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2025年02月28日

世界的に有名なプロは個人(顧客)にとっては世界的に最低の人である事が多い

世間一般的に一流と称される様なアワード(賞)を得た人間(村社会のリーダー)程、顧客の事を1ミリも考えない事件が多発していると云う悲しき現実が日本にはある。以下もその1例であります。

世間的な有名プロと称する人は顧客の事など考えなく自分のマウンティングや評価上昇しか考えないと云う事はほとんどの業界で共通する現実でありますね!

★美術館建築に潜む課題と教訓、日本の社会では、リーダーが原則を無視し、表面的な判断に頼ることが多いという問題が見られます。このことは建築の分野にも当てはまり、特に自然素材を用いた設計で有名な建築家・隈研吾氏の作品「栃木県那珂川町の馬頭広重美術館」を通じて浮き彫りになりました。

https://kkaa.co.jp/project/nakagawa-machi-bato-hiroshige-museum-of-art/

この美術館は、2000年に地元産の杉材を使って建設され、約12億円の費用がかかりました。しかし、その後、建物は雨風による木材の腐食やカビの発生に見舞われ、修繕費として約3億円が追加で必要になりました。これには地元住民からも批判の声が上がっています。

那珂川町は人口約1万4,500人、世帯数約5,700戸の小さな町で、財政力指数は0.698(全国平均を下回る数値・赤字自治体)と厳しい状況です。12億円の建設費は1世帯あたり約22万円、さらに修繕費は約5.3万円の負担に相当します。このような高額な費用が、町の限られた財政を圧迫しているのです。

栃木県那珂川町の令和6年度予算表は以下である。ふー

https://www.town.tochigi-nakagawa.lg.jp/06seisaku/02zaisei/files/02_R6.pdf

杉材は見た目が美しく、自然素材としての魅力もありますが、雨に弱く腐りやすい性質があります。通常、雨に強い木材を選んだり、定期的に防腐処理を行ったりすることで耐久性を確保しますが、これには高い維持費が必要です。この美術館ではコスト削減を優先し、適切な素材やメンテナンス計画が考慮されなかったため、劣化が加速しました。

隈氏は「20年経過後の劣化対応を議論していたが、取り換えが遅れた」と釈明しましたが、地元住民や専門家からは批判が相次ぎました。特に、町の厳しい財政状況や美術館の性質を考慮すれば、もっと耐久性のある設計が求められていたという意見が多く聞かれます。

★★さらに、隈氏の他のプロジェクトでも、似たような問題が報告されています。隈研吾氏設計の群馬県富岡市の市役所 7年で劣化、総工費40億円をかけ2018年に完成、軒裏の金具などにサビが発生し、腐食し塗装がはがれてた。今後、修繕工事を行う予定で、費用は隈氏の設計事務所と施工業者が負担する方向で協議中と2025年2月24日放送されたとの事。

彼の建築は「木の匠」として評価される一方で、そのデザインが表面的な装飾に留まっており、木造建築の本質を捉えたものではないと批判が爆増。

建築価値の1番大事な耐久性や長期的なメンテナンス計画が不足している点が指摘されています。これは一時的な見栄えを優先し、長期的な視点が欠けている設計の問題とも言えるでしょう。

自然素材を使った建築は環境に優しい選択ですが、素材の特性や維持管理計画を適切に考えないと、長期的には大きな負担となります。この問題は、美的価値だけではなく、長く使える建物を作るための真剣な議論を私たちに問いかけています。

家の設計でも全く同じ事が多発をしているのです!一流と云う建築家を真似する若い建築家と称する建築士が山ほど日本にはいる・・それらの顧客は一般の人(勝ち組や親ガチャ当たり)の上層が多い。お金が無尽蔵にかけられる人でも・・家が朽ちると云う事は、その”朽ちる美を評価する変人”を除く多くの人は、朽ちる事で、とてつもない精神的ストレスを感じてしまう。

まぁ〜家など飽きたら何度でも建て替えればよい、買い替えればよいと云う莫大な財を持つ価値観以外の人は日本の一流建築家には要注意である。私の知る隈氏以外の世界的有名建築家の日本人でも・・「デザインに機能など求めてはならない」・・と公言する御仁も存在する。顧客は私(建築家)の美(独善)を実験する対象でしかないのだろう。

この冒頭の悲しき事例から私たちが学ぶべきことは何でしょうか?大切なのは、短期的な見た目やコスト削減にとらわれず、持続可能で維持しやすい設計を選ぶ「目」を養うことではないでしょうか。

フェラーリでスーパーに毎日買い物に行く様な愚かな事をしてはならない。フェラーリはスーパーでは隣に車が有る場合乗り降りは出来ない(ドアが乗り降り可能な広さに開かない)。買い物の荷物は助手席の上にしか置けない。助手席に子供が居れば子供の上に置く事になる。

貴方はどう感じ、どう思いますか???

2025年02月27日

自分が客観的に正確に見え(内観)ていないと何してももダメ

トランプ氏が再び大統領になり、石油産業を推進し、関税実行政策を多発して、結果として地球温暖化と世界の分断がさらに加速することは避けられません。

日本は世界で最も自然災害が多発する国であり、歴史上最大級の地震が頻発する時代を迎えています。そんな状況の中で、私たちが本当に安全に暮らせる住まいとは何か──その答えをすぐに思い浮かべるのは難しいかもしれません。しかし、現行の法律が今の時代に適応できていないことは明らかです。むしろ、法律によって人々が危険なエリアや建物に留め置かれている現実があります。

自然災害から身を守るためには、二つの要素が不可欠です。一つは、安全な都市計画への抜本的な見直し。そしてもう一つは、耐災害性の高い建物への建て替えです。これらを実現しなければ、将来の安全は確保できません。

私たちの会社は、あらゆるリスクに対応できる安全な住空間を探求することに全力を注いでいます。しかし、従来の知識や学びでは、もはや解決策を見つけることは困難です。だからこそ、「真の学び」が必要なのです。

しかし現実には、既得権益や確証バイアスが根強く、人々の多くは目先の利益を優先しがちです。特に、日本の官僚システムや政治システムは変革が難しく、歴史的にも莫大な損失を繰り返してきました。さらに、気候変動が「定期的な災害」から「恒常的な危機」へと移行しつつある現在でさえも、抜本的な対策は進んでいません。

それならば、どうすればよいのでしょうか。

私たちが導き出した答えは、「大平原のぽつんと一軒家」戦略です。この戦略では、都市部を離れ、自然災害のリスクが低い土地に自立した住環境を築くことを目指します。しかし、10年以上にわたり適した土地を探し続けていますが、日本の都市計画法が大きな壁となっています。法律によって「居住可能」とされている地域の多くは、実際には災害リスクが極めて高いのです。

さらに、この戦略には別の課題もあります。それは、日本の老朽化したインフラと財政破綻のリスクです。そのため、「大平原のぽつんと一軒家」で暮らすためには、電力・水・食料を自給自足できる仕組みが必要となります。しかし、それには大きな労力とコストが伴います。

このような状況を踏まえ、私は特に若い世代に向けて、「日本人を卒業し、地球人になりなさい」と伝えています。未来を切り開くためには、グローバルな視点を持ち、国際的に活躍できる環境へと飛び込むことが重要です。そのため、優秀な若者には、日本国内の企業にこだわらず、成長の可能性が高いグローバル企業への就職を勧めています。

残念ながら、AI皆無の現在の日本には未来を託せるような企業がほとんど見当たらないからです。今朝も経済新聞を読み直していて(私は3度読み直す事が多い)思わず大笑いしてしまいました。日本のオールド企業の大権化の様なイノベーション皆無の企業の社長が新聞に語っていた言葉に失笑しました。

「安住するな!衰退するぞ」・・おいおい、その企業のやっている事と言葉の整合性が皆無!

私たちは、より良い未来を築くために何をすべきか、真剣に考えなければなりません。これからの時代を生き抜くためには、従来の枠にとらわれず、自らの手で新たな可能性を切り開く必要があるのです。

2025年02月26日

時代から学ぶ事が不得手を通り越して大嫌いな日本人

日本企業の経営者が時代の変化を正しく捉えられないことが日本の未来にとってとてつもなく不幸をもたらす可能性が有りそうですね。

世界は今、かつてないスピードで電気自動車(EV)とAI技術の融合に向かっています。欧州の老舗メーカーであるドイツ勢でさえ、EVへの転換を急速に進めています。では、日本の自動車業界はどうでしょうか。

例えば、メルセデス・ベンツが2025年後半に発売予定の「CLA EV」は、1回の充電で750kmもの航続距離を実現し、エネルギー消費効率は1kWhあたり8km以上とされています。先進国の高速充電設備なら、わずか10分間の充電で300kmも走ることが可能です。後輪駆動モデルは272馬力(ps)、四輪駆動モデルでは前輪に追加の108馬力モーターが搭載され、合計390馬力と走行性能にも優れています。

さらに、中国のBYDやファーウェイ、シャオミといった新興勢力は、驚異的な速さで進化を遂げています。彼らは600馬力の高性能モデルを約500〜600万円、400馬力で400万円前後という価格で提供し、さらにAIによる自動運転(レベル2〜3)を標準装備したBEVを次々と市場に投入しています。1秒間に1km(10分充電で600q走行可)を走行可能な充電スピードを持つ車も開発されており、世界のEV競争は新たな次元に突入しているのです。

テスラも例外ではありません。2025年には「AIグロック3」を車に実装し、レベル3〜4の自動運転を実現すると予想されています。さらに、クルマと自然に対話できるシームレスな運転体験を提供しようとしています。

一方で、日本の自動車メーカーはどうでしょうか。いまだに内燃機関(ICE)車の開発に力を入れ、ハイブリッド車(HV)一本足打法を続けています。最近ではプラグインハイブリッド車(PHV)にも力を注いでいますが、これはAI型EVの本格的な普及までの「時間稼ぎ」にすぎないのでしょうか。

PHVがEVシフトを遅らせる要因

日本メーカーは「PHVはEVへの橋渡し役」と考えています。しかし、世界の技術革新のスピードはそんなに悠長ではありません。

例えば、BYDは2025年末にBEV嫌いの日本市場でPHVを発売予定です。EV市場が成長の鈍化を見せる中、PHVの価格の安さや、日常の走行のほぼ99%をEVモードでこなせる航続距離の長さが強みとなっています。しかし、このPHVの普及がEVシフトを遅らせるリスクも指摘されています。

日本でPHVが広く受け入れられると、EV用の充電設備への投資が後回しになりがちです。日本メーカーの「様子見」姿勢が続くことで、EV化を急ぐ必要はないという意識が生まれ、結果としてEV開発が遅れる原因となります。その間に中国メーカーは競争力を一気に向上させ、BYDなどがPHV市場を拡大することで、日本メーカーのHV市場のシェアはますます脅かされていくでしょう。

EV市場の成長鈍化とPHVの台頭

日本では、バッテリーコストの低下が鈍化する中で、比較的安価で航続距離の長いPHVが「現実的な選択肢」と考えられることが増えています。しかし、中国では2025年3月に第三世代のLFPバッテリーがリリースされる予定です。これは、低コストかつ高性能なバッテリーであり、EVの競争力をさらに押し上げる要因となるでしょう。

現在でも日本メーカーの大得意のハズのPHVは劣勢、中国メーカーの戦略とその影響

同じPHVでも、日本企業の製品は価格競争力で劣勢です。例えば、中国のBYDが展開する「シーライオン6」は約290万円で販売される予定ですが、トヨタの競合モデル「ワイルドランダー」は約560万円と、その価格は2倍近くになります。それだけではなく、航続距離でもシーライオン6は1415km、ワイルドランダーは1078kmと、中国勢のほうが半額でも約1.31倍優位に立っています。

また、BYDはPHV市場を拡大しながら、充電インフラが未発達な東南アジアや欧州での販売を加速させ、同時にEVの現地生産も進めています。2025年にはさらにその勢いを増し、世界のEV市場を席巻することが予想されます。

短期的な痛みを最小限化するハズの現実路線がもたらす未来の極大リスク(死ぬほどの痛み)

日本ではEVの普及が遅れることで、ただでさえ1/3の低性能で個所数も不十分な充電インフラへの投資やバッテリー技術の開発が停滞する可能性があります。その間に、日本メーカーはPHVで時間を稼いでいるつもりでも、実際にはBYD等のニューエコノミーメーカーの市場拡大を許してしまっているのです。

「PHVはEVへのつなぎ役」「時間稼ぎになる」という考え方を見直し、より積極的にEVシフトへ取り組むことが急務です。しかし、残念ながら、すでに世界のEV市場は日本メーカーを待ってはくれません。日本企業がEVへのシフトを加速させるべきなのは明白ですが、もはや「時すでに遅し」となってしまうかもしれません。

今こそ、日本の自動車メーカーは時代の変化を正しく読み取り、本気でEVへの転換を進めるべき時ではないでしょうかね。

2025年02月25日

ウーブン・シティの未来

富士山噴火とウーブン・シティの未来はいったいどうなると貴方は思いますか?

「未来都市が誕生!」と世間では盛り上がっていますが、その場所が火山のふもとであることを忘れてはいけません。静岡県裾野市に建設中の「Toyota Woven City(ウーブン・シティ)」は、富士山が噴火した際にどうなるのでしょうか?

富士山噴火のリスクとは?

富士山の噴火は決して過去の話ではなく、今後も起こる可能性があります。過去の記録によると、1300℃を超える溶岩流が流れ出し、家や森を焼き尽くす。火山灰が広範囲に降り積もることで、交通や生活に大きな影響を与える。

噴火のピークは約2カ月続くことがある。溶岩が冷えきるのに数十年かかることもあり、その間も高温状態が続く。このような環境で、人が安全に暮らせる都市は本当に実現できるのでしょうか?

ウーブン・シティに求められる対策

現在の都市計画に、富士山噴火のリスクがどこまで考慮されているかが重要です。例えば、

@ 溶岩や火山灰への対策

シェルター型の都市構造を採用し、高温の溶岩流や火山灰から建物を守る。耐火・耐熱性に優れた建材を使い、施設が長期間耐えられるようにする。自動清掃システムを導入し、火山灰を素早く除去する。

A 避難計画の整備

リアルタイム災害モニタリングを行い、火山の兆候を早期に察知。**自動運転車(e-Palette)**を避難用の輸送手段として活用(トラフィックロック問題はどうするのでしょうかね?)。地下避難施設の確保(深さ10〜30m以上)と、3カ月以上の食料・水の備蓄を整える。どうもそのような施設が有るとの紹介は無さそうですね!

B エネルギーと生活環境

太陽光発電だけでなく、地熱発電や水素エネルギーを活用し、火山灰による発電妨害に備える。高性能な空気清浄システムを備えたスマートホームを開発。地下に安全な生活空間を確保し、長期間暮らせる環境を整える。1300℃の熱風(空気)問題はどうするのでしょうかね?

最大の課題:「長期間の避難は可能か?」

ウーブン・シティの計画には、2000人が暮らす都市としての未来像が描かれています。しかし、1300℃の溶岩流に囲まれたとき、安全に避難できる施設は本当に存在するのでしょうか?

仮に地下へ避難するとしても、推定20〜30m以上の深さが必要でないと、熱の影響を避けられない。3カ月以上分の食料・水の備蓄が必須。外部とつながる安全な移動手段が必要(地上が火山灰に覆われる可能性が高いため)。こうした問題に対する決定的な解決策は、現在の計画には見当たりません。

唯一の解決策は地下トンネル?

この状況を打破できる可能性があるのは、イーロン・マスク率いるボーリングカンパニーの技術です。すでにラスベガスではEVが走行可能な地下トンネルが実用化されている。同じ技術を応用し、安全な場所まで直結する避難トンネルを構築する。これが実現すれば、火山灰や高温の溶岩に阻まれることなく、数千人規模の避難が可能になるかもしれません。

ウーブン・シティは、未来のスマートシティとして期待されています。しかし、富士山の噴火という厳しい現実を考えたとき、

★本当に安全な都市なのか?
★2000人が長期間生存できる対策はあるのか?
★地下避難施設や避難ルートは万全なのか?

といった課題をクリアしなければ、「実験都市」の域を出られません。富士山のふもとで、1300℃の溶岩流や大量の火山灰に耐えながら生き抜く都市を作るには、従来のスマートシティの枠を超えた「究極の防災都市モデル」が必要です。

この壮大な実験が成功するのか、それとも無謀な挑戦に終わるのか??。ウーブン・シティの未来は、今後の富士山噴火の結果にかかっています。貴方はどう思いますか?1300℃の溶岩流のド真ん中で暮らしたいと思いますか???

ICE車終焉開始の年となる2025年〜移行期間5年間?

