨大地震が発生すれば、大阪府では約18万棟の建物が全壊すると予測されており、そのうち約7万棟が液状化によるものとされています。特に大阪市の80％は液状化の危険度が高く、湾岸部はリスクが集中しています。

液状化が起こりやすい地盤の特徴

１，低地や川沿いで、地表との高低差が少ない場所
２，砂質の地盤
３，地下水位が高い
４，締め固まっていない砂層
５，粒の大きさがほぼ均一

繰り返しの地震による影響、安全な住まいを選ぶためには、どうすれば安全な住まいを確保できるのでしょうか？

液状化ではないなるべく標高の高い安全な地盤を選びなおかつ地盤を強化する工事を検討する、転圧や杭打ちなどの対策が可能ですが、地盤によっては莫大な費用がかかることも。

自治体が提供する「液状化危険度マップ」を確認する、住む予定の地域がどれほどのリスクを抱えているかを把握することが重要です。基本液状化地域では補強をしても地震後には住めない可能性が大、それは道路等に埋められているインフラが全壊するからです。

専門家に相談する⇒ただし、建築会社には地盤の専門家が殆どいないのが現状です。極少の信頼できるプロを探しましょう。

特に高層タワーマンションやオフィスビルが密集する都市部では、経済優先で安全が後回しにされがちです。今こそ、正しい情報を集め、自分と家族の暮らしを守るための行動を起こしましょう。

あなたの住まい、本当に安全ですか？

家を建てること、住まいを選ぶことは、人生そのものを創ることでもあります。しっかりと学び、信頼できる専門家を見極め、賢い選択をしていきましょう。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:49 | 安全は全ての基盤・・無視する日本人が山ほどの不思議の記事

貴方は「失敗の方程式」という言葉を聞いたことがありますか？実は、失敗にはいくつかの共通点があり、それに気づかないまま同じ道を進むと、同じ結果を繰り返してしまうのです。今のフジテレビ、そして少し前の東芝やシャープや衰退や破綻した日本のオールドエコノミーの経営方針は・・この失敗の方程式通りの経営をしている様ですね！

企業だけではなく残念ながら、今の日本の社会全体の仕組みには、この「失敗の方程式」に沿った誤った決断が見られます。私たち一人ひとりの人生や組織や国家のあり方にも通じるものなのです。

わかりやすく言うなら、これは「放物線」に似ています。空に向かって石を投げれば、必ず地面に落ちてきますよね。その石が落ちる前に、新しい石を次々と投げ続けなければ、前に進むことはできません。同じように、古い成功にしがみつくだけでは、持続的な成長は望めないのです。

過去から学ぶことの大切さ

アニメの「宇宙戦艦ヤマト」をご存じの方も多いかもしれませんね。「ヤマト」という言葉には、日本人の心を熱くする力があるように思います。しかし、実際の戦艦「大和」は、日本の「大きな失敗」を象徴する存在だと言われています。膨大な資金と労力をかけて建造されたものの、時代にそぐわない過去の戦力であり、時代は航空戦に移行していました。欠陥設計と最悪運用のため、戦争ではほとんど役に立たず、3332名の乗組員と共に戦地に着く前にあっけなく沈んでしまいました。

この背景には、「時代の変化を理解しない姿勢」や「周りの意見に流されやすい傾向」、さらには「都合の良いことだけを信じてしまう性質」といった、日本人の弱点があったと指摘されています。

また、真珠湾攻撃を指揮した山本五十六も興味深い例です。彼はアメリカに留学し、その国力や航空戦の重要性を深く理解していました。当時の日本とアメリカの戦力差を示す数字は、以下のようなものでした。

兵力差：2倍以上でアメリカ優位
戦費の差：3.5倍でアメリカ優位
経済力（戦争継続力）の差：11.8倍でアメリカ優位
総合戦力の差：82.8倍でアメリカ優位

これほど圧倒的な差があるにもかかわらず、日本人の99％は「勝てる」と信じて戦争に突き進んでしまったのです。この間違った洗脳をしたのが日本の当時のマスゴミ連中です。今も冒頭のフジテレビの大混乱と根っこは同じです。目の前の金と権力しか興味が無いと云う腐敗マインドですね。詳細は下記書籍を熟読してください。

参考図書：そしてメディアは日本を戦争に導いた　2013/10/11半藤 一利 (著), 保阪 正康 (著)

山本五十六自身も大敗の結果を予見していたと言われていますが、それを止める力にはなれませんでした。彼がなぜもっと強い声で反対しなかったのか、考えさせられますね。

過去の成功にしがみつく危うさ

さらに、当時の軍部は日露戦争での成功体験にとらわれていました。「昔これでうまくいったから、また同じやり方でいいだろう」と考え、新しい時代に対応できる柔軟性を欠いていたのです。この「昔の成功にしがみつく」という姿勢は、私たちの生活や仕事にも少し心当たりがあるかもしれません。

たとえば、現在の日本の家づくりにおいても、同じような落とし穴があると言えるかもしれません。健康で幸せな暮らしを実現するはずの住宅が、その目的を果たしていない明確な国連等による調査結果が存在しています。また、50年の変動型住宅ローンのような仕組みが存在していることも問題の一つです。これほどリスクの高い制度にもかかわらず、批判の声がほとんど聞こえてこない現状に、恐ろしさを感じます。

未来を明るくするために

世の常識に沿う人生では未来は暗黒です。それを防ぎ乗り越える為には、過去の失敗から学び、柔軟に変化する力を持つことです。過去を正しく振り返り、新しい価値観を取り入れることで、より良い未来を築くことができるはずです。

私たちが目指すべきは、「正しく学び、正しく考え、痛みを受け入れ正しく行動する」ことです。この姿勢を持つことで、たとえ困難な環境の中でも、幸せな人生を紡ぐことができるのではないでしょうか。そして、日々の暮らしや仕事を通じて、より良い選択を一緒に考えていきましょう。

「日々学ぶ、学びの質の、大事なり」。過去を見つめ直し、より良い未来を築くためのヒントを、私たち自身で見つけていくことが大切です。一歩ずつでも前に進みながら、未来をともに創り上げていきましょう。常識を疑う事に役立つサイトをご紹介します。下記サイトから貴方の常識と真実との乖離をご理解くださいね！

https://www.sunhousing.com/comic/

すでに弊社とご縁があり、そんなこと知ってるよ！と云う方は是非日本の未来の為に、常識を打破できる弊社のサイトの拡散をお願いします。すこしでも良い日本にお互いに注力しましょう。未来の子供の為に・・日本の持続性の為に・・

『情けは人のためならず』。 その本来の意味は， 『人に情けを掛けておくと，巡り巡って結局は自分の ためになる』この言葉のように、善行（利他心）は貴方の人生に於ける人間関係良好の最大リターンをもたらす投資になる事をお約束します。

投稿者: サンハウジング 日時: 09:21 | 日本人は失敗の方程式を延々と実行する不思議な生き物の記事

The global population in 2024 stands at 8.2 billion. The population of the United States is 341 million, accounting for 4.15% of the total. According to a 2023 survey by U.S. financial services company Credit Karma, 27% of individuals aged 59 and older have made no savings, such as 401(k) defined contribution plans, to prepare for retirement.

In the United States, approximately 20% of the population can be considered part of the "winning group." This small group owns the majority of the world's wealth.

According to the "World Inequality Report 2022," published by the World Inequality Lab led by economist Thomas Piketty, the top 1% of the world's wealthy owned 37.8% of global personal assets in 2021. Moreover, the top 0.1% of the world's wealthy owned 19.4% of global assets. As of 2025, the concentration of wealth among these affluent individuals has increased further due to rising global stock prices.

The current global stock market capitalization stands at $121.8 trillion (1,919.2 quadrillion yen), with over 50% of this accounted for by U.S. stocks. For comparison, Japan's market capitalization is $6.5 trillion (1,024 trillion yen), approximately 5.1% of the global total.

In 2024, stock prices surged by $13.6 trillion (2,143 trillion yen), with U.S. stocks accounting for 90% of that increase.

Thomas Piketty, a French economist, argues in his book Capital in the Twenty-First Century that the imbalance of wealth in capitalism cannot resolve itself and will continue to widen unless intervention is made to address the disparity. His argument is based on the historically consistent inequality expressed by the formula r > g. Here, "r" represents the rate of return on capital, and "g" represents the economic growth rate.

It is estimated that less than 2% of the population benefits from r, while approximately 98% are reliant on g. Throughout history, the small minority of wealthy individuals has continued to accumulate wealth and dominate the less fortunate through power and monetary influence without exception.

Economically, the U.S. is already in a dominant position. Former President Trump, who is eyeing a comeback, prioritizes collecting wealth from around the world using tariffs as a weapon under the slogan "Make America Great Again" (MAGA).

The root of the issue lies in the extreme inequality within American society, exemplified by regions like the Rust Belt, and the failure of American politics to redistribute wealth. Greed knows no bounds, and it inevitably leads to conflict. In the process, the losing group—the impoverished—suffers even more. Ironically, the majority of these impoverished individuals enthusiastically support Trump and help him rise to power. Ignorance is truly terrifying.

Japan, an allied nation, is likely to suffer the most under Trump's policies. The impoverishment of the Japanese people will accelerate, national debt will continue to skyrocket, and the arrival of an inevitable "X-Day" is certain.

If a massive Nankai Trough earthquake, a capital region direct earthquake, or a series of super typhoons were to strike, it would immediately trigger "X-Day."

So, when that time comes, what will you do?

投稿者: サンハウジング 日時: 14:37 | So, when that time comes, what will you do?の記事

昨日のフジテレビによる「謝罪会見のやり直し会見」を途中まで視聴しました。正直なところ、日本のマスメディアを担う経営陣が抱える課題が浮き彫りになったように感じます。10時間24分にも及ぶ長時間の会見。誠意を尽くそうという思いは伝わってきますが、その結果、視聴者や記者たちに「何が伝わったか」と考えると、むしろ混乱を招く結果となったのではないでしょうか。

会見の運営には「配慮不足」「計画不足」「スキル不足」といった欠点が否めません。こうした状況で会見に臨むこと自体が、どれほどの無謀さを含むのか。その背景には、危機管理の甘さがあると言わざるを得ません。

例えば、400名もの記者が参加し、それぞれが2問ずつ質問をすると仮定すると、800件もの質問が飛び交うことになります。その1つ1つに5分間の回答が必要であれば、それだけで2000分（約33時間）もの時間がかかる計算です。さらに司会者の進行時間などを含めれば40時間を超える規模になります。10時間24分と云う時間は最大時間の24％程度ですから早く終わった方です。こうした基本的な計算が事前に考慮されていない点は、経営陣の課題（無能と思考停止）を如実に表していると言えるでしょう。

本来であれば、事前に記者から質問を募り、AIなどを活用して内容を分析し、重複する質問や特に重要な質問を20件程度に絞り込むことができたはずです。そのうえで、選ばれた質問と回答を事前に参加者に配布し、さらに800件の全質問と回答をウェブ上で公開すれば、透明性を保ちつつ効率的な運営が可能だったのではないでしょうか。これにより、記者が会見に求める「回答」への期待も適切にコントロールできたはずです。

程度の低い記者の質問回答作成に時間が無い、そんな事はありません。金を使い弁護士を雇いまくりAIを使いなおかつ1300人も社員がいる会社なのだからやろうと思えば簡単に可能であります、覚悟と知能の問題なのですね。

また、調査中の内容や現時点で未回答の事項については、「お答えできること」と「調査中でお答えできないこと」を明確に分ける必要があります。企業として何ができるのか、何ができないのかを正直に示すことで、視聴者や記者に納得感を与えることができたでしょう。また日本にはロクデナシ記者が山ほどいる日本のマスゴミ業界の真実を知るフジテレビと云う報道機関の稚拙さが目立ったさらなる失敗をした様ですね。

さらに、悪質記者からペーパー回答を無視して同じ質問が当日の会見で再び出てきたとしても、「事前に配布した資料の〇〇〇番回答をご覧ください」と対応すれば数秒で済む話です。事前回答への追加質問が出ても現状弊社が知り得る全てですと回答すれば、それ以上の質問は出ません。特殊な質問やその場での即答が必要なものに絞り込むことで、会見自体を1時間程度に短縮することも可能だったはずです。

悪質質問や返答不能質問が出た場合でも企業としての姿勢を明確にする一言が大切です。例えば、「弊社は大失敗をした事実があります。弊社は法的な制約によりお答えできない質問もありますが、大失敗企業故に質問に100％満足が行く回答が出来ない調査不足や調査の限界もあります。誠実に対応を続けてまいります」といったフレーズは、視聴者に理解を求める上で効果的でしょう。

さらに、「記者の皆様におかれましても、独自での調査や検証を通じて事実を掘り下げるという本来のジャーナリスト使命に立ち返ってご自分で調査いただければ幸いです」といった呼びかけは、誠意を示しつつも相互理解を促す姿勢として受け取られるはずです。

この話を聞くと、戦後の日本を象徴する白洲次郎氏の言葉を思い出します。彼がマッカーサーの秘書官に向けて語ったとされる「日本は戦争には負けたが、アメリカの奴隷になったわけではない」という言葉は、どんな状況でも自らの立場を正しく認識し、自信を持って進むべきだという強い意志を感じさせます。

今回の不祥事についても、「フジテレビは重大な過ちを犯しました。しかし、私たちは全てを知っているわけではありませんし、全てを完璧にすることもできません。それでも、真摯に向き合い、改善に取り組む決意です」といったメッセージを発信することが、長い目で見た信頼回復への第一歩ではないでしょうか。

不動産屋のオヤジでも数秒で思いつくこんな事さえ出来ない大企業が今後未来に向けて生き残るべきでしょうかね？とてつもない不毛を感じてしまいます。

フジテレビだけでなく、日本全体のメディアや企業が抱える課題を見直し、国民1人1人が正しく学び、正しく思考し、正しく行動変容をするきっかけとなることを願っています。あなたはどう感じ、どう思い、どう行動しますか？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:41 | 腐敗風土が残る悲しき日本の現実を直視する。の記事

日本が抱える停滞の本質を見つめると、メディア、オールドエコノミー、そして国民のことを真剣に考えない政治家たちが、深く結びつき、一体となって現状維持を続けている構図が浮かび上がります。この「一蓮托生」の関係が、日本社会全体の進化を阻む大きな壁になっているのではないでしょうか？

実は日本人は・・何も考えていないのですね。極少の真に考える日本人は、日本の腐敗風土では呼吸すら出来ないので、下記の様なマインドになり米国等に移住するか、移住できない人々は日本の中で息を殺して生きていかざるを得ません。

眞鍋淑郎氏、2021年のノーベル物理学賞受賞、日本出身で米国籍の気象学者、眞鍋淑郎氏の以下の発言が日本の現状を正しく喝破しているのです。

「日本人は調和を重んじる。イエスがイエスを意味せず、常に相手を傷つけないよう、周りがどう考えるかを気に（忖度）する。アメリカでは、他人にどう思われるかを気にせず好きなこと（正しい事）ができる。私は私のしたいことをしたい」「私は日本に戻りたくない」「なぜなら調和（腐敗構造）の中で生きる能力がないから」

日本人が自らのハートで考え、正しい選択を可能にし、日本人が創造的破壊の時代にキャッチアップする為には、正しい事を行えるリーダーを選べる環境を創り上げる事が不可欠、そのためには、正しい事を忖度無く発信できる新しいメディアが必要なのですね。

現状の日本の大手メディアは村社会の一員として、根深く村社会に寄生して、すべて時代に用済みとなった既得権益保護を優先させて村社会の構成員となりさがってしまっています。

メディアの問題：真実を伝える力の喪失

まずメディアは、国民にとって情報の窓口であり、社会の「真実」を届ける役割を担う存在です。しかし現在の大手メディアは、オールドエコノミーや既得権益層の利益に深く依存し、その影響を受けて自由な報道が制限されています。広告費や利害関係が絡む中で、真に国民に必要な情報が隠され、表面的な報道や偏った情報が蔓延しているのが現状です。このようなメディアの姿勢が、国民の「考える力」を奪い、現状維持の温床となっています。

オールドエコノミー：時代遅れの支配構造

次にオールドエコノミーの存在です。日本の多くの大企業や業界団体は、過去の成功モデルに固執し、新しい価値観や革新を受け入れることを恐れています。これらの企業は、メディアに多額の広告費を支払い、自らの立場を守る情報操作を続けてきました。さらに、政治家との癒着を通じて、時代にそぐわない規制や優遇措置を維持し、競争を避けているのです。この構造が、新しい産業や価値を生み出す「破壊的創造」の芽を摘み取っています。

国民のことを考えない政治家

このような状況を変えるべき立場にある政治家も、多くの場合、既得権益層の利益に従属しています。国民全体の未来を考えるよりも、自らの地位や支持基盤を守ることを優先し、オールドエコノミーや大手メディアとの関係を維持し続けています。その結果、政策は改革よりも現状維持に傾き、社会の歪みが放置され、むしろ悪化しているのが現実です。

一蓮托生の関係がもたらす停滞

こうして、メディア、オールドエコノミー、政治家が互いに結びつき、一蓮托生の関係を築いています。この構造は一見安定しているように見えますが、実際には時代の流れに取り残され、日本全体の競争力を奪う要因となっています。さらに、この関係が国民に与える影響も深刻です。情報の偏りや過度な調和を重視する文化の中で、国民自身が考える力を失い、現状維持に甘んじる社会が作られています。

解決策：破壊的創造への転換

この状況を打破するためには、まず真実を忖度なく伝える「新しいメディア」の存在が必要です。オールドエコノミーや既得権益に依存しないメディアが、正しい情報を届けることで、国民が自らの頭で考え、未来を選択する力を取り戻すことができます。

また、政治の分野では、国民の信頼を得るために短期的な人気取りではなく、長期的な視点で社会の構造改革を推進するリーダーが求められます。そして、オールドエコノミーに依存しない新しい産業や価値を生み出す環境を整備することが、次の時代を切り開く鍵となるでしょう。

日本の未来を問う

あなたは、この「一蓮托生」の構造をどう考えますか？私たち一人ひとりが現状に気づき、正しい情報をもとに行動を変えることで、この閉ざされた構造を打破することが可能です。未来を切り開くために、何が必要で、私たちは何をすべきか。この問いを共に考え、行動に移す時が来ているのではないでしょうか？

投稿者: サンハウジング 日時: 16:08 | ズブズブの古い村社会を温存する装置の日本のマスゴミの記事

本日午後4時から、フジテレビで2回目の記者会見が行われます。この問題を単に「14歳でジャニーズ事務所に入り、幼い精神のままチヤホヤされ続けた52歳の中年男性による性上納の問題」として矮小化してはなりません。むしろ、この事件は日本全体の構造的な問題を露呈させた、大きな社会問題なのです。

日本は真の民主主義が機能していない、「上級国民」による村社会的な支配構造が根強く残る国であることが、この事件によって明らかになりました。教育に目を向けると、教育者が自身の生計を優先し、教育の本来の目的が失われています。現行の教育システムは、国民を序列化し、企業にとって都合の良い労働者を育成するために機能しているだけなのです。

さらに、もう一つの教育機能を担うべきメディアも深刻な問題を抱えています。メディアは大企業から莫大な広告収入を得る寄生的な存在となり、真の民主主義を支える役割を果たしていません。この結果、オールドメディアへの信頼が失われ、多くの若者や中高年がSNSに流れ込んでいますが、そこにも偽情報が溢れ、正確な情報に基づいた判断が困難な状況です。その結果、犯罪者が県知事に再選されるような事態も発生し、民主主義の欠陥が浮き彫りになっています。

日本の社会構造は、実力主義とは程遠いものです。村社会の影響が色濃く残り、実力ではなく生まれや学閥や忖度やゴマすりで上位に昇る人々が存在する腐敗の構図が見られます。この村社会の頂点には官僚とそれを操る政治家が君臨し、その下に大企業やそれに依存するマスメディア、さらにその下に搾取される下級国民が位置づけられています。

特にマスメディアは、上級国民の村社会を守るために、下級国民を従順にさせる役割を担っています。芸能界やプロスポーツ界もこの構図に組み込まれており、社会の問題点に目を向けさせない仕掛けの一端を担っています。

一方で、アメリカでは地上波テレビ局が約1,700局以上存在し、さらにケーブル、衛星、ストリーミングを合わせると視聴可能なチャンネル数は数千に上ります。また、アメリカでは同じ経営者が新聞やテレビなど異なるメディアを同時に経営することが禁止されています。このように異なるメディアが相互に監視し合う、競争しあう仕組みが整備されているのです。

対して日本では、主要テレビ局はわずか5局しかなく、それらが制作したコンテンツを地方局が流しています。さらに、同じ経営者が新聞、テレビ、インターネットを同時に運営することが許されており、メディア間の監視機能は期待できません。

日本全体の地上波放送局は約247局（キー局5局、地方系列局114局、NHK108局、独立系約20局）に留まっています。この背景には、日本では電波を特定の企業が独占できる仕組みが存在し、諸外国のように電波オークションが行われていないという現実があります。総務省の試算によれば、日本で電波オークションを実施すれば、数千億円から1兆円規模の収益が見込まれるとされています。

諸外国の事例を見ると、例えば米国では2020年のCバンドオークションで約8.9兆円、イギリスやドイツでは2000年の3G帯域オークションでそれぞれ約3兆円、約5.7兆円を売り上げました。一方で、日本の主要テレビ局が支払う電波利用料は年間わずか約37億円（2021年度）に過ぎず、1局あたり約7–8億円程度となっています。これだけの格安で電波を独占させる理由は、政治家や官僚がメディアを支配しやすくするためと言えるでしょう。逆らったら電波オークションし放送法を変えると暗に脅しているのです。実際、総務省の官僚が多数メディア企業に天下りする構図が見られます。

スポンサー企業にマイナスとなる番組やニュースは極力、国民のガス抜き程度に矮小化されています。もちろん、オールドエコノミー企業に反する様なニューエコノミー企業の宣伝や番組は殆ど排除されて存在していません。

主要テレビ局の経営者たちは、電波オークションによる新規参入が真の実力競争を生み、反官僚的なメディアが誕生することを恐れています。その結果、村社会を守るために腐敗したメディア構造が維持されているのです。

この問題を打破するためには、新しい価値観を伝えるメディアが登場し、村社会の腐敗構造を破壊するリーダーが現れる必要があります。日本人一人ひとりがこの構図を理解し、洗脳から目覚め、正しい情報を基に思考し行動することが求められています。さもなければ、私たち自身や次世代の未来が危機にさらされ続けることになるでしょう。

ぜひ、本日午後4時からのフジテレビの記者会見を注目し、この問題について考える機会としてください。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:54 | 日本人は・・壮大な搾取に気付くチャンスである。の記事

フジテレビ女子アナ性上納問題は・・日本の腐った風土の問題が本質的な問題である。風土は外的要件では100％変わる事は無い。

変わらない風土と、見えた課題

「風土はそう簡単には変わらない」――これは、日本社会に深く根付いた文化や慣習について語るとき、しばしば耳にする言葉です。日本人は時に、言葉と行動の間に大きなギャップを抱えていると言われます。それは、良くも悪くも「空気を読む」文化や、「みんなと同じであること」を重んじる性質から来るのかもしれません。しかし、この特性が問題として浮き彫りになることもあります。

先日、フジテレビの港浩一社長（72歳）が記者会見を行ったことが注目を集めました。この会見は、中居正広さん（52歳）を巡る女性問題について説明するものでしたが、残念ながら結果は大炎上。企業イメージを守るどころか火に油を注ぐ形となり、フジテレビのスポンサー75社以上がCMを停止するという深刻な事態に発展しました。この事例は、単なる一企業の問題にとどまらず、日本企業の危機管理体制や風土を考える重要な機会を提供してくれています。

危機管理の専門家でも解決できない課題

実は、フジテレビの親会社であるフジ・メディア・ホールディングスは「フジサンケイ危機管理研究室」という専門組織を運営しています。この研究室は、企業の広報やメディアトレーニング、特に不祥事発生時の情報発信について指導を行うことを目的としています。それにも関わらず、今回の会見はその指導内容が全く活かされていない結果となりました。「記者会見の失敗は、不祥事そのもの以上に企業にダメージを与える可能性がある」という言葉を裏付けるような結果です。ある危機管理の専門家は、「この事態はフジサンケイ危機管理研究室にとってもブーメランのようなもの」と指摘しており、その評価が注目されています。

「みっともなさ」が生む連鎖

こうした出来事はフジテレビに限らず、日本の大企業に共通する風土を象徴しているようにも感じられます。特に「古い体質」の企業において、上からの指示を無批判に受け入れる風潮や、危機的状況での対応のまずさが目立ちます。その結果、現場で働く下請けの人々は苦しい状況に追い込まれ、時には生き残りのために不本意な手段を取らざるを得ない現実があります。これは企業の内側だけでなく、経済全体の停滞にもつながっているのです。

日本の経済は今、困難な状況にあります。2024年の実質GDP成長率はマイナス0.2％となり、世界の平均成長率3.2％と大きな差があります。さらに、消費活動は過去24年前と比較して7.3％減少し、主要国の中でも最低レベルです。一方で、戦争中のロシアでさえ＋3.8％、深刻な不況とされる中国でも＋5.0％と、日本を遥かに上回る経済成長を見せています。

根本的な問題を見つめて

フジテレビの記者会見での大失敗は、単なる一企業の問題ではありません。それは、長年積み重ねられてきた腐敗企業風土や、危機管理の弱さといった、日本社会全体に通じる課題が顕在化したものです。これを他人事とせず、「自分たちの課題」として捉える姿勢が求められます。この一件を正しく理解する必要性が有ります。

