危機（ピンチ）をチャンスに変える学びが「真なる学び」
世界の不平等とその行方を考えてみましょう。今後世界はどうなるのか？日本はどうなるのか？？
大前提として私たち日本人は世界で唯一！天文学的な借金を延々と続けても衰退に次ぐ衰退を延々と繰り返している”確実”に無能なリーダー（悪党）を選び続けて居ると云う明確過ぎる事実を忘れてはなりません。
世界の人口は2024年時点で約82億人。その中でアメリカは約3億4100万人（全体の約4.15%）を占めています。アメリカは世界経済を牽引する一方で、驚くべき格差社会を抱えています。たとえば、2023年の調査によると、59歳以上のアメリカ人の27%が退職後の備えである401kなどの貯蓄を一切していないといいます。この数字を見て、あなたはどう感じますか？
世界の富の偏りが起き経済的不平等は世界的な問題でもあります。2022年の「世界不平等レポート」によると、世界の上位1%の富裕層が全体の資産の約37.8%を所有しており、その中でもさらに上位0.1%が19.4%もの資産を独占しています。この偏りは、2025年現在は株価の上昇などでさらに加速しています。
現在、世界の株式市場の時価総額は121.8兆ドル（約1京9192兆円）に達し、その半分以上をアメリカ株が占めています。2024年には株価が13.6兆ドル（約2143兆円）も上昇しましたが、その9割はアメリカが利益を享受しました。この状況をどう思いますか？
2030年にかけてAI関連の発展は約20兆ドル（3100兆円）の影響を及ぼす可能性が大と米国調査会社IDCが発表しました。世界のAI関連企業の殆どはアメリカに集中していますから、さらに富がアメリカの大富豪経営するAI企業に一極集中する事になりますね！
フランスの経済学者トマ・ピケティは『21世紀の資本』の中で「富の不均衡は自然には解消されず、格差が広がる一方だ」と警告しています。その根拠は「r>g」という不等式です。「r」は資本収益率（投資資産が生み出す富）、「g」は経済成長率(国民平均の富の増加と同じ）を指し、この不等式が示す通り、資本を持つ者は、致命的な愚行をやらない限り歴史上例外なく、さらに富み続けるのです。
アメリカの格差社会とトランプ氏（MAGA）問題、2023年第4四半期の米国においては、所得階層の上位10パーセントの世帯が国の富の66.9％を保有、さらに富裕層の約20%がほとんどの富（推定9割）を所有している一方、多くの人々が貧困に苦しんでいます。
この不平等に怒りを抱いた人々が、トランプ氏の「Make America Great Again（MAGA）」に熱狂し、彼を支持しました。しかし、その政策は「関税」を武器に世界から利益を吸い上げるもので、真の問題であるアメリカ国内の富の再分配を解決していません。むしろ、アメリカ国内外でさらなる対立を生む危険性があります。
日本への影響・・日本も全国民の７割(大企業の正社員は全体の労働者の３割以外の殆どの人）が生活苦と答えている現状で貧富の差は拡大中です。トランプ氏の政策が再び実行されれば、同盟国である日本も米国等への輸出はさらに減り、その影響を避けられないでしょう。日本国内ではさらに貧困化が進み、国の天文学的な借金も増え続けています。そして、「Xデー」とも呼ばれる危機的状況が迫っている可能性があります。南海トラフ地震や首都直下地震、さらにはスーパー台風が発生すれば、その日は一瞬で訪れるかもしれません。
日本が困ったら保有しているアメリカ国債を大量に売却すればよいなんて経済音痴な意見も有りますが、「アメリカ国債売却⇒アメリカ金利暴騰⇒アメリカ経済破綻」・・属国日本はアメリカと戦争にすらなります。
私たちはどう向き合うべきか！これらの課題に対して、私たちはどのように行動すればよいのでしょうか。世界的な不平等、富の集中、そして自然災害への備え。それらを直視し、自分たちの未来にどう責任を持つべきか、一緒に我が事として真剣に考えてみませんか？
その為の「真なる学び」が弊社には有ります。学びの基本のキ、今の常識の正しい修正が大事です。そのために参考になるのが下記サイトです。是非、自分の学びが不十分であると云う気付きを得てくださいね。危機（ピンチ）をチャンスに変える学びが「真なる学び」の一番の価値ですよ。まんがで学べますから是非学んでください。そしてご友人にも是非ご紹介ください。漫画で経済の基礎が簡単に学べます。
https://www.sunhousing.com/comic/manabi/
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