2025年3月、BYDは新世代のLFPブレードバッテリーを搭載し、高度な運転支援システム(ADAS)を製造する全モデルに標準装備した電気自動車(BEV)を発売します。同じくメルセデス・ベンツも現在の2倍の性能を誇る新型バッテリーを採用した車両の発売を予告しており、2025年は多くの人が内燃機関車(ICE車)の価値が相対的に著しく低下していることを実感する年となるでしょう。

例えば、高性能スポーツカーの代表としてポルシェ911カレラSクーペは2,203万円(快適に乗るためには約300万円のオプションが必要で、合計2,503万円)で販売されています。この車のトランスミッションは従来通りの8速PDKを介して後輪を駆動し、0-100km/h加速は3.3秒、最高速度は308km/h、保証期間は3年です。

一方、テスラModel 3パフォーマンスは725万9,000円で購入可能です。こちらは460馬力のドライブユニットを搭載し、0-100km/h加速は3.1秒、最高速度は261km/hとなっています。保証内容も充実しており、基本車両保証は4年または8万km、バッテリー&ドライブユニットの保証は8年または19万2,000kmとなっています。

この2台を比較すると、ほぼ同等の性能を持ちながら価格には大きな差があり、ICE車と電気自動車のコストパフォーマンスの違いが明確に現れています。さらに、中国の新興メーカーが製造する同等のBEVは、テスラの約3分の2の価格で購入できるため、コストパフォーマンスの面ではさらに優れています。

この価格差を分かりやすく整理すると、

高性能車の場合:ICE車=10、テスラ=3、中国BEV=2

普通性能車の場合:ICE車=4、テスラ=3、中国BEV=2

普及帯の低価格車はICE車=3:多くのBEV=4:中国車BEV2・・のコスパ比率・・間もなくこれも逆転する。

数値が大きいほどコストパフォーマンスが劣ることを考えると、ICE車はかなり割高であることが分かります。

ICE車の魅力の一つにエンジンサウンドがありますが、ポルシェのエンジン音はフェラーリのように官能的で心地よいものではなく、多くのICE車のエンジン音は単なる騒音にすぎません。

また、加速性能・ブレーキ性能・コーナリング性能においても、すでにテスラはポルシェを上回っており、さらに中国製BEVがテスラを凌駕しつつあるのが現状です。安全性に関しても、テスラが圧倒的に優れており、次に中国メーカー、欧州の従来メーカーと続き、最も危険なのは日本製のICE車とされています。

この安全性の評価は、私が長年にわたり膨大な事故写真を分析した結果、明らかになったものです。現在の衝突テストは時速35〜50km/hで行われていますが、実際の事故ではその3〜4倍(衝突エネルギーは16倍)の速度で起こることが多く、この事実を知らない自動車ユーザーがほとんどです。

ブランド価値の高いポルシェは通常、値引き販売を行いませんが、中国市場では販売が伸び悩んでいるため、例外的に300万〜500万円の大幅な値引きを行っています。同様に、欧州や日本の従来メーカーも大幅な値引き(定価の4割前後)を実施しており、従来のICE車の販売戦略が限界に来ていることが伺えます。

時代はハードウェア中心からソフトウェア中心へと移行しています。テスラや中国の新興メーカーによるBEVは、2025年から急速にAI自動運転技術を進化させ、年末にはハンズフリー・アイズフリーの自動運転(レベル3〜4)が実現すると考えられています。さらに2027年頃にはレベル4〜5に進化することが確実視されており、これは120年前の馬車から自動車への変革と同じような大きな転換点になるでしょう。

また、AI技術は車両だけでなく、住宅にも組み込まれていくことが予想されます。すでにアメリカでは「AI-テスラハウス」がZ世代に大人気となっており、今後は従来のブランド住宅から、個人に最適化されたAIオリジナルハウスへと移行する時代が到来するでしょう。

今まさに、すべてのモノや価値観が大きく変わろうとしています。時代の流れに逆らって成功した企業や国家は歴史上存在しません。「真の学び」とは、時代の変化を正しく捉え、それに適応することに他なりません。

あなたも、この避けられない変化を自覚し、新たな時代への準備を始めてみませんか?これからの未来に向けた「本当に価値ある学び」を得ることが、最も重要なことなのです。

「日本の世の中の常識=時代遅れ=未来の為には間違いの価値観」と云う事になります。家を買う場合にも当然この悲しき事実は当てはまります。しっかり価値ある「真なる学び」が不可欠ですよ。そのために参考になる弊社の漫画で学べる下記サイトをご活用くださいね!

https://www.sunhousing.com/comic/

2025年02月24日

The Dreadful Village Society’s Evil Termite Bureaucracy is Destroying the Future!

Strangely enough, both Japanese politicians and high-ranking bureaucrats seem to have a deep fondness for taxi companies (which employ about 240,000 people in Japan, accounting for only 0.35% of the country’s workforce). Even when ride-sharing services like Uber were introduced, they were only allowed for taxi companies, leading to a complete failure! Now, Japan’s robotaxi trials are also being conducted exclusively by a taxi company—Nihon Kotsu.

Japan’s robotaxi initiative is primarily aimed at addressing driver shortages in taxi companies, cutting labor costs, and reducing the already minimal number of fatal "roadside lying-down accidents" (only 13 per year, which accounts for 0.48% of all 2,663 traffic fatalities).

Japanese politicians and high-ranking bureaucrats fail to grasp that AI-powered robotaxis represent a major issue that could determine the nation's fate. There’s a strong possibility that they don’t consider the interests of the people at all. Their outdated minds are completely out of touch! Let’s analyze this situation based on data from today's Nikkei newspaper.

Driverless Taxis to Hit the Streets of Tokyo!
Nihon Kotsu and the company behind the taxi-hailing app GO have partnered with U.S. company Waymo to introduce 25 self-driving taxis. The trials will take place in seven central wards of Tokyo.

The planned rollout involves:

Collecting geographic data through human-driven taxis.
Transitioning to system-driven taxis with a driver still in the seat.
Offering ride services with a human assistant on board.
Ultimately, achieving full driverless operation.
This entire process is expected to take three years—whew!

According to the article, "If the technology advances, we might see robotaxis on Tokyo’s streets by 2028."

The main motivations for introducing robotaxis in Japan include alleviating taxi shortages and reducing labor costs (which account for 70% of taxi operating expenses). However, Nihon Kotsu’s Kawabe emphasizes that "safety improvements" are the top priority.

In 2024, taxis were involved in 46 fatal accidents, with about 30% (13 cases) caused by taxis running over drunk individuals lying on the road. The hope is that robotaxis will eliminate these types of accidents.

A Swiss Re insurance company study found that Waymo’s self-driving vehicles resulted in 88% fewer property damage accidents and 92% fewer injury accidents compared to human-driven cars. This data serves as strong evidence of robotaxis' safety potential.

The Three Barriers to Self-Driving Technology Adoption
Technological Barriers

While autonomous vehicles can already drive safely in most conditions, Waymo’s robotaxis still require improvement in areas like responding to emergency vehicles and navigating intersections without traffic signals.
Economic Barriers

Developing self-driving technology requires massive investments. Waymo has already spent over 1.5 trillion yen ($10 billion) on development. GM even halted its autonomous driving plans due to poor cost-effectiveness. The challenge now is how much costs can be reduced through mass production.
Social Acceptance Barriers

A Nomura Research Institute survey found that few people are eager to use autonomous vehicles. However, increased exposure to the technology could help more people feel comfortable with it over time.
How Japan’s Future Compares to Global Robotaxi Leaders
Waymo’s robotaxis currently cost about 100 million yen ($666,666) per unit, and cost reductions through mass production will be crucial.

Nihon Kotsu has stated that achieving fully autonomous taxis in Tokyo is a "trial-and-error challenge," but they hope to make it work within three years (by 2028). Expanding to regional cities like Toyohashi will likely take another three years (around 2031).

Waymo launched its robotaxi service in Phoenix, Arizona, in 2020, meaning Japan is already five years behind. This year, Japan is only starting trials with a mere 25 vehicles in a very limited area. Japan’s approach fails to recognize that AI-powered robotaxis depend on massive amounts of data. Even if everything goes as planned, Tokyo will be eight years behind the U.S. and nine years behind China.

Additionally, Japanese car manufacturers have virtually no AI development capabilities. There are concerns that Japan may become entirely dependent on foreign technology once again. While some hope that Toyota and other domestic automakers will step up, there’s little sign of enthusiasm from them.

Robotaxis in Japan are still far from becoming mainstream. However, they are gradually making progress, and a future where robotaxis blend seamlessly into Tokyo’s streets might eventually arrive—once technology, cost, and societal acceptance align.

Comparing Japan with Global Robotaxi Leaders
Tesla plans to begin robotaxi trials in 2025 using FSD Version 14 on current Model Y vehicles. By 2026-2027, they aim to launch a fully autonomous, steering wheel- and pedal-free "CyberCab" for $30,000, with mass production lowering the price to around $25,000 (3.75 million yen).
Tesla’s current FSD 13.2.7 already has an accident rate ten times lower than human drivers and is reportedly five times safer than Waymo.
China started commercial robotaxi operations in 2019. Initially, a safety driver was required, but in April 2022, Beijing became the first city to allow fully driverless robotaxis.
Chinese automakers like BYD, Huawei, and Xiaomi are quickly catching up to Tesla, trailing only six months behind in self-driving technology.
Public Attitudes Toward Robotaxis (Nomura Research Institute Survey)

Country  Willing to Use Unwilling to Use Unaware/Uninterested

Japan       23%     45%        32%
USA        32%     29%        39%
Germany      30%     27%        43%
China       79%     11%        10%
Indonesia     78%      5%        17%
Thailand      73%     15%         8%

This November 2023 survey shows that emerging markets (China, Indonesia, Thailand) are far more accepting of robotaxis, while advanced economies (Japan, the U.S., Germany) are more cautious. Japan, in particular, has the highest percentage (45%) of people unwilling to use robotaxis, with only 23% expressing interest—a striking contrast.

Tesla and China’s emerging automakers are investing trillions of yen annually to advance robotaxi technology, while Japan's investment is estimated to be only in the hundreds of millions to tens of billions—a 10,000x difference! If Japan's politicians, bureaucrats, and auto executives think they can compete under these conditions, they are completely delusional.

This makes me seriously worry about Japan’s future as a nation.

同じ失敗を同じ原因で繰り返す人を貴方はなんと呼ぶ

日産とホンダの統合破談――未来への課題・・これはやがて日本のオールドエコノミー全体の問題に発展する可能性が高いと心配される事ですね!

2025年2月21日時点で、ホンダの時価総額は約7兆9200億円、日産の時価総額は約1兆7039億円でホンダの時価総額は日産の約4.65倍となります。

日産自動車

取締役および執行役の合計:17名
報酬総額:約27億7,600万円・・・ここ数年、業績最悪なのに経営者の報酬ダケは高いまま
販売台数:334万8,687台
連結売上高:12兆6,857億円
従業員数:13万3,580人(2024年9月末時点)
最終損益:▼800億円の赤字

ホンダ

取締役および執行役の合計:14名
報酬総額:約16億9,500万円
販売台数:380万7,311台
連結売上高:20兆4,288億円
従業員数:19万4,993人(2024年3月末時点)
最終損益:1兆4,200億円の黒字(特に二輪部門の貢献が大きい)

統合破談に至った経緯

A. 日産名の無い新社名を巡る対立・・落ちぶれ企業でもプライドだけは高い。

B. 統合の主導権争い・・社長も取締役の過半もホンダと云う条件に日産が反発

統合の計画では、持ち株会社を設立し、社長はホンダが指名する取締役の中から選出される予定だった。取締役の過半数もホンダが占める計画であり、ホンダ主導の形に。これに対し、日産側の不満が高まった。

C,全く不十分な日産リストラ、日産が13万人の従業員のうち3分の1(約4万人・日産の計画では9000人と1/4以下)を削減する必要があるとの試算を提示。さらに、最近の日産の業績低下のペースを考慮すると、5万6,000人の削減が必要とも指摘される。この衝撃的な数字に、日産内部で危機感が高まった。

D. 統合比率を巡る対立、ホンダと日産の時価総額比率は「5対1」。ホンダはこの比率を基に統合比率を決定しようとしたが、日産側は「ホンダに有利すぎる条件だ」と反発。日産の内田社長は「対等な関係」を強調したが、ホンダ側は「対等とは一度も言っていない」と明言。この意識のズレが、両社の関係をさらに悪化させた。

日本の未来と日産の課題

日本が世界の変化に付いていけない大問題を先送りし続けると、いつか耐えきれないほどの痛みを伴う変化(壊滅的な被害)が訪れるのは避けられない。今回の統合破談は、日本企業の「決断力の欠如」と「問題解決の先送り」が引き起こした結果とも言える。

これから日産はどうするのか?
これから日本はどうするのか?
そして、私たち日本人はどうすべきなのか?

この問いに向き合い強烈な痛みを覚悟した答えを出すことが、未来を変える第一歩となるだろう。

高性能だから学ばなくて良いと云う事は無さそうですね!

今の住宅は昔の住宅に比べて断熱性能が推定5倍以上になっています。暖かい家は人生最大の投資と言えるでしょう。・・既存住宅でも断熱性強化はとても大事ですね!

寒い家が健康に与える影響と断熱リフォームのメリット

冬の寒さは不快なだけでなく、健康にも影響を与えます。国土交通省の調査では、室温が18℃未満の家では心電図異常が1.8倍、12℃未満では2.2倍に増加することが判明。また、総コレステロール値の異常や入浴事故のリスクも高まります。

WHOは室温18℃以上を推奨していますが、日本では1980年以前の住宅に断熱性能が低い家が多く、健康リスクが高まります。調査によると、断熱性能の高い住宅に住むと、気管支喘息やアレルギー症状の改善が期待でき、30年間で医療費や冷暖房費が戸建てで約103万円、集合住宅で約52万円削減可能とされています。

政府は「先進的窓リノベ事業」を通じ、断熱リフォームに費用の1/2(最大200万円)を補助。窓やドアの交換により、室内の熱流出を防ぎ、暖かさを維持できます。申請期間は2025年3月下旬から12月31日までですが、予算がなくなり次第終了するため、早めの申請がおすすめです。

健康と経済面でのメリットを考えれば、家の断熱化は大きな価値があります。補助金を活用し、快適で安心な住環境を整えましょう。

ここで注意点が有ります。断熱性能を高めた家で暮らす最大の注意点は、空気環境をどう適正に保つかです。高気密高断熱住宅ではCo2濃度と湿度を適正に保つ必要があります。Co2濃度が高いと脳にダメージを与えます。もちろん、睡眠にも良くありません。さらに壁体内結露(カビや木材腐敗の原因)が古い住宅では簡単に起きてしまいますから・・湿度管理はとても大事です。是非結露曲線を理解してくださいね。以下ガラス屋さんの参考サイトです。

https://ymd-glass.com/product-introduction/dannetu-keturo/mado/keturo-ondo

すでに最新の断熱性のある住宅を確保した今どきの世代では、私はもう大丈夫と思うかも知れませんが、ここに落とし穴が有ります。それは古い家で暮らす親御さんの住宅の断熱性が十分あるか?です。たとえ離れて暮らしていても親御さんがヒートショックで倒れて、半身不随等で生き残ったら貴方の生活は激変(激悪化)する事を忘れてはなりません。

まさに「環境が全てを定義する」のですね。自分や自分の大切な人は・・最適環境に身を置く事がとても大事になります。家を作る事、家で暮らす事は・・多くを学ぶ必要が有ると云う事ですね。是非弊社のサイトを深堀して「真なる学び」を獲得してくださいね。

2025年02月23日

正しい価値観を獲得しよう・・・足るを知る・・・

私には、どうしても心がざわついてしまう光景があります。そのひとつが、夕暮れ時に延々と続く車の赤いテールランプの列です。特に、私が暮らす愛知県豊橋市でも、夕方になると渋滞が発生し、赤いランプの群れが道路を全部真っ赤に埋め尽くします。この光景を見るたびに、まるで人間に対する赤信号に見えてしまいます。人間社会のあり方について考えずにはいられません。

もうひとつ、胸が締め付けられるのが、テレビなどで放送される東京の空撮映像です。巨大な都市が広がるその景色には、ほとんど緑が見当たりません。まるでコンクリートの廃墟に埋もれた「生命のない街」のように見えてしまうのです。人間が健康に生きるためには、心と体のバランスが不可欠ですが、こうした環境では心が疲弊し、豊かさとは何かを見失ってしまうのではないかと感じます。

近年の自動車技術の進歩も、必ずしも私たちの暮らしを豊かにしているとは言い切れません。スポーツドライビングを楽しめる場所はほぼなく、高性能な車の力を発揮する機会は殆どありません。実際、公道でその性能を試すことは99.999%違法行為となってしまいます。合法的に楽しむには高額な費用をかけてサーキットを利用しぐるぐる回るしか有りません、これってネズミの回し車と同じですね!

さらに、現在の自動車はOTA(Over-the-Air)技術によって走行状態がリアルタイムで把握できる時代です。もし本気で速度超過などの違反を取り締まるとしたら、それは容易に実現できるでしょう。その場合、一般道を走る車には100馬力もあれば十分すぎるかもしれません。それにもかかわらず、2000馬力を超える超高性能な車が登場し、社会全体がそのパワーを競い合う商業主義的風潮には、疑問を抱かざるを得ません。

一方で、世界の中で日本人の幸福度が低迷していることも見過ごせない問題です。国連の「世界幸福度報告(World Happiness Report)」によると、2024年の日本の幸福度ランキングは143カ国中51位。さらに、ある調査では日本人の幸福度は世界ワースト3、子どもの幸福度はワースト2という結果も出ています。「人並みであることが幸せ」とされる文化が、かえって私たちを幸せから遠ざけているのかもしれません。

余裕の無い日本人、その結果自分の事ダケで精いっぱいで他者を思いやる余裕など生まれないのでしょう。次なる調査はチャリティーズ・エイド・ファウンデーションの世界人助け指数の「この1か月間に寄付したか」など3項目の質問で市場調査会社が調査し、日本は2022年調査では142か国中139位、最下位に近い事が証明しています。

気候変動が加速し、「地球沸騰化」とも言われる時代に突入した今、私たちの暮らし方を見直す必要があります。内燃機関(ICE)を持つ車の時代は確実に終わりを迎えています。そして、BEV(電気自動車)を含め、個人所有の車を減らし、交通手段をグリーンインフラとして効率化することが求められています。そうしなければ、地球環境の悪化はさらに進み、私たちの未来が失われるのは明らかです。

世界一ストレスフルで過酷な精神状態、経済状態も悪化の一途、借金も爆増・・さらに環境悪化のコスト増の追い打ち!

金を追い求める商業主義の過剰な欲望が、かえって私たちの暮らしを苦しめてしまっているのではないでしょうか。本当の豊かさとは何か、今こそ一人ひとりが考える時なのかもしれません。

まさに・・・足るを知る・・・この事が一番大事な生き方なのでしょう。家も「足るを知る」的な家創りが貴方の人生を本当の幸せに導いてくれると私は感じています。

2025年02月22日

拝金主義の昭和の妖怪

フジテレビの騒動が浮き彫りにする脱法しても視聴率(お金)と云う企業風土の課題

A. フジテレビの大問題点

「日枝チルドレン」が長年トップに着き実務。未だ日枝氏が支配。日枝氏は長年、自民党の大物政治家と親交を持ち、権力者の子弟を縁故入社させてテレビ業界をはじめとする財界で大きな影響力を持つ。

性加害疑惑の対応2023年6月、中居正広氏(52)の自宅での飲み会に参加した女性社員が性被害を訴えた。フジテレビは彼への聞き取りを行わず、問題を隠蔽。その後、経営陣に報告されたものの「当事者同士の問題」として処理され、組織ぐるみの隠蔽との批判が強まっている。

対応の不公平さ2023年末、松本人志氏(61)の性加害疑惑が報じられた際も中居問題を知りながら中居氏を隠蔽継続出演させた。

B. 企業体質と人権問題

被害女性の苦難被害を訴えた女性社員は体調を崩して入院、フジテレビとしては放置。フジテレビの対応には人権意識の希薄さが見られた。

「女性アナ上納接待」女性アナウンサーが「接待要員」として扱われていたとの証言もあり、接待文化(企業風土)の問題が浮き彫りとなった。

C. 港社長の責任と日枝氏の影響

10時間半の会見でも疑惑は晴れず2024年1月17日、港社長は「女性のプライバシー保護」を理由に説明したが、実際は隠蔽ではないかとの批判が強まった。結果として、75社以上のスポンサーが撤退する事態となった。

日枝氏は長期支配をもくろみ頻繁な社長交代を通じて影響力を保ち続けた。彼の方針のもと「女性アナウンサーのタレント化」が進み、接待文化が根付いた。

D. 今後の課題

フジテレビの企業風土を改め、日枝氏の影響を排除し、組織の権力構造を刷新することが不可欠である。

マスコミ全体の信頼回復この問題はフジテレビに留まらず、マスコミ業界全体に影響を与える。2014年の朝日新聞の問題と同様、視聴率至上主義の弊害を見直し、報道機関としての責任を果たす必要がある。

E. 終わりに

フジテレビの問題は単なる不祥事ではなく、日本の「視聴率第一=お金第一」の日本のマスコミ全体の信頼に関わる課題である。視聴者は、マスゴミの仕掛けに唯々諾々と従うのではなく、私も貴方もクレバーな思考と正しい判断が求められている。

長期ローンをされる方は「真なる学び」が不可欠

自宅を買おうとする人は・・親ガチャ当たり以外の殆どの人は住宅ローンを組みます様ね!、このローン、重篤な病気になったら返済できますでしょうかね?家を買おうとする人は住宅の知識を獲得する事は勿論の事ですが・・健康知識の習得も不可欠ですね、貴方もそう思いませんか!