「経営陣が悪いのであって一般社員は悪くない」なんて事は有り得ません、風土は全社員により醸成されるので有り100％例外は有りません。正しい精神や正しい魂を持つ人間は腐敗風土の中では生きられないのですよ！

腐敗風土（全体）の大問題ですから経営陣を変えれば問題無しとはなりません。ゼロリセットが無ければ、ただでさえ日本全体が腐敗しているのですから正しい経済成長など不可能と思いませんか！！！

明日のフジテレビの再会見を録画して・・徹底的に登壇者の発言の深層心理を理解する事が不可欠です。

投稿者: サンハウジング 日時: 18:25 | くさった風土とそれを守り通そうとする村社会の大問題の記事

寒さが短期的にはぶりかえすとの事です。今日は、日本の経済がこれからどうなっていくのか、そして私たちがどう考え、どう行動すればいいのかを一緒に考えてみたいと思います。少し長いですが、とても大切な話なので、ぜひ最後までお付き合いくださいね。

世界の主要国の製造業比率を見てみると
2023年のデータによると、世界の主要国での製造業の経済への貢献度は次のようになっています。

中国: 26.2%
アメリカ: 10.3%（1997年の16.2%から26年で6%減少。テック産業へのシフトが大きな要因です）
日本: 19.2%（2021年の21.7%から2.5%減少。今後も製造拠点が海外に移転する可能性が高いです）
ドイツ: 18.7%
韓国: 25.6%
インド: 15.0%
フランス: 10.0%
イタリア: 15.0%
カナダ: 10.0%

こうして見ると、中国や韓国が製造業に大きく依存しているのに対して、アメリカやフランス、カナダなどはかなり低い比率であることがわかりますね。一方で、日本も製造業の比率が減少傾向にあり、海外への移転が進むことが予想されています。特に、アメリカの「自国第一主義」の流れやトランプ関税政策が影響を与えています。

日本の経済が抱える課題
これまで日本は、海外に移転した企業が稼いだ利益を日本に還元することで何とか経済を回してきました。しかし今後は、その利益が海外で再投資されることが増えるため、日本に戻るお金が減る可能性が高いと考えられます。

さらに、日本はエネルギーや食料といった資源をほとんど海外に依存しています。もし貿易赤字が拡大し、海外からの収入（第一次所得）が減少すれば、経常赤字に陥るリスクが高まります。そして、これが続くと、日本が抱える莫大な借金が大きな問題となってくるのです。

日本の借金はどれくらい？
日本銀行の最新データ（2024年第3四半期時点）によると、国内全体の負債総額は約3,354兆円に上ります。その内訳は以下の通りです。

一般政府（中央政府や地方公共団体など）: 約1,439兆円
民間非金融法人企業: 約1,523兆円
家計（自営業者を含む）: 約392兆円
このように、日本全体で途方もない借金を抱えている状況です。

金利が上がるとどうなるのか？
つい先ごろ日銀は日本の公定歩合を0.5％と0.25％上げると発表しました、しかし、現在のアメリカ金利は4.30%と日本の8倍強です。日本は上記莫大な借金が有るので世界と歩調を合わせての適正経済運営の為に金利を上げたくても上げられない状況に有ります。金利が適正値に出来なければ、当然円安となり物価は上がります。

もし日本の将来性に疑問が付き日本国債の信用格付けが下がり、金利が上がった場合、その負担は計り知れません。たとえば、負債総額3,354兆円の金利が1%上昇すると、単純計算で長期的には年間33兆円以上の負担増（消費税相当額としては＋16.5％相当）

現在の日本国債の格付けは「シングルA」ですが、これが「BBB」や「BB（投資不適格）」に下がると、金利が2％〜8％〜15％以上に跳ね上がる可能性があります。その場合、物価の高騰や円安が加速し、経済全体に悪影響が及びます。アベノミクスの様に日銀が強制的に金利を抑え込めば、日本国債の格付けはさらに下がり、円安はさらに加速して物価はとてつもなく上がる事になります。

住宅ローンでも米国では７割以上が全固定金利、日本は７割程度が純変動金利、残りの２割強が期間固定の変動制金利と米国と日本は真逆・・もし近い将来日本国債がBBと２段階落ちる事が有れば金利は暴騰（推定金利8〜15％）し日本での住宅ローンの変動を採用している７割強の人が過酷な人生となります。

弊社の手元資金が潤沢で無い人のお客様の99％程度は全固定金利を採用しています。それは弊社の経済学の勉強を全てのお客様に受けて頂いています。全固定ローンの場合、「金利が上がる＝物価が上がる＝全固定金利の場合実質ローンが何もしなくても激減する」ある意味賢い人、リスクヘッジが可能な人には金利高騰は全固定金利を採用すれば家創りの大チャンスでも有ります。

今の今！ガラガラポンの大変化の時代のド真ん中です。あなたの人生にも関わる問題です
大企業は海外に製造拠点を移し、生き残りを図るでしょう。しかし、その影響を受けるのは日本国内に残る中小企業や下請け企業です。これらの企業が生き残れなければ、失業率が上昇し、私たち一人ひとりの生活にも大きな影響が出ます。

こうした未来を避けるためにはどうすればいいのか。それは、私たち一人ひとりがこの現実を直視し、経済の仕組みや課題を理解することから始まります。今の常識的な考え方や価値観は一度全面的に見直す必要があります。

その為に、真剣に価値ある学びを学びぬく必要があります。弊社の推奨する「真なる学び」こそが未来を賢く安全に安心して生き抜く為に役立ちます。そして、自分自身がどのように行動すべきかを真剣に考える必要があります。

さあ、あなたはこの問題についてどう考えますか？そして、どんな行動を起こしますか？この問いに向き合うことが、私たちの未来を切り開く第一歩になるはずです。まずは、貴方の今持つ常識とやらが如何に未来にリスクをもたらすかを確認できるサイトを紹介します。以下のサイトを手始めとして「真なる学び」のスタートラインにして欲しいと思います。

https://www.sunhousing.com/comic/

投稿者: サンハウジング 日時: 08:30 | 日本政府は莫大な借金をインフレで帳消しにする戦略です。の記事

日本のマスメディアや芸能界の一部では、腐敗や癒着といった問題が根深く存在しているといわれています。その象徴として、フジテレビを巡る騒動が注目を集めていますが、ここにはどのような問題があるのでしょうか？また、これらの問題はどのように変わるべきなのでしょう？

1. 繰り返されるハラスメント問題
フジテレビでは女子アナや女性社員に対するセクハラが常態化している可能性が指摘されています。例えば、女性社員が特定の上司に取り入るために動いているという話や、イベントスペース近くでの不適切な行為があったといった証言が出ています。このような話が繰り返される背景には、会社全体の「当事者意識の欠如」や「他人に寄り添わない風土」があるといわれています。

2. メディアとしての透明性と責任感の欠如
テレビ局は、批判的な記事を書いた記者やメディアに対してスラップ訴訟をちらつかせる、所属会社に圧力をかけるなどして沈黙させようとする体質があるとされています。また、問題が表面化しても「示談で解決済み」として責任をうやむやにすることもあります。このような行動は、視聴者や国民の信頼を大きく損なう原因となっています。

注：スラップ訴訟⇒「名誉毀損損害賠償裁判を利用する言論抑圧訴訟」

3. 私たち自身がつくりあげた現実
ジャニーズ事務所の解散や「ドン」と呼ばれる人物の引退が注目される中、多くの人が「これを機に芸能界が変わるかもしれない」と期待しています。しかし、長年にわたって積み上げられた腐敗した環境が、簡単に変わるものではないという現実もあります。では、私たちはこの問題にどう向き合うべきなのでしょうか？

ここで見落としてはならないのは、腐敗した芸能界やメディアの構造が、私たち視聴者自身の「選択」によって作り上げられてきたという事実です。テレビや雑誌、ネットメディアの多くは、視聴率や購読数によって成り立っています。そして、視聴者が求める「刺激的なコンテンツ」こそが、広告収入を支え、メディアの存続を可能にしています。

その結果、不幸話やスキャンダル、時には性的な描写など、センセーショナルな内容が繰り返し提供されるようになりました。こうした内容に視聴者が熱狂することで、さらにその需要が高まり、腐敗した環境が固定化されていく――まさに負の連鎖と言えるでしょう。この構造を生み出し、温存し助長てきたのは、間違いなく「視聴者である私たち自身」です。

さらに、この連鎖は芸能界だけにとどまりません。日本の教育システムが、自由な思考や自立を促すよりも、人間力や人間的価値のほんの1部でしかないテストによる数値的価値や画一的な価値観や上下関係を重視してきた結果、人々の判断力や倫理観が鈍り、日本社会全体が劣化していく現状を生んでいます。そして、その教育を支配してきたのは腐敗した政治家たち。その政治家を選び続けてきたのも、他ならぬ私たち国民なのです。

「環境が人を作り、人がまた環境を作る」と言われます。この目の前の日本の腐敗した環境と風土は、何十年という時間をかけて形成されてきたものであり、簡単に変わることはありません。しかし、それを嘆くだけでは何も変わりません。今こそ、私たち一人ひとりが「本当に望む社会」について考え、自分の選択が未来を形作ることを意識して行動する必要があります。

視聴者として私たちは、目の前のメディアやエンターテインメントに対して何を求め、どのように関わるべきなのか。それを問い直すことが、腐敗した構造を変える第一歩となるはずです。そして、被害者の声に耳を傾け、より透明性のある社会の仕組みを求めていく。この一歩一歩の行動こそが、未来の日本をより良いものにする鍵なのではないでしょうか。

投稿者: サンハウジング 日時: 09:18 | 第一原理思考・・問題の本質は日本人の劣化に有りの記事

I searched for "Fuji TV scandals" and was shocked—scandals after scandals came up, forming a mountain of controversies!

Why do Japanese people repeatedly make the same mistakes, and why is it so difficult to break this cycle? The reasons lie deeply rooted in Japan's unique social values, organizational culture, and historical context.

As sociologist Naoki Komuro pointed out, Japanese social organizations are often said to exhibit the characteristics of a "shared destiny." This trait makes practices and norms within organizations frequently treated as absolute and unchangeable. For example, Japan-specific behavioral norms like "precedent-based decision-making" and "reading the atmosphere" stabilize organizations but often strip them of the flexibility needed for reform. As a result, no matter how irrational they may be, existing systems are prioritized, and resistance to new perspectives or change becomes stronger. This "fear of reform" is one of the reasons why mistakes are repeated.

Additionally, within such communities, trust and unity among members are highly valued, which often leads to a diminished sensitivity to external perspectives. Consequently, when misconduct or scandals occur internally, a psychological tendency emerges to "avoid making waves" or "protect the organization’s honor," leading to a tendency to turn a blind eye to problems. This allows mistakes to be concealed, delays efforts to prevent recurrence, and ultimately causes the same mistakes to be repeated.

This tendency can also be seen in history. For instance, during World War II, the Japanese military prohibited violence and private punishments on the surface, but such behavior became routine in practice. Critic Yamamoto Shichihei recorded an incident in which an officer ordered soldiers, "Anyone who has been subjected to violence, raise your hand," and not a single person did. Soldiers, knowing they would face retaliation if they reported violence, chose to hide the problem and maintain an outward appearance of "nothing happening." This phenomenon, which could be described as a "double standard," symbolizes a structure in which problems are not shared, improvements are not made, and the issues are passed down to the next generation unchanged.

This structure is still prevalent in modern Japanese society. Even when harassment or misconduct is exposed in companies or workplaces, cases where proper improvements are made remain rare, as the organization’s honor and internal logic are often prioritized. Japanese people tend to value the idea of "maintaining harmony" so much that they often choose to maintain the status quo rather than solving problems. Thus, whenever similar issues arise, the question, "Why did this happen again?" is repeatedly asked, but fundamental improvements rarely follow.

Moreover, "fear of admitting failure" is another major factor. In Japanese culture, failure is deeply tied to personal and organizational evaluations, and a single mistake is often treated as "shame." This results in a strong tendency to hide failures and avoid confronting problems. This "taboo against failure" makes organizational reflection and improvement more difficult.

To avoid repeating the same mistakes, it is essential to break away from this "shared destiny" mindset and "precedent-based decision-making" and cultivate a culture of "accepting and learning from failure." While change may take time, it is crucial for the healthy development of Japanese society to face past incidents sincerely and learn from them, rather than leaving mistakes unaddressed.

投稿者: サンハウジング 日時: 16:41 | The Japanese tend to turn a blind eye to problems.の記事

自動車の電動化は中国以外では停滞気味ですね！それにしても中国の電気自動車関連のイノベーションはものすごいモノが有ります。日本の誇りのトヨタ自動車の販売も目標も2024年日本国内310万台、世界販売670万台、合計980万台前後になりそうですね。

トヨタは2025年も2026年も2027年も日本国内販売は370万台、世界販売は660万台と合計1000万台以上を計画していると発表がされました。中国で売れない分を日本で増産との計画ですが・・が・・果たしてどうなるか？世界では2025年から一層厳しくなる炭素クレジット問題の解決策やトランプ関税対策などは全く聞こえてきません。

トヨタ様は日本の大黒柱企業ですから・・頑張ってもらいたいモノですね！

2024年、テスラの世界販売台数が前年を下回り、相変わらず株価大幅に乱高下です。この現象の背景には、テスラが短期的な利益を犠牲にして大きな転換を図った戦略があります。同時に、日本の電気自動車（BEV）普及の遅れも顕著です。これらの課題を具体的な数字と共に考えてみましょう。

テスラの販売台数減少：ビークル製造業からAI企業化、グリーンエネルギー企業への挑戦とソフト戦略に軸足を移した様です。すでにテスラはBEVの蓄電池やモーター等のハード性能では中国のニューエコノミーメーカーに3〜4割程度負けている状態ですね！（それくらい中国の進化は激しい）

テスラが販売台数を減らした理由は、CEOイーロン・マスク氏が「製造増大＝CO2爆増」というジレンマを避けるために、AI-BEVの稼働率向上をするロボタクシー化やグリーンエネルギーの有効利用の強化を目指したリープフロッグ戦略にあります。彼の主眼は「地球沸騰化を防ぐ」ことにあり、彼は短期的な株価の下落など気にしていない。

しかし、短期的利益を求める多くの機関投資家はこれに失望し、テスラ株価は2024年の短期間で2.5割も下落しました。

日本のBEV普及状況は課題が山積です。一方、日本では2024年に入りBEVの新車販売シェアがさらに低下。2023年には2.21％だったシェアが、2024年1〜9月には1.62％に落ち込みました。しかも、そのほとんどは軽自動車BEVと輸入車で、日本メーカーのBEVはあまりにも低性能で高額故に、ほぼ市場に浸透していません。

マルチパスウェー戦略の現状は、日本メーカーの1社は6種類の車両を並行して販売する「マルチパスウェー戦略」を掲げていますが、以下の現状があります。

�@ICE車（ガソリン・ディーゼル車）：依然として主力。
�ABEV（バッテリー電気自動車）　　：ほぼ売れず。・・・・日本製は価格600万円以上
�BFCEV（燃料電池車）　 　　　　　：極少数。
�CHEV（ハイブリッド車）　　　　　：好調。
�DPHEV（プラグインハイブリッド車）：少数。
�E水素エンジン車　　　　　　　　　：ほぼゼロ。

実質的には20年以上前からの�@と�Cの２つしか機能しておらず、�A�B�Eはほぼ存在感がありません。この現状は「マルチパスウェー戦略」を叫ぶ3年前と殆ど変化無しです。この戦略の効果に疑問の声が上がっています。でも現状トヨタ車はバカ売れと云う実力が凄いですね！

世界の2024年9月時点のBEVシェアを見ると、日本の遅れが際立っています。

世界平均: 14％
中国: 30.54％・中国製のADAS付きフル装備のBEV価格は300万円前後が普通の価格帯となりつつある。
欧州: 16.65％
タイ: 10.94％
米国: 8.92％
日本: 1.62％
特に中国では、2024年Q3における新エネルギー車（BEV＋PHEV）のシェアが52.74％に達し、前年同期の36.84％から15％以上も急増しました。同様に、BEVだけのシェアも2024年9月には30.54％となり、前年同期の24.73％から大幅に伸びています。

一方、日本はBEV普及率が前年より減少し1.62％と極めて低く、他国に大きく遅れを取っています。しかもその殆どが軽四BEVと輸入車BEVであり、日本製のBEVは日本車大好きの日本人さえ敬遠する程の低性能高価格となっています。

今のところ、日本人の多くは「なんでわざわざ”そんな不自由なもの”を買わなきゃならないの」という気持ちのほうがはるかに上回る。充電インフラの問題！日本でBEVが「不自由な選択」とされる主な理由の一つが、充電インフラの整備不足と低性能です。

中国の充電インフラ: 2024年7月末時点で1,060万4,000基（前年比53％増）
日本の充電インフラ: 2024年11月末時点で23,686基（約3割が急速充電器）

日本は中国の1/447の規模に過ぎず、日本のガソリンスタンド（23,459カ所、2024年4月時点）とほぼ同数の充電スポットで、しかも急速充電機は1/3しかないでは、BEV普及の便利性を満たすにはほど遠い状況です。満充電走行距離（300〜400�q）を超える様な遠方への移動では、充電時間の短さは絶対条件です。

また、日本では、既存の村社会を優先するあまり、あえて欧米中国より遥かに低性能（欧米の1/6〜1/16の低性能）の充電器を導入するなど、外部の高性能充電機器の導入を阻む仕組み（例：テスラ等の高性能充電器はサービスエリアには設置不可）が指摘されています。

欧米中と同じ10〜20分程度で満充電可能な急速充電器が現在の3倍に増えれば、BEVの利便性は大幅に向上し、激安深夜電力で自宅充電可能なBEVは圧倒的に便利になります。夜間電力使用はエネルギーの有効利用となり、地球沸騰化防止にもとてつもなく価値を持ちます。ICE車に比べて維持費が1/3程度で済むBEVは非常に魅力的な選択肢となるはずです。

そもそもクルマ移動の9割以上は近距離の日本社会ですから遠距離旅行等の時ダケがBEVの問題（充電が不便）となります。

日本企業大応援の偏向報道を平気でする忖度モータージャーナリストにさえ心配される日本の自動車メーカー、先行きは確実に暗い様である。

それにしても今の今、日本ではクレイトン・クリステンセンの24年前の著書、イノベーションのジレンマに書いてある通りの事が起きている。特に「優秀とされる人間が集まり組織を作るとその組織は無能になる」人間の質と組織の質は無関係という教えは興味深い。

イノベーションを妨げる要因の克服方法は「優秀な人材が集まる組織ほど無能になる」という課題をどう乗り越えるべきでしょうか。イノベーションのジレンマを解消するには、新たな視点や痛みを甘受する真の構造改革が必要です。

テスラの挑戦的な戦略も、中国メーカーの爆速イノベーションも、日本の電動化の遅れも、どちらも私たちに大きな課題を突き付けています。日本が現状の課題を克服し、持続可能な未来を創るには、社会全体で何を優先し、どう行動するかが問われています。

私たちはこの問いにどう答え、未来に向かって何を選び取るべきなのでしょうか？貴方はどうおもいますか？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:11 | 中国の電気自動車の充電ステーションは日本の447倍も有るの記事

貴方は何となく元気が出ないフラストレーションがたまっては居ませんか？環境が全てを定義しますから・・この主原因は貴方個人の問題では無い可能性が高いと思います。

かつて、日本の経済は世界でも大きな存在感を誇り、世界全体の国内総生産（GDP）の約18%を占めていました。しかし、近年ではその比率が約4%程度（1/4.5）にまで縮小しています。簡単に言えば日本の最盛期と比して4.5倍貧しくなっていると言う事を意味します。それを感じさせないようにする為に未来の子供たちから天文学的大借金をしているのが今の日本の実像です。この現象を受けて、多くの方が日本経済の未来に不安を感じているかもしれません。

ですが、経済の再生は不可能ではありません。その鍵を握るのは、やはり日本企業の復活です。企業が持続的に価値を創造し続けることができれば、日本は再び活気を取り戻すことができるでしょう。資産運用が成り立つ国となるためにも、企業の成長は欠かせません。

2024年末時点で、日本企業で時価総額が10兆円を超えるのは18社にとどまっています。一方で、世界に目を向けると、上位100社の中にトヨタ自動車（約45兆円・PBR-1.1）以外の日本企業の名前は見当たりません。さらに、1兆ドル（約150兆円）以上の時価総額を持つ企業が世界には9社も存在し、その中でトップに立つのは米国のアップルで、その規模は驚くべき4兆ドル（約600兆円）に達しています。テスラは1.34兆ドル（約210兆円）こうした事実は、日本企業が世界の競争においてどれだけ厳しい立場に置かれているかを示しています。

また、私たちがよくお伝えするように、適切な新陳代謝がなければ成長は期待できません。これは企業の世界にも当てはまります。新しい企業が生まれ、古い企業が役割を終えたら市場から退場する。この循環がスムーズに行われることで、経済全体が活性化されるのです。

自然界を見ればわかるように、健康な山では新芽が育ち、木々がしっかりと成長します。しかし、枯れ木ばかりが目立つ山では新しい若木が育つ余地がありません。同じように、日本の経済界でも、老朽化した企業が占める割合が5割以上と多すぎる現状が課題となっています。

2024年5月時点で、プライム市場の約43%、スタンダード市場の約58%の企業が、株価純資産倍率（PBR）1倍割れとなっています。これらの企業は市場から成長しない不良品と評価されていて、言わば枯れ木が密集している状態です。このような状況で「成長」を語ることは現実的ではありません。本来なら退場すべき企業が生き残りを図るために、下請け企業を搾取するような構造を続けていることが、日本の経済を停滞させ、民を貧困にし、不幸にしている主原因となっています。

今の今大問題を起こしている(株)フジ・メディア・ホールディングスのPBR(連)0.48倍・・100％腐敗風土の、こんな会社はこの世から消した方が確実に日本の為になります。

時代はハードからソフトと言われて久しいが日本はこのデジタル化は全く遅れて、今の今、デジタル化の先にあるAI化もド遅れて・・

時代はハードウェアからソフトウェアへ、さらにAIやAGI（汎用人工知能）、ASI（超知能）へと進化しており、これらが価値を生む時代が到来しています。日本企業は世界の最先端企業から見たらしょぼ過ぎる状態であります。日本の1本足打法の生命線の自動車産業を例に挙げると、デジタル能力の面で世界主要22メーカー中、ホンダは16位、日産は19位、トヨタは20位、マツダは21位と、最下位グループに沈んでいます。その評価もテスラやNIOの1/3以下という厳しい状況です。

注：本日の日本経済新聞16面記事参照してください。

未来は確実に暗いですね、それを選んだのも思考停止の日本国民なのですね・・家も思考停止のまま商業主義の仕掛ける大企業に洗脳されて殆どの買主が変動金利で買っている日本人の未来がとても心配ですね！せめて家ダケは固定金利で借りて20年程度で返済できる安住の家にしましょうね。以下参考サイトです・・よくよく考えてくださいね！

https://www.sunhousing.com/money.html

投稿者: サンハウジング 日時: 09:24 | 枯れ木ばかりの山に山火事（恐慌）が起きたらどうなるか！の記事

貴方様には、ぜひ一度「フジテレビ 不祥事一覧」と検索してみていただきたいと思います。驚くほどたくさんの問題が次々と見つかります。それでも、フジテレビは放送業界トップクラスの高収入を誇る大企業として長きに渡り存在し続けているのです。これまでの行動から、全く反省がないまま運営されてきたことが見えてきます。

今回の問題も、「どうせ世間はすぐに忘れるだろう」と軽く考えられていたのではないか、と思わせるような出来事です。例えば、2000年代初めのある時、フジテレビの若手女性アナウンサーが「女子アナってホステスみたいなものですよ」と話していたというエピソードが報じられました。この発言は、長年のフジテレビの腐敗した企業風土を象徴しているように感じます。

本質的な問題は、視聴者やスポンサーである企業がこのような状態化する悪事を許してしまう「倫理観の欠如」にあります。社会全体がその悪事姿勢（腐敗風土）を受け入れることで、問題はより深刻さ、悪質さを増し、世の中全体に悪影響を及ぼしているのです。特に芸能界の影響を受けやすい少年、少女の精神に与える悪影響は深刻です。その1つの事例が下記です。

池袋暴走事故の遺族を脅迫、市役所等に繰り返し中傷メール送った横浜市の女子中学生(14)、何の落ち度もない被害者遺族を「殺す」とか死亡した被害者の墓に「しょんべんかける」とまで言っています。その他にも20歳前後の知り合い（友人や恋人）の安直な鬼畜と思えるような殺人事件等も多発しています。

これは、日本が衰退を続けている大きな要因の一つかもしれません。少子高齢化や社会インフラの老朽化といった日本の持続性不能の大課題を抱えながらも、悪を許し現状を変えようとせず、次世代に多くの負担（天文学的な借金）を押し付ける。このような構造的な問題が日本の未来をますます苦しいものにしています。

「悪事はいつか自分に跳ね返ってくる」。これは当たり前のことです。「天に向かって唾を吐けば、それは自分の顔に落ちてくる」という言葉がその真理をよく表しています。しかし、正しいことを語る人が、時に日本では避けられたり、批判されたり、真逆の悪党扱いされる（私も経験した事が有ります）ことがあります。それでも、正しい道を歩むための勇気と努力を持ち続けることが大切ではないでしょうか。