あなたはガンにかかる可能性と日本の医療の大問題を知っていますか?私たちは誰もが「ガン」にかかる可能性を抱えています。特に最近ローン世代の人のガンはとても増えています。データによると、生涯でガンにかかる確率は、男性で 65%(3人に2人)、女性で 50%(2人に1人) にも及びます。この数字を聞いて、あなたはどう思いますか?

もし40代や50代でガンになったらどうなるのでしょう?働き盛りの年代での罹患は、家族や仕事に大きな影響を及ぼします。さらに、子どもが小児がんや配偶者が若年性ガンになると、その苦しみはさらに深刻です。ガンは日本では特に60代以降に増えますが、人生の終盤が「最悪の時期」になってしまうケースも多いのです。

日本の医療は誰のため?現在、日本には約 35万人 の医師がいますが、抗がん剤治療の専門医はわずか 1,758人(約200人に1人) に過ぎません。大半の医師は、抗がん剤の専門知識が不十分なまま治療に当たっている現実があります。

さらに、日本の医療ガイドラインは「迅速承認制度」という仕組みを利用して、一部の効果が疑わしい抗がん剤を患者に使用しています。アメリカでは効果なしとされて市場から撤退した抗がん剤が、日本では保険適用され続けている例があるのです。例えば、抗がん剤「テセントリク」はアメリカでは承認撤回されたものの、日本では長期間推奨されています。驚くべきことに、その期間は最長 11.5年 にも及びます。

なぜこんな状況が続くの?アメリカでは迅速承認された薬が効果なしと判明した場合、FDA(食品医薬品局)が市場から撤回します。しかし、日本にはそのような撤退の仕組みがありません。その結果、効果が疑わしい抗がん剤が長期間使用され、患者は強い副作用に苦しむことになります。

私たちにできることは?この現状を変えるには、まず私たち自身が問題を知り、学び、医療リテラシーを高め考えることが必要です。例えば、医療現場でどのような治療が行われているのか、医師に質問したり、自分でも情報を調べることが重要です。また、「抗がん剤が本当に必要か?」を医師に尋ねてみるのも一つの方法です。

あなたはどう思いますか?この現状を知って、何を感じましたか?医者は厚生労働省の作成したマニュアル通りの治療しかしません。1人、1人の患者の事を真剣に考える医者など基本日本には存在しないのです。大切な自分や家族の命を守るために、私たちにできることを一緒に考えてみませんか?

弊社では家を買うと考えている方への「真なる学び」として健康の為の学びもしっかりと受けて頂いています。ネットの学びでは確実に不十分ですからね・・そもそもネットの医療情報は医者側からの情報が殆どですから、確実に利益相反関係となっていますので、本当に役立つ(病気にならないための知恵)情報など無いのですね。

まずは、弊社が「真なる学び」と呼ぶ価値ある学びをとても大事にする企業で有る事を下記サイトよりご理解下さいね。

https://www.sunhousing.com/comic/

2025年02月21日

時代の進化が生み出すストレス

こんにちは、お元気ですか!今朝の気温はマイナス2度でした。今の今!時代の流れはどんどん速くなり、進化や変化が良い面と悪い面をどちらも極端に押し広げています。

私は「良いものを大切に長く使う」という価値観を持ち、ずっとそれを大事にして生きてきました。妻はそれ以上にその考えを大切にしていて、おじいちゃんやおばあちゃんが残した古いものをとても大事に使っています。決して「アンティークを買う」というわけではなく、家にあるものを丁寧に手入れしながら使い続けることに価値を感じているのです。

しかし、今の社会では、こうした価値観だけで生きていくことが難しくなってきていると感じます。進化や変化に対応するために、日々の生活の中で大きなストレスが生まれるようになりました。そのストレスが積み重なり、「良いものを長く使う」という考えを貫くことが、時に難しくなってしまうのです。

そんな中、社員から「社長、もう我慢せずに買い替えたら?」と言われる出来事がありました。私は9年前に購入した50インチのテレビを使っていました。当時としては問題のない性能でしたが、最近ではAmazonプライムやNetflixなどのストリーミングサービスを利用する際に、使えるには使えるのですが不便(ストレス)を感じることが増えていました。

全く使用するダケなら問題無く使えるテレビを壊れていないのに手放すのは地球温暖化に悪いと心苦しかったのですが、ついに新しいテレビを購入しました。でも、ただテレビを買い替えただけでは終わらなかったのです。

今から30年前、私は将来36インチのブラウン管テレビを設置することを見越して、当時の給料2か月分をかけてフルオーダーでテレビラックを作りました。しかし、今回のテレビはそのラックに収まらず、結局ラックの大改造が必要になってしまいました。ラック事買い替えれば良いのですがラックは既製品では私を満足させるレベルの(良い)モノは無いのですね!さらに安直な廃棄は私の哲学とも反します。

ちなみに、当時のブラウン管テレビは驚くほど大きく、重いものでした。

最大サイズのブラウン管テレビ(1990年代)

ソニー KV-40XBR700(40インチ):1999年発売、約70万円、重量137kg(重く大きすぎて設置を断念)

パナソニック TH-36D30(36インチ):1990年代発売、約50万円、重量90kg

新しいテレビを設置したことで、確かにストレスは減りました。しかし、意外にも満足度は下がってしまったのです。新しいテレビは技術が進んでいる分、価格も手頃になっていますが、上質感に乏しく!そのぶん内部の部品がチープに感じられました。

「良いものを長く使いたい」という私の価値観に反してしまい、逆に新たなストレスを感じるように。そこで、私はテレビの改造を始めることにしました。しかし、その改造に必要な部品代が、テレビ本体の価格をすでに超えてしまっています。

妻には「そんなことするなら、先にデロンギの全自動コーヒーメーカーを買ってよ!」と呆れられてしまいました。

今の日本の大企業の製品は、コスト削減のために中国や韓国、ベトナムなどの部品を使い、海外で組み立てられることがほとんどです。ブランドダケが日本製?商業主義のもと、利益を優先した設計がされているため、内部の部品は年々チープになっています。そのため、最近の製品は昔に比べて壊れやすいのです。

この現実をデータをもとに妻に説明すると、ようやく納得してくれました。そして今、世界に一台しかない「特別なテレビ」が我が家に誕生しようとしています。

「こだわり抜いてとことん良いものを作ること」。その哲学は、私自身にとっても、お客様に対しても、変わることはありません。時代が変わっても、この性分はきっと治らないでしょう。おそらく、私は今の時代において異端児なのかもしれません。それでも、自分の信じる道をこれからも歩んでいきたいと思います。

貴方はどんな価値観で、どんな生き方(哲学)で生きていきたいですか?

2025年02月20日

A Return to 1970s Economic Levels?

In the U.S., Trump is barking loudly about tariffs! Tariffs! According to a table from the social security database investigated by DOGE (the Department of Government Efficiency), which aims to cut wasteful government spending, the U.S. has around 20 million people aged 100 or older (approximately 6% of the population—compared to just 0.07% in longevity-leading Japan), and pensions and other benefits are still being paid out. It seems that bureaucrats, no matter the country, are a species that comfortably engage in deception—turning a blind eye, a deaf ear, and keeping their mouths shut.

Japanese bureaucrats, too, seem to only think about the interests of their own insular communities. That’s why we need to take a serious look at Japan’s dire economic situation (which, by the way, is the source of your salary). Thinking about this issue means thinking about your future.

Aren’t you worried about Japan’s future? If so, why not take a moment to consider the current state of Japan’s economy? In fact, since 2021, Japan’s per capita GDP—a key measure of national wealth—has fallen below the average of the 38 countries in the OECD (Organization for Economic Cooperation and Development). Not only that, but Japanese wages have also dropped to the lowest among major OECD countries. When you see this situation, you might start wondering, “Can Japan really still be called a developed country?” The reality is that our politicians can no longer afford to recklessly throw around borrowed money.

A Return to 1970s Economic Levels?
Shockingly, Japan’s per capita GDP has now fallen back to levels seen in the 1970s. The gap with the U.S. is about 2.4 times, the same ratio as in 1971. While other countries have grown wealthier, Japan has remained stagnant.

The Reality Revealed by Comparisons with Neighboring Countries
South Korea has already surpassed Japan, and Taiwan is quickly catching up. South Korea, which had a per capita GDP of less than 10% of the OECD average in the 1960s, has since made enormous strides and now surpasses Japan. According to global economic research institutions, Japan is expected to continue stagnating while South Korea and Taiwan grow further, widening the gap. Seeing this, I couldn’t help but feel a surge of frustration—“What are we doing?!”

From Peak to Decline
Japan’s per capita GDP peaked in the mid-1990s, at around twice the OECD average. However, it has gradually declined since then. The trend follows a mountain-like curve, rising to a peak in 1995 before descending. If things continue this way, Japan’s per capita GDP could fall to less than half of the OECD average by 2030.

The Impact of a Weak Yen
A major factor behind this decline is the weak yen. When calculated based on market exchange rates, the depreciation of the yen has contributed significantly to the drop in GDP. However, the situation is not solely due to a weaker yen—other factors, such as a strong dollar, have also played a role.

Learning from the Success of Other Countries
Meanwhile, the U.S. and South Korea have achieved remarkable growth. In the U.S., the IT revolution of the 1990s led to the rise of companies like GAFA (Google, Apple, Facebook, Amazon), fueling a V-shaped economic recovery. South Korea, too, has experienced astonishing growth.

For the Future of Japan
Japan is now at a critical crossroads. We must not mistake rising prices for economic growth but instead focus on real indicators of wealth, such as per capita GDP in dollar terms. Understanding our current situation accurately and crafting forward-looking policies are essential.

Let’s all acknowledge this reality, think about a better future, channel our frustrations into productive action, and take the right steps forward together.

2025年02月19日

幸せとは・・砂浜の砂で出来た家の様なモノですね!

貴方は私たちの社会がどこかおかしくなっている――そう感じることはありませんか?

最近の政治の動きを見ていると、誠実な人が報われず、真実がかき消され、思いやりが軽んじられてしまう場面が増えているように思えます。兵庫県知事選の結果を見ても、民主主義の根幹が揺らいでいることを実感せずにはいられません。なぜ、私たちの社会はこのような方向へ進んでしまったのでしょうか。

その背景には、私たちが「教養」や「抑制」という大切なものを少しずつ失ってきたことがあるのではないでしょうか。ここでいう「教養」とは、単なる知識の詰め込みではなく、物事を深く考え、異なる意見を受け入れながら自分なりの価値観を育む力のことです。歴史を振り返ると、中世ヨーロッパの大学では、教養とは神の摂理を理解するための手段とされ、また都市の発展とともに「どのように生きるべきか」を考える力としても重視されてきました。時代が変わっても、教養とは「自分なりの判断基準を持つこと」「論理だけでなく、情緒や言葉を大切にすること」など、人としての成長に不可欠な要素であることは変わりません。

しかし、現代社会では、この教養が育まれにくくなっています。それだけでなく、「抑制」の力も弱まりつつあります。かつては、社会の中で自然と育まれていた「他者を思いやる気持ち」や「感情をコントロールする力」が、今では軽視されがちです。例えば、SNSでは気軽に他人を攻撃し、一時的な爽快感を優先する風潮が広がっています。また、子どもたちの「辛抱する力」も低下していると指摘されています。10年前の研究では、小学校6年生の辛抱力が、かつての2年生と同程度まで落ち込んでいることが分かりました。昔は、地域の共同体や学校の教育を通じて、自然と忍耐や抑制の力が身についていましたが、今ではその仕組みが弱まっています。

さらに、社会全体が行き過ぎた商業主義、拝金主義の「顧客至上主義」に傾きすぎたことで、長期的な視点を持つことが難しくなっています。テレビやインターネットでは視聴率や注目を集めることが優先され、教育現場でも保護者の意見が過度に重視されることで、教師たちが本当に必要な指導をするのが難しくなっています。その結果、人々は目先の利益や快感に流されやすくなり、長期的な視野を持つことが難しくなっています。

SNSの普及によって、多くの人が「多数派の意見に従う」ことに安心感を覚えやすくなりました。そのため、自分の考えを持つよりも、流行に乗ることを優先しがちです。言葉の力が過剰に強調される一方で、本来持っていたはずの「言葉の重み」や「言葉を慎重に選ぶ姿勢」が失われつつあります。その結果、深い考えなしに感情的な言葉が飛び交い、人間関係や社会全体に悪影響を及ぼしているのです。

政治の世界もまた、大きく変わりつつあります。本来、政治は社会をより良くするためのものですが、最近では「破壊」に重点が置かれすぎているように感じます。政治家の発言が過激になり、改革の名のもとに「壊す」ことが目的化されてしまっているのです。問題は、それが一時的なカタルシス(過去に感じた恐怖や罪悪感など、心に閉じ込められている感情を解放し、精神状態を浄化すること)を生むかもしれませんが、長期的には社会の基盤を揺るがす結果になりかねないことです。

また、「身体性」と「教養教育」についても考える必要があります。人間は、体を動かし、五感を使うことで学びを深める生き物です。しかし、現代では子どもたちが自由に遊び、体を動かす時間が減少しているため、本来の学びの機会が失われています。その影響で、創造的な思考力が育まれにくくなり、感情のコントロールや社会性を学ぶ機会も減っています。

私たちの社会は、いつの間にか「創造」よりも「破壊」を選びやすい方向に進んでしまいました。長い時間をかけて築いてきたものを守り、より良い未来を創るには、「抑制」「共同体」「身体性」「長期的視点」「教養」を取り戻すことが必要です。

私たち一人ひとりが、ただ流されるのではなく、深く考え、周囲と協力し、未来を見据えた行動をとること。それが、より良い社会を築くための第一歩になるのではないでしょうか。

2025年02月18日

勝ち組でも激痛覚悟のアップデート、負け組日本はステイ

私たちが暮らす日本は、バブル崩壊から30年以上が経過した今もなお経済の停滞から抜け出せずにいます。その背景には、過去のバブル依存と、新しい時代に合った経済システムを模索する努力が足りなかったことがあると言われています。

敗戦により米国から民主主義を恵んでもらい、かつての高度成長期、日本は「右肩上がりの経済」という力強い成長モデルで多くの成功を収めました。しかし、1980年代のバブル期を経て、慢心と自信過剰が広がり、新たな経済モデルを構築するチャンスを失ってしまいました。その後の2000年代においても、規制緩和やコスト削減に頼りすぎ、輸出に依存した古いモデルを繰り返してきました。アベノミクスもまた円安や価格競争による短期的な成果に留まり、国富の減少という結果をもたらしました。

一方で、アメリカはITバブル崩壊後も停滞することなく、シリコンバレーを中心に新たなビジネスモデルや価値を次々に生み出しました。この違いは、時代に応じた柔軟な変化が日本に欠けていたことを物語っています。

私たちの社会全体にも課題があると言えるでしょう。「安定志向」や「変化を恐れる気持ち」が根強い日本では、現状を維持することが最善とされがちです。そのため、政治家や政策に対する積極的な関心が薄れ、結果として分断の村社会が構築され既得権益を守る人々が選ばれ続けてしまうのです。

例えば、若い世代の投票率が低く、社会の重要な変化に必要な声が届きにくい現状があります。また、情報源となるメディアが限られた視点を提供することで、私たちが革新的な選択肢に気づきにくい面もあります。そして、職場や地域の空気を読む文化が、異なる意見や大胆な改革を求める声を抑え込むこともあります。

こうした背景には、デフレーションや賃金の停滞、将来への不安など、私たち一人ひとりが抱える課題も影響しています。日々の生活に追われ、政治や経済の大きな問題に目を向ける余裕が持てない方も多いのではないでしょうか。

しかし、このままでは、私たちはさらに長い「停滞の時代」を迎えることになります。未来を切り開くためには、過去を振り返り、痛みを伴う改革を恐れずに進む必要があります。そして、私たち一人ひとりが政治や社会の動きにもっと関心を持ち、小さな行動からでも未来をより良くする力になれると信じています。

あの勝ち組アメリカでも政府予算の約30%(約300兆円)カットを今の今実行中なのですね!強烈な痛みを自ら実行している!その責任者のイーロンマスクは・・非効率で民間成長を規制でガンジガラメにる行政機関をAI等に置き換えて、優秀な人材を生産性の高い民間企業へ移動させる事が主目的なのです。

日本では古い村社会が肥大化してドンドン非効率になっているのとは真逆ですね!

貴方の人生でも商業主義汚染の非効率は有りませんか?激変時代の今!私たちの未来を形作るのは、今日の私たちの選択です。変化への一歩を、共に考えていきませんか?

2025年02月17日

格差社会、格差国世界、格差、格差が広がる!さぁ〜どうする?