私たちが常に心に留めておきたいのは、弊社が社是とした「清く、正しく、美しく」という思いです。誰もが失敗をするものだからこそ、自分を正しい方向に導き続ける強い意志が必要です。そして、感謝の気持ちを込めた「ありがとう」と、自分の過ちを認める「ごめんなさい」の二つの言葉。その本当の意味を理解し、実践することが、幸せな社会（人生）への第一歩ではないでしょうか。

「真実を直視すること」は、時にとてつもなく苦しいことです。しかし、未来のために、私たち一人ひとりができることを考え、小さな一歩を踏み出していきましょう。それが、私たちの子どもたちへの責任であり、希望をつなぐ力になるのです。今の今、私たち日本人に人間と云う生き物としての「真の愛」が有るかどうかが試されています。

投稿者: サンハウジング 日時: 14:30 | これまで通り「どうせ世間はすぐに忘れるだろう」の記事

フジ・メディア・ホールディングスの給与事情と放送業界の課題、2019年TBSテレビ：『TBS×Paraviスペシャルドラマ 新しい王様』のドラマが現状を予見していると話題になっています。

株式会社フジ・メディア・ホールディングスの平均年収は1,620万円であり、これは日本の一般的な企業と比べても非常に高水準です。中でも子会社であるフジテレビジョンの平均年収は1,304万円（社員数1,169名）とされ、放送業界全体の平均年収751万円を大きく上回っています。さらに、テレビ局ごとのプロデューサー平均年収を見ても、フジテレビが1,580万円でトップ。続くテレビ朝日が1,474万円、TBSが1,459万円と、フジテレビは業界内でも高い位置にあることが分かります。

局名 アナウンサーの平均年収 テレビカメラマンの平均年収　　2023/06/30調査

TBSテレビ 1,441万円　　　　　　　680万円〜750万円
フジテレビ1,482万円　　　　　　　640万円〜700万円
日本テレビ1,453万円　　　　　　　670万円〜730万円
テレビ東京1,256万円　　　　　　　600万円〜700万円

マスゴミ業界の総労働人口は約410万人、大手の正社員数はテレビ業界：在京キー局5社の正社員総数は 約11,000〜12,000名 と推定、新聞業界：32,982名、出版業界：68,961名、広告代理店業界：91,751名、合計：20万5194名（正社員）

マスゴミ業界全体では95％は下請けと云う事になる。自動車会社と同じようにティア１〜ティア4程度までに分散下請けしているのだろう。日本は全ての業界（村）のトップ5％が甘い汁を吸う様に社会構造、社会風土が出来ている様である。

日本企業勝ち組の筆頭トヨタ自動車の2024年3月期における平均年収は900万円（平均年齢: 40.6歳）ちなみに日本の労働者の総平均賃金2024年の平均年収は426万円

一方で、放送業界全体を見ると、華やかなイメージとは裏腹に、多重下請け構造や非正規雇用が蔓延している現状もあります。これは、テレビ業界のみならず、日本の他の多くの業界にも見られる課題です。このような雇用のあり方は、環境が人や組織のあり方を大きく左右することを示しているように思えます。

「中居氏トラブル会見」に見る危機管理の問題点

2024年1月17日、フジテレビの港浩一社長が記者会見を開きました。この会見は外部株主の強い要望を受けたものとされていますが、その内容は昨年12月末に発表された「全面否定」の繰り返しであり、新たな要素として第三者委員会の設置が発表されたのみでした。その後大炎上、大非難の嵐で明日には親会社が臨時取締役会を開催し対応を練るとの事。

フジテテレビ記者会見は、危機管理専門家の田中辰巳氏（フジテレビにも危機管理公演をした事有り）は、「危機管理」ではなくむしろ「危機を助長するもの」だったと厳しく指摘しています。

危機管理に必要な4つのステップ「感知」「解析」「解毒」「再生」のうち、今回の会見は「解毒」を果たさず、むしろ問題を悪化させたと述べています。具体的には、以下の問題点が挙げられます。

質問を受け付けない会見体制・・ジャーナリズムを自己否定する事に気付かないリーダーの大愚
会見が一方的な発信に終始し、開かれた多くの記者からの質問が許されない状況は透明性を欠き、信頼を失う原因となります。

不十分な第三者委員会の設置・・公平性の欠如「第三者を入れる」との発表では曖昧であり、日弁連のガイドラインに基づく独立した第三者委員会の設置が求められています。

証拠の提示不足・・調査不十分を自ら認めているのに「社員は関与していない」と断言する愚かさ
「社員は関与していない」とするだけでは不十分であり、具体的な証拠を示すことが必要です。

また、フジテレビの対応は過去の類似事例、例えば吉本興業の危機管理対応やジャニーズ事務所性被害事件と重なる点が多く見られます。問題が発覚してから「逃避」と「対立」によって事態を悪化させたフジの姿勢には、多くの専門家が疑問を呈しています。

被害者に寄り添うための課題・・被害者も社員だったのにその被害者を無視する発言に気付かない愚かさ、自己都合第一の醜さ

危機管理において重要なのは「反省」「後悔」「懺悔」「贖罪」の姿勢を示すことです。もしフジテレビが事件発覚の早い段階でこの問題を認識し、被害者への誠実な対応を行っていれば、ここまでの深刻な状況には至らなかった可能性があります。今後、フジテレビには透明性のある調査とともに、被害者の声に真摯に耳を傾ける姿勢が求められています。

社会全体が抱える課題・・悪や不正義を許容する日本人の民族性の大問題

是非貴方も「フジテレビ　不祥事一覧」と検索して見て欲しい、出るわ出るわの不祥事の山、それでも冒頭の放送業界トップの年収の超優良企業を延々と続けて来ている。反省など皆無の組織である。

今回の事件を通じて見えてくるのは、フジテレビだけでなく、日本全体が抱える深い構造的な課題です。たとえば、業界村の悪事が平気な癒着体質や多重下請け体質や弱者が声を上げにくい社会風土や、問題が発覚しても変革が進みにくい体制は、日本の社会が抱える大きな壁と言えるでしょう。

事件直後の被害者のやつれた顔を写真で見ましたが、被害者の方の心身にどれだけの痛みがもたらされたのかを考えると、その重さに胸が締め付けられる思いです。一人ひとりがこの現状を他人事とせず、より良い環境を目指して行動を起こすことが求められています。

日本には、本来備わっているはずの「自浄作用」が弱まっているのではないかという懸念があります。しかし、このままでは社会全体が停滞し、後退してしまうでしょう。だからこそ、個人や組織が誠実で正直な姿勢を貫き、より良い未来を築いていく為には悪を許さない自浄作用（フジテレビを倒産させる＝フジテレビを見ない事、フジテレビのスポンサーのモノを買わない事）を発揮させるしか他に道は無いのです。

建設業界、住宅業界、不動産業界・・など業界の中では一番悪が満ち満ちている業界ですから・・しっかり学び、そして「真なる学び」を獲得しないと・・闇だらけ（騙された事さえ気付かない）をさまよう事になりますよ！

「信賞必罰」しか世の中を適正に維持する方法は無いのです。悪を消し去る事を確実に行うしか日本の現状の衰退は止める事は不可能です。

投稿者: サンハウジング 日時: 09:37 | テレビドラマの殺され役の職業は不動産会社が圧倒的の記事

「類は友を呼ぶ」という言葉があります。似た性質を持つ者同士は引き寄せ合うもので、悪事も同じように悪事を呼び寄せてしまいます。社会の倫理や正義に反する行為を続ける企業があれば、それに共鳴するかのように同じ価値観、倫理観を持つ企業が集まってしまうことは当然の事の様です。

最近、フジテレビのまくら営業や性加害、性上納といった深刻な問題が取り沙汰されています。これらの問題に関わる企業や、それを支えるスポンサー企業の存在に対して、多くの人が疑問の目を向けています。「フジテレビのスポンサーを降りることで、フジテレビが開き直り悪事接待を受けた暴露のリスクがある」という指摘は鋭く、確かにスポンサー企業の姿勢（過去の行動の良し悪し）を映し出す重要な指標になります。

フジテレビには約150社のスポンサー企業がいると言われています。その中で、約50社がCM中止を決めたとされていますが、残る約100社の動向が注目されています。これらの企業が今後どう対応するのかは、世間の目から見た「善悪のリトマス試験紙」となるでしょう。行動の透明性や倫理観が問われるこの問題に、正しい世の中を創る為に社会の浄化作用の成否をかけて国民一人ひとりが関心を持ち続けることが重要です。

開き直りフジテレビのCMを続ける様な企業は確実にフジテレビと同質の悪徳哲学（銭ゲバ）企業で有る確率がとてつもなく高いと推定されます。日本の社会や日本の未来を正しく導くために、その様な企業もフジテレビと一緒に社会の浄化作用で消し去る必要が有ると思います。それが日本の未来を正しく導く唯一の道です。1人の力は微々たるものです。大企業は平気で1人の正義感など無視する事が当然と思っている様です。今の今が・・1人、1人の力を合わせて不買運動で悪を一掃する大チャンスです。

「他の社員には罪は無い」・・この言葉は一見正当性を主張する言葉ですが・・風土を形成しているのはこの「他の社員」を含めて全社員で（腐った）風土は形成されるのです。本当に真っ当な人間なら腐敗風土の中では苦しくなって生きられない（私の体験上断言可能）。

自然界には、自らを浄化する力があります。それと同じように、私たち一人ひとりが持つ良識や行動が、社会を浄化し、健全な未来を作る力となります。どんなに強固な組織でも、そこに所属する人々の意識と行動によって風土は作られます。本当に価値のある人材は、どの企業でも活躍できるはずです。一部に腐敗が残れば、全体が再び腐ってしまう可能性があります。だからこそ、今ここで立ち止まり、私たちが進むべき道（行動変化）を考えるべきではないでしょうか。

貴方の子、貴方の孫に・・真っ当な世の中を引き継ぐ為には社会の浄化作用を正しく機能させる事は不可欠の事でも有ります。

投稿者: サンハウジング 日時: 20:44 | 悪の風土は全員が作りだす、その組織全体で責めを負う事が不可欠の記事

BYDの新型BEV（バッテリー電気自動車）「Han L・Tang L」は、1000Vのシステムを搭載し、その性能は驚異的です。モーターの出力は500kWから810kWに達し、これはおおよそ670馬力から1086馬力に相当します。この、高性能モーターの回転数はなんと30500回転と、異次元の性能を実現しています。そして、足回りにはNIO-ET9と同様のアクティブ油圧サスペンションが採用されており、これにより全く揺れのない走行性能が可能となっています。実際にその様子を以下のサイトで見ることができますので、ぜひ一度ご覧ください。

　https://youtu.be/4N9fBa8kyh8

1台のモーターが580kW（約777馬力）を発生させることができ、4輪に配置した場合、モーター4つで最大3109馬力という膨大な出力が得られます。これは、テスラが採用しているモーターの出力（最高で253kW、約340馬力）と比べても大きな差があります。これにより、従来のEV（電気自動車）とは一線を画す圧倒的な性能を持つことになります。

また、従来の蓄電池では低温環境では性能が約3〜4割落ちますが、BYDの新型ブレードバッテリーは非常に高性能で、−30℃という極寒環境でも10〜80％の充電を10分以内に行えるという驚異的なスピードを誇ります。このLFP（リチウム鉄リン酸）バッテリーは、今、世界で最も先進的な技術を駆使したものです。現在中国では異次元の超高性能のバッテリーがスタンダードとなりつつあります。

高性能版で10〜80％充電が10分〜11.5分モデルが7モデル（車種）
その次に　10〜80％充電が15分〜17分モデルが9モデル
普及帯は　10〜80％充電が18分〜20分モデルが9モデル
下位モデル10〜80％充電が25分〜30分モデルが9モデルとなっています。

あのBEV世界一のテスラのモデルS（約1500万円〜）の充電性能は10〜80％充電が28分、テスラモデル3（約600万円）が30分であります。

日本製のEVはまだ400Vシステムを採用しており、充電には40〜60分程度かかります。

中国を中心に技術の進歩によって、これらの高性能が今後さらに中国車には普及するのは間違いないと考えられます。3年後には、現在の高級車向けの性能が一般的なモデルにも搭載され、もっと手頃な価格で手に入るようになるでしょう。さらに、自動運転技術も急速に進化しており、2025年中にはレベル3の自動運転が実現し、2年以内にはレベル4やレベル5の自動運転が可能になると予想されています。

自動車業界全体を見てみると、2023年の世界の四輪車生産台数はおよそ9355万台、そのうち中国の自動車販売台数は3000万台を超え、世界全体の約3割を占めています。一方で、日本の主要な自動車メーカー8社の世界販売台数は2579万台で、約28.7％のシェアを持っています。しかし、日本国内での販売は減少しており、日本メーカーの約82.8％の販売は外国市場に依存している状況です。

中国国内の車市場では、中国ブランドのシェアが65.2％に達しており、急速に成長しています。これにより、2025年には中国車が日本車の世界シェアを超える可能性が高いとされています。特に、BYDは2025年には500万〜530万台の販売を目指し、世界5位に躍進することが予想されています。中国市場の強さは、自国に世界最大の自動車市場があることと、急成長する新興自動車メーカーが15〜20社と多数存在することです。

すでに中国や韓国製のBEV（バッテリー電気自動車）は、内燃機関（ICE）車と価格で競争しており、5年後にはこれらの国のトップ10企業が年間100万台から300万台を販売する可能性が高いとされています。この勢いで生産が拡大し、最終的には世界の自動車市場の30〜40％以上を占めることになるでしょう。

さらに、低価格で販売される200万円〜300万円台のEVが登場し、これが日本車にとっての競争力を大きく削ぐことになります。日本車は、安さを追求した結果、安全性や品質において問題が指摘されることが増えており、これが深刻な課題となっています。

ほぼ、ICE車しかない日本メーカーは炭素クレジット購入増加でも苦しい立場になるでしょう。石油ジャブジャブのトランプ政権になったとしても関税でアメリカ生産（日本からの生産移転）を増大するしか道が無い。日本の自動車メーカーの首脳はフジテレビ並みに時代を読み違えている可能性が高いと心配になりますね。

そして、日本では2027年から2028年には全個体電池の完成が見込まれています。この新しい技術が実現しても、その価値（すでにそれ以上の性能を実現済みとなり）に疑問符が付くかも知れませんね。

あなたは、この進化のスピードと技術の差について、どのように感じますか？今後の展開がどのようになるか、非常に楽しみであり、同時に不安も感じる瞬間が多くあります。技術の進化により、自動車業界が大きく変わろうとしているこの時期に、どの企業が生き残り、どの企業が時代に取り残されるのか、私たちの目の前でその答えが明らかになっていくことでしょう。

日本人も村社会の既得権を温存する事を許容し続けると、とんでもない衰退した貧しい国になる可能性が大である不安を感じています。フジテレビ問題もその顕著な例の1つですね・・BEV世界最低の普及率も根っこは同じですね。・・村の温存

私も日本の住宅用の蓄電池の異様な高額（住宅用は自動車用の10倍以上高価・村社会の戦略？）が改善される可能性を期待して早くこの超高性能蓄電池やAIロボティクスが世界に普及して・・住宅のエネルギーマネージメントの最適化に活用出来ないかとワクワクして待っています。唯一それが日本メーカーで無いという悲しさは有りますけどね・・・ふー・・残念無念

投稿者: サンハウジング 日時: 14:13 | 本質を示すコメントが皆無の日本の村々温存メディアの記事

私たちがインターネットを日常的に使う時代において、アナログ放送にどれほどの価値が残されているのでしょうか。特に日本では、伝統的な価値観を重んじる方（変化を嫌う人）が多いため、テレビのようなアナログメディアがいまだに重要視されている面があるのかもしれません。

しかし、現代のテレビ番組では、放送時間の約20〜25％がCM（コマーシャル）に割かれています。この時間、何気なくCMを見て、内容に影響（洗脳）されてしまうことが本当に有益なのでしょうか。AIやデジタル技術が進化し、新しい経済の形が生まれている中で、受け身の情報消費に依存するだけでは、これからの社会を生き抜く力を弱めてしまうかもしれません。

さらに、情報があふれる現代では、脳が過剰な情報にさらされることで、知らず知らずのうちに疲れを感じている人も多いのではないでしょうか。この「脳疲労」はストレスを増大させ、集中力や生産性を下げる原因にもなります。そのため、テレビから得られる情報が本当に必要なのかを一度考えることも大切です。無駄な情報が多ければ多いほど、貴方のエネルギーが消耗されてしまいます。

また、CMに使われる費用は、商品の価格に上乗せ（原価参入）されています。電通の報告によると、2023年の日本の総広告費は7兆3,167億円（1世帯当たり年間約13万6,541円負担）、世界全体では106兆円との事です。つまり、私たちはこの莫大な広告費を間接的に負担しているのです。これは、CMに影響されて商品を選ぶことが、結果的に賢い消費とは言えない可能性があるということを示しています。あるCM業界のプロはこんな言葉を発言しています。

「CMの半分は無駄だとわかっている。でも、その半分がどれなのか、誰にもわからない」。

現在、女子アナ性上納問題発覚のフジテレビ・・状態化していたと推認される腐敗・・下記サイト

https://news.yahoo.co.jp/articles/b085a312e4d354fb5dadc454c803bd9506392e55

フジテレビ広告撤退ドミノではテレビCMの価値の有無判別となる興味深い実験が行われています。一部の期間、テレビ放送からCMを完全に排除する試みです。もし、これによって視聴者数や関連ビジネスに大きな影響がないと分かれば、今後の広告予算が数字を根拠に大幅に削減される可能性があります。この実験結果が、テレビ業界全体に与える影響は計り知れません。

特に高額商品程、高額な宣伝広告費となります。その代表が住宅で有り約2〜3割の広告宣伝費となっています。恐ろしい額が無駄に消耗され建築主から収奪されているのですよ！良く理解してくださいね、そのために弊社のサイトをしっかり深堀して建設業界の無駄の真実、恐ろしい程の搾取の実態をしる事が可能になる「真なる学び」の価値を理解してください。

https://www.sunhousing.com/comic/

最後に、少し立ち止まって考えてみてください。世の中には2種類の人がいると言われます。�@自ら情報や商品を利益目的で世に出し、収奪行動を起こす「仕掛ける側」の人と、�A与えられた情報をただ受け入れる「仕掛けられる側」の搾取される人。あなたはどちらになりたいですか？これからの時代、自分の選択が未来を大きく変えるかもしれませんね。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:36 | 広告費は貴方が負担させられている！それが商業主義の記事

貴方は幸せな人生を望んでいますよね！お子さんにもお孫さんにもそう有って欲しいつ願っていますよね！そのためには1人ダケ良くても実現しません、貴方の存在している「環境＝風土」が健全であり、貴方の魂も善なる魂で有る事が不可欠ですよ！日本全体の風土が健全でないと人は幸せ感を持続出来ないのですね！⇒原理原則です。

組織の風土が未来を形づくる！ジャニーズ問題も英国BBCの告発、今回もアメリカのファンド警告で日本の腐敗が発覚（隠ぺいの共同歩調が破壊された）！！！

環境はその場所の風土をつくり、風土はそこにいる人々の行動や価値観を形づけます。しかし、もしその風土が腐敗してしまったとき、組織全体を立て直すには根本的な見直しが必要です。現状のままでは、腐った風土を放置することになります。同じ価値観や行動が集まりやすい組織においては、「類は友を呼ぶ」という言葉がまさに当てはまります。

女性アナウンサーを性の“道具”として扱った時代錯誤の負の遺産

1980〜90年代、フジテレビでバラエティー番組が華やかだった時代、当時制作責任者だった現在の港浩一社長が「営業」の名目で女性アナウンサーを同席させる食事会を慣例化したことがありました。女性アナウンサー自身からも『私たちは電波芸者じゃなくて、ただの芸者だ』との言葉が出る程です。

それは徐々に企業風土として根付いてしまい、特定のタレントや有力者との関係を築くために、女性アナウンサーをあたかも“献上品”のように扱う文化が形成されました。このような背景は、組織の在り方として見過ごすことができない大問題です。

社会の価値観が問われるとき

15歳でジャニーズ事務所に入り、37年間チヤホヤされ続けた結果、人間としての魂の成長が見られない人物が日本社会で人気を博している現実があります。このような現象は、一部の個人だけの問題ではなく、社会全体がそのような腐敗状況を許容してきた結果とも言えるでしょう。

天下りの問題と、被害者への視点の欠如・・警察官が犯罪的風土を持つ組織に天下るような話

2024年6月には、テレビ局の許可官庁である総務省出身のMY氏がフジ・メディア・ホールディングスの取締役（席を置くダケで推定年収3000万円）に就任しました。このような既得権化している「天下り」人事はフジテレビに限らず民放各局で見られますが、特にフジテレビはその数が際立っています。このような構造の中で、被害者である女性社員への配慮が欠けていたことが問題視されています。

2025年1月17日の港社長の外国大株主の外圧による記者会見では、視聴者や関係者への謝罪が述べられたものの、被害女性に対する具体的な謝罪や配慮の言葉は見られませんでした。また、「解決に向けて真摯に対応してきた”つもり”」という表現や、「職務に誠実に対応していた社員が悪く書かれるのは残念」といった発言には、「仲間内」を優先する姿勢が透けて見えます。このような姿勢が、被害女性や視聴者の共感を得られない原因となっています。

腐敗した風土の中で信頼回復は可能か？

2023年6月事件が発覚し社長が認識した後も、フジテレビは約１年半、中居正広さんとの番組を継続し、2024年2月には新番組を開始、7月にはパリ五輪特番に起用しました。この一連の判断は、犯罪を知りながら被害女性の存在を軽視し、利益を優先してきたフジテレビの姿勢（悪の許容体質）を浮き彫りにしています。信頼回復のためには、組織として被害者に寄り添い、過去の文化や風土を見直す必要があるでしょう。

私たちができること

この問題は特定の企業やタレントだけの問題ではありません。私たちもまた、視聴者の１人としてこうした状況に加担していないかを振り返る必要があります。フジテレビ（悪の許容体質）を視聴し続けることや、スポンサーの商品を買い続ける事、旧ジャニーズ事務所関連のタレントを応援し続けることが、知らず知らずのうちに社会の腐敗を助長している可能性があります。

「他の社員には罪は無い」・・この言葉は一見正当性を主張する言葉ですが・・風土を形成しているのはこの「他の社員」を含めて全社員で（腐った）風土は形成されるのです。本当に真っ当な人間なら腐敗風土の中では苦しくなって生きられない（私の体験上断言可能）。

自然界には、自らを浄化する力があります。それと同じように、私たち一人ひとりが持つ良識や行動が、社会を浄化し、健全な未来を作る力となります。どんなに強固な組織でも、そこに所属する人々の意識と行動によって風土は作られます。本当に価値のある人材は、どの企業でも活躍できるはずです。一部に腐敗が残れば、全体が再び腐ってしまう可能性があります。だからこそ、今ここで立ち止まり、私たちが進むべき道（行動変化）を考えるべきではないでしょうか。

同様に建設業界、住宅業界、不動産業界なども・・マスゴミ業界、芸能業過と同じく腐敗風土が充満している業界（開き直った犯罪確信業界）でも有ります。よくよく自分自身を内観しながら・・まっすぐな素直で正直な魂をもって正視しないと住宅の良し悪しなどは判断不能であります。この事（真実）の気付きをフジテレビ問題は示しています。

投稿者: サンハウジング 日時: 15:43 | 環境が全てを決める⇒風土が全てを決める⇒全体＝風土の記事

時代を見据えて正しく学び、正しい行動をとれば、神様は微笑んでくれるという下記の事例をご紹介します。

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先週、ロサンゼルス北西部を襲った山火事は、地域の住宅を次々と焼き尽くしました。しかし、その焼け野原の中で、1軒だけ無傷で残った家がありました。それは、環境保護を大切にするカリナ・メアー博士と、建築士である夫のマイケル・コバックさんが暮らす家です。この家は、自然災害に耐えられるよう、夫婦のこだわりが詰まった設計で建てられていました。

山火事が迫る中、夫婦は避難を余儀なくされましたが、破壊された戦場のような周囲の光景の家々の中で、自分たちの家だけが奇跡的に立ち続けていたのです。

夫婦によると、家が焼けずに済んだのは、いくつかの工夫によるものでした。耐火性の高い外装材、緑化された屋根、防火剤を散布できるスプリンクラーの設置など、細部にまで配慮が施されていました。さらに、家の周りには「防御空間」と呼ばれるエリアを確保して、火が建物に直接届かないようにしていました。

「私たちは南カリフォルニアの歴史をよく知っていました。この地域ではいつか山火事が起きるだろうと予測していたので、火災に強く、環境にも優しい家を設計しました。幸運なことに、これら2つの目標は両立できるものでした」と、夫のコバックさんは語ります。

夫婦は、こうした状況を踏まえ、人々が気候変動や異常気象の脅威を現実として受け入れ、災害に強い建築を採用してほしいと願っています。「すぐに気候を変えることは難しいですが、現実を見据え、洪水やハリケーン、山火事といった脅威に対応する建物を設計する必要があります」と語る彼らの言葉は、これからの課題を示しています。以下そのニュースサイトURL

https://news.yahoo.co.jp/articles/5c02066191c2c5c4090609c1678b2b5ae9ea6d29

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地球の異変に気づき、貴方の未来を守るために

地球の「沸騰化」とも言える気候変動は、残念ながら止まる気配がありません。その影響は、世界中の住宅地や都市計画にも深刻な影響を及ぼしています。例えば、アメリカの広大な高級住宅地でさえ、適切な対策を講じなければ火災の危険にさらされ、簡単に「全焼」してしまうのが現実です。