日本の中国依存症の弊害がとてつもなく大きくなる2025年〜となりそうですね。日本の中国依存度はアメリカを超え世界一の約20%、しかし、中国の日本依存度は下がり続けて今は約5%しか無いのですよ。

今後さらにその過酷さ(中国の言う事を聞かないと生きていけない日本経済)は増します。AIは今後あらゆるものに実装されます。オープンAIはAIを使う言語対話型の独自のスマホディバイスを創ると発表!・・まさに超天才のウエアブル秘書が実装される時代となりそうですね。

ディープシークの激安AIは、激安ダケに焦点が当たるが実はオープンソースで有る事がとてつもない大変化をもたらします。

中国で人工知能(AI)スタートアップが続々と登場している。低コストで高性能な生成AIを発表したDeepSeek(ディープシーク)を筆頭に、月之暗面(Moonshot AI)なども力を付けています。ネット大手の資金や学術機関の人材が「中華AI」の成長を支え、米企業が中心だった性能競争は新たな局面を迎えています。

ディープシークを筆頭に、「中華AI」が力を付けている=ロイター
2025年1月20日夜、ディープシークが最新の生成AIの大規模言語モデル(LLM)「R1」を公開したわずか約2時間後。もう1つの中国製LLMが公開され、世界のAIエンジニアの間で話題となった。Moonshot AIが開発した「Kimi k1.5」です。

同社によると米アンソロピックの「Claude(クロード) 3.5 Sonnet」を超える推論能力を備え、米オープンAIが2024年9月に公開した新モデル「OpenAI o1(オーワン)」並みの性能を持つという。

評価額は5100億円
Moonshot AIの設立は23年で、創業者の楊植麟氏は中国の清華大学出身だ。米カーネギーメロン大学で博士号を取得し、北京で創業した。現地報道によると、米グーグルや中国の華為技術(ファーウェイ)の生成AIの開発に関わった技術者も参画するとの事です。

米調査会社CBインサイツによると、企業価値の評価額は1月時点で33億ドル(約5100億円)に達します。

中国で成長が見込まれる主なAIスタートアップ

企業 企業価値 出資している主な企業
月之暗面 (Moonshot AI) 33億ドル アリババ、テンセント、紅杉中国
智譜AI (Zhipu AI) 30億ドル アリババ、テンセント、紅杉中国
百川智能 (Baichuan AI) 28億ドル アリババ、テンセント、シャオミ
MiniMAX         25億ドル アリババ、テンセント、紅杉中国
零一万物 (01.AI) 10億ドル アリババ、創新工場

中国ではMoonshot AI以外にも、19年設立の「智譜AI(Zhipu AI)」や21年設立の「MiniMAX」、23年設立の「百川智能(Baichuan AI)」などが主なユニコーン(企業価値10億ドル以上の未上場企業)として知られ、AIモデルの開発を競います。

こうしたAIスタートアップを資金面で支えるのが、中国のネット関連などのIT(情報技術)大手だ。Moonshot AIは設立から1年でアリババ集団などから10億ドルを調達し、その後に騰訊控股(テンセント)からも出資を受けた。Zhipu AIやBaichuan AI、MiniMAXにもアリババとテンセントが出資します。

野村総合研究所の李智慧氏は「大手ITはスタートアップと連携し、その製品を取り入れることで技術競争の優位性を保てる」と狙いを説明する。「スタートアップにとっても資金面の支援のほか、大手ITのエコシステムに入ることで応用シーンの拡大や顧客へのアクセスが容易になる。双方にとってウィンウィンの関係といえる」(李氏)

学術機関が輩出
清華大や北京大学、中国科学院といったAI研究の学術機関が人材供給源となっていることもAIスタートアップの成長を後押します。

AIトップ論文著者数の上位機関(2024年)

順位 (20年の順位) 機関名 (国名) 採択論文の著者数
1 (1) グーグル (米) 2174
2 (8) 清華大学 (中) 1748
3 (2) スタンフォード大学 (米) 1081
4 (3) マサチューセッツ工科大学 (米) 1037
5 (7) カーネギーメロン大学 (米) 1015
6 (17) 北京大学 (中) 906
6 (89) 浙江大学 (中) 906
8 (5) マイクロソフト (米) 851
9 (40) 上海交通大学 (中) 810
10 (6) メタ (米) 782
... ... ...
64 (44) 理化学研究所 (日) 188
... ... ...
71 (50) 東京大学 (日) 171
(注)主要3学会の資料を基に、論文著者の延べ人数を所属機関別に集計した。所属が複数ある研究者もいます。

国別の合計(上位機関のみ)
アメリカ(米)

グーグル: 2174
スタンフォード大学: 1081
マサチューセッツ工科大学: 1037
カーネギーメロン大学: 1015
マイクロソフト: 851
メタ: 782
合計: 6939

中国(中)
清華大学: 1748
北京大学: 906
浙江大学: 906
上海交通大学: 810
合計: 4370

日本(日)
理化学研究所: 188
東京大学: 171
合計: 359

結論:
アメリカが最も多く、アメリカの合計は日本の約19.33倍、中国の合計は日本の約12.17倍となります。そして投資資金は日本の推定100倍、投資人材やデーターセンター等の投資は日本の推定100倍、つまり、日本の10〜20万倍と日本はとてつもない大差をつけられていることがわかりますね。

2023年の日本とアメリカのAI格差は3265倍・米優位だったが、怒涛の勢いのアメリカと中国!傍観者のぬるま湯日本!たった1年でその差は2023年比で59.2倍拡大した計算となります・・恐ろしい事でですね。

あらゆる製品にAIが組み込まれる。AIを他国より買うしかない!しかしその1つのAIメーカーを選べばAIに自社データー全てを渡す事を意味していて、さらに一方的な値上げや情報漏洩等の不都合が生じても乗り換えは実質不可能(日本メーカーにはAIの中身が全く理解不能)となり最初に導入したAIメーカーに全てを支配されるリスクが存在する。日本製品の市場支配力は急速に低下して価格の下振れ圧力は増す事は確実な事=日本は貧しくなると云う未来になるだろう。

日本経済新聞がAIのトップ3学会の採択論文を調査したところ、2024年の著者数ランキングで中国機関は上位100機関のうち31機関を占め、米国の37機関に次いで多かったのです。

中国は2017年に定めた「次世代AI発展計画」で2030年までに世界の主要な革新の中心になると掲げ、国家レベルで研究を後押ししてきた。その結果、清華大や北京大などが採択論文の著者数を3〜4倍に増やしました。

ディープシーク創業者の梁文鋒氏の出身校である浙江大学は、2020年に34人だった著者数が2024年には906人に急増。ランキングは89位から6位まで上昇しました。

同社の最新の生成AIモデル「R1」の論文に中心的に関わった研究者の多くも、ランキング上位の大学出身者が多い。清華大(2位)、北京大(6位)、中山大学(65位)、北京航空航天大学(90位)などで、いずれも「国家重点大学」として中国政府が予算の優先配分などで支援します。

中国では1998年に米マイクロソフトが北京市で研究所を設けたことをきっかけに、AI研究が本格化した。同社やグーグルに長く勤めた技術者の李開復(カイフー・リー)氏が研究会を積極的に開き、AI人材を輩出。スタートアップを生み出してきた。李氏自身も23年にAIスタートアップ「零一万物(01.AI)」を立ち上げています。

大手も自前のAIの開発を進める。アリババ傘下のアリババクラウドは1月29日、自社のLLM「通義千問(Qwen)」でディープシークの「V3」の性能を超えたとする最新版「2.5-Max」を発表した。テンセントや字節跳動(バイトダンス)、百度(バイドゥ)やファーウェイなどもAIの性能向上を急ぎます。

「ディープシーク・ショック」は中国が国家レベルで推し進めるAI戦略が結実しつつあることを示す。今後もスタートアップが増え性能競争に加わっていけば、AI分野での米国の優位性が揺らぐ恐れがあります。

日本の無能な政治屋と無能な官僚が・・日本をどん底に突き落とす事になるだろう。アメリカのオープンAIに莫大な投資すると云う孫正義氏の動きは気になりますが・・

2025年02月16日

Now is the time for fundamental reform, accepting the pain that comes with it.

The decline of Japan’s old economy companies is not just a problem of aging corporate executives. A major factor could be the rigidity of labor mobility caused by Japan’s outdated labor laws. There is no system to retrain and rehire workers into growing industries.

In Japan’s automotive industry, the total number of full-time employees at the eight major automakers is about 1.5 million, while the entire industry employs 5.58 million people. Of these, 4.08 million are subcontractors, meaning that subcontractors far outnumber direct employees. When including factory towns, related industries, and even families, the number of people affected by the automotive industry reaches an estimated 15 million.

The failed merger talks between Nissan and Honda have highlighted fundamental issues within Japan’s corporate structure. The tendency to postpone problems and avoid painful decisions has ultimately led to even greater chaos.

Comparison of Stock Prices and Business Performance
As of March 2024, the market capitalization ratio between Nissan and Honda was 5:1.

★ Nissan Motor
Total number of directors and executive officers: 17
Total executive compensation: Approximately 2.776 billion yen
Even directors responsible for Nissan’s prolonged poor performance continue to receive high salaries.
Vehicle sales: 3,348,687 units
Consolidated revenue: 12.6857 trillion yen
Number of employees: 133,580 (as of September 2024)
Despite a 40% decline in sales, the workforce remains unchanged.
Net loss: ▼80 billion yen
★ Honda
Total number of directors and executive officers: 14
Total executive compensation: Approximately 1.695 billion yen
Vehicle sales: 3,807,311 units
Consolidated revenue: 20.4288 trillion yen
Number of employees: 194,993 (as of March 2024)
Net profit: 1.42 trillion yen
Largely driven by strong performance in the motorcycle division.
This data clearly shows a significant disparity in management performance between Nissan and Honda.

Main Factors Behind the Failed Merger
A. Dispute Over the Company Name
Honda proposed "Honda Corporation" as the new company name. However, since "Nissan" was not included, Nissan strongly opposed the proposal, arguing that it would be perceived as a Honda acquisition. Honda maintained its stance that it was not a merger of equals.

B. Struggle for Control
Honda proposed establishing a holding company led by Honda, with the president selected from Honda and a board where Honda held the majority. This plan was met with strong dissatisfaction from Nissan.

Honda’s President, Toshihiro Mibe, took a firm stance, stating that Nissan’s restructuring was a prerequisite for the merger. Due to declining sales in the U.S. and Chinese markets, Nissan announced a 20% production capacity cut and a workforce reduction of 9,000 employees. However, Honda estimated that Nissan needed to cut nearly 40,000 jobs for a successful turnaround. A further analysis indicated that maintaining Nissan’s current scale would require 56,000 job cuts.

C. Dispute Over the Merger Ratio
According to estimates by the Nikkei newspaper, the market capitalization-based merger ratio was "5:1" in Honda’s favor. Honda attempted to proceed based on this, but Nissan objected, arguing that the terms favored Honda. Nissan’s CEO, Makoto Uchida, emphasized a "merger of equals," but Honda refuted this, stating, "We never claimed it was equal." This further deteriorated their relationship.

D. Restructuring Plans and Growing Distrust
Nissan’s restructuring plans faced opposition in various regions, leading to repeated changes. Honda continued to demand concrete numbers, but Nissan failed to provide clear answers. Mizuho Bank also advised that the companies needed to demonstrate synergy from the merger.

On January 23, Honda’s President Mibe suggested that making Nissan a subsidiary was also an option. This confused Nissan’s CEO Uchida, who reportedly responded, "I don’t understand what that means." Within Nissan, fears of being absorbed by Honda spread rapidly.

E. Final Ultimatum and Breakdown
In the final phase of negotiations, a consulting firm’s analysis concluded that Nissan needed to cut around 40,000 jobs. However, within Nissan, this was misinterpreted as a demand from Honda, further deepening distrust.

In early February, Honda decided to abandon the merger, stating that negotiations could not proceed under the current conditions. They also re-proposed the subsidiary plan, but Nissan’s board overwhelmingly opposed continued talks with Honda. In the final vote, 10 out of 12 board members supported withdrawing from the agreement, officially ending the merger discussions.

Impact of the Failed Merger
Had the merger succeeded, it would have created the world’s third-largest automotive group. However, distrust and conflict ultimately led to its collapse. Mizuho Bank commented that while the merger was the best option, alternative solutions now needed to be explored.

Challenges Facing Japanese Companies
This failed merger is not just Nissan’s problem—it symbolizes the structural challenges facing all Japanese companies. If issues continue to be postponed, a time will inevitably come when drastic, painful changes will be unavoidable.

It feels as if Nissan is a reflection of Japan itself—continuously avoiding painful decisions and delaying necessary changes. In a way, "Nissan = Japan" is an apt analogy.

What Will Nissan Do?
What Will Japanese Companies Do?
What Will Japan Do?
Now is the time for fundamental reform, accepting the pain that comes with it.

For Nissan, cutting over 40% of its workforce—about 56,000 employees—is the minimum requirement. Including subcontractors, nearly 200,000 people could lose their jobs. Even then, Japan’s slow adoption of AI means that revenues and profits may still decline, with no guarantee of survival.

Meanwhile, winners like BYD and other new economy companies are making aggressive investments and driving rapid innovation.

Re-read yesterday’s blog about BYD carefully. If Japanese companies want to survive, they must immediately standardize Level 3 autonomous driving and cut the price of Japanese cars in half. By 2025, this will become an undeniable necessity. Even Honda is at risk.

2025年02月15日

自動運転がコスト増無く標準装備され始める!BYDの覚悟

A. 近年、数年に渡り私は「クルマ」から「ビークル」への大きな変化についてお伝えしてきました。そして、旧来の経済モデルを持つ企業(オールドエコノミー)と、新しい経済モデルを持つ企業(ニューエコノミー)の勝敗はすでに決していると、3年以上前から警鐘を鳴らしてきました。

B. 日本の自動車産業は、長年にわたり単一の成功モデルに依存してきました。しかし、そのビジネスモデルは、下請け企業に依存した多層構造による搾取的な構造を変えようともせず、変化の波に乗ることができていません。日産やホンダの経営統合のゴタゴタ問題や、掛け声だけの方向性を見失った「マルチパスウェー」(実質ハイブリッド1本足打法)戦略など、日本の大企業は時代の流れに逆らい続けているように見えます。

C. 古い昭和の企業文化や腐敗風土やイノベーションの起きにくい制度の問題も深刻です。新しいアイデアが育ちにくい官僚的な組織文化のもとでは、革新は進みにくくなります。村社会的な閉鎖性や、下請け搾取のビジネスモデルの弊害が明らかになっている今、従来の戦略では競争に勝つことが難しくなっています。長年の「先送り」の結果、問題は積み重なり、限界点に達しています。今後、日本社会は避けられない痛みを伴う変革の時期を迎えることになるでしょう。

D. 2025年2月10日、BYDが発表した衝撃的なニュースが世界のEV市場を揺るがしました。

1,BYDの最新動向と販売実績

1-1. BYDは、新しい自動運転システム「God’s Eye」を発表しました。特に注目すべきは、最も安価な「シーガル」のエントリーグレード(145万円)を除く、166万円以上のBYDのすべてのモデルに自動運転システムを標準装備しながら、値上げを行わないという決断です。

1-2. 2025年1月のグローバル販売実績は30万台を超え、前年比49.2%の成長を記録。他メーカーが補助金の終了により販売が落ち込む中、BYDは拡大を続けています。2024年の実績365万台に対し、2025年は年間500万台を目標としています。

1-3. 海外市場でも成長が顕著で、1月の海外販売台数は6.6万台と過去最高を記録。インドネシア、トルコ、ブラジルなど新興市場への進出を加速させ、専用輸送船や工場建設によりコスト削減と安定供給を実現しています。

2,BYDの自動運転戦略:「God’s Eye」BYDの全車種に標準搭載(値上げ無し)

2-1. God’s Eye C(旧Dパイロット100)

演算能力128 TOPS(1秒当たり128兆回の演算が可能)、12のカメラ、5つのレーダー、12の超音波センサー搭載(合計29のセンサー)。高速道路での自動運転(ハイウェイNOA)、駐車支援機能、監視カメラ機能を標準装備

2-2. God’s Eye B(旧Dパイロット300)

演算能力254 TOPS(兆回/秒)(NVIDIA DRIVE OrinX採用)God’s Eye Cの(29のセンサー)に追加のLiDAR搭載。市街地での自動運転(City NOA)上級モデル(Sea Lion 07、Tangなど)に標準搭載

2-3. God’s Eye A(旧Dパイロット600)

演算能力508 TOPS(兆回/秒)。God’s Eye C(29のセンサー)に+3基のLiDARを搭載し、将来的にNVIDIA Thor(1,000 TOPS)にアップグレード予定。ハイエンドモデル「仰望(ヤンワン)」シリーズに搭載

2-4. God’s Eye S という、レベル4〜5相当の高度な自動運転システムも近いうちに発表予定です。

3,BYDの新型バッテリーと充電インフラ

3-1. BYDは2025年3月に、1000V対応の次世代EVプラットフォームを発表予定で、これに新型LFPブレードバッテリーを搭載。最大1000kW級の超急速充電器を開発し、5分間の充電で300km走行が可能(1秒充電で1q走行回復)になります。ガソリン車のガソリン補給以上の短時間充電が可能。

3-2. また、2025年までに中国全土に1000kW級(日本の充電設備の10〜20倍の性能)の充電ステーションをBYDは自前で3,000箇所設置し、従来のコストを30%削減する計画です。日本メーカーの約60〜100倍のスピード感

4,EV市場の展望と日本メーカーへの影響

4-1. BYDは価格と性能の両面で圧倒的な競争力を持ち、トヨタ・ホンダ・日産、フォルクスワーゲン、BBA(ベンツ・BMW・アウディ)などのオールドエコノミーメーカーは対応を迫られています。

4-2. BYDが自動運転を標準装備しながらも値上げを行わない理由は、新興メーカー(ファーウェイ、シャオミ、バイドゥ、NIOなど)のBYDよりコストパフォーマンスに勝る新興企業に対抗するためです。これらの新興企業の生産設備増大が2025年には数倍に加速する年となる事も確実な事ですね。

5,これからの移動の姿

5-1. 「クルマ」から「ビークル」へ、そして、AI自動運転の時代へと移行し、従来のガソリン車よりも安価なモビリティが普及する時代が到来しました。維持費は大幅に低下し、燃費(電費)も従来の1/3以下。AIロボタクシーの導入により、稼働率は3〜6倍に向上し、移動コストも激減します。

5-2. 通信が世界中で基本無料になったように、移動も無料化(企業のサービス提供)される時代が来る可能性もあります。既に社会は、決断ダケすれば「移動しなくても済む」方向へシフトしており、2025年はその変革が劇的に加速する年となるでしょう。

F. 時代の変化は待ってくれません。これからの未来に適応するために、真の学びを深め、行動をアップデートしていきましょう。

2025年02月14日

本当に考えると云う事の意味を理解し実行が出来る人は少ない

私は家を建てたい、家を買いたいと言われてご来店するお客様には、本当に嫌な事(たばこはやめてください)と強く言います。

日本人は本当に目の前の損得、目の前の快楽、相対的な価値観(マウンティング思考)でしか判断しない悲しき性を持つと心配してしまう事が本当に多いです。家も・・この間違った価値観のママ建てられる人が圧倒的に多いと心配になります。

だから・・弊社では「真なる学び」を徹底的にやって頂いてから購入判断ステージにアップデートして欲しいとお願いをしています。その私の啓蒙に背を向ける人も圧倒的に多い悲しき現実がありますから・・
本当に日本では普通に起きている物語を書いて見ました。普通に起きている事実に近い物語です。

★★★以下物語★★★

ある街に健二という男性がいました。彼は30代の会社員で、妻の恵美と2人の子どもと暮らしていました。家族のために購入したマイホームの住宅ローン(変動金利)は4000万円。日々の生活に加え、子どもの教育費も考えると、将来への不安は尽きません。

それでも、健二にはどうしてもやめられない習慣がありました。それは20歳から吸い始めたタバコ。1箱600円のタバコを1日1箱、1年で約22万円。それが積み重なると大きな額(生涯で1200万円)になると頭ではわかっていました。でも、仕事のストレスが溜まるたびにタバコに手が伸びてしまうのです。

お金の問題はさておき、家族への健康被害も甚大です。受動喫煙は肺がんを3割も増やすことが分かっています。たばこを吸わない女性の肺がんで一番多いのは「腺がん」というタイプです。たばこを吸わない妻の肺腺がんのリスクは、夫が喫煙者だと2倍になると分かっています。非喫煙女性の肺腺がんの原因の37%は夫からの受動喫煙とされていますから、大問題ですね。

子供が生まれて15年経過し、昨今では金利も上がり、お米の高騰等のインフレで生活費も上がり、さらに子供の学費等が心配になった恵美は、ある夜、子どもたちが寝静まったリビングで、恵美が真剣な表情で切り出しました。「健二、お願いだからタバコをやめてほしいの。お金の問題だけじゃなく、健康が心配なの。」

健二は聞こえないふりをしてテレビの画面を見つめました。嫌になるほど何度も聞いた言葉だったし、正直なところ、今さらやめられる気がしませんでした。

恵美の真剣なお願いをスルーし、しばらく時が経過した後、健二は会社の健康診断を受けました。結果は散々でした。肺の影が指摘され、CTの精密検査を受けると医師からは「このままだと将来、入院や治療にかかる医療費が莫大になる可能性があります」と告げられました。しかし、健二は「まだ大丈夫」と思い込もうとしました。

成長した娘の姿に、恵美の言葉が思い出され、胸がギュッとなりました。でも、タバコを手放す気にはなれませんでした。

やがて、健二は本格的に体調を崩すようになりました。病院に行くと、医師からは長期の治療が必要だと告げられました。入院費、治療費、薬代が次々とかさみ、年間で数十万円(今後1000万円以上の負担増)が飛んでいきました。家計はさらに苦しくなり、楽しみにしていた家族旅行もキャンセル、娘の大学進学も諦めざるを得ませんでした。

さらに、医師の話を聞いた恵美はため息をつきながら言いました。「このままだと、あなたの寿命が確実に縮まるって。たばこを吸う人は寿命が平均10年短くなり年金だって、10年分もらえないかもしれないのよ。」

年金10年分、それは1800万円近くの損失。冷静に考えればとんでもない額でした。でも健二は、「そんな先のことはまだ分からない」と言って、現実から目を背けました。

数年後、健二は慢性的な呼吸器疾患に悩まされるようになり、外出するのも辛くなりました。家族の負担となり、楽しむべき時間が病苦に取って代わられました。

そして、最後の最後まで、健二は恵美の「お願いだからタバコをやめて」という言葉を無視し続けたのでした。

その結末は、誰もが容易に予想できるものだったかもしれません。

★★★以上物語★★★

日本人程損得のマインドが強烈な民族は居ないと感じていますが・・たばこは、たばこ代▼1200万円+医療費▼1000万円超+年金もらいそこね損▼1800万円=▼4000万円も損して平気な人が3000万人も居ると云う不思議な民族。さらに、家族が受動喫煙で病気になれば、さらに▼10000万円超の損(トータル▼5000万円超の損)・・それが理解できない人が圧倒的に多いと云う不思議

この物語は”たばこ”に焦点を当てましたが、あらゆる場面、あらゆる選択で同様の事は起きています。まさに、身の丈以上のマウンティングハウス願望(過剰なオシャレな素敵な家願望)も全く同じです。人は自分では考えている様で考えていない生き物なのですね・・私も本当に良く反省をします。

貴方は大丈夫ですか?

2025年02月13日

Is There a Yellow Light for Autonomous Robotaxis?

Recently, a Tesla Cybertruck running the latest FSD 13.2 failed to recognize a thick pole standing at the edge of the road (positioned inside the roadway) and crashed into it, resulting in severe damage. This was an incredibly simple accident—one that a human driver using their own vision would never have caused.

This serious incident may cast a yellow light on the operation of robotaxis using the next version of FSD, which is set to launch after June 2025 in traditional vehicles equipped with steering wheels and brakes.

This ultra-basic accident vividly highlights the uncertainty of AI-driven autonomous driving. Today’s AI can instantly answer specialized questions in fields like law and science, easily solve complex quizzes, and even pass the University of Tokyo entrance exam. However, at the same time, even the latest AI, like ChatGPT, sometimes makes simple arithmetic errors—an unexpected weakness.

It suggests that AI training is still a work in progress. Is this just a bug? Or does AI sometimes fail at even simple tasks when it gets stuck in certain patterns? Since AI operates as a "black box," it’s impossible to determine exactly why it makes such mistakes. In a way, it's similar to the occasional blunders humans make due to misunderstandings.

That said, the fact remains that AI-driven vehicles have, on average, about ten times fewer accidents than human drivers.

Meanwhile, China’s rapid AI advancements are putting even Tesla on edge. On February 10, 2025, BYD, a major Chinese EV manufacturer, announced plans to equip nearly all its vehicle models with AI-based autonomous driving systems. This includes 21 models, such as the compact EV "Seagull," which starts at approximately 1.45 million yen.

A key aspect of this announcement is that BYD will integrate technology from AI development company DeepSeek into its advanced driver assistance system, "Tian Shen Zhi Yan" (Eye of the Gods). This upgrade is expected to enhance the precision of autonomous driving, offering a more comfortable and personalized driving experience.

"Tian Shen Zhi Yan" already includes features such as remote parking and highway autopilot navigation, which were previously limited to higher-end models. Now, this technology will be introduced in more affordable vehicles. For comparison, Tesla's equivalent feature costs at least 5.76 million yen (4.86 million yen for the vehicle plus 900,000 yen for FSD), whereas BYD plans to offer similar capabilities for less than one-third of that price—around 1.45 million yen plus additional costs.

During a live-streamed event, BYD Chairman Wang Chuanfu emphasized, "Autonomous driving is no longer a future concept; it is already a necessary technology."

Beyond BYD, Chinese tech giants such as Xiaomi, Huawei, and nearly a dozen other emerging automakers are ramping up production. Their manufacturing capacity, currently at several hundred thousand units per year, is expected to multiply by 2025–2026.

By 2025, battery electric vehicles (BEVs) are expected to become cheaper than internal combustion engine (ICE) vehicles. AI-powered autonomous driving will likely become a standard feature across all new economy automakers’ vehicles. By 2026 at the latest, this transition will be inevitable.

AI will be embedded in all manufactured products, from Tesla’s AI-equipped homes to white goods, black goods, smartphones, and beyond.

In this rapidly evolving landscape, what will happen to Japan’s legacy automakers, which still rely primarily on ICE vehicles despite calling for a "multi-pathway" strategy? What do you think? What will become of Japan's sluggish AI industry?

The years 2025–2026 will undoubtedly bring drastic change. It’s concerning… Will Japan, the Galápagos of the automotive world, be left behind?

空き家、空き地が多発でも土地価格が下がらない不思議

最近、いつもと違う道を散歩してみたら、古い家が解体されて更地になっている場所がたくさん目に入りました。日本には現在、約900万戸もの空き家があるといわれています。そして、戦後のベビーブームで生まれた「団塊の世代」の方々が亡くなられ始めたことで、相続の問題から家を解体して更地にし、売りに出すケースが増えているのでしょう。しかし、国の政策で土地価格を下げないようにしています。土地価格低下=ローンの担保割れ=世の中の大混乱・・・これを防ぐ目的で土地価格を下げないようにしているのですね。

こうした更地に多く建てられているのが、建売住宅です。しかし、近年の建設費高騰の影響もあり、その建物はコストを抑えるために非常にシンプルで、時には賃貸住宅(借家)と変わらないような仕様になっていることもあります。家は人生の大きな買い物ですが、その質が下がってしまっている現状には少し寂しさを感じてしまいます。

そんな新築の建売住宅に引っ越した後、しばらくすると駐車場にはピカピカの大型SUVが停められていることも。家のローンに加えて車のローンまで組んでいるのかもしれません。もちろん、どんな暮らしを選ぶかは個人の自由ですが、慎重に計画を立てているのか、少し気になってしまうこともあります。

お金の使い方は、生き方そのものを反映するといわれます。教育の中で、お金の管理や計画の立て方について学ぶ機会が少ない日本では、将来を見据えた資産形成ができず、結果としてローンに依存する生活になってしまう人も少なくありません。こうした状況を見ると、日本の教育が経済的なリテラシーを十分に育んでいないのではないか、と考えさせられます。

世界の多くの先進国では、教育の機会は国が保証し、大学までの学費が無料である国も珍しくありません。奨学金(殆どが学生の生活費)も無料で有る事が多いのです。また、大学入学は比較的容易ですが、卒業するのがとても難しいシステムになっています。さらに、小学生のうちから落第や留年が当たり前であり、むしろ親がそれを望むケースも多いのです。それは、社会に出る前にしっかりとした知識やスキルを身につけることが、本人にとっても大切だと考えられているからでしょう。

親は子どもを愛するがゆえに、安易に社会に送り出すのではなく、しっかりと自立できる準備をさせる。この考え方は、日本の「とにかく卒業させる」教育方針とは大きく異なります。小学生から落第や留年は当たり前で、多くの場合親がそれを望む事(真の愛故に)が多いのです。

能力の無い人間が社会に出る事がどれほど恐ろしく残酷な事かを親がチャンと理解をしているのです。大海に泳ぐスキルの無い我が子を大海のド真ん中に投げ入れる事など真の愛が有れば出来ない事など当然の事であります。まさに世間体を気にする日本とは真逆であるのですね。その意味では日本人の親は「愛の真の意味」さえ理解出来ない人々なのだろうと・・気付きの無い日本人が悲しくもなります。

そして、社会に出てから落ちこぼれ人間の数が少なく苦労しないための学びができる環境が整っていることが、国全体の成長にもつながるのです。

日本では、高学歴の人や大企業の経営者であっても、必ずしも幅広い知識や深い洞察力を備えているわけではありません。教養とは、単に知識を持つことではなく、さまざまな視点を取り入れて考え、物事を多角的に理解する力のこと。欧米では「神につながる力」ともいわれるほど、人生において重要なものとされています。

今、世界はAI時代に突入して加速度的に大きく変化しています。そんな中で、日本は現状維持のまま変化に対応できていない部分が多いように感じます。だからこそ、これから家を購入する若い世代には、長期的な視点で考え、無理のないローン計画を立ててほしいと思います。

例えば、住宅ローンは全期間固定金利を選び、返済期間は20年以内にするのが理想的です。リスク多発時代が確実なのですから、リスクは許容できる範囲で固定してしまう事が賢い選択となります。貴方もそうは思いませんか?人生に於いて不安を増やさないってとても大切な事です。

こうした計画が可能な家をしっかりと考え、選択することが大切です。私たちも、創業以来、広告宣伝費(住宅原価の3〜4割)をかけずにコストを抑え、その分、中身の濃い家を提供することを大切にしています。

「家」は、単なる住む場所ではなく、人生の土台となる大切なもの。その選び方ひとつで、人生の安定度=幸せ度は大きく変わります。だからこそ、しっかりとした知識を持ち、賢く選択していくことが大切なのですね。是非弊社のホームページからしっかり学んでくださいね。学ぶためのサイトとなっています。

2025年02月12日

優秀な選手は皆々努力を正当に評価する国!アメリカへ行く

アメリカのメジャーリーグベースボール(MLB)と日本のプロ野球(NPB)の経済規模を比較すると、MLBの方が圧倒的に大きいことがわかります。具体的には、大谷翔平氏の契約額1000億円超(10年間)・・

MLBの総収益は2023年に約116億ドル(約1兆5800億円)日本のNPBの市場規模は約1800億円と8.8倍の差
1995年当時はMLBが約1400億円、日本のNPBが約900億円と約1.5倍の差・・28年で成長率は5.66倍の規模の差に拡大した。

スポーツ村社会に浸り・・既得権温存の努力無しの差・・・これはあらゆる場面での差に通じる。AI時代には真に優秀な人間は日本人を卒業する事は確実な事・・日本はお荷物しか残らない国となる危険性が大である。

AI時代はこんな「原始的なスポーツの野球」の差ではとても収まらない事は確実な事。オープンソースの汎用型の激安人工知能はあらゆるところに活用される、当然住宅にも、家電等にも自動車にも実装されるであろう。家電では中国や韓国に全敗の日本はさらに多くのプロダクトで負け続けデジタル赤字が増え続ける運命になりそうですね。ふー

世界の最先端では住宅にも4Dレーダー等の各種ディバイスも当然装備されて住人の気持ちや動きや心拍数や空気の状態、健康の状態や心の状態等の、あらゆる行動やファクターを把握して住環境の最適化も住宅用ECUで自動で行う様な住宅になるのでしょう。

ChatGPT-4の開発コストの約1/18の中国発の最新AI「ディープシーク(DeepSeek)」が話題となる中、スタンフォード大学とワシントン大学の研究チームは、「ディープシーク(DeepSeek)」と同様の「蒸留(Distillation)」化モデルを使い「S1」というAIモデルトレーニングを50ドル(7684円)未満のコストで開発しました。数学やコーディングのテストでは、ChatGPTの「O1」やディープシークの「R1」とほぼ同じ性能を示したと報告されています。

従来のAI先進の米国メーカーも新たなAI開発を急いでいます。テスラのCEOであるイーロン・マスク氏は、「ディープシークを超えるAIをリリースする」と公言しました。

マスク氏は2024年1月、ドイツのカンファレンスに出席した際、「ディープシークは本当のAI革命だと思うか?」と問いかけ、「そうではない。私たちxAIをはじめとする企業が、もっと優れたモデルを発表する」と発言しました。

xAIは2023年3月に設立され、同年3月と8月にAIチャットボット「Grok(グロック)1」と「Grok 2」を発表。現在は「Grok 3」の公開が間近とされています。

新興AI開発が低コストで開発できた理由は、「蒸留(Distillation)」という技術を活用したためです。これは、既存のAIモデルの知識を利用して、新たなモデルを学習させる方法です。スタンフォード大学とワシントン大学の研究チームの開発したS1は、Googleの「Gemini 2.0 Flash Thinking Experimental」を活用して蒸留されたとのことです。

研究チームによると、「S1のトレーニングには、NVIDIAの最新AIチップH100(1個550万円)を使用し、わずか30分で完了した。トレーニング総費用は50ドル(7684円)に満たない」と説明しています。

NVIDIAの最新AIチップH100の1つ前の型のH800(1個400〜500万円)を使ったディープシークも開発費がわずか557万6,000ドルとされており、ChatGPT-4の開発費とされる約1億ドルの18分の1に過ぎません。そのため、「ディープシークもChatGPTを蒸留して作られたのではないか」という疑惑が持ち上がっています。

また、IT専門メディア「TechCrunch」はスタンフォード大学とワシントン大学の研究チームの開発した「S1の蒸留方法はディープシークがChatGPTを活用した手法よりも低コスト」と評価。ChatGPT-4の開発費とされる約1億ドルの1/200万となる。S1は、中国企業アリババが提供する無料のAIモデルを活用して開発されたとされています。

このように、米中それぞれが他国のAIを参考にしながら、より安価で高性能なモデルを生み出す競争が加速しています。しかし、専門家の中には「蒸留だけではAIの飛躍的な進化は難しい」と指摘する声もあります。

さらに、マスク氏の率いる政府効率化省(DOGE)が、AIを活用して連邦政府の業務を効率化しようとしているという報道もあります。ワシントン・ポストによると、DOGEの職員が政府の記録やデータをAIに入力し、人間の業務をAIに置き換える作業を進めているとのことです。

マスク氏はツイッター買収後の人員8割カット後も利益額は2倍達成と同じ手法でアメリカ政府のスリム化を進めています。このスリム化モデルが有用と判断出来れば世界中の多くの組織で同様のAI活用スリム化モデルが実行される可能性もあり得ます。ホワイトカラー受難の時代が到来します。

AIの進化により、私たちの生活や仕事のあり方が大きく変わろうとしています。今後、どのようなAIが登場し、社会にどんな影響をもたらすのか、注目が集まっています。

それにしても経営不振の日産自動車のドタバタ劇を見る様に日本ダケが世界の時代トレンドの蚊帳の外・・ガラパゴス化がとてつもなく深刻な状態ですね!やがて日本の生命線の1本足打法のICE車が時代遅れとなり世界から見向きもされ無くなれば、日本は、あらゆる面で世界の落ちこぼれと云う事になりそうですね!。

激安AIにより人間の価値もゼロ円に向かう可能性大

時代価値に価格が付く・・当たり前の事である。世の中の変化により価値も変化する事は当然の事ですね・・

アメリカの中古住宅は過去50年余の長期間高値で取引され続けて居る!日本の住宅は約30年経過すると価値はゼロである。50年経過したらマイナス▼200万円となる。アメリカと日本の差は何か!日本人は誰も真剣に考えようとはしない。今の今、日本では価値の無い空き家が中古住宅に成れずに約900万棟も放置されている。この数は年々増え続けやがて2000万棟(3軒に1軒)なんて事になりそうである。ふー

イノベーションにより時代が進化し価値の価格がゼロ円に向かう1例としては30年前の下記事例

世界で初めて車のナビゲーションが発売された時に、私は清水の舞台から飛び降りるつもりで当時の価格で85万円(安い軽四車なら買えた)のナビゲーションを新車購入時のオプションとして買いました。車検時の地図の更新も1回3万円程度した記憶が有ります。

その後、クルマのナビゲーションは有って当たり前の装備になり85万円⇒35万円⇒20万円⇒15万円とドンドン価格が下がり、社外品のナビゲーションでは10万円⇒5万円⇒2万円なんて価格低価をしてきました。

今の今スマホのグーグルナビゲーションを使えば無料です。しかも更新もタイムリーで無料となっています。30年前も今もナビゲーションとしての価値は同じですが・・時代価値と云う視点では無料になってしまいました。

時代はハードからソフトと云われ始めたのはITと云う言葉が出始めた,2000年問題の頃からだと云われているので,早や25年になろうとしている。そして自動車も3年程前よりSDV(Software Defined Vehicle)時代へ突入した。

現在クルマの基本OSはカーナビや音楽などの利便性や快適性を向上する「情報系OS」と、ハンドルやブレーキなど安全機能向けの「制御系OS」に大別される。「情報系OS」はグーグルのアンドロイドが約7割、リナックス系が約3割程度を占めています。しかし、「制御系OS」の自動運転等の機能が競争を左右する。今後はテスラのFSDと中国のファーウェー等のテック企業のAI自動運転頭脳に収斂される事となりそうです。

そして書籍「イノベーションのジレンマ」に書かれているようにイノベーションの「価値の推移」とは、市場や顧客のニーズの変化により、競争の基準が@性能から別の価値、A利便性、B価格へ移る現象です。そしてソフト部分のコストは普及率増加と共に価格は下がり続け限りなくゼロ円に向かいます。

世界中の通信が基本無料となったように・・私が若い頃は携帯電話は6秒10円、国際電話は1回数千円かかっていました。国際電話で1カ月15万円なんて請求された経験もあります。

クルマの自動運転もやがて有って当たり前の技術となる事は間違いありません。そしてクルマの価値も大きく変化をします。すでに世界では2極化が進み・・普及帯のクルマの価値は自動運転付きで3万ドル前後となっていて、BYDは激安BEVモデル・シーガルを1万ドル以下で自動運転付きを発売します。反対にマウント思考の豪華クルマ(動くリビング)は10万ドル程度以上に収斂されそうです。

そしてビークル(クルマ)稼働率が現在の5%程度から30%⇒40%と上がりシェアリングやロボタクシー化により・・一定の買い物顧客等には企業サービスとして10q圏内送迎無料なんて事も普通に起きる時代へと向かいます。

そして大本命はAI化です。AIも蒸留モデル「中国版ChatGPT」と呼ばれているディープシーク(DeepSeek)ショックで一気に激安化が進んでいます。今のAIからAGI⇒ASIへと進むとAIエージェントが肉体労働以外全部やってくれて、そしてASIがロボットと云う身体を持つと・・肉体労働の多くをしてくれる時代が数年後には来そうですね。

このように歴史的に見ても時代価値は時代、時代で大きく変遷を繰り返しています。これからのAI時代に向けて貴方の時代価値は何でしょうかね?即答出来ますか?