特に、日本では都市部のさらなる密集化が進んでおり、自然災害がより厳しくなるような環境が生まれています。政治家や官僚たちの都市計画は、効率性や経済性を優先しがちですが、それが結果的に「危険な建物の密集」を招いていることは否めません。このような状況で、正しい知識や学びがなければ、大規模災害によってすべてを失う可能性が高まります。単なる「全焼」では済まず、命さえも奪われる事態に陥るかもしれません。

たとえば、ロサンゼルスのような乾燥地帯では、山火事が発生しても対策次第で住宅が焼け残る可能性があります。樹木が少なく、熱波の影響が限定的なためです。しかし、日本のような高密度な住宅地では事情が異なります。一度大規模火災が起これば、たとえ家の外観が残ったとしても、内部は熱波で蒸し焼きになり、ほとんど価値を失う（住めない）危険性が高いのです。この点が、ロサンゼルスと日本の大きな違いと言えるでしょう。

こうしたリスクを軽減するためには、「真なる学び」が必要です。環境はすべての前提を定義します。つまり、日本とロサンゼルスの環境が根本的に異なる以上、海外の成功例をそのまま日本に持ち込んでも効果は限定的です。むしろ、日本の独自の環境やリスクに即した対策を考えなければなりません。

残念ながら、行き過ぎた商業主義が蔓延する日本では、本当に意味のある知識を提供できる場所が非常に限られています。しかし、だからこそ「真なる学び」が重要です。私たちは、自分たちの住環境を守り、未来を築くための知識を深める必要があります。

すでに弊社とご縁が有り、この学びの価値を理解されている方には、ぜひその知識を多くの人々に広めていただきたいと思います。「自分さえ良ければいい」という考えは、巡り巡って自分自身を危機に追い込むことにつながりかねません。周囲と協力し、共に安全で持続可能な未来を目指しましょう。それが、私たちの命と暮らしを守る第一歩なのですね。貴方の真なる愛を私は信じています。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:56 | ロサンゼルスの大火事から学ぶべき事⇒環境が全てを定義するの記事

地震が来たら、タワーマンションは本当に大丈夫？みなさん、地球温暖化が進み、自然災害がますます厳しくなる時代に、古い基準の建築ルールがどれほど役に立つのか、不安に感じませんか？特に、東京東部のような地盤の弱い場所に建つタワーマンションには、どんなリスクが潜んでいるのでしょうか？、そもそも論で過去の災害で構築された1950年（75年前制定）建築基準法が、その後災害の度にほんの少しづつ強化されて来た法律が1000年に1度の大地震多発時代の今に機能すると思いますか？

そもそも論でたった75年間の災害で出来た法律、それが過去に無い大災害が起きる時代に機能すると思事が大間違いです。ですから弊社では法律の何倍も強い安全な建物を建てているのです（莫大な広告宣伝をやめればその費用で可能になる、通常と比較しても高くならない）

地盤の問題：大地震に弱い埋立地、東京東部の地盤は、深さ80メートルもの軟らかい土の上に建てられています。今の今でも日本の建築基準法におけるタワーマンションの基礎強度は、震度5強に対応することを最低限の基準として設定されています。このような地盤では、地震の際に液状化現象が起きやすく、建物が傾いたり沈んだりするリスクが高まります。実際、2011年の東日本大震災でも液状化が多発し、多くの建物が被害を受けました。隣の地盤が弱いままだと、上下水道管の破裂や断水も起こり、生活が続けられなくなる可能性があります。

軽量化された構造の影響、タワーマンションは軽くするために「ALCパネル」や薄い「乾式壁」を使って建てられることが多いです。しかし、その分、防音性能や耐久性が犠牲になります。隣の部屋の生活音が聞こえるなど、暮らしの快適さが下がるだけでなく、地震の揺れが大きくなりやすいというデメリットもあります。

修繕の難しさと費用、タワーマンションの修繕は、高い建物ゆえに特別な機材が必要で、通常のマンションより費用が2倍以上かかることもあります。例えば、築15年ほどで外壁のコーキング（隙間を埋める素材）が劣化し始めますが、これを修理するのも大変です。修繕積立金が足りなくなると、必要な修理ができず、建物の劣化が加速します。

資産価値の下落、新築時は豪華で魅力的なタワーマンションも、年数が経つにつれて売却が難しくなります。特に、地震後に傾いた建物を見た買い手は激減するでしょう。将来、「壮大な廃棄物」となる可能性もあります。

最後に問いかけたいこと、貴方は、地盤が弱い土地に建つタワーマンションを「本当に安全」と思えますか？高い建物だからといって、本当に安心な暮らしを約束してくれるわけではありません。外見や見栄にとらわれず、自分や家族の将来をしっかり考えることが大切です。タワーマンションは魅力的に見えるかもしれませんが、その裏にあるリスクにも目を向けてみましょう！

どうして建設会社は、ただ儲けることだけを目的にして、高層住宅を建てているのでしょうか？ その建物、本当に住む人たちの健康や幸せを考えて作られているのでしょうか？ 実は、そうではないことが多いのです。普通の住宅も同じように、お金儲けだけを優先して作られている場合があります。

もし、こうした商業主義に影響されて、何も疑問を持たずに物事を選んでしまうと、後（30年後）で「自分の人生を間違えたかもしれない」と思ってしまうことになるかもしれません。

そして、これは最近話題になった『女子アナ献上中居・フジテレビ問題』とも共通している部分があるのかもしれません。自分仲間の女性社員を差し出して金を儲ける商業主義！金（視聴率）振り回されると、私たちが本当に大切にするべきものを見失ってしまうことがあるのではないでしょうか？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:56 | 法律の何倍も強い安全率加算が不可欠⇒商業主義では無理の記事

Your cancer timer may already be ticking, and the time left before cancer strikes could be rapidly diminishing!

A study has reported a sharp global increase in cancer patients under 50 years old. Over the past 30 years, new cancer cases in this age group have surged by 79%, and deaths from early-onset cancer have risen by 28.5%.

In Japan, roughly 2 out of 3 men and 1 out of 2 women will develop cancer in their lifetime, making it a disease that disproportionately affects men. Most Japanese people fail to grasp the terrifying magnitude of these numbers. Despite this, they continue to consume toxic foods (heavily processed and loaded with additives) without concern. As a matter of principle, the cancer rate among Japanese people will undoubtedly keep rising!

Let me stress this once more: cancer is caused by the failure to properly suppress DNA mutations due to the following inadequacies:

Diet: Japan is the world’s worst offender when it comes to unregulated harmful additives and oils—a global laggard among developed nations.
Stress: Japan has the worst work environments and skyrocketing interpersonal stress levels globally.
Sleep: Japan ranks among the worst countries for sleep quality.
Air Pollution: Exposure to toxins like PM2.5 from cigarettes and ICE (internal combustion engine) vehicles, driven by political lobbying from the tobacco and automotive industries.
Exercise: Japan ranks 121st globally for physical activity—among the lowest in the world.
Viruses
Genetics
Looking at these factors, it’s clear why the Japanese are overwhelmingly affected by cancer. To combat this, education to improve cancer literacy and proactive prevention measures are essential. Yet, Japan’s mentally unprepared, uninformed, and ignorant populace does nothing. Sigh.

A global survey conducted across 168 countries and regions highlighted Japan’s dismal ranking at 121st for exercise. The WHO defines adequate physical activity as more than 75 minutes of intense exercise or 150 minutes of moderate exercise per week.

While cancer rates in other developed nations are declining, Japan stands as the only country where cancer cases are exploding. Sigh.

Among individuals in their 50s and younger, women have a higher number of cancer cases, with the 30s and 40s showing twice as many female patients as males. This trend explains why more office workers with cancer are women. Cervical cancer is almost entirely caused by HPV infections linked to sexual activity, and due to earlier sexual debut, cancer rates among women in their 20s and 30s are rapidly rising.

For men, the probability of developing cancer by age 55 is less than 5%. In Japan's past, when the retirement age was 55 and the workforce was male-dominated, cancer seemed like someone else’s problem. Conversely, women have a 17% chance of developing cancer by age 65.

Even though the causes of cancer are already known, neither the government, corporations, nor individuals take any meaningful preventive actions. It’s baffling—a peculiar trait of the Japanese people. Sigh.

★ The current surge in cancer cases is no accident—it’s engineered. Healthcare itself has become a commercial enterprise, with the medical industry perpetuating a cycle of problems it profits from. A classic case of match-pump tactics.

投稿者: サンハウジング 日時: 15:59 | The Cancer Timer is Tickingの記事

貴方はデータサイエンスって聞いたことがありますか？これは、たくさんのデータを使って新しい発見や問題解決を正しく目指す技術のことです。現代社会でとても重要な「新しい基盤」とも言われています。でも、具体的にどんなことをするのかご存じですか？

データサイエンスの基本の4ステップ
１，データを集める：正しくタイムリーで必要な情報を正確に集めます。これが第一歩です。
２，データを整理する：集めたデータをキレイに整えて、使えない部分を取り除きます。
３，分析して未来を予測：データから傾向を見つけたり、これから起こることを予測します。
４，結果を活用する：得られた答えを社会の役に立てます。たとえば、災害対策や健康管理などに応用します。

このプロセスをしっかり行えば、未来がもっと見通せるようになり、さまざまな問題解決に役立つんです。

データは「現代の石油」？データが「現代の石油」と呼ばれるのは、それが使い方次第で大きな価値を生むからです。たとえば：

そのままでは使えない：石油も加工しないと役に立たないですよね？データも同じで、分析して初めて価値を生みます。

応用範囲が広い：石油がエネルギーや製品に使われるように、データも医療や交通などいろんな分野で活躍します。

競争力を決める：GoogleやAmazonが強いのは、データをうまく使っているからです。

未来を支える基盤：20世紀の石油が技術を支えたように、21世紀はデータがAIやIoTを支えます。

日本はなぜデータ活用が苦手なの？日本では「データを集める」段階でつまずいています。理由としては：

�@アナログ的な体質：自動的にデータを集める技術があるのに、まだ紙や手作業に頼る場面が多い。
�A透明性を嫌う文化：データを使うと政治や行政の問題が明確になり、それを嫌がる人もいると言われています。
�B日本は村社会の温存を第一とするので村の利権やその村に寄生虫の様に不随するマスゴミや教育機関が正しいデーターを意図的に”隠ぺいするしきたり”が有ります。

こうした課題があるせいで、他の国よりデータ活用が間違いなおかつ遅れているのが現状です。

データで未来はどう変わる？もしデータを正しく活用できたら、どんな未来が待っていると思いますか？たとえば：

A、災害リスクの減少：土地の危険性がデータでわかれば、災害を未然に防げるかもしれません。
B、健康の向上：空気汚染や食品の安全性をデータで調べれば、病気を減らせます。
C、経済等の効率性の向上：無駄なお金の出費が減る⇒生産性の向上⇒成長力アップ

例えば、「駅近の土地は便利で高い」とされていますが、もし空気が汚れているとデータでわかったら、その価値が見直されるかもしれません。

例えば、正しい建築知識や不動産知識が得られたら宣伝等にまどわされて価値が無いけど高いモノを買う無駄な出費が減ります。

そのほか、ECサイト、医療、スマートシティ、自動運転、交通渋滞緩和、など、などあらゆる分野でAIで分析され活用されており、私たちの生活に密接に関わっています。悲しいかな日本はデーターサイエンスもAI開発も世界最遅と云う悲しさが有ります。トホホ・・

上記�Bでお知らせした様に、日本は村社会の温存を第一とするので村の利権やその村に寄生虫の様に不随するマスゴミや教育機関が正しいデーターを意図的に”隠ぺいするしきたり”が有ります。普通では素早く正確なデーターを得る事が難しいという現状が有ります。

私などはこれ（村社会の隠ぺい体質）を防ぐ為に日本のデーターを外国の研究機関や報道機関から取ると云う事を日常的にやってます。

あなたならどう考えますか？なぜ日本はデータ活用が遅れているのでしょう？データを使って解決したい問題はありますか？私たちがこれからデータサイエンスを学び、社会にどう役立てればいいと思いますか？データサイエンスには、未来を変える力があります。さあ、あなたならこの技術をどう使いますか？

家創りの正しいデーターもキチンと取ってくださいね、その参考になる弊社サイトをまずはご活用くださいね。

https://www.sunhousing.com/comic/

投稿者: サンハウジング 日時: 09:11 | データーは現代の石油・正しくタイムリーなデーターが価値の記事

"What is common sense in the world is nonsense in Japan; what is common sense in Japan is nonsense in the world." This endlessly repeated paradox aptly describes the strange land of Japan.

The same applies to building homes. Humans spend 70-80% of their lives in their living environments, yet Japan’s housing environment ranks as the worst among major developed countries. By the standards of other advanced nations, about 60-70% of Japan’s buildings would be issued demolition orders due to poor environmental performance (in countries like the UK, rental properties that fail to meet environmental standards are subject to such orders). Do you know this terrifying fact?

And who allows this to continue? It’s the construction industry cartel, parasitic bureaucrats, politicians, and the media who collaborate with them—because that's where the profits lie.

Humans live by influencing their environment and being influenced by it. The "climate" formed through these interactions cannot be changed overnight. However, when this climate deviates from fundamental principles and norms, it eventually reaches its limits, causing organizations and societies to lose sustainability and face the risk of collapse. This universal principle applies to any society or organization.

Even in today’s Japanese society, this principle serves as a critical warning. Specifically, it is essential to address four key issues: ensuring fairness and transparency, clarifying responsibilities, formulating measures to prevent recurrence, and building trust. Only by achieving these goals can we restore the reliability of society and organizations and pave the way for a healthy future.

First, ensuring fairness and transparency is crucial. Internal investigations alone make it difficult to eliminate conflicts of interest among stakeholders completely, and it is unlikely to regain the trust of viewers and sponsors. Therefore, it is important to establish third-party committees appropriately and conduct independent and transparent investigations.

Next, clarifying responsibilities is required. By accurately identifying what happened and demonstrating how it was addressed, all stakeholders can fulfill their responsibilities and lay the foundation for regaining societal trust.

Additionally, formulating measures to prevent recurrence is necessary. By identifying structural problems within the current governance system and implementing specific and effective measures, similar issues can be prevented from recurring.

Finally, regarding transparency and trust-building, it is essential to publish the investigation results and subsequent responses, demonstrating a willingness to confront past shortcomings. This approach helps rebuild societal trust and sets a clear path for further improvement.

The voices of victims deceived by certain organizational powers highlight the lack of such efforts in the current state of Japanese society.

★★Below is the voice of victims of Japan's deeply rooted culture of corruption:★★

Victim X: “I was shocked and distressed by the figure of 90 million yen being thrown around as if it were true. I have never received such a large amount of money. I have no idea why this figure is being mentioned.”

Another point X wanted to emphasize was Fuji TV's response. As the controversy grew, Fuji TV continued to deny its involvement. After Nakai (a prominent figure) made a statement, Koichi Minato, the company’s president (72), sent an email to Fuji employees, saying, “As president, I will do everything in my power to protect all of you (Fuji employees),” without addressing the allegations involving Executive A of Fuji TV. X sighed in response to this.

“It’s undeniable that the incident stemmed from a gathering organized by Executive A of Fuji TV. Right after the incident occurred, I consulted someone from Fuji’s announcer department leadership. With all the media coverage and Fuji even replacing programs, their continued denial of involvement is shocking, but at the same time, I can’t help but feel resigned, thinking, ‘That’s just the kind of company they are,’” X remarked.

★★Above are the voices of victims of Japan’s deeply rooted culture of corruption.★★

The sexual exploitation scandal involving this television network, following the recent sexual abuse issue at Johnny & Associates, has been covered by media outlets worldwide, significantly damaging the reputation of Japan and its people. Japan and its citizens have suffered a tremendous loss of national interest and pride.

Now is the time for us to act, to prevent these major issues stemming from Japan’s corrupt culture from affecting future generations. Each of us must reflect on what we can do to restore trust in society and organizations and take action. This is the first step toward building a future where our children and grandchildren can live with peace of mind.

投稿者: サンハウジング 日時: 16:11 | The culture of corruption in Japan is severe.の記事

これから私たちの家には、AI（人工知能）が確実に導入される時代が来るでしょう。それは単なるスマホやPCでのAIエージェントとしてだけでなく、人の形を持つAIロボットとして家事や仕事を助けてくれるようになるのです。そして、車もAIが搭載された「AIビークル」となり、昔のアメリカのテレビドラマ「ナイトライダー」のように、まるで会話ができる相棒のような存在になるでしょう。想像するだけでワクワクしませんか？

実際、私の家では、2022年11月に公開されたChatGPTをきっかけに、AIを日常的に使うようになりました。今では複数のAIを使い分けていますが、その能力の進化は本当にすごいものがあります。たとえば、最先端の有料AIは、月額30,000円で、国立大学を卒業した人が行う事務仕事をこなす能力があります。それも、人間の10倍から100倍のスピードで働けるんです。そう考えると、30万円以上の給与を払って人を雇うよりも、3万円のAIを使う方が遥かに経済的だと思いませんか？

でも、今のAIは、いきなり「完璧な答え」を出してくれるわけではありません。私たちがAIをどう使いこなすかで、その成果が大きく変わります。AIに「こういう答えが欲しい」と何度も質問を重ねる必要があるのです。私の家では、このやり取りを「壁打ちテニス」に例えて楽しんでいます。どうですか、皆さんも試してみたくなりませんか？

そして壁が打ち返してくれるテニスボールは打ちての技量以上の返球をしてくれないのと同様に、AIも質問者の能力以上の答えは返してはくれません。質問者の持つ知能レベルを常にMAXの答えで返して整理してくれると考えればわかりやすいですよね！

さらに、AIの可能性はそれだけではありません。たとえば、テスラのAIには「セントリーモード」という機能があります。これは、車が常に周囲を監視し、いたずらや盗難を防ぐ機能です。この技術を住宅の防犯に応用できたら、どうでしょうか？たとえば、赤外線カメラとAIを組み合わせれば、真っ暗な中でも不審者を正確に見分けることができます。最近では、かつて50〜60万円もした高性能センサー「LiDAR」が、今ではたったの3万円程度で購入できる時代です。不審者が現れたら、AIが自動で音声や光で警告する、そんな防犯システムが普及するのもそう遠くない未来だと思いませんか？

また、AIは住宅の中でも大活躍するはずです。掃除や料理、洗濯など、家事の多くをAIが手伝ってくれるようになれば、どれだけ生活が楽になるでしょう。そして、2025年から2027年ごろには、AIはさらに進化して「AGI（汎用人工知能）」となり、2030年ごろには「ASI（超知能）」と呼ばれるレベルに達すると言われています。そのころには、事務仕事の9割以上をAIが自動でこなす時代が訪れるかもしれません。人型ロボットも一般家庭に普及し、私たちの日常生活のあらゆる場面で活躍する未来がやってくるのです。

でも、そんな未来が来たとき、私たち日本人の「価値」はどうなるのでしょうか？ただ効率や経済だけを追い求めてきた感性の弱っている私たちは、AIの力に頼りすぎて、人間らしさや感性を失ってしまうのではないか、そんな心配をしてしまいます。あなたはどう思いますか？このAI⇒AGI⇒ASIに進化する未来を楽しみにしていますか？それとも、不安を感じますか？

投稿者: サンハウジング 日時: 08:22 | 人間の考えたSFは遅かれ早かれ現実となる様だ！の記事

フジテレビと芸能界の問題から考える：正しい報道とは何か？
みなさんは、世の中で起きている出来事が正確に報道されているかどうかを考えたことがありますか？最近、日本の大手メディアやリーダーたちの対応について、大きな疑問が投げかけられています。今回の出来事を時系列で振り返りながら、一緒に考えてみましょう。

事件の流れと問題点
�@ 2023年3月
イギリスの公共放送・BBCが、ジャニーズ事務所の元代表である喜多川氏の性的虐待疑惑を追った長編ドキュメンタリーを公開しました。しかし、この問題に対し日本の多くのメディアは積極的に報じませんでした。このとき、日本の報道姿勢に疑問を感じた人も多かったのではないでしょうか？

�A 2024年12月19日
雑誌『女性セブン』が、タレントの中居正広さん（52）が2023年6月に起こした女性トラブルについて報じました。記事では、問題解決のために約9000万円の支払いが行われたとされています。

�B 2024年12月27日
この報道を受け、フジテレビは公式サイトで「記事内容は事実でない部分がある」として、社員の関与を全面的に否定しました。飲み会のセッティング役とされた社員についても「関与していない」と主張しました。しかし、たった8日間でこれほど断定的な否定ができることに、疑問を持つ人もいるようです。

�C 2025年1月8日
週刊文春が「被害女性がフジテレビの幹部にトラブルの詳細を報告していた」とする新たな情報を報じました。さらに、「フジの3悪人」として一部の幹部の名前が取り沙汰され、問題をもみ消そうとしたのではないかという疑惑が浮上しました。

�D 2025年1月10日
フジテレビの港浩一社長が全社員に向けてメールを送り、「社員を守る」とするメッセージを発信しました。このメールでは「記事には事実でないことが含まれている」と否定しつつも、「社員を守る温かい会社でありたい」と呼びかけました。しかし、新たにフジテレビの女性アナウンサー（２人目の性上納被害者）が被害を告発したとの情報もあり、問題は収束していません。

�E 2025年1月15日
文春オンラインの記事で、新たな被害者が告発に踏み切ったことが報じられました。今回は、フジテレビの女性アナウンサーが被害者だとされています。ここで、フジテレビの内部調査だけでは公正性に疑問が残るとして、外国の株主ファンドから「第三者委員会の設置」を求める声が上がりました。⇒やっと事の重大さに気付きお尻にやっと火が付いた？。

�F-明日のフジテレビ社長会見をするとこの事ですが・・何を話されるか？、これから調査します的な発言に終始しそうですね！

日本社会に問われる課題
このような流れを見て、貴方はどう感じましたか？一部の人は「フジテレビの対応は自己防衛的で、本質的な問題解決には至っていない」と指摘しています。また、外部からの独立した調査が求められる中、企業やリーダーたちが適切な対応を取ることができているのでしょうか？

考えてみよう
この出来事から、日本のメディアやリーダー層の課題が浮き彫りになっています。

問題が発生したら、どのように調査し、解決すべきなのでしょうか？
「社員を守る」という言葉は立派に聞こえますが、被害者（もっとも救われるべき社員）の声を無視してはいけないのではないでしょうか？

真実を追求し、正しい情報を届けるメディアとはどんな姿だと思いますか？
この問題を通して、私たち一人ひとりが何を大切にし、どんな社会を目指していくべきかを考えるきっかけにしてみてください。あなたなら、どんな行動を取りますか？

投稿者: サンハウジング 日時: 14:59 | 芸能界の事などどうでも良いがあまりにも酷い話なので・・の記事

「カリフォルニア州で続く山火事、その背景と未来への問い」家を失い途方に暮れる人の姿を見るダケでも苦しいですね！

カリフォルニア州ロサンゼルスで発生した山火事は、なんと9日間も燃え続けています。この背景には何があるのでしょうか？ここ10年、カリフォルニアは深刻な干ばつに苦しみ、水の使用制限が行われてきました。2025年初頭の時点でも、乾燥状態は記録的で、消火用の水さえ不足しています。この問題、気候変動が原因だと言われていますが、皆さんはどう思いますか？

専門家によると、地球温暖化が進む限り、山火事はより大規模になり、燃え広がる期間も長くなるそうです。山火事の頻度や規模が増えているのは、温室効果ガスの排出と密接に関係しているといいます。温暖化が進む中、私たちはどのように多発し、やがて状態化する自然災害と向き合えば良いのでしょうか？

「火災に強い家や街をつくること、そして避難のための通信システムを強化することが必要だ」と専門家は提案しています。避難しても家が焼け、家族が苦しみ、裸一貫で命ダケ助かっても、本当に助かったと云えるのでしょうか？？？専門家と称する多くの人は・・所詮人ごと的な”解”しか述べない様です。

自然災害への対策には、何が必要だと思いますか？例えば、都市計画を見直し、安全性を高めたり、災害に強い建物をつくることが大切です。みなさんは、どんな家や街なら安全だと考えますか？

このような未来のリスクに備えるため、弊社は「安全な建物や住環境」を追求し続けています。しかし、これまでの知識や方法だけでは足りません。「真の学び」とはゼロベースで何かを問い直し、新しい視点を取り入れることが欠かせないのです。この「真なる学び」をどう活かしていくべきか、一緒に考えてみませんか？

その為に必要なのは今までの常識的な学びや知識では地球沸騰化時代には安全な住居の獲得は出来ない可能性が大ですね、ですから”常識打破の気付き”の為に弊社の下記サイトをご活用ください。貴方に未来に対する価値をもたらす”気付き”が起きる事は間違いないと思います。

https://www.sunhousing.com/comic/

山火事の問題は遠い話ではありません。地球環境の変化は、私たち一人ひとりの暮らしにもつながっています。この問題にどう立ち向かうか、貴方の考えもぜひ聞かせてください！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:00 | カリフォルニアの大規模火災は人ごとでは無いのですねの記事

The beta version of Tesla’s driver-assistance feature, Full Self-Driving (FSD), was released to the first wave of owners in October 2020. Over four years have passed since then. At the time of its release, its performance was limited to the level of ADAS (Advanced Driver Assistance Systems), failing to live up to its ambitious name.