2025年02月11日

リスクの事前固定が重要な事ですね!貴方は大丈夫?

国際通貨基金(IMF)は、世界の金融システムが「リーマン・ショック前より脆弱な状況になっている」との危機感を示しました。日本やフランス、新興国などの政府債務が膨らんでいるためで各国に財政計画の修正を促したとの事。

国際通貨基金(IMF)によると、2023年の政府債務の国内総生産(GDP)比は日本が250%、米国が123%など、いずれもリーマン・ショック前を上回る。日本の債務の大きさは「持続可能ではない」とも指摘されています。

日銀の金融政策についても「非常に長い間低インフレが続いてきたのだから、インフレ期待を2%程度に固定するのはいいことだ」という。「どのような決定をするとしても、2%という中期的な物価安定の目標に完全に沿っているとの見方を明確にすべきだ」と指摘されています。

国際通貨体制は「今や国際通貨体制を固定する本当のアンカーは『2%』という数値だ」という事です。

2024年のG7諸国、中国、ロシアのインフレ率と経済成長率(実質GDP成長率)は以下のとおりとなります。

国・地域   実質GDP成長率(前年比)  インフレ率
世界全体   +3.1%           5.9%
先進国    +1.7%           3.6%
米国     +2.8%           2.6%
ユーロ圏   +0.8%           3.2%
英国     +0.9%           -
日本     -0.2%           2.6%
中国     +4.8%           2.1%
ロシア    +3.8%           約9%

新興市場国・発展途上国          7.1%

これらの数値は、各国の経済状況や政策、国際情勢などにより変動する可能性があります。特にロシアに関しては、戦時経済下での公共支出の増加がインフレを引き起こし、中央銀行が政策金利を引き上げるなどの対応を行っています。

上記では日本ダケがマイナス成長であり、金利は最低でインフレ率も2.6%に収まっていますが、今後金利を上げていかざるを得なくて、どこまで金利上昇に日本が耐えられるかが勝負です。日本は官民ともに莫大な借金を背負い、マイナス成長であり、適正金利の金利負担には限界が来ます。そうすると円安はさらに進みインフレ率は、ドンドン上昇していく事にならざるを得ません。

日本は少子高齢化の@社会保障費コスト、A金利上昇の利子負担、Bインフラ老朽化の改修負担、C産業空洞化の経済弱者の救済負担、D財政健全化の予算削減、E産業の国際競争力の低下F国民民主党などのポピュリズム政党による減税の連呼等による財政膨張⇒国債増大、経常赤字化・・等々@〜Fの苦は増える選択肢しか有りません。

予算削減、補助削減、増税・・この3つはハイパーインフレが嫌なら確実に実行されるべき政策となります。働く主婦や学生向けの103万円の壁撤廃で7.5兆円の借金(減税)なんて論外です。ガソリン価格低下の補助8兆円なんて馬鹿すぎる政策です。「国の借金」が2024年末時点で1317兆6363億円(その他借り入れ等を入れれば約1500兆円程度)も有る事が昨日発表されました。

あらゆるファクターがシュリンクする事は確実なのですから・・国民も賢く貧しくなるしか他に選択肢などあり得ません。今の政治が続くと確実に大幅な円安、インフレになりインフレ税で莫大な借金を相対的に軽くするしか他に選択肢は有りません。

リスクだらけの近未来が確実ですから、リスクの固定をすることは賢い選択となります。大幅インフレになれば当然家賃も大幅に上がります。家を固定ローンで買う最後のチャンスが今ですね。その内にローン商品に固定金利と云うモノさえあまりにも金利上昇が早くて無くなる可能性が有ります。

貴方もリスクだらけの日本の未来を真剣に考えて・・リスクの事前固定を真剣に考えて見てくださいね。

2025年02月10日

The terrifying cost of AI development: A distilled model costing 1/2,000,000 of the estimated $100 million development cost of Chat-4.

The Rapid Advancement of Generative AI in Software Development

In recent years, the use of generative AI in software development has been advancing rapidly. Generative AI, which understands and processes human language, also demonstrates exceptional capabilities in creating computer programs. Engineers can leverage AI appropriately to enhance productivity.

On December 20, 2024, U.S.-based OpenAI announced its latest AI model, "o3" (pronounced "O-three"). Compared to the previous "GPT-4o" (Four-O), this model significantly improves logical reasoning capabilities. In particular, it achieved top-class performance in automated program generation tests. According to OpenAI's report, "o3" ranks among the top 0.05% of competitive programmers worldwide, possessing skills equivalent to 175th place globally.

Furthermore, the open-source AI technology developed by DeepSeek, a Chinese AI company known for its low-cost development, is causing a global sensation. By utilizing a technique called "simplified knowledge distillation," DeepSeek has developed a model at one-tenth the cost of traditional AI models. Despite using lower-end semiconductors, some reports suggest that it outperforms the AI models of major U.S. companies like OpenAI. However, given that it is developed in China, its security and reliability remain uncertain (potential risks exist).

Note:
"Knowledge distillation" is a technique that transfers and compresses knowledge from a large model into a smaller one, improving inference speed, reducing memory usage, and lowering costs while maintaining performance.

DeepSeek’s open-source AI technology is particularly noteworthy. A research team from Stanford University and the University of Washington developed an AI model called "S1" using a distilled model for less than $50 (approx. 7,560 JPY). Reports indicate that in mathematics and coding tests, S1 performed similarly to ChatGPT’s "O1" and DeepSeek’s "R1". Shockingly, its development cost was 1/2,000,000 of ChatGPT-4’s estimated $100 million development budget. This marks the arrival of an extraordinary era.

For AI developers, this means that anyone can now start AI development from this foundation. Eventually, AI itself will become a fundamental infrastructure of society.

The Growing Use of Generative AI in Japan
According to the December 2023 "DX Promotion Survey" by Mitsubishi Research Institute, 31.8% of Japanese companies are already using generative AI for programming. Alongside external information gathering, document summarization & translation, and internal information search, programming is among the key applications.

U.S. research firm Gartner predicts that the percentage of software engineers using AI code assistants will rise from less than 10% in 2023 to 75% by 2028.

The degree of AI adoption varies by company, but leading Japanese IT firms such as CyberAgent, ZOZO, and Money Forward are actively utilizing AI. For example, Findy, a Tokyo-based IT engineer matching company, has been using GitHub Copilot since 2023. Around 90% of its 50-person engineering team uses it daily, allowing AI to replace approximately 20 business days’ worth of work per month. This has resulted in a productivity increase equivalent to having top engineers earning 12–15 million JPY annually assisting for half a day each.

The Future of Software Engineering in the AI Era
With AI’s advancement, the role of engineers is shifting from simple coding to architectural development, which involves designing entire systems. During the transition to AGI (Artificial General Intelligence), the division of labor between humans and AI remains crucial. However, in the coming ASI (Artificial Super Intelligence) era, only top-tier engineers may be needed, and up to 80% of coding engineers may become obsolete.

A 2023 survey found that 92% of U.S. software developers are already using AI tools, and by 2028, 75% of engineers worldwide are expected to use AI coding assistants. The same trend is accelerating in Japan.

Currently, AI is most commonly used for code autocompletion—when an engineer types part of the code, AI accurately completes the rest. Additionally, AI is being applied to software requirements definition, prototype (mockup & prototype) creation, and development idea brainstorming.

In 2018, Japan’s Ministry of Economy, Trade, and Industry (METI) warned of the "2025 Cliff," where legacy systems could hinder DX (Digital Transformation), potentially causing an annual economic loss of up to 12 trillion JPY. While demand for engineers remains high during the AI transition period due to system updates, cloud adaptation, and AI adoption, this is expected to change in the future.

Going forward, engineers must shift their focus from routine programming to architectural design. The DevOps methodology, which integrates development and operations, is gaining attention, emphasizing robust system design from the early stages of development.

However, Japan faces another challenge: engineer salaries remain significantly lower than in the U.S. and South Korea. Since software development can be done remotely, the outflow of Japan’s top talent to overseas markets seems inevitable.

Embracing the AI Era
The evolution of generative AI is set to drastically transform software development. Engineers must leverage AI as a tool and evolve toward roles that create new value.

The AI era is undoubtedly coming within the next few years. I strongly encourage you to embrace AI as a weapon and pursue software development, intelligence development, and skill enhancement that add value to the future.

日本のエンゲル係は2024年43年ぶりで28.3%と云う最大値

「変わる勇気=真に学ぶ激情+決意+行動」が未来をひらく:日本の現状をともに考えよう

日本がかつて経験した奇跡のような経済成長。その成功は、シュンペーターという経済学者が教えてくれた「古いものを壊して、新しいものを生み出す力」に支えられていました。でも、最近の日本はどうでしょうか。私たちは変わることを恐れて、少しずつ活力を失っているのではないでしょうか。

とうとう日本のエンゲル係は2024年43年ぶりで28.3%と云う最大値(生活が最大に苦しい)を算出してしまいました。つまり今の日本人は1981年当時の生活レベル迄落ちたと云う事です。米国が16%前後ですから日本はとてつもない生活苦の人々が多いと云う事になります。今のダメ政治が続けば、今後もドンドンこのエンゲル係数は上がり続ける運命です。

どうして日本は変わりにくいの?
日本には「和を大切にし変化を嫌う文化=悪に飼いならされる文化」があります。それは思考停止故に起きます。でも、思考停止は「変わること」や「挑戦すること」を避けてしまいます。これが「村社会」という閉じた考え方に繋がり、古い仕組みを守ろうとする力がとても強くなってしまっています。時代の進化に取り残されると云う現在の状態につながってしまったのです。

この村社会の考え方は、政治や産業にも深く影響を与えています。たとえば、地元の利益を優先する政治家を選ぶことで、その地域には良いことがあるかもしれません。でも、長い目で見たとき、日本全体の成長を犠牲にしにしている可能性があり巡り巡って、やがて地元も疲弊してしまいます。

イノベーションのジレンマ:新しいものを作れない苦しさ
日本の企業は、かつて世界を驚かせるような技術や製品を次々と生み出してきました。でも、最近は「目の前の利益」を守ることに力を入れすぎて、心ある研究者が新しい技術で新しい商品を生み出しても当初は利益が出ないので力を継続して入れる事をしません。目の前の利益を優先して未来を軽視し「新しい挑戦」に二の足を踏むことが増えています。これを「イノベーションのジレンマ」といいます。

新しい挑戦をするには、時には失敗もありますし、大胆な変化も必要です。でも、それを恐れて動けないままでいると、世界に置いていかれてしまいます。日本では挑戦する者を侮蔑したり、邪魔したりする傾向が大です。挑戦の結果失敗者に対するバッシングがとてつもなく強い事も挑戦者を少なくしている原因なのです。

じゃあ、どうすればいいの?
ここで大切なのは、私たち一人ひとりが「変わること」をポジティブにとらえることです。選挙で選ぶ政治家や政策、企業が進むべき方向に対して、「挑戦を応援する」という気持ちをもっと持てたら、日本は少しずつ変わることができるはずです。具体的には、次のようなことが考えられます:

政治家を変え教育を変え若い世代に未来を託す
学校で、多様な考え方や挑戦を受け入れる教育をもっと広げていくことが大切です。未来を担う子どもたちが、「新しいことを怖がらない」心を育む手助けをしましょう。しかし、悲しい事に、この教育改革は教育村と大企業村の目先の利益には反する事になります。

「今のダメ社会=政治家の失敗=その政治家を選ぶ日本人の考え方が間違っている」
政治家が何をしているかをもっと知る機会を増やし、私たちも長い目で見て役立つ政策を応援する必要があります。そして結果を正しく理解して結果を出せないリーダーは取り換える勇気が必要です。

新しい挑戦を応援する
新しい企業や産業を支えるための規制緩和や支援を、もっと積極的に行うよう声を上げることもできます。

未来は私たちの手の中に
私たちが少しだけ考え方を変えれば、日本は再び輝く国になる可能性を秘めています。「変わること」は確かに怖いこともありますが、その先には必ず新しい可能性が待っています。一人ひとりが未来を信じて行動するとき、日本は再びその力を取り戻せるでしょう。

一事が万事
当然の事ですが日本の家造りも商業主義の魔の手によりとてつもなく不合理な家(家の原価の約3割前後が宣伝広告費)やソフト価値が無視された家が日本では作られ続けて居ます。恐ろしい事ですが日本人は不幸になる為に家を買わされていると思うような状態です。

あなたの「変わりたい」という気持ちが、「真に学びたい」と云う気持ちに変換出来て初めて日本の未来をつくる第一歩になります。ともに、一歩ずつ前に進んでいきましょう。是非弊社のサイトをご活用頂きまして・・家創りの神髄・・を理解する足掛かりにして欲しいと思います

2025年02月09日

An overwhelming difference in speed

Tesla's electric vehicle (BEV) manufacturing plant, "Gigafactory Shanghai," which began construction six years ago in January 2019, was completed and operational by the end of the year in just one year. As China's first fully foreign-funded automobile manufacturing plant, it garnered significant attention. Since then, Tesla has continued to take on new challenges at an astonishing pace.

Next came the construction of the "Shanghai Megafactory," which was completed in just seven months. This factory is set to commence operations on February 11, 2025, with plans to produce 10,000 Megapack energy storage batteries annually, achieving nearly 40GWh of storage capacity per year (equivalent to the daily electricity consumption of 3.65 million households).

Notably, this construction period is five months shorter than that of Gigafactory Shanghai, showcasing Tesla's remarkable speed. In contrast, Japanese manufacturers typically take more than three times the duration Tesla requires to build a factory, and even then, success is uncertain—if not impossible.

This massive factory is not only functional but also aesthetically designed, making it a true symbol of the future. Tesla's ability to complete projects at such an incredible speed exemplifies the essence of a "new economy company."

Tesla states that "the factory itself is the product." This concept is rooted in "first-principles thinking," a fundamental problem-solving approach. In fact, Tesla has rapidly operationalized a massive data center in Texas for AI development and has announced plans to invest trillions of yen to expand its data center capacity tenfold by 2025. This overwhelming speed and scale set Tesla apart from any other company.

Japan’s pride, Toyota, has partnered with NVIDIA in an effort to catch up in AI-driven autonomous driving. Toyota plans to develop its system through virtual AI-based driving simulations. However, such an approach is unlikely to effectively address real-world rare cases. Handling these rare cases safely without accidents is the most critical aspect of autonomous driving AI.

Currently, around ten companies worldwide have declared their entry into the autonomous taxi market. Waymo leads with approximately 9 million rides, followed by China’s Waymo-equivalent with around 3 million rides, and Pony.ai with about 200,000 rides. Other manufacturers have yet to make a significant impact.

However, when it comes to real-world autonomous driving data acquisition, Tesla stands overwhelmingly at the top with approximately 3.5 billion miles of collected data. In comparison, Waymo—the leader in autonomous taxis—has accumulated only 37 million miles, Baidu 16 million miles, and Pony.ai about 1 million miles.

The reason Tesla has not yet entered the autonomous robotaxi market despite its vast dataset is due to differences in autonomous driving systems. Tesla relies solely on camera-based vision for autonomous driving across various regions (where legal conditions are uniform), whereas other companies depend on digital maps, LiDAR, radar, sonar, and cameras tailored for limited geographic areas.

The disparity in value between Tesla's real-world data, collected from millions of vehicles in operation and analyzed through its in-house supercomputers, and the limited data sets of other companies is strikingly clear. Tesla plans to launch its robotaxi service first in Texas starting in June 2025.

Among traditional economy companies, none—besides Tesla—possess their own supercomputers, massive data centers, or real-world autonomous driving data at scale.

According to a study by major U.S. bank Wells Fargo, AI-related demand is expected to increase 217 times from 2023 to 2030. Given this projection, Tesla's leapfrogging advancements in AI place it on a highly anticipated path to the future.

On the other hand, looking at Japan, there are currently no companies capable of matching this speed. Additionally, there are virtually no significant AI development firms in Japan. The gap between Japan and Tesla is as stark as the difference between a soaring bird and a slug crawling on the ground.

Many of Japan’s pressing issues could be resolved with AI-driven autonomous driving, yet Japanese leaders have not even considered adopting it. The problem could be solved simply by purchasing Tesla’s technology—likely for around 7 to 8 trillion yen, equivalent to the amount spent on gasoline subsidies.

For Japan, an economy heavily reliant on the automotive industry, it is crucial to consider how this shift will impact its future and whether its "one-legged strategy" in automobiles can sustain itself. The best course of action would be to acknowledge defeat early and adapt swiftly to minimize damage.

It is essential to leapfrog to new heights by finding new value on top of AI-driven autonomous driving. Rather than competing for finite resources, Japan must focus on generating new, infinite value for the future.

At a time when we face serious challenges and a sense of despair for the future, it is an incredibly difficult issue for those of us living in a nation on a seemingly inevitable path of decline to decide what choices to make moving forward.