Below is an overview of the progress in Tesla’s FSD performance over the past two years, measured by the distance driven without human intervention:

FSD Performance Evolution
Version:
�@ Distance without intervention
�A Distance without intervention in urban areas (mile = 1.60934 km)

　　　　　　Version　　�@　　　　　　　　　　�A

A 2023.01　　11.3x: 35 miles (56.3 km), 　　6.5 miles (10.4 km)
B 2023.05　　11.4x: 57 miles (91.7 km), 　　9.2 miles (14.8 km)
C 2024.01　　12.3x: 79 miles (127.1 km),　 18.7 miles (30.1 km)
D 2024.07　　12.5x: 85 miles (136.7 km), 　17.2 miles (27.6 km)
E 2024.12　　13.2x: 724 miles (1165.1 km), 179.8 miles (289.3 km) → Exceeding the emergence threshold

The most significant leap in performance occurred between versions 12.5x and 13.2x. In general driving patterns, the performance improved by 852%, and for urban areas, it marked a 961% increase compared to January 2024. In just about six months, FSD surpassed a critical threshold, showcasing the rapid advancements in AI training. Moving forward, this exponential pace of development in AI-FSD is likely to accelerate even further.

The latest Tesla vehicles (from September 2023) are equipped with HW4 (Hardware 4), an autonomous driving computer with five times the performance of HW3. The next-generation AI 5 hardware, boasting approximately ten times the inference capability of HW4, is expected to be introduced into production lines for customer vehicles between August and December 2025.

By the end of 2025, Tesla’s FSD version is projected to reach 14.2x or higher, coupled with HW5 (Hardware 5), and is likely to achieve an unprecedented level of autonomous driving (Level 4 or low-speed Level 5 autonomy).

Furthermore, the progression from AI to AGI to ASI will inevitably lead to transformative changes across all products involving human interaction, such as humanoid robots.

Japanese executives of old-economy conglomerates are convinced that "EVs will at most capture a 30% market share, with the remainder being hybrid vehicles and others," and are basking in confirmation bias as if this prediction is about to come true. However, this is a dangerously misleading perspective.

In Japan, however, much of the old-fashioned economy-focused mass media continues to ignore these factual data points, frequently labeling Tesla’s FSD as immature. Such misleading commentary risks pampering Japan’s automotive industry, potentially leading to irreparable consequences.

The ability to correctly and quickly acquire factual data is crucial in this AI era. Outdated data, even from two or three years ago, has little to no value today. It is troubling to see Japan’s government and agencies seemingly lagging behind, akin to using calculators for statistical work.

We’ve shifted from an era where three years marked significant change to one where even six months can feel like an eternity. The data above provides evidence of this rapid evolution.

投稿者: サンハウジング 日時: 17:04 | "Half a year feels like an eternity ago, an incomprehensible Japanese person."の記事

あなたは毎晩ぐっすり眠れていますか？
実は、睡眠は私たちの体と心を回復させるために欠かせないものです。特に、日本のようにストレスが多い環境では、質の良い睡眠がより一層重要です。ところが、調査によると、日本人の約半数が不眠症の可能性を抱えているという結果が出ています。これは他人事ではありませんよね？

日本の睡眠時間は世界最下位
経済協力開発機構（OECD）のデータでは、日本人の平均睡眠時間は1日7時間22分。これは調査対象33カ国中最下位で、平均の8時間25分より1時間以上短いです。この「睡眠不足」が原因で、仕事の効率が落ち、日本全体で約18兆円もの経済損失が生じているといわれています。驚きませんか？

年齢とともに減る睡眠時間
15歳の頃は1日約8時間眠っていても、25歳では7時間、45歳では6.5時間、65歳では6時間と、加齢により睡眠時間は少しずつ減り、質も低下します。そのため、若いうちから良い睡眠習慣を身につけることが大切です。

不眠症や睡眠時無呼吸症候群（SAS）のリスク
最近の調査（2024年7月）では、18〜79歳の47.2％が不眠症の可能性があるとされ、特に20〜40代では半数以上が悩んでいます。また、SASという、寝ている間に呼吸が止まる病気も深刻です。日本人の6人に1人が潜在患者で、これが原因で動脈硬化や心不全といった病気につながることもあります。睡眠の問題を放置するのは危険ですね。

質の良い睡眠のためにできること
正確に自分の睡眠状態を知るために、スマートウォッチを使った計測がおすすめです。AppleやXiaomiなどのデバイスには、睡眠の質を記録する機能が搭載されています。また、生活習慣を見直し、睡眠時間を確保することが何より大切です。

人生を輝かせる「熟睡」の力
しっかり眠ることは、健康だけでなく、生きる質そのものを高めるスキルです。最新の「スリープテック」を学び、日々の生活に取り入れてみませんか？質の良い睡眠があなたの毎日を輝かせる第一歩になるはずです。

当然、貴方は家で眠りますから家の睡眠に及ぼす影響は極大です。家のソフト価値の1番が睡眠適正化の価値、２つ目はストレス軽減価値、３つ目は家族の絆形成力・・その他にも多くのソフト価値がありますが・・悲しいかな日本では、家のソフト価値が殆ど無視される家作りが行われています。

弊社ではスリープテックを最大原活用したスタンフォード大学の西野 精治教授のメソッドやその他多くの睡眠学を研究して、取り入れて、家創りをしています。当然、建て主様にもしっかりと睡眠学のレクチャー等もさせて頂ています。

さあ、今日から始めましょう。命を輝かせるために、眠りの質を高める努力を！・・そしてまずは手始めに下記サイトをご活用くださいね。

https://www.sunhousing.com/comic/kaimin/

★熟睡は、何より大事、生きる質・・高め始めて、命輝く　　　輝く時（今）を刻みましょう！

投稿者: サンハウジング 日時: 08:44 | 家のソフト価値がとてつもなく円満な人生を創るの記事

Do you think Toyota Motor Corporation's goal of selling 3.5 million EVs globally by 2030 is achievable? Recently, Toyota lowered its 2026 sales target for battery electric vehicles (BEVs) from 1.5 million units to 1 million units.

In 2024, Toyota's global sales of BEVs were reported to be approximately 185,000 units. Among these, sales of the bZ4X, a flagship model launched in 2022, were as follows:

Japan: 138 units (2023) - Dealers in Japan seem entirely uninterested in selling it.
Europe: 19,606 units (2023) - Northern Europe favors Japanese cars, so they sell despite low performance.
China: 6,223 units (2023), 18,570 units (2024) - Sold at 40-50% off the Japanese market price.
United States: 9,329 units (2023)
Canada: 4,179 units (2023)
In reality, the vehicle isn’t selling at all. The main reasons are the high price—double that of Chinese-made BEVs—and performance at less than half their level. In Japan, Chinese-made BYD BEVs are also being sold, but they are priced intentionally higher than on the Chinese mainland by 1–1.5 million yen to avoid friction and offset initial dealer investment costs.

2024 marked the year when Chinese new economy manufacturers began releasing ultra-high-performance, ultra-cost-effective BEVs and PHEVs. Although most manufacturers currently have annual production capacities of 100,000–300,000 units due to incomplete production systems, their scale is expected to expand dramatically from 2025 onward. Chinese manufacturers listed below have already surpassed traditional European, American, and Japanese automakers in terms of both hardware and software capabilities.

Rapid Growth (9 Companies)
BYD Auto Industry Co., Ltd. (比亚迪): 4.26 million units in 2024, surpassing Nissan and Honda.
Li Auto (理想汽车): Released its first BEV model, aiming for 800,000 units sold in 2024.
NIO (蔚来汽车): Announced 12 technology stacks and partnered with multiple OEMs in battery-swapping ventures.
Leapmotor (零跑汽车): Released its first global model and established a joint venture with Stellantis.
Xpeng Motors (小鹏汽车): Launched A-segment cars globally, developed B-segment cars with VW, and expanded into Thailand.
Hozon Auto (合众新能源): Targets 100,000 overseas sales in 2024, with production facilities in ASEAN.
Geely (浙江吉利控股集团)
Xiaomi (小米科技)
Huawei (华为技术)

Mid-Sized (3 Companies)
Jemmell New Energy (吉麦新能源)
WM Motor Technology Group (威马汽车)
Hycan (合创汽车科技)

Small-Scale (10 Companies)
Henrey (北京宏瑞汽车科技)
Aiways (爱驰汽车)
Letin (雷丁汽车)
SERES (赛力斯汽车)
Skywell New Energy (开沃新能源)
YUDO New Energy (云度新能源)
Zhiji Motor (智己汽车)
Human Horizons (华人运通)
Brilliance Xinri (华晨新日新能源)
DearCC (电咖汽车)

Neolix（新石器无人车）

"In the logistics industry, the number of companies such as the unmanned autonomous driving startup Neolix is rapidly increasing. They are also manufacturing autonomous delivery vehicles in almost fully automated factories. Below is their website."

https://neolix.net/

The prices of Chinese and Korean BEVs have already fallen below those of ICE vehicles. It’s estimated that in five years, the top 10 Chinese manufacturers will individually sell an average of 1–3 million EVs annually. Production by Chinese automakers could expand to 30–40 million units annually.

Chinese-made cars have driven foreign-manufacturer vehicles out of the Chinese domestic market. Furthermore, the number of new cars exported from China, which was 1.02 million units in 2019, has surged to 5.859 million units in 2024. This figure is expected to grow further in 2025 and continue increasing in the years to come.

With the global production of passenger vehicles at 93.55 million units in 2023, Chinese cars could account for 30–40% or more of the global market within five years. The market will become a battlefield of ultra-cheap vehicles priced between 2–3 million yen, likely driving out Japanese cars that only sell based on low pricing.

Once, Japan’s semiconductor industry boasted an overwhelming global market share of 50.3%, but it has since fallen to around one-tenth of its peak. Similarly, there is great concern that Japan's automotive industry may face the same fate as its semiconductor industry.

The following video demonstrates the unmatched stability of the NIO ET9, using a "five-layer champagne tower" and a tire blowout. This suspension technology will undoubtedly begin to appear in mainstream vehicles. Such is the nature of technological innovation. Can you grasp the frightening implications of this as we move toward an era of AI and Level 4–5 autonomous driving?
Watch the video here　　https://youtu.be/YO_AfFkiQ4I

Even as someone who dislikes the Chinese government and loves German cars, the overwhelming technological gap has made me start to think, "Maybe my next car could be Chinese-made." This chilling reality is genuinely alarming.

投稿者: サンハウジング 日時: 17:33 | What is the future of Japanese cars in the era of global boiling?の記事

アメリカでは、Z世代を中心に「住まい」に対する価値観が大きく変わっています。これまでのような大豪邸ではなく、ストレスの少ないコンパクトな住まいが注目されているのです。例えば「テスラハウス」のように、AI技術を活用した安全・快適でエネルギー消費ゼロ、しかも住み替え自由な住宅が支持されています。以下一部のテスラハウス詳細

https://youtu.be/Lp_1tiURLFw

通常の土地に建設する50坪前後のAIテスラハウスも有る様です。

一方、日本では人口減少が加速しています。2016年には出生数が初めて100万人を下回り、2024年には約68万7000人にまで減る見込みです。このわずか8年で約3割減少した数字は衝撃的です。さらに、国立社会保障・人口問題研究所が2017年に予測していた「2033年に出生数が80万人を下回る」2046年に70万人を割ると「悲観的に」予測をしていた。だが、70万人割れは22年も早く訪れたのですね！

このペースで進むと、戦後に生まれた年間約270万人の「ベビーブーム世代」が寿命を迎える時代には、日本中で空き家が急増することが確実です。現在、空き家は約900万戸ですが、地方を中心にさらに増えると予測されています。

行政は「立地適正化計画」という、都市をコンパクトにまとめる政策を進めています。しかし、ロサンゼルスの山火事のような災害や、地球温暖化による影響を考えると、この計画が未来の環境に適しているのか疑問（延焼して町が全滅になる可能性大）が残ります。「地球沸騰化」が現実のものとなり、エネルギーコストや災害が増加する時代、私たちの暮らし方はどうあるべきでしょうか？

その一つの答えが「地熱住宅」です。地熱を利用することでエネルギーコストを抑え、災害にも強い住宅が提案されています。未来の環境や生活に適応するために、こうした選択肢を真剣に考えてみませんか？今の常識や行政の方針だけでなく、自分自身で将来を見据えた住まい方を考えることが大切ではないでしょうか。

あなたなら、この変化の時代にどんな住まいを選びますか？「地球沸騰化時代＝エネルギーコストが爆増確実＝災害も爆増」その時代の住宅の1つの解が地熱住宅です。以下地熱住宅の詳細サイトです。さらに内容を落とさず価格を下げる知恵も有ります。是非貴方もしっかり学んでみてください。

https://www.sunhousing.com/colum/ie2.html

https://www.sunhousing.com/build/ie.html

投稿者: サンハウジング 日時: 07:57 | 法律も時代遅れ、行政はもっと時代遅れ、あなたは？の記事

地球温暖化の影響で、大規模な山火事がカナダやアメリカを中心に頻発するようになりました。昨年のハワイの火災も記憶に新しいですね。今まさに、アメリカ・カリフォルニア州ロサンゼルス近郊で起きている山火事が、街にまで広がり、心配な状況が続いています。

火災は1月7日に発生し、1月11日時点で6か所で燃え広がり、約5万8000棟が危険にさらされているとのことです。その後、半数の火災は鎮火しましたが、依然として3か所で燃え続けています。被害額はすでに23兆円以上と予測され、さらに増加する可能性があります。

さらに、1月12日夜からは「サンタ・アナの風」と呼ばれる乾燥した強風が再び強まり、最大で時速96キロ（秒速約27メートル）に達すると見込まれています。この風により、火災の延焼が懸念されます。なぜこんなにも大規模な火災が発生してしまったのでしょうか？その原因は主に3つあります。

�@記録的な乾燥
通常、ロサンゼルスは冬に雨が降る雨季ですが、今年は偏西風の異常な動きにより、雨が全く降らず、極端な乾燥状態が続いています。

�Aサンタ・アナの風
この風は、秋から冬にかけて山からロサンゼルス盆地に吹き降ろす高温で乾燥した風です。特に丘陵地帯では、一瞬で秒速30メートル以上、局地的には40メートルにも達する暴風となり、湿度は10%前後にまで低下します。

�B偏西風と海面温度の上昇
ロサンゼルス西側の海面温度が通常より4℃高くなり、偏西風が蛇行してサンタ・アナの風と同じ方向に吹いています。この結果、地表と上空の強風が重なり、火災の拡大を招いています。

一方、日本でも海水温が上昇しており、三陸沖の海面温度は平年より6℃高くなっています。このため、強風が吹く条件は整っていますが、日本は湿度が高いため、山火事の発生率は低いとされています。その代わり、これから寒気団が南下することで「爆弾豪雪」が懸念されています。

こうした現象は、地球温暖化が引き起こす異常気象の一環です。2023年5月には、地球温暖化が危険な転換点を超えたとされ、私たちは新たな「異次元のフェーズ」に突入しました。これからは、大規模な自然災害が世界各地で日常的に発生する時代に突入していくでしょう。

そんな中で、あなたは安全な地域を見分けられるでしょうか？これからの不動産選びにおいては、何よりも「安全な地域」であることが重要になります。そのための学びが求められます。日本は世界一危険な自然災害大国（豪雨・洪水・大地震・津波・液状化・火災延焼・崖崩れ等々）で有る現実をチャンと理解をしてくださいね！

自治体の防災課や危機管理課のサイトでも最低限の情報は得られますが、それは全体の3割程度に過ぎません。さらに深い学びを得たい場合は、専門の知識を持つ企業（豊橋では弊社しかこのサービスをしていない）などを訪れて、しっかり情報を確認することが大切です。

これからの時代、身の安全を守るために、私たちはどう行動すべきか、一緒に考えていきましょう。

投稿者: サンハウジング 日時: 16:21 | 住居地域選びは「安全」が第一！それ以外に無いの記事

今の今、アメリカでは”テスラハウス”が大人気である。特にZ世代を中心に猛烈な人気を獲得しています。基本ゼロエネハウスであり、第一原理思考で作られたインテリジェントAIハウスです。

このトレンドはやがて日本にも到来する事も有りそうです。貴方はテスラハウスの基本、ソーラーパネルと蓄電池・・設備の寿命も家の寿命と同等となり、価格もAIテクノロジーも・・近々未来の家には確実に装備されます。人型ロボットも導入される事は間違いない事になります。

そのエネルギー効率化に大切なバッテリーの進化も日本人の知識の何倍も先に行っています。

イマドキのBEVバッテリー、本当にすぐ劣化するの？電気自動車（EV）のバッテリーは、使っているうちに性能が落ちる「劣化」が気になるポイントです。そんな中、世界で7000台以上のEVを使った大規模な調査が行われ、ひと昔前と比してバッテリーの劣化が想像以上に少ないことがわかりました。この調査結果を一緒に見てみましょう。特に中国製のバッテリーは日本製と比して高性能です。

調査の方法は？ドイツの調査機関がEVに特別な機器を取り付け、走行中にバッテリーの消費量や外気温の影響を細かく記録しました。そのデータを使って、車種ごとに新車時のバッテリー容量と現在の容量を比べ、劣化の度合いを計算したのです。

調査で驚くべきことに、以下のような今どきのバッテリー劣化の結果が得られました。

10万km走行した車では90%以上の性能を保っています。
20万km走行した車で約88%
30万km走行した車で約87%

これらの数値は、普通のガソリン車が廃車になる目安（20〜30万km）に近い距離です。つまり、EVのバッテリーはビークル本体の寿命の間に10%ちょっとしか劣化しないことが多いのです。もちろん、いかなる製造品！特にバッテリーは少ない確率で外れ（20％前後の劣化）も有る事も事実です。

2010年頃に発売されたニッサンのリーフはLMO（リチウムマンガン酸化物）バッテリーなどは10万km未満の走行でもバッテリー容量が50〜60%以下に減少したケースがあり問題となった。初代リーフ（2010年モデル）のバッテリー容量は24kWhが標準で当時のカタログ航続距離（JC08モード）は200kmでしたが、実際の実用航続距離は120〜150km程度とされています。

新車時にリーフの実用航続距離が120kmだった場合、5年後には80〜90km、10年後には50〜70km程度まで落ちる可能性があり実用性に問題が発生。当然リセールバリュウーは大減少、中古は全く売れずに電気自動車の不人気の原因が今もリーフのトラウマとして続く。

リーフから15年経過、今のバッテリー（日本製以外）は超高性能（3〜４倍）、激安（1/10前後）となった。現代でもEVバッテリーの劣化には、いくつかの特徴があります。

初期劣化：使い始めのうちは劣化が少し早いですが、安定するとその後はゆっくり進みます。急速充電や急加速の影響：急速充電を頻繁に使ったり、急加速や急減速を繰り返すと、バッテリーに負担がかかります。

現代の大きく分けて２種類のバッテリーを長持ちさせるためには、以下のことを心がけましょう。

長時間の高温・高充電状態を避ける：特に「�@NMC三元系バッテリー」と呼ばれる高性能な蓄電池は駐車時は充電を10〜50%程度に保つと良いです。さらに急速充電や急加速を控える：日常的には普通の充電を使い、急速充電は旅行などの特別な時に。

現在の主流の「�ALFPバッテリー」という耐久性の高い種類もあります。このバッテリーは、充電を100%までしておくほうが性能を正確に把握できる特性があります。

結論：バッテリー劣化の心配は減った！今回の調査で、EVバッテリーの劣化が過度に心配されるほどではないことがわかりました。多くの自動車メーカーは、8年または16万kmでバッテリー残存率70%以上を保証しています。

この性能の割合には低保障は蓄電池に稀に外れや使用方法が過酷なレアーケースに対応する必要が有るのでメーカーは安全率を見て現在この程度の保証期間と保証距離になる事が多いと推定されます。さらに、一部中国のメーカーではそれ以上の保証や永久保証（クルマが存在する限り保証）と云う保証を提供しています。

つまり、現在は適切に使えば、EVのバッテリーは長く安心して使えるのです。標準的なLFPバッテリーの寿命は、充放電サイクルで10〜15年程度となっています。気になっていた方も、これをきっかけに地球沸騰化予防の為にBEVに興味を持ってみてはいかがでしょうか？

さらに近々発売予定の全個体電池は従来のバッテリーの1.5〜2倍のサイクル寿命を持ち、急速充電時間も現在の1/3程度の10分程度となる。また、経年劣化も緩やかで、10〜15年以上の実用年数、15〜20年の耐用年数が期待されています。さらに非接触型の充電性能も高まる事だから駐車場に止めるダケで自動充電可能となり・もうバッテリーの経年による性能劣化に伴う特性や充電時間の不便は気にしなくてよくなりそうですね。

とにかく・・家を獲得しようと発意したら学ぶ事が一番大事な事です。どこにもない「真なる学び」は未来が見えてくる学びでも有ります。是非、下記サイトから家創りを通した真なる学びの極意のスタートラインに付いてくださいね。

https://www.sunhousing.com/comic/

投稿者: サンハウジング 日時: 08:17 | アメリカでは”テスラハウス”が大人気の記事

It seems that Japan’s Prime Minister Ishiba is being ignored by Mr. Trump of the United States. Left with no choice, he appears to be resorting to diplomacy by visiting small Asian countries, bringing gifts in hand.

In 2025, Japan's economy is likely to face numerous realistic risks and challenges. The year 2025 could see Japan's economy significantly influenced by the policies of former U.S. President Trump, who advocates for an "America First" approach. His trade policies include a plan to impose a 10% tariff on friendly nations, including Japan. If implemented, this could have severe consequences for Japan's export companies.

Additionally, Trump has mentioned imposing a 25% tariff on Mexico and Canada. Given that Japan’s automobile industry has numerous manufacturing bases in Mexico for the U.S. market, this could lead to an unavoidable reduction in production.

Furthermore, if Trump were to impose a 60% tariff on adversarial China, the already struggling Chinese economy could fall into chaos. As China is Japan’s largest trading partner, an economic downturn in China could bring a significant wave of recession to Japanese companies. Despite viewing China as a virtual adversary, Japan remains deeply dependent on China. Japan is being inundated with China’s surplus production at ultra-low prices, particularly inexpensive Chinese-made BEVs (Battery Electric Vehicles). Japan is in such a state that it cannot even impose tariffs on China to avoid retaliation, as Chinese countermeasures could devastate the Japanese economy.

Trump, known for using tariffs as a bargaining tool, might also demand an increase in Japan’s financial contributions for U.S. military presence or the purchase of defense equipment. This would likely inflate Japan’s government spending further, exacerbating its trade deficit.

The global impact of U.S. policies under Trump is significant. His policies tend to induce inflation, theoretically prompting the Federal Reserve (FRB) to raise interest rates, which could lead to a weaker yen. However, Trump has also expressed a preference for a stronger yen and a weaker dollar, making currency market movements unpredictable. This instability could further ripple through Japan’s economy.

Domestic factors also pose risks of skyrocketing fiscal deficits. Within Japan, fiscal risks are increasing. Defense spending is doubling to around 10 trillion yen, childcare support is set at approximately 3 trillion yen, and the removal of the "1.03 million yen income barrier" could cost an additional 7.6 trillion yen due to opposition party demands. Furthermore, the expansion of gasoline subsidies and other large-scale tax cuts (which would inevitably increase government debt) are possibilities. If these materialize, Japan may face annual expenditure increases of several tens of trillions of yen, significantly worsening its fiscal condition. Inflation and rising interest rates would likely become unavoidable, with serious implications for people’s lives.

The outflow of Japan’s wealth and domestic hollowing-out are also becoming serious concerns. If the U.S. implements tariff policies, many Japanese companies would likely shut down domestic factories and accelerate local production in the U.S. This could not only deepen economic hollowing-out within Japan but also worsen the balance of international payments due to reduced foreign exchange transactions.

Meanwhile, overseas investments by Japanese companies are increasing. For example, SoftBank Group announced a massive investment of around 15 trillion yen in the U.S. in collaboration with Trump. While this may be a rational decision for the company, from Japan’s perspective, it represents an outflow of wealth, with the risk that the profits generated may not return to the domestic economy.

If this continues and Japan’s government bond rating drops from the current single-A to BBB or BB (non-investment grade), the country could undoubtedly face stagflation—a devastating combination of high interest rates, high prices, and severe economic stagnation.

Japan’s political leaders are in a state of paralysis, even as the country is called upon to adapt to this new reality. With the foundations of free trade, once taken for granted, now wavering, Japan must confront this new reality and determine how to respond. The coming years will be a crucial time for Japan to reassess its position in the international community and the direction of its domestic policies.

The challenges facing Japan's economy are enormous, but overcoming them will require wisdom, decisive action, and the courage to endure necessary sacrifices.

So, how do you plan to navigate Japan’s crisis from 2025 onward? Do you have a clear answer?

投稿者: サンハウジング 日時: 15:59 | So, how do you plan to navigate Japan’s crisis from 2025〜 onward?の記事

貴方は日本はなんだか元気が無いと感じていると思います。そしてなぜ？と明確な原因が判らない状態ではないでしょうか？それを今回ファクトデーターを元に紐解きたいと思います。

ニューエコノミーとオールドエコノミー（日本等）の差は、どれくらい大きいのでしょうか？具体的な数字を見ると、その違いが驚くほど明確です。

まず、ニューエコノミー企業の代表として挙げられる「マグニフィセント・セブン」とは、アメリカの主要テクノロジー企業7社を指します。この7社とは、アルファベット（Googleの親会社）、アップル、メタ（旧フェイスブック）、アマゾン、マイクロソフト、テスラ、そしてエヌビディアです。

それぞれの企業の従業員1人当たりの生産性を見てみましょう：

●マイクロソフト：純利益は約373.49万ドル（約5億6000万円）、自己資本利益率（ROE）は39%。
●テスラ：約10.67万ドル（約1600万円）ROEは27.95%。
現在の成長性は低めですが、AI企業としての進化で将来的な利益の大幅増加が期待されています。

●アップル：約626.79万ドル（約9億4000万円）、ROEは驚異の154%。

●トヨタ自動車：約1,365万円（約8万6942ドル）ROE(連)15.81%

マグニフィセント・セブンの平均額である336.98万ドル（約5億円）は、日本人の大好きな日本の誇りの最優良企業トヨタの約38.75倍に相当します。

この違いは、単なる業種の違いではなく、ビジネスモデルや考え方、教育やスキルの差が生み出したものです。特に、ニューエコノミー企業が採用する「第一原理思考」と呼ばれる効率性を追求する考え方が、この生産性の差を大きく広げています。

日本の家庭部門や企業部門、政府部門全てのデジタル赤字は今後も増え続ける事は確実な事の様です。日本人の変化を嫌う特性、物事を正しく見ない性癖がこの大幅な赤字を垂れ流す状態となってしまいました。

AI時代がAGI⇒ASIと進むにつれて、こうした差はさらに拡大すると予想されます。あなたは、この未来にどう備えますか？ニューエコノミーの考え方やスキルを学ぶことが、新しい時代での成功へのカギかもしれませんね。

国家全体としてはアメリカ人は日本人の約2倍弱の稼ぎが有りますが、ニューエコノミー企業とオールドエコノミー企業として日米を比較すると38.75倍と国民平均値の約20倍の格差となります。

その原因は学びの質の差、いかなる時代にも価値を生む「真なる学び」の有無がこの極大差となるのですね。貴方も「真なる学び」への気付きの詰まった弊社のサイトから学んでみませんか！！！是非弊社のサイトを隅々まで深堀り探求をしてくださいね。まずは下記サイトから学び初めて下さいね。

https://www.sunhousing.com/comic/

如何に現状の日本の家作りが間違っているかを認識すれば、この間違いは日本のあらゆる間違いに通じる気付きになります。是非、しっかり弊社サイト全部を隅々まで学びつくしてくださいね。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:38 | 日本が元気が無い原因は・・？・・なぜ？を解き明かすの記事

The world has witnessed the collapse of communism, the failure of socialism, and now even the final bastion of liberal democracy is in a precarious state. Nations are increasingly turning inward, with far-right parties fueled by populist politicians gaining momentum worldwide.

In terms of economics, the governance systems of countries currently experiencing growth are often authoritarian or driven by an ideology of economic supremacy that discards the weak. The world has become excessively greedy, inundated with rampant commercialism, creating an atmosphere of chaos—a prelude to global disarray.

Thomas Piketty’s inequality equation, "r > g," highlights a critical imbalance: r, the rate of return on capital (profits from investments by shareholders and landowners), surpasses g, the economic growth rate (wage growth earned through labor). This imbalance normalizes increasing returns on capital, and if political mechanisms fail to redistribute wealth, excessive polarization will undermine societal sustainability, signaling the end of capitalism.

Preparing for the inevitable end of capitalism’s “party”

The author of The Millionaire's Secrets of the Jews warned, “2024 will be a tumultuous year,” and further chaos is anticipated in 2025. The global economy teeters on the brink of collapse, with predictions that the "true crash" is yet to come.

In 2024, Japan’s Nikkei Stock Average reached an all-time high but experienced its largest decline in August. Top investors, such as Warren Buffett, began offloading assets, making clear their moves to mitigate risk. The post-COVID bubble has burst, and investments in stocks, cryptocurrencies, and real estate now carry significant risks.

The real estate market crisis
Commercial real estate prices have fallen by over 30% in some parts of the United States, a trend that reflects global concerns. As fears of stagnant property prices grow, potential buyers vanish, bringing the "end of capitalism" closer. Tokyo’s real estate market could also be affected, with foreign investors, such as those from China, potentially triggering a sell-off once they sense a decline in value.

Risks triggering economic collapse
The global economy is precariously balanced, and a single event or statement could spark its downfall. For example, in December 2024, the Dow Jones Industrial Average in New York plummeted over 1,100 points, with consecutive declines for 10 trading days. Geopolitical risks, such as wars or diplomatic crises, are also major factors. Japan faces risks of being embroiled in war or trade friction as Trump’s "America First" ideology spreads to resource-rich nations worldwide.

What actions must we take?
It is crucial to start preparing now. Observing economic and societal trends with a calm perspective, diversifying risks across as many categories as possible, and developing the ability to adapt are essential. Building resilience to endure five to seven years of turmoil will be key to restarting in a new era.

The knowledge and strength required to persevere can be cultivated through "true learning" and "first principles thinking." As the value of today’s learning diminishes in the age of AI→AGI→ASI, it is vital to understand the essence of true learning. The following site offers valuable insights into this transformative process.

https://www.sunhousing.com/comic/

We encourage you to use this manga-based platform to upgrade your mindset and take a new step toward creating value for the future.

投稿者: サンハウジング 日時: 16:23 | "Preparing for the end of the capitalism party."の記事

貴方は、地球の温暖化は止まると思いますか？今、温暖化では無く沸騰化と云う表現をどう感じていますか？？？やがて貴方の身にもこの負の影響が及ぶと思いませんか？

アメリカのロサンゼルス近郊で発生している大規模な山火事。その被害額はなんと1350億ドル（約21兆円）から1500億ドル（約23.3兆円）に達すると予想されています。そして被災した超高級住宅の持ち主は超富裕層故に多くの建物が無保険との事です。また、富裕層以外は保険料が高すぎて加入できなくなったり、そもそも災害が多すぎて保険受付をしてくれない地域や建物もあります。

この被害規模は、アメリカ史上最大となる可能性があります。皆さんは、この驚くべき数字が何を意味しているか想像できますか？しかも、火災の勢いは衰えず、鎮火の見通しすら立っていないのです。

この火災の背景には、確実に地球沸騰化の気候変動があります。異常気象によって自然災害が増える中、カリフォルニア州では住宅保険の更新が停止されたり、保険料が上昇したりしています。今回の火災が保険制度にさらに影響を与えれば、被災地の復興や地域経済への打撃が避けられないでしょう。

火災が広がっているのは、サンタモニカからマリブにかけての高級住宅街です。この地域には500坪から1000坪もの広大な敷地を持つ豪邸が並び、道路幅は日本の約5倍にもなると言われています。それでも、火災の勢いは止まらず、火災旋風（火の竜巻）が多発する中で次々と延焼しています。これを目の当たりにすると、「もし日本で同じような火災が起きたらどうなるのか」と考えずにはいられません。東京や大阪、名古屋など、木造建物が密集した地域では消火活動が困難で、自然鎮火を待つしかない全焼状態になる可能性が高いのです。

さらに、世界では同時多発的に大災害が発生しています。例えば、2024年12月28日からアメリカ南部ではテキサス州やミシシッピ州を中心に約40件の竜巻が発生し、多くの建物が倒壊するなどの被害が相次ぎました。その1.5年前には、2023年8月8日にハワイ・マウイ島で大規模な山火事が発生し、住宅街が壊滅しました。また、2024年10月にはフィリピンで2週間の間に20号、22号、23号と3つの台風が上陸し、他にも台風が同時接近していたのです。

日本でも、自然災害が次々と発生しています。2024年には能登地方の輪島で地震が起き、集中豪雨や2025年の大雪が地域を襲いました。公式発表では震災後の人口減少は9％ですが、携帯電話の位置情報をもとにすると約4割が減少していると推定されています。特に若い世代が減っており、10年後には人口が7割以上減少し、高齢者だけが残る地域となる可能性があります。そのような地域に復興のため莫大な税金を投入することが、本当に持続可能なのか、私たちは考えなければなりません。

地球温暖化の影響も深刻です。2024年の世界の気温上昇は1.6℃となり、パリ協定の目標1.5℃を超えた。2050年に完全なカーボンニュートラルを実現することを目標だが、その25年も前に1.6℃上昇となった。地球沸騰化は加速度を間違いなくつけている様だ！

三陸沖の海水温は年間を通じて5〜6℃上昇し、世界最大の上昇地域となっています。海水温の上昇は気温上昇の10倍もの影響力があるとされ、大災害を引き起こす可能性があります。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の最悪予測では、気温が5℃上昇すると、人類の未来は極めて深刻になると言われています。

このままでは、30年後、あるいは遅くても100年後には人類滅亡の現実が訪れる可能性があります。私たちは、この恐ろしい未来を避けるために今の今！何ができるのでしょうか？問い直し、行動を始めるべき時ではないでしょうか。私たちに余裕など一秒も有りません。

今後、人類は高台の丘陵地の地下都市や地下住宅を作り住むしか生き延びる方法は無いと、私は約15年前より警告をしてきました。地下住宅は現実的では無いと思われる方は、地下に住まなくても地熱を利用。そこで弊社が手掛けている「地熱住宅」の価値がクローズアップされます。以下、地熱住宅の詳細サイトです。

https://www.sunhousing.com/colum/ie2.html

https://www.sunhousing.com/colum/koe1.html

すでに家を獲得された方は今後の地球沸騰化の時代にこの「地熱住宅」情報の拡散をお願いしますね。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:36 | 地球沸騰化の加速度増加⇒災害多発増加の状態化の記事

Currently, the share of new energy vehicles (NEVs, including BEVs and PHEVs) in China has surpassed the halfway mark at 52.74%, and this proportion is expected to continue rising. A large-scale survey recently revealed the rankings of the world’s top 42 NEV brands currently sold in China.

Sadly, not a single Japanese automaker made it onto this list of 42 companies. In contrast, nearly all German automakers are ranked, though most are scattered around the 30th position.

Based on this trend and survey results, it is highly likely that sales of Japanese vehicles in China will plummet significantly by 2025–2026. This outcome is inevitable, as the price gap between NEVs and traditional internal combustion engine (ICE) vehicles has already disappeared in China, with NEVs often being the more affordable option.

Moreover, high-performance and affordable Chinese-made NEVs are rapidly gaining traction in markets traditionally dominated by Japanese automakers, such as Southeast Asia, South America, and Eastern Europe. The decline of Japanese vehicles in these regions is almost certain.

China’s push toward electrification is reflected in the rapid expansion of its EV charging infrastructure, as shown below (while there are some statistical variations, the overall trend is consistent):

As of July 2019: 32,700 charging stations
End of 2021: 1.147 million stations
2023: 2.7 million stations
End of May 2024: 9.924 million stations
October 2024: 11.884 million stations
November 2024: 12.352 million stations (a year-on-year increase of 49.5%)

China’s charging speed capability is 3–5 times faster than Japan’s.
By the end of December 2024, the number of EV charging spots in Japan stood at 24,592 locations, an increase of 906 locations compared to the end of November. However, China’s infrastructure is approximately 502 times more widespread than Japan's. Even when adjusted for population, including rural areas, the difference remains 44.46 times. In urban areas, China’s charging infrastructure is estimated to be nearly 100 times more prevalent than Japan’s.

The critical difference between new-economy manufacturers, such as Chinese automakers and Tesla, and old-economy manufacturers, such as Japanese and European companies, lies in their sense of speed. Over five years, the number of EV charging stations in China has grown 377.7 times, and the same rapid pace is evident in the ongoing shift to BEVs.

On December 23, 2024, Toyota announced plans to construct a new factory in China to begin EV production in 2027, approximately three years later. For comparison, Tesla’s time from groundbreaking to production is around seven months—about four times faster than Toyota. The new plant will produce approximately 180,000 units of Lexus, a luxury brand, in Shanghai. Previously, Lexus vehicles sold in China were mainly manufactured in Japan at the Miyata Plant in Kyushu (ES, RX, NX, UX, CT) and the Tahara Plant in Aichi Prefecture (LS, GS, IS, LC, RC) and then exported to China.

Global Lexus sales amount to approximately 820,000 units, with breakdowns as follows:

Japan: 90,000 units
United States: 320,000 units (produced in Canada and the Kentucky plant in the US)
China: 180,000 units
Europe: 60,000 units
Other regions: 170,000 units

It’s only natural to ask why Lexus has decided to manufacture locally in China. The primary reason is that China offers superior cost-reduction potential compared to Japan, especially as Lexus aims to achieve 100% BEV production by 2035. Consequently, the Tahara Plant near Toyohashi (annual production capacity: approximately 320,000 vehicles, 280,000 engines, with around 8,000 employees) is likely to see a sharp decline in Lexus production by 2027. This shift could lead to significant employment changes, including relocation, business closures, and unemployment, for tens of thousands of workers across Tier 1 to Tier 4 suppliers.

The town of Tahara will face a severe economic impact, and Toyohashi, with its many related businesses, will also suffer substantial damage.

Meanwhile, if Donald Trump returns to the US presidency, his “America First” policies will likely impose additional tariffs. To avoid these, Japan will be pressured to purchase significantly more US agricultural products and military equipment. Furthermore, the financial burden on Japan under the US-Japan Security Treaty is also expected to increase severalfold.

Given Japan’s current struggles—such as food security issues and the mounting interest burden from its astronomical debt—it will be impossible for Japan to meet Trump’s demands. However, as a subordinate state, Japan has no choice but to comply, meaning the Japanese people will become even poorer than they are now.

This situation will have devastating effects on cities like Toyohashi and Atsumi. To survive in such a turbulent environment, the only solution is to master the "true learning" that I have advocated for years and to consistently create value for others through practical action. Sadly, 99% of Japanese people remain unaware of these realities. But you, as part of the 1% who understand this truth, are in a fortunate position.

If you don’t take advantage of this opportunity now, you risk being forsaken by the divine. Luck visits a person only three times in their life! As Buddha also taught: “Three hundred million lives in Shravasti” and “Even Buddha’s patience wears thin after three times.”

Act immediately to do your best here and now!

投稿者: サンハウジング 日時: 17:26 | Act immediately to do your best here and now!の記事

寒波が来ていますね、貴方様もご自愛くださいね、カリフォルニアでは地球沸騰化が原因と推定されるとてつもない大火事が猛威を振るっています。地球沸騰化は人類の生存をかけたとてつもない大きな大命題ですね！確実にガソリン車などに乗っている場合では有りません。

さて、中国の自動車市場で現在どのような大きな変化が起きているか知っていますか？中国では、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）といった「新エネルギー車」の割合が、すでに全体の 52.74％（日本は約2％程度） を占めています。この割合はこれからますます増えていく見通しです。また、中国で販売されている新エネルギー車を対象とした大規模なブランド調査では、世界のトップ42社が発表されました。しかし、悲しいことに、その中に日本の自動車メーカーは1社も入っていませんでした。

なぜ日本メーカーは取り残されているのか？調査結果によると、ドイツメーカーはランキングには入っていますが、順位は30位付近と振るわない状況です。一方で、中国メーカーやアメリカのテスラなど「ニューエコノミー」の企業は急成長を遂げています。

特に注目すべき点は、スピード感の違いです。例えば、中国のEV充電インフラ（自宅以外）は2019年の約3万カ所から、2024年11月には 約1,235万カ所 に増え、5年間で 377倍 という驚異的な成長を見せています。一方、日本では同時期の充電スポット数が 約2万4,500カ所 にとどまり、中国との差は約502倍ですね。中国のど田舎まで入れての総人口比で換算しても44.46倍にもなりますし、都市部比較では中国の充電インフラは日本の推定100倍近く普及していてその差歴然です。以下その進捗データーです。

EV化を推進する中国のEV充電スタンド数の推移は下記です（統計にバラツキ有りだが傾向は同じ）
2019年7月時点 3万2700箇所
2021年末時点114.7万台
2023年時点で270万台
2024年5月末 992万4000カ所
2024年10月 1188万4000台
2024年11月 1235万2000台（前年同月比49.5％増）・・充電スピード能力は日本の3〜5倍

そもそもBEVの充電は自宅充電が約9割前後、毎日の移動距離は9割が20�q以下ですから本質的にはBEVで全く問題無いのですね！

日本市場への影響は？この流れが日本の自動車産業に与える影響は計り知れません。たとえば、トヨタ自動車は2027年に中国で高級車「レクサス」の現地生産を始める予定です。これにより、愛知県田原市にあるトヨタの工場ではレクサスの生産が大幅に減少すると予測されています。この工場は現在、年間約32万台の車両を生産しており、多くの雇用を支えていますが、その影響は田原市だけでなく、周辺地域の豊橋市にも広がる可能性があります。関連企業や下請け企業を含めると、数万人規模の雇用に影響が出ると考えられています。

さらに広がる影響、それだけではありません。アメリカでトランプ氏が10日後に再び大統領に就任、「自国第一主義」の方針のもと、関税の引き上げや、日本へのさらなる負担増加が求められる可能性があります。これに対し、日本が強く拒否できるかというと、現状では非常に難しいでしょう。その結果、輸入コストの上昇や防衛費の増加が日本の経済をさらに圧迫し、私たちの生活も一層苦しくなる可能性があります。

これからどうする？こうした激変する環境下で、どうやって未来を切り開いていけば良いのでしょうか？その答えは、「学び」にあります。変化の時代に生き残るためには、知識を深め、行動を起こし、他者に価値を提供し続けることが必要です。この事実を知っている人は日本人全体のわずか1％とも言われています。あなたがその1％にいることは、大きなチャンスです。この何処にも無い「真なる学び」の重要性に気づき、今この瞬間から行動を起こしましょう。以下のサイトで「真なる学び」の本質と従来の「学び」の根本的違いの一部が家の建設を通して理解可能です。そして「真なる学び」は家ダケでは無く人間活動の全てに通じます。

https://www.sunhousing.com/comic/manabi/

仏教でも、「人生で幸運は3度しか訪れない」と言われています。今この時（チャンス）を逃さず、最善の選択をしてみませんか？未来を変えられるのは、あなた自身の決断と行動です。

投稿者: サンハウジング 日時: 13:21 | ファクトデーターが示す日本の未来とは・・・の記事

November 15, 1973 – A Genius Who Accurately Foretold and Judged Modern Japanese Society: Tarō Okamoto, 52 Years Ago

A genius who boldly critiqued the Japanese people as unthinking, mentally weak, poorly informed, and intellectually shallow, all amidst a society dominated by rampant commercialism.

In a society saturated with commercialism, there are only two types of people:
�@ Those who create the mechanisms, and
�A Those who are manipulated and exploited by them.

Excerpt from the book "Today’s Art"
For instance, let’s say you go to a professional baseball game. It can be quite enjoyable. A home run in a critical moment, a spectacular defensive play—everyone rejoices. It’s exhilarating.

But is that truly your purpose in life?

It has nothing to do with your essence. You didn’t lift a finger to make that home run happen. Even though you felt excitement in the stands, you were merely a spectator. Watching it on TV is even more detached.

You didn’t participate in what someone else achieved with your whole being. In the end, you are absent from the moment. Even if you don’t realize it, a sense of emptiness will accumulate in your heart like residue.

You think you’re having fun, but while enjoying yourself, you are actually being harmed—harmed by an indescribable void.

No matter how much you entertain yourself, even if it feels enjoyable at the time, there’s a certain hollowness. Unless you experience joy that naturally overflows from the essence of your own life, you can’t feel true satisfaction. Whether you realize it or not, your heart inherently demands this. If you can grasp that sense of fulfillment, the wholesome joy of living will naturally well up within you.

Every day, every fleeting moment, you surrender yourself to meaninglessness, absurdity, and triviality. The more society develops, the more hopelessly this wound of contradiction deepens.

I’ll say it again—most people resign themselves and go through the motions. Everyone, as a child, believes that life is something wonderful. They dream of what they’ll become when they grow up. Yet, day by day, they feel their way of living isn’t genuine. They feel restless, thinking, “This can’t be all there is.”

However, those who sense such contradictions are highly sensitive and conscientious people. Most can’t even question it—that’s how dire the situation is. And without realizing it, they continue to deceive themselves.

Unless you truly confront this and resolve it yourself, humanity will only become more spoiled and fragmented. You won’t be able to trust yourself. How, then, can you trust others?

People grow listless and lethargic, yet their nerves remain strangely irritable.

The Above Excerpt from "Today’s Art"
Tarō Okamoto, the genius who foresaw and accurately judged these truths 52 years ago, said the same things I occasionally share with you.

Today’s Japanese society is full of greedy individuals who only take, take, take, take..., endlessly consuming. There is no concept of “give and take”; even the fundamental notion of “take and give” is beyond reach.

Modern Japanese people, shockingly indifferent, commit horrifying acts with ease—like exploiting vast sums of wealth built up by the current working generation, siphoning it from future children (babies and grandchildren) through astronomical debts passed on.

It’s only natural, by fundamental principles, that Japanese people, devoid of even a fragment of genuine love, are increasingly disliked by the world and perpetuate cycles of great decline. Sigh.

Principle: The ties of greed are always severed by greed itself—without exception.

Reference Book: Keiichi Kayo’s "The Underlying Malice of the Japanese People: The True Cause of Economic Stagnation"
“How Long Will This Malicious Japan Continue?”

Japan remains the only country in the world experiencing successive declines. It’s a nation excessively stressed and irritable, yet the most isolated and lonely society globally. This has given rise to phenomena like “ending grave responsibilities,” “posthumous divorce,” and even the business of “family-ending services,” reflecting a society rife with resentment and sorrow.

Japanese people ignore truths and realities, seeing only what they wish to see, endlessly repeating a sorrowful history devoid of self-reflection or comprehensive reckoning.

The correct answer for living as a human being is already clear, yet they continue to disregard it. Former Uruguayan President José Mujica once said:
"People are not born to drive economic development. They are born to weave moments of happiness and live fulfilling lives."

The fundamental starting point for achieving this is simple: maintaining good human relationships through the basic principle of “give and take.” Without mastering this fundamental principle, what does the future hold for Japanese people?

What do you think will become of us?

投稿者: サンハウジング 日時: 17:28 | The Excerpt from "Today’s Art"の記事

今の日本人の姿、「芸術は爆発だ！」の岡本太郎氏が52年前に予見したこと

昭和48年11月15日、今から52年前、天才芸術家・岡本太郎が日本人の未来（今）を予見していたことをご存知ですか？商業主義が蔓延する社会で、「考えない」「弱い心」「知識不足」のまま生きる人々に喝を入れる内容でした。

私たち日本人の毎日は本当に満たされているのか？貴方の毎日は心底満たされていますか？SNSやインスタや女子友、ママ友の愚痴の聞きあいでごまかしていませんか？

例えばプロ野球の試合を見に行くのは楽しいものです。素晴らしいホームランやファインプレーに感動する。でも、それがあなた自身の人生の喜びでしょうか？その場では興奮し、楽しんだように見えても、実際には「ただの見物人」でしかありません。結局、心の奥底には虚しさが溜まっていくと岡本太郎は指摘します。

商業主義が仕掛ける常識的な遊び（世の中のはやり）をどんなに遊んでも、その時は楽しくても、後に残るのは空虚感。では、本当に満たされるためには何が必要なのでしょう？それは、自分の内側から溢れ出る「本物の喜び」だといいます。

今の日本社会をどう見るべきか？自由主義経済社会には二種類の人間しかいないと――「仕掛ける側」と「搾取される側」。さて、あなたはどちらでしょう？

時代が進むにつれ、私たちは日々「自己放棄」と「無意味さ」を繰り返しているかもしれません。そして多くの人は、これに気づかず他人が儲ける為に仕掛けた世の中の常識的な「適当に」生きる道を選んでいる。夢や理想を持っていた子どもの頃の気持ちは、どこへ行ったのでしょう？もし日々に疑問を持つ人がいるならば、それは感受性が豊かで良心的な人。しかし、疑問を持たず、知らず知らずのうちに自分を偽り続ける人が多いのも事実です。

未来の日本人はどうなる？

岡本太郎氏が52年前に語った問題点は、今の日本人にもそのまま当てはまります。自分の損得が思考や行動の中心となり、他者に与えることを忘れ、奪うばかりの当たり前のtake、take、take、take、・・延々takeのtakerしか居ない強欲人間ばかりの世の中となった社会では、やがて確実に孤独化、孤立化が進みやがて自分自身すら信用できなくなるでしょう。

人間のソフト部分の健康、心がむしばまれ、感性微弱にドンドン成り下がります。感じない心を持つハードダケの人間と云う生き物。すでに日本の年少の若者は感じない生き物（眼に輝きが無く能面の様な顔つき）になっている場面を多く見かけます。ふー・・持続性の基本のキ！循環継続の必須な事「テイクアンドギブ」その行為に伴う「心からのありがとう」と云う感情（感謝）の言葉を発する事すら出来ない。

さらに、今の日本人は現役＋老齢世代の安楽の為に莫大な借金を積み上げ、未来の子どもたちから富を搾取（今の借金は確実に子や孫が強制的に支払う）し続ける姿勢！！これは借金をした私たちの世代が解決すべき課題ではないでしょうか？

ウルグアイの元大統領ホセ・ムヒカ氏はこう言っています。「人は経済発展のためではなく、幸せな人生を送るために生まれてきた」と。では、私たちはどうすれば幸せになれるのか？その基本は、「ギブアンドテイク」、つまり「与え、受け取る」ことにあるのです。この言葉の真意は先にギブする順番が大事です。

あなたはどう思いますか？

今の日本の状況や岡本太郎氏の言葉を聞いて、あなたは何を感じましたか？自分の人生が虚しさや不満でいっぱいだとしたら、それを変えるためにできることは何でしょう？幸せな人生を送るために、まずは身近な人との関係や貴方の住まう環境（環境が全てを定義する＝真理）を見直してみませんか？