職人さんはエッセンシャルワーカー(生活必須職従事者)

若者が離れる建設業界…私たちが今、考えるべきこと

建設業界の人手不足が、今とても深刻な問題になっています。かつて日本の街や家を支えてきた大工さんや左官職人さんが、今ではほとんどいなくなりつつあります。地震や台風といった自然災害が多いこの国で、これからどうやって街(生活)を守っていくのでしょうか。

職人不足がもたらす未来

私たちは今、インフラの老朽化という大きな問題に直面しています。例えば、道路や橋、水道などが一斉に寿命を迎え、補修や改修が必要になります。埼玉で起きた陥没事故のように、老朽化が原因で思わぬ大事故が発生することも日本全国で日常的に増えてくるでしょう。

一方で、日本の食料自給率が37%と低くても、食べ物は輸入すれば何とかなります。しかし、建設業界ではそうはいきません。海外から職人さんを呼び寄せることはできますが、日本の風土や地震対策を熟知した職人を簡単に増やすことは難しいのです。そもそも日本では国家の政策的に職人は低賃金にされていますから(公共工事等で職人賃金は低賃金に決められています)・・外国から職人希望で低賃金の建設職人になる為に来る事は有りません。

減り続ける人口と建設業の未来

日本の人口減少は加速しています。今年、生まれる赤ちゃんの数が70万人を下回るかもしれないと言われています。そんな状況の中で、建設業界はさらに厳しい立場に置かれています。

国土交通省のデータによると、2018年の建設業就業者数は331万人でしたが、すでに2万人減少しています。さらに、2024年度からの改正労働基準法によって時間外労働の上限が厳しくなり、これまで以上に働き手を確保する必要が出てきました。

建設業の労働時間は、2021年のデータで年間1978時間。全産業の平均1632時間より346時間も長く、約21.2%増しです。それにもかかわらず、賃金は決して高くありません。2019年の男性労働者の平均年収は、全産業で560万9700円、建設業の技能労働者は462万3900円と約100万円も低いのです。

また、建設業の休日は週休2日(4週8休)を確保できている人が19.5%に過ぎず、36.3%の人は「4週4休以下」で働いています。そして地球沸騰化、ヒートアイランド等で真夏など”命がけの仕事”となります。とてつもなくキツイ”命がけの仕事”でもコンビニ時給並みのお給料です。これでは、新しい世代の若者が建設業を目指しにくいのも無理はありません。

人手不足解決のための取り組み、国土交通省はこの状況を打開するために、いくつかの対策を考えています。

建設現場の生産性を年間1%向上させる
これによって16万人分の人手を補えるとされています。
新規学卒者を1万5000人確保する
しかし、現在の若者の総人口を考えると、他業種との人材確保競争が激しく、容易ではありません。
外国人労働者の受け入れを増やす

約3万5000人の受け入れを計画していますが、日本の建設現場に適応できるかどうかは未知数です。
生産性向上のためには、点検作業の効率化やデータ活用、新しい技術や材料の導入が不可欠です。しかし、それだけでこの深刻な人手不足を補えるのでしょうか。

建築を「文化」として見直す必要

日本の建築は、かつては文化そのものでした。しかし、商業主義が蔓延し、建築は商品として扱われるようになりました。大企業の大量生産された住宅は、確かに効率的ですが、現場での修理や修繕、改修といった面では対応しきれません。

職人が減ってしまうと、ちょっとした修理ができずに放置され、それが原因で建物全体がダメになってしまうことが増えます。千葉県で台風19号が直撃した際、屋根がブルーシートだらけになった光景を覚えていますか?また、昨年の能登地震でも、壊れた家がなかなか修繕されずに放置されている状況が見られました。

これは、職人さんがいないからこそ起こっていることなのです。

今こそ職人の価値を見直そう

私たちは、職人さんの価値をもっと見直す必要があります。貴方も・・是非、職人さんの価値を見直してみて頂きたいと思います。職人さんは、間違いなくエッセンシャルワーカー(生活必須職従事者)なのですね!日本人が今の今、関心を持ち大事にしているモノは殆ど確実に到来する多発緊急時には役立ちませんよ。

日本では、目先の利益ばかりが重視されがちですが、本当に大切なのは「持続性」です。建物も社会も、長く続いていくことが大切。そのためには、建設業の未来を考え、職人を育てる環境を整えていく必要があります。

「建設は安ければ良い」と目の前の損得判断するのではなく、建設業の本当の価値を知り、私たちの社会を支える大切な仕事だと再認識してみませんか?そもそも家は建ててからのメインテナンスは不可欠な構造物なのですね!建設業者さん選びは、スキルと哲学を見分ける事が重要ですね!

是非、弊社サイトをくまなく深堀して弊社の哲学を感じ取ってくださいね。

2025年02月08日

The Fundamental Learning of Growing Nations is "Philosophy"

The Fundamental Learning of Growing Nations is "Philosophy"
However, the fundamental learning of modern Japanese people is "getting high scores." Naturally, this is not a competition we can win. The great development of Japan in the late Showa era was solely under the protection of the United States. Moreover, the founders of companies that achieved remarkable growth during that time all lived with a clear "philosophy." Take Soichiro Honda, for example—he had almost no formal "education" as society defines it (graduating from a higher elementary school, equivalent to middle school), yet he had a well-defined philosophy.

Nissan’s Struggle for Reconstruction
There was an article in the Nikkei titled "Nissan (with approximately 130,000 employees and an estimated over 1 million subcontracted workers) and the Road to Recovery." However, considering the current era, where there is a major shift from the old economy to the new economy, there is no guarantee that all Japanese automobile manufacturers (which belong to the old economy) will survive.

Nissan abandoned its merger with Honda and decided to rebuild on its own. Honda, after closely examining Nissan, found that its bureaucratic corporate culture resulted in slow decision-making, and upon further scrutiny, realized that Nissan had almost no valuable aspects. Fearing mutual collapse, Honda deliberately proposed terms that Nissan could not accept, stimulating Nissan’s bureaucratic pride and causing Nissan to back out of the deal.

Nissan has been struggling with poor sales, dropping to the fifth place in market capitalization among Japanese passenger car manufacturers. It is estimated that restructuring will require losses exceeding 500 billion yen (though realistically, it would require several times that amount). Moreover, by March 2026, Nissan faces the redemption of 580 billion yen in corporate bonds, making cash flow a pressing issue.

Outline of the Restructuring Plan
November 2024: Announced a 20% reduction in production capacity (1 million units) and a reduction of 9,000 employees (though a real need for 50,000 layoffs exists).
January 2025: Announced restructuring measures in the U.S., but factory closures were avoided.
April–September 2024 Financials: Competitive strength weakened in key markets, resulting in a net cash outflow of approximately 448.3 billion yen. Available cash decreased by 30% in six months, down to 1.4 trillion yen.
Cost and Impact of Restructuring
Impairment loss on equipment: Estimated at 340 billion yen.
Personnel reduction costs: Estimated at 90 billion yen.
Total restructuring costs: Likely to exceed 500 billion yen.
While impairment losses may reduce future burdens, in the short term, they will expand the deficit. Nissan's projected net loss for the fiscal year ending March 2025 is estimated at 225.8 billion–330 billion yen.

Challenges Ahead
Factory utilization rates: Nissan’s U.S. factories operate at 58%, far below Honda’s 96% and Toyota’s 81%. In China, where price competition is fierce, Nissan’s utilization rate is only 45%.
Production vs. Sales: While Nissan has a global production capacity of 5 million units, its sales outlook is only 3.4 million units.

Performance Comparison of Japanese Automakers (2024 Sales and 2025 Financial Forecasts)

Manufacturer G,Sales (2024) O,Profit (FY 2025) M,Capitalization PBR
Toyota 10.82 million units 4.8 trillion yen 44 trillion yen       1.03
Honda 3.8 million units     1.4 trillion yen 7.5 trillion yen      0.54
Nissan 3.34 million units    0.14 trillion yen 1.6 trillion yen      0.28
Suzuki 3.24 million units    0.58 trillion yen 3.7 trillion yen      1.25
Mazda 1.27 million units    0.2 trillion yen 0.6 trillion yen      0.38
Subaru 0.94 million units    0.42 trillion yen 2.1 trillion yen      0.84
Mitsubishi0.85 million units     0.14 trillion yen 0.5 trillion yen   0.54

From this table, it is clear that Japan’s seven automakers consist of one strong player, one mid-tier company, and five struggling companies. Weak Nissan has attracted acquisition interest from Foxconn (Hon Hai Precision Industry), raising concerns over activist shareholder influence. For reference, Tesla, whose stock is currently plunging, still has a PBR of 15.95.

The Need for Radical Reform in Japan’s Automotive Industry
The transition to the new economy demands substantial investments in EV development and autonomous driving technology. Meanwhile, debt refinancing raises concerns about increased interest burdens due to declining credit ratings. Nissan’s PBR is just 0.28, and its market capitalization is one-fifth of Honda's.

The future of the global automotive industry is rapidly shifting from "cars" to "vehicles." The transition to BEVs (Battery Electric Vehicles) is essential for extending humanity's survival, especially considering the current era of global warming. With the advancement of autonomous driving, vehicle utilization rates must increase to at least four to five times their current levels—there is no other option. The development of AI humanoids is also accelerating, which will lead to a significant reduction in product costs. Vehicles will undoubtedly become infrastructure-like assets, with software value taking precedence.

In terms of future vehicle pricing:
@ The low-price segment, mainly for last-mile logistics, will be around $15,000 (approx. 2.27 million yen).
A The mass-market vehicle segment will range from $20,000 (approx. 3.03 million yen) to $25,000 (approx. 3.78 million yen), with companies like Tesla, VW, Honda, and BYD already announcing models in this range.
B Robotaxis and similar vehicles will be priced at around $30,000 (approx. 4.54 million yen).
C Vehicles for wealthy individual owners will range from $40,000 (approx. 6.06 million yen) to $50,000 (approx. 7.57 million yen).
D For old-fashioned wealthy individuals with a strong "status-driven" mindset, vehicles will likely be priced at $100,000 (approx. 15.14 million yen) or more.

Without drastic, zero-reset reforms—which may include massive layoffs (e.g., 2–3 million job cuts)—the future of Japan’s auto industry in the new economy is 99.999999% doomed.

Learning from Successful Reforms: Elon Musk’s Approach
Japan’s bureaucratic corporate leaders refuse to imitate proven success stories. Take Twitter (now X), for example: Elon Musk’s massive job cuts (80% of employees, from 7,500 down to about 1,300 by January 2023) were widely criticized, leading to a sharp decline in advertising revenue. However, by 2024, despite halving revenue, profitability doubled compared to when Twitter had 7,500 employees.

In just two years, X’s productivity per employee increased tenfold, and its profit margin quadrupled. The mindset behind this radical transformation is "First Principles Thinking."

First Principles Thinking and Its Application
This "First Principles Thinking" can be applied to all aspects of human activity, including homebuilding. Our company is one of the rare few that values and applies First Principles Thinking in home construction.

My personal philosophy and way of life are also deeply rooted in First Principles Thinking. If we truly apply this mindset to everyday life, then the idea of "going grocery shopping at a supermarket" itself becomes inconceivable.

I invite you to explore our website and experience the essence of First Principles Thinking for yourself.

https://www.sunhousing.com/comic/

AI時代を生き抜く

機械(AI)と共に生きる時代、人間の強みとは?貴方は何だと思いますか???

AIやデジタルデバイスが進化し続ける中で、私たち人間が持つ「機械(AI)には真似できない力」とは何でしょうかね?台湾のデジタル担当大臣であり、天才ハッカーと呼ばれるオードリー・タン氏が、その考えを優しく語ってくれます。

人間だからこそできること
機械(AI)は膨大なデータを瞬時に処理し、パターンを学習して判断を下すのが得意です。一方、人間には、さまざまな経験や感情をつなげて新しいアイデアを生み出す力があります。これは、AIにはできないことです。たとえば、自分の経験を語り、相手と気持ちを通わせること。これこそが、人間の豊かさです。

機械(AI)とどう付き合うべきか
タン氏が目指すのは、人と機械(AI)が共に社会をつくることです。彼女が提唱する「共好(ゴンハオ)」は、人と人、そして人と機械(AI)が協力してより良い未来を築く考え方。具体的には、機械(AI)に得意な部分を任せ、人間は創造力や深い思考に集中することが大切です。

デジタル学習の可能性
2020年のパンデミックは、教育の在り方にも大きな変化をもたらしました。オンライン授業では、わからないところを即座に調べたり、クラスメイトに質問したりできます。これにより、学ぶペースや方法が個々に合わせやすくなりました。ただし、実際に手を動かして学ぶ農作業や実技などは、リアルな場(実体験)が最適です。

間違いを恐れない空間をつくる
タン氏は、学ぶ環境として「間違えてもいい」という安心感が大切だと語ります。彼女自身も英語を学ぶ際、ゲームやオンラインコミュニティで気軽に間違えながら学びました。正しさを気にせず自由に試せる場が、人を成長させるのです。わが息子もタン氏と同様に英語もプログラムもゲームで学びました。「好きこそものの上手なれ」を実践したと云う事ですね!

未来を共に考える
これからは、旧来の教育や仕事の枠組みにとらわれない時代がやってきます。機械(AI)と共に生きながら、私たち人間が「共感」と「共創」を大切にしていくことが、次の世代への鍵になるでしょう。タン氏の言葉は、未来を考える上での大きなヒントを与えてくれます。

当然家創りも今過酷な時代に向けて・・ソフト価値・・がとてつもなく大事になります。悲しいかな日本の大企業やブランド工務店は、商業主義的な家しか作る事が出来ません。経済合理性を追求したら日本人はソフト価値を理解出来ていないので・・ハードスペック至上主義の中身の無い見かけダケの家となります。

悲しいかなこのソフト価値(癒しや心の真の充実度)を日本人は理解が全く出来ない不思議な民族なのですね!日本人は、そういう風に幼い内から教育されてきたのだから仕方がない悲しき事実です。

以下の推薦図書を是非読み込んで、考え抜いて、1つ1つの言葉の意味を深く感じて頂けたら私の言っている事が初めて理解出来ると思いますね!是非何度も、何度も、何度も・・読み込んでみてください。

推薦図書:人生に消しゴムを使わない生き方 岩本麻奈(著)

2025年02月07日

良い環境にわが身を置く事が一番大事な事ですね!

環境が全てを定義する!”大事なのは家”・・人は生涯の7〜8割を家と云う空間(環境)で過ごします。このような大切な事を貴方は知っていましたか?!?今の商業主義に洗脳された常識で判断すると殆どの場合”家”(環境)を間違って買ってしまいます。

そしてもっと大事な事は・・全ての病気(心の病気+体の病気)の原因になる@過大なストレスを生み出してしまう家と・・真逆にAストレスを軽減してくれる家・・大きく家は2つに分かれるのですね!・・悲しいかな日本の家は@が圧倒的に多いと云う悲しき現実が有ります。多くの場合住人がこの事実に気付いても居ないのですね!

どんなモノにもソフトとハードが有るように家にもソフトとハードが有り、この両方がストレス軽減性能を持っていないと・・家はストレス増大の空間物となります。日本では、この家のソフト性能(充育性能)は全く考えられてはいません。

病気には自覚症状が出る発病前の未病と云う状態が有ります。この病気を新芽が大きくなるのを防いでくれるのが免疫力です。

あなたの免疫、大丈夫?
普段の食事や生活習慣が免疫のバランスを左右します。添加物や過剰なストレスを減らし、栄養と運動を意識することで、免疫を整えられるかもしれません。自分の体の声に耳を傾け、免疫の「制御役」を支える生活を心がけてみませんか?

「免疫の暴走が老化を早める?」―そんな疑問を考えてみましょう。普段、私たちの体を守ってくれる免疫が、時には「倍速老化」という急激な老化を引き起こす原因になることがあるのです。どういうことなのでしょうか?

倍速老化とは?
倍速老化とは、普通の老化よりも速いペースで体が老いてしまう現象です。その原因は、免疫システムがうまくコントロールされないこと。免疫には、外敵を攻撃する「攻撃役」と、攻撃を調整して傷を治す「制御役」があります。ところが、制御役が弱まると、攻撃役が暴走し、自分の細胞まで傷つけてしまうのです。

免疫の仕組みを理解しよう
「免疫力を高める」という言葉をよく聞きますが、それだけでは不十分。免疫は攻撃だけでなく、その攻撃を止める力も必要です。例えば、攻撃役の暴走が続くと、炎症が長引き、これが倍速老化の引き金になります。特に、「サイトカインストーム」と呼ばれる現象が起きると、体内で炎症がコントロール不能になり、老化や病気が急激に進むことも。

倍速老化のサイン
疲れや痛みが急に増えたり、病気が急速に悪化したりしていませんか?それは、免疫の制御がうまく働いていないサインかもしれません。また、血流の悪化や栄養不足も倍速老化を進める要因です。

倍速老化の原因は、@悪い加工食品(添加物や栄養バランス不良)多めの食事 A運動不足 B過大なストレス Dその他体内炎症を起こす化学薬品やマイクロプラスチックやPFAS(有機フッ素化合物のうち、ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物等)等のもたらす体内での過大な慢性炎症に有ります。

救世主:制御性T細胞・・ストレス過大や体内の慢性炎症はこの働きを抑えてしまう。
制御役の中心は「制御性T細胞」。免疫細胞全体のたった1割しかいませんが、その働きは絶大です。攻撃役の暴走を抑え、体内の不要物を掃除して老化を遅らせるカギを握っています。

倍速老化がもたらす影響
リウマチや花粉症などの自己免疫疾患、新型コロナの重症化も、ガン化も進む。そもそも”ガンって老化細胞の暴走現象”なのですね、免疫の制御不全って恐ろしいですね。逆に、制御役を強化すれば、老化や病気の進行を抑えることが期待できます。今の時代は現役世代等の若年性ガンの罹患率がとてつもなく増大している事も日本人の家作りの失敗(ストレス住宅)のもたらす悲しき一因と考えられます。

ローン年代で家族で1人でもガンに罹患したら途端に家族全員が悲しみに暮れ経済的に息詰まる人生となってしまいます。そんな悲しき若者は自ら声を上げる事は有りませんから・・多くの人が、この日本の現実に気づく事も有りません。

体の若返りシステム
免疫と体の若返りシステム⇒免疫は古くなった細胞を破壊し、新しい細胞を作り出す「若返りシステム」を担っており、このシステムがうまく働くことで老化が抑えられる。体の細胞は約2週間で20〜50%が新しく生まれ変わります。免疫の働きでこの細胞の入れ替えがスムーズに行われることで、健康や若さを保てるのです。この若返りシステムが機能する事は美容にもとてつもない影響を与えます。

@過大なストレスを生み出してしまう家と・・真逆にAストレスを軽減してくれる家・・大きく家は2つに分かれるのですね!この違いは学ぶ事でしか判断できる能力は付きません。

ぜひ、私たちのホームページをゆっくりくまなく隅々までご覧になってください。きっと、家づくりのヒントやエッセンスを感じ取っていただけると思います。一緒に学びながら、あなたにとって本当の「住まい」の姿を見つけていきましょう!特に最初は下記のサイトから入ってくださいね。

https://www.sunhousing.com/comic/manabi/

工務店や大手ハウスメーカーの見分け方なんて簡単です。どれだけ多くの事をお客様に学んで頂けた実績をHP等で調べれば即、判別可能です。メーカーと顧客様は利益相反関係ですから真なる学びなど大手メーカーは教えないのですね!(商売がやり抜くくなる)

だって家を買う人、建てる人の殆どは・・ド素人・・なのですから、”真に学ぶ事”無しに良い家など手に入れられるはずが有りませんよね!そうは思いませんか!・・これも原理原則ですよね。

2025年02月06日

We must not underestimate the serious problems at Fuji TV.