家創りの基本も家族愛、家族の人間関係を良好にする空間、それには確実にソフト価値が有ります。そのソフト価値を無視する日本の常識的マウントハウスばかりを追い求める日本の若者・・私はこの道40年以上のプロ中のプロ、研究者として今の家作りに大いなる疑問をもっています。以下のサイトをしっかり学ぶ事から家創りのソフト価値のスタートラインに付く事が可能になります。

https://www.sunhousing.com/comic/soft/

投稿者: サンハウジング 日時: 07:04 | 未来は天才にはクリアに見える・凡才は「真なる学び」で見えてくるの記事

地球が「沸騰化」しているって知っていますか？当然賢明な貴方なら当然知っていますよね！！
では貴方は、今の地球の「沸騰化」の危機をどれくらい実際の肌感覚で感じていますか？このままでは、災害が日常になる時代が間もなくやってくると言われています。これからの住まいや暮らし方も、大きく変わる（家創りも変わる）必要がありますよね！弊社ではこの時代を15年前より予見して竜巻仕様のオプションが有りますよ！

竜巻仕様のレベル別オプション提供がある住宅会社は日本では私の知る限り弊社だけだと思いますよ！

毎年の温暖化防止の世界会議をもう29回も開催していますが、温暖化はドンドン加速しています。もう会議では温暖化は止められません、全体の7割以上を占める排出量トップ5か国がまったくやる気が無いのですから・・そして、約2割を占める開発途上国はそもそも温暖化防止する能力が有りません。

気温上昇と異常気象の現状
地球の平均気温はすでに産業革命前より1.6℃上昇しています。目標とされている「1.5℃以内」を守るのは難しい状況です。さらに、2℃上昇すれば異常気象や災害が常態化し、最悪の場合4℃以上の上昇も現実味を帯びています。

日本でも深刻な影響が出ています。今の今！三陸沖の海面温度は平年より5℃高い状態です。この傾向は1年を通じての世界最高の高温化です。この上に明日からの寒波が来ると、海面と上空の温度差が大きくなり、災害の可能性が高まります。また、気温2℃上昇時には洪水リスクが2倍に増え、東京をはじめとする日本の大都市の多くは、半分が海抜ゼロメートルや低地帯では台風や堤防決壊による甚大な被害が予想されます。

世界でも異常気象が増えています。たとえば、アメリカではつい先日一度に40個の竜巻が同時発生しました。2024年には、フィリピンではわずか3週間で5つの大型台風が上陸していますし、スペインでは連続する大洪水、アメリカでは竜巻やハリケーン等の大被害、広域な山火事が頻発しています。

温暖化ガス削減の課題
日本政府は、2030年までに温暖化ガス（GHG）を2013年比で46%削減する目標を掲げています。しかし、パリ協定を達成するためには69%削減が必要です。さらに、2035年には81%削減が求められていますが、これは経済活動の大部分を止めるほどの厳しい目標です。

日本への影響：物価高や食料不足
日本では資源が少ないため、地球沸騰化は直接的な影響を与えます。気候変動で食料生産が減少すれば、輸入に頼る日本は価格競争で「買い負け」する可能性があります。その結果、食料不足や価格高騰が進み、物価高や金利の上昇が生活を圧迫するでしょう。

気候変動が生む「移住」の問題
気候変動で住めなくなる地域が増えています。世界では2050年までに約2億1600万人が移住を余儀なくされると予測されています。最悪の場合、その数は数倍に増える可能性もあります（世界銀行）。

たとえば、フィジーでは海面上昇の影響で沿岸部の住民が内陸に移転していますが、農業転換に苦労しています。アメリカでも沿岸部の住民が高台への移住を計画していますが、費用負担が大きく進展は遅れています。

私たちにできることは？
これからの時代、災害や経済問題が同時に発生する厳しい状況が続くでしょう。そんな時代を生き抜くためには、正しい知識を学び、未来を考える力をつけることが大切です。

このような地球沸騰化等々のあらゆる災害やあらゆる経済問題が同時に発生します。その過酷な時代を生き延びる知恵が「真なる学び」これしか有りません。それを是非貴方にもしっかり学んで頂き、貴方の大切な人と共に、過酷時代をつつがなく生き延びて欲しいと思います。

下記サイトは「真なる学びの基本のキ」が理解できる弊社サイトです。気付きが確実に貴方に置きます。是非学んで、さらなる高度な「真なる学び」を深めるスタートラインにして欲しいと思います。

https://www.sunhousing.com/comic/

投稿者: サンハウジング 日時: 06:43 | 竜巻仕様のレベル別オプション提供の記事

世界の不平等とその行方を考えてみましょう。今後世界はどうなるのか？日本はどうなるのか？？

大前提として私たち日本人は世界で唯一！天文学的な借金を延々と続けても衰退に次ぐ衰退を延々と繰り返している”確実”に無能なリーダー（悪党）を選び続けて居ると云う明確過ぎる事実を忘れてはなりません。

世界の人口は2024年時点で約82億人。その中でアメリカは約3億4100万人（全体の約4.15%）を占めています。アメリカは世界経済を牽引する一方で、驚くべき格差社会を抱えています。たとえば、2023年の調査によると、59歳以上のアメリカ人の27%が退職後の備えである401kなどの貯蓄を一切していないといいます。この数字を見て、あなたはどう感じますか？

世界の富の偏りが起き経済的不平等は世界的な問題でもあります。2022年の「世界不平等レポート」によると、世界の上位1%の富裕層が全体の資産の約37.8%を所有しており、その中でもさらに上位0.1%が19.4%もの資産を独占しています。この偏りは、2025年現在は株価の上昇などでさらに加速しています。

現在、世界の株式市場の時価総額は121.8兆ドル（約1京9192兆円）に達し、その半分以上をアメリカ株が占めています。2024年には株価が13.6兆ドル（約2143兆円）も上昇しましたが、その9割はアメリカが利益を享受しました。この状況をどう思いますか？

2030年にかけてAI関連の発展は約20兆ドル（3100兆円）の影響を及ぼす可能性が大と米国調査会社IDCが発表しました。世界のAI関連企業の殆どはアメリカに集中していますから、さらに富がアメリカの大富豪経営するAI企業に一極集中する事になりますね！

フランスの経済学者トマ・ピケティは『21世紀の資本』の中で「富の不均衡は自然には解消されず、格差が広がる一方だ」と警告しています。その根拠は「r>g」という不等式です。「r」は資本収益率（投資資産が生み出す富）、「g」は経済成長率(国民平均の富の増加と同じ）を指し、この不等式が示す通り、資本を持つ者は、致命的な愚行をやらない限り歴史上例外なく、さらに富み続けるのです。

アメリカの格差社会とトランプ氏（MAGA）問題、2023年第4四半期の米国においては、所得階層の上位10パーセントの世帯が国の富の66.9％を保有、さらに富裕層の約20%がほとんどの富（推定9割）を所有している一方、多くの人々が貧困に苦しんでいます。

この不平等に怒りを抱いた人々が、トランプ氏の「Make America Great Again（MAGA）」に熱狂し、彼を支持しました。しかし、その政策は「関税」を武器に世界から利益を吸い上げるもので、真の問題であるアメリカ国内の富の再分配を解決していません。むしろ、アメリカ国内外でさらなる対立を生む危険性があります。

日本への影響・・日本も全国民の７割(大企業の正社員は全体の労働者の３割以外の殆どの人）が生活苦と答えている現状で貧富の差は拡大中です。トランプ氏の政策が再び実行されれば、同盟国である日本も米国等への輸出はさらに減り、その影響を避けられないでしょう。日本国内ではさらに貧困化が進み、国の天文学的な借金も増え続けています。そして、「Xデー」とも呼ばれる危機的状況が迫っている可能性があります。南海トラフ地震や首都直下地震、さらにはスーパー台風が発生すれば、その日は一瞬で訪れるかもしれません。

日本が困ったら保有しているアメリカ国債を大量に売却すればよいなんて経済音痴な意見も有りますが、「アメリカ国債売却⇒アメリカ金利暴騰⇒アメリカ経済破綻」・・属国日本はアメリカと戦争にすらなります。

私たちはどう向き合うべきか！これらの課題に対して、私たちはどのように行動すればよいのでしょうか。世界的な不平等、富の集中、そして自然災害への備え。それらを直視し、自分たちの未来にどう責任を持つべきか、一緒に我が事として真剣に考えてみませんか？

その為の「真なる学び」が弊社には有ります。学びの基本のキ、今の常識の正しい修正が大事です。そのために参考になるのが下記サイトです。是非、自分の学びが不十分であると云う気付きを得てくださいね。危機（ピンチ）をチャンスに変える学びが「真なる学び」の一番の価値ですよ。まんがで学べますから是非学んでください。そしてご友人にも是非ご紹介ください。漫画で経済の基礎が簡単に学べます。

https://www.sunhousing.com/comic/manabi/

https://www.sunhousing.com/comic/

投稿者: サンハウジング 日時: 06:36 | 危機（ピンチ）をチャンスに変える学びが「真なる学び」の記事

Do you feel that the pace of change in our era is accelerating rapidly? It’s been just two years since AI chatbots like GPT became a hot topic! In our household, my wife and I are actively utilizing various AI tools tailored to different purposes.

Tesla's AI-based autonomous driving system, FSD version 13.2.2, now allows fully hands-free operation for the entire two-hour drive. The mileage before requiring intervention has improved five to six times compared to the previous version 12, marking a significant evolution. I can’t wait to experience it myself!

Furthermore, by 2025, Tesla plans to introduce unsupervised FSD (autonomous driving Level 3–4) for some Model 3 and Model Y vehicles in California and Texas. By 2026, they aim to release fully autonomous vehicles (Level 4 or higher) without steering wheels or brakes.

Tesla's Vision for the Future of Mobility
There’s been much discussion about Elon Musk’s decision to scrap plans for a “$25,000 Tesla for personal ownership.” Instead, he plans to produce robo-taxis at the same price. For personal use, a $30,000 compact SUV is expected to launch by mid-2025.

However, this isn’t a step backward but rather a leap forward into new challenges. Musk envisions transforming transportation into a convenient infrastructure through autonomous vehicles like the "robo-taxi," set to launch in 2026. This ambition goes beyond car manufacturing; it also signifies a bold venture into AI and energy sectors. Musk’s strategy of “leapfrogging” advancements is garnering significant attention.

Price Differences Between Cars in the U.S. and Japan
In 2024, the average price of a new car in the U.S. is about \7.31 million, roughly double Japan’s average of \3.7 million. Including kei cars, the Japan Automobile Manufacturers Association (JAMA) reported that the average new car purchase price in Japan was about \2.64 million in fiscal 2023.

Car prices in the U.S. have been steadily rising. In 2014, around 40% of new cars were priced below $25,000, but by 2024, that figure had dropped to just 9%.

Japanese cars sell well in the U.S. due to their affordability. However, this often forces manufacturers to offer significant discounts, resulting in lower profits—about one-fifth of the profit per vehicle sold in Japan. Overcoming this challenge is a pressing issue, but the future remains uncertain.

Advancements in Autonomous Driving and Their Impact
As Musk’s robo-taxi project progresses, there’s speculation that the U.S. government may loosen regulations on autonomous driving—a major reason Musk supported former President Trump. This could lead to widespread adoption of autonomous driving technology and higher vehicle utilization rates. However, if vehicles are used more efficiently, fewer cars may be sold, potentially dealing a significant blow to the auto industry.

Particularly notable is how traditionalists like Trump, who prioritize "old-school industries," will respond to these changes. If Musk's plan doesn’t prove beneficial to the U.S. as a whole, it could strain his relationship with Trump.

America’s Transformation and Its Global Impact
The U.S. has long led the world with its economic and military power, but an increasing number of countries are questioning its approach. Moreover, Trump’s policies risk dividing the U.S. and causing economic disruption globally. If this trend continues, the entire world, not just the U.S., could face a difficult scenario of “stagnation combined with rising prices.”

Embracing the Challenges of a New Era
What’s crucial in this changing world is adopting a mindset like Elon Musk’s—unafraid of change and willing to take on new challenges. Clinging to past methods alone won’t suffice; we need the flexibility to envision and adapt to the future. Each of us must consider our role in this transformation and how best to move forward. This is the first step toward building a better future.

★ Keep your eyes peeled for the blue ocean—Japan’s wisdom surely has something to offer!

投稿者: サンハウジング 日時: 16:06 | Japanese cars are not sold based on their value but solely on their relative affordability.の記事

昨日、我が家に4代目のお掃除ロボットがアマゾンから到着しました。今のお掃除ロボットは本当に役立ちますね・・お掃除ロボット使い始めてかれこれ10年経過です。大体2〜3年で故障したり、パワーが落ちたりしますね・・最初の１台は日本製、2台目は日本製？たぶん、3台目は中国製（日本製の1/5価格、全く問題無し）、4代目も中国製です。お値段は最初の日本製のモノから見ると1/10程度迄下がっています。

今の中国製品を選ぶときにはコツが有ります。それは中国製は製品の良し悪しの振れ幅がとてつもなく大きい事です。中国製でも中国国内での評判が良い大手メーカーのモノは日本製より優れている事が多い様な気がします。

それは・・悲しいかな、日本はとてつもなく貧しくなってしまいましたから、安く無いと売れないと日本の商社は考えていて、中国の名も知れぬメーカーに日本企業の輸入商社が粗悪品を開発発注させるからです。つまり、日本の会社（商社）が日本に中国の粗悪品を反乱させている原因となっている事実が有ります。

未だに日本人の多くは中国製を下に見ている傾向が有るのが、これ（日本の商社）が原因なのですね！もうテック系やＩＴ系や家電系の商品開発技術は日本メーカーの数段上を行っているのが中国の真の実力なのですね！

世界販売では日本の家電が中国製や韓国製に完全に負けたように、今後日本の住宅機器も中国製がシェアを伸ばしてくる可能性もあり得ます。悲しいかな、日本人は日本の大企業や世界のブランド企業が大好きです。しかし、真の実力（本質）を見極める必要がありますね・・お掃除ロボットダケでも我が家は、日本製と、ほぼ同じ性能で中国製にするダケで約10万円も節約できているのですから・・

もう世界では日本製の大企業ブランドなんて・・殆ど評価されない状態なのですね！実に悲しい事ですが・・事実です。日本製は日本国内が世界価格と比して一番高い価格で販売されています。これは日本の家創りにも共通する日本の根本問題でも有ります。

是非、ネットフリックスの・・「地面師たち」・・を見てください、日本の建設業界の大企業の共通する本質が描かれています。これは実話を元にドラマ化されている様ですね。

これからはあなた自身の知識を高めデーターサイエンス力を高めＡＩリテラシーを高め、ブランドや企業の大小の基準（他力的・常識的）では無く真の価値を見極める力をつける必要が有りますね・・お掃除ロボットが世界のパワーバランス、真の価値のありかさえ教えてくれるのですからね・・

投稿者: サンハウジング 日時: 08:38 | お掃除ロボットから世界の真の実力が見えてくる！の記事

The "inconvenient truth" I am addressing to the Japanese audience through this blog is substantiated by the following data! It clearly demonstrates the alarming degree of misjudgment and incompetence among Japan's top leaders in understanding the current era.

Ranking of Private AI Investments by Country in 2023
The following is a ranking of private sector AI investment amounts by country in 2023 (estimated by Stanford University and reported by Mainichi Shimbun):

Rank Country Investment (USD) Investment (JPY approx.)
1st USA ~$100 billion ~\15.7 trillion
2nd China ~$7.76 billion ~\1.2 trillion
3rd UK ~$3.78 billion ~\590 billion
4th Israel ~$1.71 billion ~\270 billion
5th Germany ~$1.46 billion ~\230 billion
9th S Korea ~$1.39 billion ~\220 billion
9th India ~$1.39 billion ~\220 billion
8th Canada ~$1.36 billion ~\210 billion
9th France ~$1.25 billion ~\200 billion
13th Singapore~$1.14 billion ~\180 billion
14th Sweden ~$1 billion ~\160 billion
??? Japan ~$680 million ~\106.8 billion

Despite having a population of 124 million and a GDP of \591 trillion, Japan's AI investment in 2023 is only 1/147th of the U.S. level and lags significantly behind other major countries. Even smaller countries like Sweden (population: ~11 million, GDP: ~\92.69 trillion) and Singapore (population: ~5.64 million, GDP: ~\69.12 trillion) have surpassed Japan in AI investment.

Challenges and Outlook for Japan
As AI investments are expected to increase further from 2024 onwards, Japan faces numerous challenges to catch up.

Predicted AI Investments in the U.S. by 2025
Major AI companies in the U.S. are expected to make enormous investments by 2025. Below are some confirmed and estimated figures:

Item　　　　　　 Investment (USD)　　　　Investment (JPY approx.)

Microsoft (six months) ~$80 billion 　　　　~\12.6 trillion
Tesla (annual)　 ~$80 billion 　　　　~\12.6 trillion
Other AI companies (15 avg.)~$50 billion each ~\7.85 trillion each
U.S. Total (estimated) ~$750 billion 　　　　~\590–1,174 trillion

Even with the minimum estimated investment of $375 billion (~\590 trillion), Japan's AI investment in 2025 could remain thousands to tens of thousands of times smaller when considering investment amounts, data volume, talent pool, and speed of development.

The Risks of Falling Behind
AI is set to revolutionize not only industries like automotive and manufacturing but also fields like healthcare, education, energy, and finance. Its impact is enormous and immeasurable.

If Japan fatally lags in this trend, the nation could face an exploding "digital deficit," with the current deficit of \6 trillion potentially multiplying several times (e.g., \20 trillion or more). Moreover, the continued depreciation of the yen could exacerbate Japan's energy deficit (\26 trillion) and food deficit (~\9 trillion).

Consequently, Japan may fall into a current account deficit, leading to a downgrade of Japanese government bonds from single-A to BBB or even BB (non-investment grade). This could accelerate the relocation of major Japanese companies' headquarters abroad, hollowing out the domestic economy and plunging Japan into severe economic stagnation. The nation risks becoming a country of elderly people and unemployed citizens.

What Can We Do?
To change this situation, we must first acknowledge this harsh reality and brace ourselves for severe pain (e.g., an unemployment rate ten times the current level). Replacing incompetent leaders and embracing technologies that shape the future are the only paths forward, albeit painful ones.

The opportunity to build a better society is slim and fleeting. However, now is the time to act.

85 to 90 years ago, Japan's difficult situation gave rise to populism, which then led the country in the wrong direction toward militaristic politics (expansionism). The Japanese people must not forget this lesson from history.

For the Future: What We Can Do Now
Having understood the current state, what actions should we take? Gathering information, learning, and taking action are crucial. Even small steps taken collectively can lead to significant change.

The future is still in our hands. Your actions can be the first step. Let’s think and act together for a better tomorrow!

投稿者: サンハウジング 日時: 16:02 | The "inconvenient truth" の記事

「人は何のために生きるのか？」私は幼いころに、こんな質問を先生や親にした記憶が蘇えります。

「生きる目的」はさまざまですが、根本的には「時間の価値を高めること」だと言えるでしょう。実はこれを実現してくれる事に最大に貢献するのは「快適な住居」なのですよ！人は一生の内、家の中で7〜8割生きる生き物なのですから・・

世界では普通に義務教育で教える「住居学と経済学（金融リテラシー）」が日本ダケには有りません。人生で一番大事なモノは「身心の健康とお金」以外に無いのですけど、この教育が皆無の日本人！

身心の健康が大前提で自分の存在を認め、意義を見つけ、価値を高めていく。それこそが人が生きる意味の核なのかもしれませんね。自分の時間が価値あるものに感じられたとき、人生は充実していくのだと思いますよ。

健康の為の家は勿論の事、時代に合わせて価値ある商品とは「時間の価値を高めること」を実現する事を可能とする商品なのでしょうね！その意味で、これからの世界経済を引っ張っていくのは、次のような技術じゃないでしょうかね！。

�@高性能半導体やAI電気自動車（走るスマホ）やロボット（ハード部分）
�AAIや量子コンピューター・・・・・・・・・・・・・�@のソフト部分
�B宇宙開発やDNA医療
�C地球温暖化を防ぐ技術

残念ながら、悲しい事に、今のところ日本はこれらの分野で大きく競争力を失いつつあります。特に、自動車産業は長年日本の経済を支えてきましたが、テスラやBYD等のニュウーエコノミーメーカーのAI型の電気自動車（BEV）の急速な進化により危機に瀕している様ですね。是非日本企業には巻き返してほしいと思いますが・・・

AI-BEV（電気自動車）の驚異的な進化中。テスラや中国のBYDは、電気自動車の技術と価格で世界をリードしています。例えば、電気自動車のバッテリー価格はここ10年で大幅に下がりました。2012年には1kWあたり約680ドルだったものが、中国では2023年には100ドルを下回り、2024年には40ドル前後になる見通しです。世界最先端の蓄電池技術の輸出をアメリカの自国第一主義の報復として中国は禁止しました。

中国ではすでに大型車のAI-BEVが250〜400万円程度が普及帯の価格となっていてガソリン車と同等又はそれ以下、日米欧のメーカーと比して性能は2倍、維持費は1/2〜1/3となっています。最先端を行くテスラさえ自動運転（FSD）分野以外では全部負けている状態です。

中国が技術の輸出禁止にしたとしても中国以外でも3〜5年遅れで同様の蓄電池の低価格化は進むのでしょうね！きっと！！！これにより、世界の電気自動車の価格はガソリン車より安くなり、維持費も先駆メーカーと同じ1/2〜1/3以下になると予測されています。それが実現出来ないメーカーは淘汰される運命になる事でしょう。

この動きに対し、日本のメーカーは「全固体電池」など新技術を掲げていますが、発表から実現までにあまりにも時間がかかりすぎて、現在では通常電池の性能は爆上がりして「全固体電池」とそん色ない性能に達しています。しかもいずれ実現するであろう「全固体電池」より低価格！

世界トップ企業と比べると日本企業はスピードや規模で大きく遅れを取っています。例えば、イーロン・マスクは「工場そのものが最大の商品」と語り、革新的な超巨大工場の生産体制をゼロから超高速（今では工場着工から約７カ月で生産開始可能）で作り上げていますが、日本の工場ではまだ従来の枠組み（3年以上かかる）にとどまっているのが現状です。

日本が取り戻すべき「時間の価値」、世界は日本の様に「10年ひと昔」ではなく、「3年ひと昔」、さらに「1年ひと昔」へと加速しています。AI分野では半年ひと昔になっています。その中で、日本が未来に向けて時間の価値を高めるには、過去の成功にとらわれず、新しい考え方と迅速な行動を取り入れる必要があります。その為には強烈な痛みを覚悟する事です。

今後は「車の移動空間」がただの交通手段ではなく、仕事をしたり、映画を見たり、休んだりと「動くリビング」「お金を稼ぐ機材・ロボタクシー」としての価値が重視される時代になります。この変化を見据えた技術開発に力を入れることが、日本が再び世界で輝くための鍵になるでしょうが、あまりにも時間を無駄にした様です。

過去の常識にとらわれず、自分たちの時間をどう価値あるものにできるか。個人も国も、企業も、その問いに答え続けることが、未来への希望につながるのではないでしょうかね！。

★検証と、反省の価値、大切に・・わが身正しく、診るぞ価値あり　　真実とは例外なく苦しい事

人間にとって一番大事なモノは有限の時の質、そのために、他者（円満な人間関係）が居て、その為に家が有り、機材があり、ソフトがある。

投稿者: サンハウジング 日時: 10:56 | 時代の進化と日本人！大事なのは「時間の価値を高めること」の記事

Recently, news has reported that more than 40 tornadoes occurred simultaneously in the same area in the United States. Hearing this, I cannot help but worry that the situation is no longer just “global warming” but rather “global boiling,” reaching an irreversible point. It seems certain that natural disasters will become even more intense in the future.

Meanwhile, reports suggest that Japanese automobile manufacturers are rapidly developing autonomous driving technology using AI. However, what is the reality? It appears that AI adoption is limited to parts of the manufacturing process. Compared to the global competition, Japanese companies are significantly lagging, and the chances of surviving in the industry are said to be extremely slim. By 2025, mid-to-late, this harsh reality will likely become painfully evident.

As global boiling progresses, the automotive industry will require essential technologies like "battery electric vehicles (BEVs)" and "Mobility as a Service (MaaS)." Additionally, the introduction of carbon taxes will be unavoidable. To adapt to these changes, it is said that the following 10 items must be achieved by 2026:

1,Development of high-performance, cost-efficient batteries (Chinese manufacturers hold a significant advantage).

2,Development of Level 4–5 autonomous driving technologies (Tesla aims to achieve this between 2025–2027).

3,Rationalization and robotization of manufacturing (achieving 90% automation and 90% in-house production while reducing parts and labor by about one-sixth).

4,Improvement of vehicle utilization rates (from the current 5% to over 30%), reducing the need for large-scale vehicle production.

5,AI-driven seamless ride-hailing and operational systems for robotaxis (completed with just two taps: summon and ride).

6,Overall energy efficiency improvements and significantly lower maintenance costs, with BEVs achieving one-third to one-fifth the energy costs of gasoline vehicles.

7,Over-The-Air (OTA) update functionality to keep older vehicles constantly updated with the latest performance.

8,velopment of road condition monitoring, optimal route guidance, and communication systems using satellites.

9,tablishment of seamless and user-friendly charging stations and automatic charging systems.

10,ding business models where vehicles generate revenue (e.g., operating as autonomous taxis when not in use).

Failure to achieve all these will make it nearly impossible to survive in the vehicle industry of the near future (3–5 years from now). Unfortunately, Japanese automakers currently meet none of these requirements. In contrast, new-era manufacturers are making massive investments of trillions of yen annually, moving at lightning speed to achieve all these goals.

Furthermore, the rapid development of AI, AGI, and ASI will undoubtedly impact not only the automotive industry but all aspects of human activity. Falling behind in AI development could prove fatal.

In addition, Japan faces not only the natural disasters driven by global boiling but also an era of frequent major earthquakes. With no substantial preparations for this challenging future, Japan risks falling into a critical situation due to a lack of resources, technological capability, and leadership.

How should we confront this reality and carve out a path for the future?

投稿者: サンハウジング 日時: 16:53 | The Ten Commandments of Victory with AI Vehiclesの記事

IT長者や成功者が住むとされるタワーマンション、本当に大丈夫？
最近、タワーマンション（タワマン）に関する話題が多いですが、みなさんはそのリスクについて考えたことがありますか？タワマンは一見華やかで便利そうですが、よく調べると大きな問題が見えてきます。そしてその大問題は日本の田舎町豊橋にも共通する大問題でもあります。

1. 地震や災害のリスク
日本は世界でも地震が多い国で、地震発生率は世界平均の80倍！さらに、災害被害の規模は世界平均の68倍もあります。そんな日本で高層のタワマンは安全でしょうか？日本の東京や大阪や名古屋等の大都会のエリアの半分程度は、どの大都市でも液状化確実の軟弱地盤です。さらに日本の建築基準法では地盤強度は震度5強に耐えればOKと云う基準で建てられています。確実に起きる1000年に一度の大地震、その遭遇サイクルの的中期が今です。巨大地震が起きたら、住む人の命や建物自体がどうなるのか、よく考える必要があります。

2. 住宅ローンと金利の問題
タワマンは高額な物件が多く、共稼ぎで1億円以上の住宅ローンを借りる人も少なくありません。でも、最近は日本銀行が政策金利を引き上げたため、住宅ローンの返済額が増える可能性があります。例えば、金利が0.25％上がるだけで、月々の支払いが1万円以上増え、年間では14万円の負担増。もし金利が2％になれば、年間58万円以上の負担増になります。さらにアメリカのように8％になった場合、毎月71万円（年返済852万円）もの返済が必要になり、普通の年収ではとても払えません。ちなみに日本人の私が30年前に家を買った時の変動金利が8％でした。

3. 管理費や修繕積立金の増加
タワマンは維持費も高額です。建設費の高騰や人手不足の影響で、古くなると修繕費が大幅に増えます。さらに当初発売時に買いやすくするために、共益費や修繕積立金が意図的に安くなっていて、その後徐々に5〜10年毎に上げる様な仕組みとなっているモノが殆どです。その結果、管理費や修繕積立金もダブル（老朽化＋仕組み）で値上げされ、家計に大きな負担を与えることになります。

4. 投資リスクと中古価格の低下
海外投資家が日本で多くのタワマンを購入していますが、金利が上昇すると彼らは物件を売却して自国に資金を戻します。そのため中古物件が増え、価格が下がる可能性が高いのです。将来的に「買ったはいいけど、売れない」「価値が大幅に下がる」というリスクも避けられません。

5. 政策の問題と持続性の欠如
タワマン建設は、再開発や規制緩和によるバブル的な側面があります。人口が減少しているのに無理に建てられた結果、過密化やインフラ不足などの問題が発生します。さらに50年後、解体費用すら捻出できない「廃墟の塔」になる可能性も指摘されています。

問いかけ
このように、タワマンにはたくさんの課題があります。目先の便利さや憧れだけで判断するのではなく、将来にわたる安全性や経済的負担について、もう一度しっかり考えてみませんか？
「タワマンに憧れる、タワマンはオシャレ、本当にその感覚大丈夫ですか！」 自分自身に問いかけることが、本当に正しい価値を見分ける能力が付く賢い選択への第一歩です。今の時代「世の常識」ほど当てにならないのですね！。

同様に世の中の常識が如何に商業主義的に仕掛けられているかをタワマン問題から学ぶ必要が有ります。豊橋の田舎町でも大企業は同じ仕掛け！顧客に勘違いさせて莫大に利益を上げるビジネスモデルで家（注文住宅等）を販売しています。

実例：今後衰退確実の産業のサラリーマン年収600万円（額面本給）に40年ローンで8000万円余も変動金利で借り入れをさせ家を買わせたりしています。不幸になるために家を買う・・なんと恐ろし事か！

真剣に学ぶ事無しに家を買うと、この日本ではかなりの確率で不幸になる様です。ふー、是非真剣に学びましょう。その入口が下記サイトです。よく理解して自分自身で考えてみましょう。

https://www.sunhousing.com/comic/yosan/

https://www.sunhousing.com/comic/manabi/

投稿者: サンハウジング 日時: 08:18 | 思考の基準が「世の常識」では、未来は心配ですねの記事

The year 2025 will mark the advent of ultra-high-performance, low-cost BEVs (battery electric vehicles) with advanced ADAS (advanced driver assistance systems) and autonomous driving capabilities, priced between 2.5 and 4 million yen, with over 20 models launching. These BEVs, offering double the performance of Japanese-made BEVs at half the cost, will also undercut Japanese ICE (internal combustion engine) vehicles. Tesla is set to release a $30,000 compact SUV with autonomous driving capabilities.

In the emerging new economy led by automakers like Tesla and BYD, BEVs with double the performance of ICE vehicles but at lower prices have become the norm. Additionally, autonomous driving Level 4 is expected to be achieved by these new economy manufacturers as early as 2025. In this context, the decline of Japan's traditional automakers, which continue to cling to outdated strategies like "multi-pathways," seems inevitable. Below is an example of one such high-performance, low-cost vehicle:

A new era has arrived where a full-size sedan or SUV equivalent to a Mercedes-Benz E-Class or Audi A6L, exceeding 5 meters in length, can be purchased for roughly the price of a Japanese kei car. The Japanese automakers simply cannot compete with this reality. Here is one such model that will undoubtedly disrupt the market for Japanese cars:

Features and Latest Updates of Xpeng's Flagship EV, the "P7+"
Sales Performance and Market Reception

Recorded 31,528 confirmed orders within three hours of launch.
Over 30,000 units sold in November 2023, setting a new record.
Priced at 186,800 yuan (approximately 3.99 million yen), cheaper than competitors.
Performance

Battery capacity: 60.7 kWh.
Range: 615 km. Acceleration (0-100 km/h): 5.9 seconds.
Energy efficiency: 11.4 kWh/100 km, the best in the mid-size EV category in China.
Aerodynamics: Cd value of 0.206.
Charging: Charges to 80% in 20 minutes with 3C charging capability.
Charging Infrastructure

As of July 2024, China has 10.6 million EV charging stations, a 53% year-on-year increase, compared to Japan’s mere 23,686 locations.
Xpeng independently operates 1,300 charging stations in China as of mid-2024, with plans to expand to 10,000 stations by the end of 2026.
Features ultra-fast charging stations with a maximum output of 800 kW, delivering charging speeds 6–16 times faster than Japan's CHAdeMO standard.
Design and Cargo Capacity

Vehicle dimensions: Length 5,056 mm, width 1,937 mm.
Trunk capacity: 725 liters (surpassing the Audi A6L’s 430L and Mercedes E-Class’s 540L).
Maximum cargo capacity: 2,221 liters, exceeding Tesla Model Y.
Ultra-slim battery pack (109 mm thick) maximizes interior space.
Equipment

Infotainment: 15.6-inch central display, 8-inch rear touchscreen.
Seats: Nappa leather with heating, cooling, and massage functions.
Quietness: Outperforms luxury competitors like the Audi A6L and Mercedes E-Class.
Audio: 20 speakers with a 7.1.4 system.
Additional features: 256-color ambient lighting, panoramic glass roof, and V2L functionality (3.3 kW).
Autonomous Driving Technology

Hawk Eye system: Autonomous driving without LiDAR.
Computing power: Qualcomm Snapdragon 8295P (60 TOPS).
Comparison with Competitors

Price: About 1 million yen cheaper than Tesla Model 3 (4.96 million yen) and 2–2.5 million yen cheaper than Toyota bZ4X (6–6.5 million yen).
Energy efficiency: Comparable to Model 3 (11.3 kWh/100 km).
Standard features: More comprehensive than competitors, with nearly full options as standard.
Xpeng’s Future Plans

Plans to revamp its lineup by 2025, including new models like the mid-size SUV "G7" and range-extender EV "G01."
The traditional automakers of the world, particularly in Japan, are already losing badly to Chinese new economy manufacturers in next-generation technologies like batteries and now, even in ride quality and chassis performance. The gap has grown insurmountably large.

For reference, while the top-tier Mercedes-Maybach model costs 42 million yen and can delicately carry a three-tier champagne tower over rough roads,

https://www.youtube.com/shorts/4WW0LIfFvIw

NIO's latest flagship model demonstrates astonishing technology by supporting a five-tier champagne tower without spilling—just nine months after previously achieving three tiers.

https://youtu.be/_xHFJjDLPCY

This groundbreaking technology is poised to trickle down from luxury to mass-market vehicles. Starting in 2025, leading Chinese BEV manufacturers, each capable of producing 200,000–300,000 units annually, will scale up their operations several times over. While demand within China has so far absorbed all production, these high-performance, low-cost BEVs will soon flood Southeast Asia and beyond, eating into Japanese automakers' markets. A harsh era lies ahead for Japanese manufacturers.

The difference in capabilities is as stark as heaven and earth!

投稿者: サンハウジング 日時: 15:51 | The difference in capabilities is as stark as heaven and earth!の記事

新年が明けても、日本には明るいニュースが少ないですね。この状況を、あなたはどう感じていますか？

私は長年、人が暮らす空間をつくる仕事を通じて、「生き物としての人間」そのものについて40年以上も探求してきました。その中で、日本人について一つの特徴に気づきました。それは、「問題があると分かっていても現状を変えようとしない」ということです。言い換えると、「赤信号でもみんなで渡れば怖くない」と安心してしまう心が、日本人の中に深く根付いているように思えます。

歴史を振り返ると、そんな性質が見える場面がたくさんあります。例えば80年前、日本はアメリカとの国力差＋戦力差が82.8倍もあると分かっていながら戦争に踏み切りました。開戦前の首相自らの調査で「約4年で100％完全に敗北する」と予測されていたにもかかわらず、首相の「喧嘩はやってみなければ分からない」という言葉に多くの国民が万歳、万歳を連呼して賛同しました。

その結果、日本は大きな犠牲を払い、焼け野原の全面敗北、国民が生きる為に犯罪が多発し日本全土の町中に”たちんぼう”と云う売春婦が山ほどいる困難な状況に陥りました。この歴史をどれくらいの人が正しく理解しているのでしょうか？

戦後、日本は朝鮮戦争による特需で経済が復興しましたが、その後は支えを失い、徐々に衰退を繰り返しています。今では、社会や経済の価値が減少し続ける厳しい現実に直面しています。この状況を変えるには、私たち一人ひとりが苦しくとも真実を知り、何を学び、どう行動するべきか考える必要が有ります？

その他にも約30年前に日本の少子高齢化はヤバイと判り、総費用66兆円もかけても本質問題「問題があると分かっていても現状を変えようとしない」を放置したままでしたので66兆円が全部ムダ金となり少子化は政府が予測する毎に前倒しされ等々予測より19年も少子化が加速しています。

「少子高齢化の本質理解＝貴方と貴方の未来を破壊する行為」こんな簡単な事が日本人には理解不能

こんな村社会のバランスが崩れる事を嫌い本質問題には手を付けない、こんな事が延々と繰り返し続けて居るの今の日本人の様ですね！同様に家づくりも本質から全くズレまくっている現実を理解不能。

私は、どんな状況でも人が幸せを感じられる空間は必ず必要だと信じています。そのため、真の学びを通じて自分の弱さや愚かさに気づき、それを少しでも改善できる空間づくりに取り組んできました。理解されず、孤独を感じることもありますが、未来の希望を信じて努力を続けています。

あなたはどう思いますか？この現実に立ち向かうため、私たちは何を学び、どう進んでいくべきだと思いますか？今（赤信号）を変えないと同じ過ち、同じ悲しみを繰り返す事になりますよ！

私の大好きな言葉、私の座右の銘に・・�@物事中庸をもって旨とすべし・・�A足るを知る・・があります。現在の日本社会はこの�@�Aを全く無視し続けて、行き過ぎた商業主義の強欲毒素に完全に脳をやられて深刻な中毒症状を起こしています。

�@と�Aの考え方は人が商業主義の毒素中毒から離脱して幸せの基本のキ、”感謝心”を取り戻すためにとても大事な考え方、価値観です。お釈迦様の教えの基本のキでも有ります。

弊社のミッションは、そんな猛毒中毒に気付いてもらい「真なる学び」を深めてご縁が有る貴方に生きてる時間を輝かせてほしいと真剣に考え続けて努力をしています。この様な表現をすると、商業主義の毒素中毒者は・・猛烈な批判をしてきます。「宗教的な会社だから注意せよ」とか「日本人バッシングのいかれた野郎」だとか批判の嵐です。

私は科学的なエビデンスに基づいて人の幸せ空間を提供しています。それは弊社の科学的根拠、多くのエビデンスに基づくセミナー等で証明されています。ハーバード大学等の世界最長の幸せ研究や、その他多くの先達の研究や多くの科学的論文を学び参考にし、人間と云う生き物のハードを徹底的に学びつくして科学的根拠を元に発言をしています。

学び不足の人には理解されない事（苦痛や悲しみや批判に耐えて）を前提に孤軍奮闘頑張り続けます。是非弊社の考え方、哲学を下記サイトを入口として、くまなく深堀していただいてご理解頂きたいと思います。

https://www.sunhousing.com/comic/soft/

https://www.sunhousing.com/colum/ie1.html

すでに弊社で家を獲得された方、弊社の考え方を知る方は、弊社の価値観を少しでも心ある方に広めて頂きこの日本を少しでも住みやすい安心できる国にするためにご協力を心よりお願い申し上げます。それが貴方様の今後の人生とお子様の未来を少しでも良く出来る事に確実につながります。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:35 | 「赤信号でもみんなで渡れば怖くない」・いずれ轢（ひ）かれちゃうよの記事

According to an article on page 3 of the Nikkei Shimbun dated December 26, 2024, a comparison of market capitalization growth was presented between (1) the top 10 traditional automaker groups (Old Economy companies) and (2) Tesla and BYD (New Economy companies).

Traditional automaker groups: Toyota Group, Renault-Nissan-Mitsubishi Group, Suzuki, Honda, Ford, GM, Daimler, BMW, VW, Hyundai
New Economy companies: Tesla, BYD
June 2013 November 2024 Growth over ~11 years and 5 months
�@ $826.4 billion $598.7 billion 0.72x
�A $36.9 billion $1.462 trillion 39.6x
This stark difference in growth—the Old Economy companies in decline while the New Economy companies have grown nearly 40-fold—cannot be ignored if one wants to foresee the future.

As you know, stock prices are an indicator of a company’s perceived future value. I believe this overwhelming gap is irreversible. It’s akin to comparing a withering, hollowed-out ancient tree to a young tree thriving in its prime.

Executives of Old Economy conglomerates often dismiss Tesla with comments like, “We can learn a thing or two from startups,” belittling the company despite Tesla’s market capitalization being 4.6 times greater than their own. The difference in growth potential is undeniable, yet they look down on Tesla!

Moreover, the era is shifting from hardware to software, and from software to AI, progressing rapidly into AGI (2025–2027) and ASI (2030–2035). Even Japan’s AI researchers, among the slowest globally, suggest that AGI might be realized as early as the end of 2025, albeit with a low probability.

The most significant gap between New Economy and Old Economy automakers lies in software and AI-based autonomous driving. Japanese automakers, in particular, lag Tesla by a critical 5–6 years. This is a fact recognized by the stock market. Tesla’s market capitalization alone exceeds the combined market capitalization of almost all other automakers, around 30 companies, worldwide.

Additionally, the performance and cost gap in battery technology is immense. Chinese batteries dominate approximately 70% of the global market with unmatched performance and cost-efficiency. This gap is unlikely to narrow, a reality even acknowledged by the Japan-biased analysts of the Old Economy.

It’s painfully clear that no Japanese automaker can compete with New Economy makers like Tesla or BYD. If cost-effective companies like Xiaomi or Geely complete their production systems by 2025, Japanese cars will face overwhelming competition and may be driven out of the market.

Even as a Japanese citizen, I find the design language of current Japanese automakers incomprehensible and their management approach excessively exploitative, which fosters a sense of disgust. Their prioritization of profit over safety through cutting corners in design is infuriating, especially as a fellow professional in the design field.

With Trump-era tariffs, Japan’s sole competitive advantage—low price—is at risk. Without it, Japanese cars may become entirely unsellable.

The reality of global warming—acknowledged by everyone except Trump—means the era of BEVs (Battery Electric Vehicles) and MaaS (Mobility as a Service) is unavoidable. Carbon taxes will also become inevitable. The following 10 items must be achieved by 2026 to remain competitive in the future automotive industry:

High-performance battery technology and cost reduction: Chinese batteries are overwhelmingly cost-effective.
AI and autonomous driving Level 4–5 capabilities: Tesla is expected to achieve this as early as late 2025, or by 2027 at the latest.
Rationalized manufacturing systems: Increased automation, higher in-house production rates (90% or more), and reducing components and labor by more than 1/6.
Increased vehicle utilization rates for services like robotaxis: From the current 5% to at least 30%.
AI-powered infrastructure and MaaS management systems, including ride-hailing.
Improved total energy efficiency: ICE (Internal Combustion Engine) cars can no longer improve efficiency.
Development of OTA (Over-the-Air) systems for continuous updates to prevent aging and ensure the latest performance.
Construction of satellite monitoring and communication systems to oversee all road conditions.
Seamless high-performance charging station networks.
Systems enabling low maintenance costs and revenue generation through vehicles, such as robotaxis.
Failure to achieve all 10 points will make it impossible to survive in the automotive industry. New Economy makers are investing massively, at the risk of bankruptcy, to achieve all of these points with astonishing speed. Sadly, no Japanese automaker is competitive in any of these 10 areas.

The year 2025 will likely mark the beginning of widespread uncertainty for the 5.58 million people involved in Japan’s automotive industry.

投稿者: サンハウジング 日時: 15:32 | Over the past 11 years, the number of new economy manufacturers has increased approximately 40-fold, while old economy manufacturers have seen a 0.72-fold change.の記事

楽しい話を本ブログに書こうと思うのですが・・なかなか今の日本には明るい楽しい話が見つからないで困り果てています。ふー

そこで私が始めたお金ゼロ円で頭のトレーニングになり、賢くなり、感性を磨き、人間力を高める趣味の1つをご紹介しましょう。

少し前より”短歌”のサイトを運営し始めました。日々起きる些細な事に感性を研ぎ澄まして、感じるままに5.7.5.7.7の短文にするダケの趣味です。私は独学、誰にも教わらずに・・適当に始めましたよ。今では短歌の先人に”イイネ”なんかもらえるようになりましたよ。ありがたい事です。

創造する慶び！突然・・言葉・・が降ってくる様な気付き！貴方も初めて見ませんか！とても良い趣味ですよ。

今の日本人は感じる力がとてつもなく弱っていると心配をしています。人の痛みや人の思いを感じる力、自分より能力の高い他者（必死に努力している人）をリスペクトする力が世界最弱の国民ではないかと心配をしています。この事は悲しいかな、日本の家造りにも色濃く出ています。思いが至らない、思いが軽薄、思いが目の前のみ、思いが強欲のみ・・・そんな家が山ほど日本では増産されいる悲しき現実が有ります。

日本人が長年培ってきた感性のかけらも感じられないような”物真似ハウス”が大量増産されています。家創りは日本人と云う文化の香りがしなければペラペラハウスになってしまいます。

自分の人生さえ感じる事が出来ない今の日本人は・・結果として幸せ度調査では何時も世界最低レベルになっていて、年々その順位を低価させています。

まずは・・日本人ダケ持つとされる人間と云う生き物が長きに渡り培ってきた”感じる力”を取り戻す努力を始めませんか！それを可能にする趣味が俳句や短歌や川柳です。誰に見せるのでもなく自分自身が見て・・うふふ・・と満足の満ち足りた創造する慶びの感情が湧く事が一番大事な事です。

この能力は家の設計にもとても大事な能力でも有ります。家は人間と云う生き物の「心の入れ物」「心を育む能力を上げる場所」でもあるのですから・・・そう、家は「幸せの入れ物」そうあるべきだと私は思っています。

投稿者: サンハウジング 日時: 08:28 | 感性豊かな人間が幸せになれる条件かなぁ〜たぶんの記事

Happy New Year, and I look forward to your continued support this year!

2025 will undoubtedly be a year of explosive advancements in AI capabilities. Unfortunately, Japan remains among the slowest to adopt AI globally, which means the country may face a turbulent year of escalating digital deficits. For the Japanese people, who often tolerate the erosion of altruism and cooperative spirit, 2025 and the years ahead may become a trial of endurance.

In the industrial sector, Japan's over-reliance on the automotive industry will become glaringly apparent, akin to a severe fracture. Meanwhile, the world is steadily transitioning into an era where humanoid AI robotics are becoming a practical reality.

As AI technology evolves, administrative jobs are likely to decrease significantly. So, what kind of abilities will people need in this new era? The answer lies in "value creation"—the power to deliver tangible results that only humans can achieve. With AI's rapid evolution, both work styles and the nature of business will transform dramatically.

Only individuals who can perform uniquely human tasks—not mere "tasks" but true "work"—will thrive. The ultimate goal of life is happiness (equating to value), and the essence of humanity lies in "value creation"—the ability to produce tangible results.

We are entering a lightning-speed era of AI development: AI (current) ⇒ AGI (2025–2027) ⇒ ASI (2030–2035). Once AI surpasses its emergent threshold—projected to happen by the end of 2025 at the latest—its capabilities will skyrocket exponentially. Visionaries like Masayoshi Son, Elon Musk, and Sam Altman have confidently stated this:

Masayoshi Son: By 2035, ASI with intelligence 10,000 times that of humans will emerge.
Elon Musk: AGI will arrive by late 2025 or 2026, followed by ASI in 2029.
Sam Altman: AGI will arrive in 2025.
Around mid-to-late 2025, AI's capabilities are expected to grow exponentially, profoundly impacting our daily lives. Sadly, the value creation brought about by these advancements will likely stem from foreign companies, not Japanese ones.

One area to watch is "AI agents." AI agents go beyond simple Q&A functionality; they can think and act autonomously. For instance, if you consult an AI agent about a winter vacation, it won't just suggest destinations—it will automatically handle schedule adjustments, bookings, and payments. AI agents possess the logical thinking and execution skills to achieve goals independently.

U.S. companies are leading the charge:

Salesforce plans to introduce 1 billion AI agents by the end of 2025, automating 83% of customer support tasks without human intervention.
Google integrated AI agents into its Chrome browser in late 2023, streamlining information gathering and organization.
In Japan, there are movements to leverage AI agents as well. For example:

BrainPad has implemented AI agents for e-commerce sites, automating product tagging.
AI Inside plans to incorporate AI agents into OCR technology to enable error-checking.
Within three years, we will see an era where any task that can be completed entirely online or on a computer will be autonomously managed by AI.

AI agents are more than mere replacements for human work—they act as partners that enhance creativity and productivity. For companies, the challenge will lie in leveraging AI for greater efficiency while also creating new services. Moreover, AI agents will even be capable of negotiating and transacting with one another. However, to collaborate effectively with AI, ensuring its reliability and preparing the necessary data infrastructure will be essential.

As we move into this era, we must consider how to coexist with AI and create unique value only we can provide. To avoid being rendered obsolete by AI, AGI, or ASI, what true value will you create?

I firmly believe that only those who master the "true learning" our company offers and put it into practice will survive. Regrettably, my experience tells me that 90% of people fail to act on the "true learning" provided to them—a sobering reality.

★Fortune comes only three times in a lifetime. Don’t throw it away by staying stagnant—embrace the cycle of "take."

投稿者: サンハウジング 日時: 15:55 | AI agentsの記事

明けまして、本年もよろしくお願いします。今年はどんな年になるのでしょうかね！正しく学び、正しく行動する為の第一原理思考の「真なる学び」を今年も深堀して学び続け、価値創造をして行きましょう。

★�@気付き無し、行動も無し、結果無し・・AI時代、生きるすべ無し　　原理原則・因果応報

★�A気付き有り、行動有りて、結果有り・・神に好かれし、時代の寵児（ちょうじ）

2025年〜は上記★�@と★�Aの人間の価値の差が極大化する事が間違いないAI⇒AGI（2025年末）の年になる可能性がとてつもなく高いと思います。

注：時代の寵児⇒その時代の価値や風潮に合った才能やアイデアを遺憾なく発揮して人々に受け入れられた人。

「心が変われば、態度が変わる。」

「態度が変われば、行動が変わる。」・・正しい循環行動が貴方の人生の全てを決める。

「行動が変われば、習慣が変わる。」

「習慣が変われば、人格が変わる。」

「人格が変われば、運命が変わる。」

「運命が変われば、人生が変わる。」…ヒンズー教の教え

日々の生活で「今」に視点をおき、未来（運命）につながる！気付きの瞬間「今」行動出来ない人は永遠に行動など出来ない。邪（よこしま）な魂はどれだけ磨こうが光り輝く事は無いのですね。

今年は波乱の年になるようですが・・お互いに善なる魂を苦に耐えながら磨き続けましょう。

投稿者: サンハウジング 日時: 07:53 | 明けまして、本年もよろしくお願いします。の記事