Right Now! The Fuji TV Human Rights Violations and Corrupt Corporate Culture Happening Before Our Eyes Are… the Root of All Problems in Japan.

There are countless examples of innovations—both hardware and software—that the Japanese first introduced to the world, only to become the world's slowest adopters of the same technology 20 to 25 years later. It's baffling! Japan has completely fallen into the equation of decline. The root cause is the Fuji TV problem: a corrupt culture defined by the entrenchment of the old guard, nepotism, elitism, collusion with corrupt politics, and unchecked greed. This alone proves everything.

There are too many examples to even list… because this is happening across the board.

Japanese people discover the seeds of new, valuable industries and technologies. However, Japan’s powerful elites follow the exact formula for decline and corruption described in The Innovator’s Dilemma.

They overfeed aging, dying trees (outdated institutions) with excessive financial and economic investment while refusing to plant new seeds. When young people with vision summon their courage to plant new seeds and work tirelessly to nurture them, those sprouts are mercilessly trampled down by the establishment! (I, too, have been crushed before—I speak from experience.)

In growing economies around the world, the exact opposite is happening. The difference lies in education. I hope you understand just how vital “true learning” is!

The overwhelming majority of Japanese people have already lost their humanity. As the former Vice Minister of Education, Culture, Sports, Science and Technology said, this is not just limited to Hyogo Prefecture but has spread across the entire nation.

"Truth was defeated by falsehood, sincerity by deceit, tolerance by arrogance, wisdom by ignorance, and sanity by madness in the Hyogo gubernatorial election. This grave crisis of democracy is the responsibility of the media and education."

As I have said repeatedly—anything that cannot circulate properly is destined to disappear.

The massive sinkhole caused by the collapse of a sewage pipe in Saitama is another example of what happens when proper circulation is ignored. And this sinkhole crisis will continue occurring across Japan. The government has long known that hydrogen sulfide accelerates pipe corrosion, yet it has turned a blind eye.

For over 35 years, Japan has been pumping excessive resources into outdated institutions, and now, nature is taking its course—the old trees are finally reaching the end of their lifespan. This applies not just to sewage pipes but also to roads, bridges, piers, nuclear power plants, and all other concrete structures. The average lifespan of concrete is about 60 years, and in cases of exposure to vibration and hydrogen sulfide corrosion, it is reduced to 80% of that.

Everything has a lifespan—that is a fundamental principle. However, Japan’s infrastructure and construction projects seem to disregard this entirely, resulting in horrifying designs and even more terrifying execution.

Japan's wasteful economic investments have become an enormous burden, dragging the nation into rapid decline amid extreme aging, a shrinking population, and astronomical levels of national debt. Over the next 10 to 20 years, Japan will face not only these financial and demographic crises but also the “once-in-a-millennium” mega-earthquake era and the escalating climate disaster brought about by global boiling.

The corrupt corporate culture virus cultivated in Japan is now triggering a pandemic, spreading across all media, organizations, and even the Japanese people themselves.

The only way to survive is precisely what the 2021 Nobel Physics Prize winner, Dr. Syukuro Manabe, pointed out: we must graduate from being “Japanese” and become “Earthlings.” Only then can we live normal lives.

For 45 years, I have been desperately learning, researching, and striving to pass on that knowledge to the younger generation. But the sad reality is that in Japan’s corrupt environment, the value of this effort has been almost entirely meaningless. That sorrow is hitting me now.

This is precisely a major issue of Japan's corrupt culture, akin to the law of nature where a strong radio wave (evil) completely wipes out a weak radio wave (good).

★ The fleeting emptiness of vanishing true value—corruption runs rampant, wiping everything away ★

AI最遅国、AI最弱国の日本は、どうなるか?貴方はどう思いますか?

AI時代へ大突入ですね!あらゆるものにAIが搭載されます。当然”家”にも搭載される事は間違いありません。人型ロボットとして家事労働や各種買い物や子供の教育や秘書やAIエージェントが普通の時代へと向かいます。そんなに先の話ではありません、早ければ5年、遅くとも10年以内には確実になります。

日本の稼ぎ頭の自動車、世界の自動車産業は、年間の生産台数が1億台に迫り、関連産業を含めると市場規模は約400兆円にも及ぶ巨大な経済圏を形成しています。さらに、エレクトロニクス産業は約400兆円の規模を持ち、自動車製造市場全体では、2023年の約1兆5,200億ドル(約200兆円)との評価を上回るという推計もあります。このように、市場規模の算出方法によって数値は変動しますが、自動車産業全体の市場規模は約300兆円から400兆円と見積もられています。

このような自動車産業と比べても、人型ロボット(ヒューマノイド)の市場はさらに大きな可能性を秘めています。未来学者であり、Xプライズ財団のCEOでもあるピーター・ディアマンディス氏は、2026年までにヒューマノイドが家庭で掃除や洗濯などの手伝いをするようになり、2040年には世界に100億台ものヒューマノイドが存在するかもしれないと予測しています。彼によれば、1台の価格が約500万円(3万ドル)とすれば、月額約4万6700円(300ドル)、つまり1日10ドルほどのコストで利用できる可能性があるといいます。

この分野の開発はすでに進んでおり、米カリフォルニア州のFigure AI(フィギュアAI)は、最新モデル「Figure 02」の出荷を開始しました。同社は、マイクロソフトやエヌビディアなどから約1052億円(6億7500万ドル)の資金を調達し、評価額は約4100億円(26億ドル)に達しています。こうした高性能AGIロボットは家庭だけでなく、医療や製造業、交通、エンターテインメントなど、さまざまな分野に広がると予測されています。

経済的な影響も計り知れません。ゴールドマン・サックスは、2035年までにヒューマノイド市場が約5兆9000億円(380億ドル)に達すると予測していますが、アーク・インベストの試算では、ヒューマノイドの労働による経済価値が最大370兆円(24兆ドル)に上る可能性があると見ています。

さらに、ディアマンディス氏のレポートによれば、世界のGDPの約50%は人間の労働に支払われており、これは年間約6200兆円(40兆ドル)の市場に相当します。人型ロボットが普及すれば、この市場に大きな変化が訪れることは間違いありません。

現在、世界の人型ロボット市場をリードする企業は主に米国と中国に集中しており、代表的なメーカーには次のような企業16社があります。

米国:テスラ(Optimus)、Figure AI(Figure 02)、Agility Robotics(Digit)、ボストン・ダイナミクス(Atlas)など6社

中国:Unitree(H1, G1)、Agibot(Yuanzheng A2)、Beijing HRIC(Tiangong)、Xpeng など8社

英国:Engineered Arts(Ameca)1社

カナダ:Sanctuary AI(Phoenix)1社

この分野では、労働力としてのロボットのコスト削減効果も注目されています。例えば、カリフォルニア州の最低賃金は時給約20ドルですが、ロボットなら時給約40セントで24時間365日働けるため、企業にとって大きな魅力となります。

また、少子高齢化が進む社会では、介護や医療の分野でもヒューマノイドの需要が高まるでしょう。国連の予測によれば、2030年には米国で「24〜69歳の100人に対し、70歳以上の高齢者が25人」という社会構成になり、高齢者のケアが社会的な課題となります。ヒューマノイドが介護の一部を担うことで、現場の負担を軽減することが期待されます。

悲しいかなアシモ等の人型ロボットを25年前に世界で初めて開発した日本企業の影は全く無いと云う悲しき先見性の無いリーダーを選んだ日本人の大不幸は悲しき限りです。

しかし、このヒューマノイド技術革新がもたらす影響は光と影の両面を持っています。労働のあり方が根本的に変わる一方で、新たな雇用や社会システムが求められるでしょう。未来の世界は、人間がどのような社会を築いていくのかによって大きく変わるのかもしれませんね。

少子高齢化の日本こそこの分野が生きるのに・・日本のリーダーの愚かさには笑うしかないと云う悲しき現実が有りますね・・ふー

2025年02月05日

Are you really keeping up with the times???

It seems that the partnership talks between Honda and Nissan have fallen through… Honda appears to have lost patience because Nissan was moving too slowly!

In any case, Japan takes three to five times longer than new economy companies. It has a terrifying lack of a sense of the times.

It also looks like Sony might end up being Japan’s only flat-screen TV manufacturer. There are even reports that Panasonic may sell off its TV business. Japanese TVs are just like Japanese BEVs—two to three times worse in terms of cost performance.

Let’s take a look back at the 30 years during which Japan retreated from its position at the top of the world—it has been a history of decline.

The 30-Year Decline of Japan
In 1989, Japanese companies had an overwhelming presence in the global market capitalization rankings. Out of the top 30 companies, 21—70%—were Japanese, leading the world economy. However, by 2020, Japanese companies had completely disappeared from that ranking. What happened during these 30 years?

Sluggish Economic Growth and Widening Gaps with Other Countries
The 30 years of the Heisei era were a period of economic stagnation often referred to as the "Lost 30 Years" for Japan. Meanwhile, other countries achieved rapid growth. The United States and China, in particular, used innovation and financial power to drive the global economy. GDP data clearly illustrates this gap.

In 1995, Japan’s GDP was $5.4 trillion, maintaining its position as the world’s second-largest economy. However, by 2010, China had surpassed Japan, pushing it down to third place. By 2019, the U.S. had reached $21.4 trillion, China $14.3 trillion, while Japan lagged far behind at $5 trillion. Over the past 25 years, Japan’s GDP has barely grown—in fact, in dollar terms, it has significantly shrunk.

In 2024, Japan's nominal GDP (in dollar terms) is estimated at approximately $4.07 trillion, down from about $4.2198 trillion in 2023.

Several factors have contributed to this stagnation:

1. The Bubble Collapse and the Banking Crisis
The early 1990s bubble collapse had a severe impact on the Japanese economy. Real estate prices and stock values plummeted, leaving many companies and financial institutions burdened with bad debts. Although major banks underwent mergers and restructuring, the process took too long, prolonging economic stagnation. During this time, financial institutions failed to take risks or support innovation as they should have.

2. A Conservative Corporate Culture and Lack of Innovation
While Japanese companies take pride in their technological prowess and diligence, there are fundamental issues that hinder innovation:

Decades of failed economic policies
Since the bubble burst, Japan has tried to stimulate the economy through massive fiscal spending and lower interest rates (including negative interest rates) for over 30 years—only to fail continuously. Japan is full of economists who don’t even understand basic principles. Throughout history, fiscal investment has only been a temporary stimulant. Economic growth is 100% impossible without innovation—a fundamental concept in economics. Yet, many graduates from Japan’s top universities don’t even grasp this basic truth.

It’s like AI making mistakes in simple addition and subtraction—failing at the easiest tasks.

Fear of failure
Japan has very few startups or venture companies. New challenges are seen as risks rather than opportunities. This prevents the trial-and-error cycles that are essential for innovation, as seen in Silicon Valley.

Rigid, siloed organizational structures
Many Japanese companies have vertically segmented organizational structures, leading to poor collaboration between departments. This makes it difficult to integrate different fields of knowledge and create new value.

3. Galápagos Syndrome: A Failure to Compete in Global Markets
Japanese products and services tend to be tailored specifically for the domestic market. A prime example is the "Galápagos phone" (Garakei)—phones loaded with features that were popular in Japan but deemed excessive abroad, ultimately causing Japan to lose its international competitiveness. This tendency to focus only on domestic success while neglecting global market strategies has been a major factor in stagnation.

4. Delays in Education and Talent Development
In Silicon Valley, Stanford University plays a central role in fostering industry-academia collaboration, producing a wealth of innovative talent. Meanwhile, Japan’s education system is criticized for its uniformity and lack of emphasis on critical thinking and creativity. Furthermore, Japan lags in developing talent with the advanced digital skills needed to compete globally.

Why Hope Alone Won’t Fix This
Japan still possesses high technological capabilities and talented individuals. However, that alone is not enough to regain its top position on the global stage. A combination of policy missteps after the bubble burst, structural rigidity in the economy, conservative corporate culture, and educational shortcomings have all contributed to Japan’s decline.

To move forward, Japan must face these issues head-on and implement fundamental reforms. Specific measures include:

Deregulation and fostering an environment that encourages risk-taking
Japan must support new businesses and startups while cultivating a culture that values learning from failure.

Developing strategies with a global market perspective
Companies must look beyond the domestic market and create products and services that can compete internationally.

Reforming education and talent development
Japan needs to shift its education system toward digital skills, critical thinking, and innovation.

Final Thoughts
Japan’s 30 years of stagnation weren’t just due to bad luck or the natural flow of time. The delayed response to the bubble burst, conservative business culture, and issues in education and talent development have all compounded into the current situation.

Moving forward, Japan needs to fundamentally rethink its approach. The most important thing is to question everything from the ground up.

Are your common sense, your determination, and your instincts in line with the times?

老害大国日本!若者よ真に学び!心に怒れ!

フジテレビが直面しているのは、単なる経営の危機ではなく、時代の変化に取り残されつつあるという現実です。テレビ業界全体が、時代に合わなくなっている事(役目を終えた媒体)が、大きな課題となっています。

人権無視問題を受け、フジ・メディア・ホールディングスは2025年3月期の売上見通し。
売上高は当初予測の5,983億円から5,482億円へと501億円の減少、
営業利益は・・・・・353億円から180億円へ、
経常利益は・・・・・404億円から241億円へ、
純利益は・・・・・・290億円から 99億円へと大幅に減少する見込みです

広告業界全体を見ても、テレビの広告収入は縮小傾向にあります。日本国内の総広告費は約7兆円とされていますが、その中でテレビ広告は1兆8,000億円にとどまり、一方でインターネット広告は2兆6,000億円と急成長しています。特に2022年以降、テレビの広告収入は毎年4%ずつ減少しており、広告主にとってはテレビ以外の選択肢が増えているのが現状です。

こうした状況を踏まえると、いわゆる「オールドメディア」としてのテレビの価値は急速に低下していると言えます。これはフジテレビに限らず、従来のビジネスモデルに頼ってきた多くの企業にも共通する問題です。時代の変化に適応できない企業は、経営の安定を維持することが難しくなっています。

社員の視点から考えれば、フジテレビがこのまま事業を続けるよりも、新しいメディアや成長産業へ転職することが、個々のキャリアにとって今後の人生にプラスになる可能性があります。つまり、会社が変わることを恐れるのではなく、新しい時代に適応するための一歩として前向きに捉えることが大切なのです。

また、日本の放送業界全体を見ても、電波の利用に関しては課題が指摘されています。本来、電波は国民の共有資産であり、その価値は数千億円から数兆円とも言われています。しかし、関東の主要テレビ局が支払っている地上波電波利用料は1社当たり年間わずか6〜7億円程度にすぎません。つまり、国民が持つ資産を放送局が格安(1/10以下)で利用し、利益を上げている構造になっています。

例えば、アメリカなどの先進国では電波の利用権を競争入札する「電波オークション」が導入されており、適正な価格で電波が使用されています。日本でもこの制度を取り入れることで、より公平な市場競争が生まれ、国民の利益にもつながるのではないでしょうか。

実際に、日本の主要テレビ局の売上を見ても、

フジ・メディア・ホールディングス 5,356億円(2025年3月期予測は5,482億円)

日本テレビホールディングス    4,139億円

TBSホールディングス        3,681億円

テレビ朝日ホールディングス    3,045億円

テレビ東京ホールディングス    1,509億円

と大規模な収益を上げています。しかし、電波利用料の負担は日本全土の地方局迄入れても約120億円にとどまり、そのコスト120億円と、売り上げ約3.7兆円のバランスには疑問の声も上がっています。

このような背景のもと、日本の古い政治とテレビ業界の関係も問題視されています。テレビ業界が政治と深い関係を持つことで、電波の利用が特定の企業に偏り、適正な市場競争が阻害されている可能性があるのです。国民が公平な情報を得るためにも、こうした問題について考えることが重要です。

これからの時代、私たちは情報の受け取り方についても考え直す必要があります。テレビだけでなく、インターネットを活用した新しいメディアの台頭により、より多様な情報源から自分で判断する力が求められる時代になっています。時代の変化を正しく理解し、自分にとって価値のある情報を見極めることが、より豊かな未来につながるのではないでしょうか。

家創りも全く同じです!チャンと自分の頭で感がえる事が一番大事。大手メディアや大企業のコマーシャルに洗脳される事無く、自分自身でキチンと専門的な知識を調べ上げて、リスクをキチンと理解して最適の選択をする必要が不可欠ですね!そのお役に立てればと思い弊社のWEBサイトは構築されています。是非深堀して学んでくださいね!

2025年02月04日

Japan, the world's slowest in artificial intelligence, will decline to the extreme limit.

I have come to deeply realize that there is no such thing as a perfect human being. Seeing Elon Musk's overly excited demeanor on the night before President Trump's inauguration... I was tremendously disappointed. The fact that Elon Musk, who donated 44.7 billion yen to support the Republican Party’s election campaign, may lose himself and go downhill seems highly likely.

In reality, Tesla's hardware performance is now significantly lagging behind new economy manufacturers like China's BYD. While Tesla remains at the forefront of AI development with its Full Self-Driving (FSD) technology and may maintain a certain advantage for a while, the competition from Chinese companies is intense.

In China, emerging AI companies like DeepSeek are rapidly emerging. There are already five major unicorn companies competing with DeepSeek, and even more AI firms are appearing, much like the explosion of battery electric vehicle (BEV) startups in the past (about 400 companies). We must not forget that DeepSeek is open-source.

Tesla's FSD is currently the most advanced in the world, but looking ahead, China’s AI-powered autonomous vehicles are likely to surpass Tesla in terms of overall cost efficiency.

I had been looking forward to buying a Tesla, but now I don’t even want one anymore. In fact, there isn’t a single car or vehicle that I truly want anymore.

The Rapid Growth of China's New Energy Vehicle (NEV) Market
In 2024, the Chinese automobile market saw a record-breaking 31.436 million vehicle sales, a 4.5% increase year-on-year. Among these, New Energy Vehicles (EVs and PHVs) accounted for 40.9% of the total market, becoming a central force in the industry.

Why has China been able to spread NEVs so rapidly?

1. Trends in the Chinese Market
2024 Sales Figures: 31.436 million vehicles (+4.5% YoY)
Market Share of Chinese Brands: 65.2% (~20.49 million vehicles)
NEV Sales: 12.866 million units (+35.5% YoY)
PHV Growth: An astounding 83.3% increase YoY
2. Why Have NEVs Spread So Quickly?
Several factors have contributed to the rapid adoption of NEVs in China:

Affordable Pricing: Fierce competition among manufacturers has made NEVs more accessible to consumers.
Technological Advancements: Cutting-edge features such as Advanced Driver Assistance Systems (ADAS) and smart cockpits.
Diverse Offerings: In addition to EVs, PHVs and range-extender EVs are also gaining popularity.
3. The Global Position of Chinese and Japanese Automakers
Global Vehicle Sales in 2023: ~91.24 million
China’s Share of Global Sales: 35.5% (largest in the world)
Domestic Chinese Sales: 25.577 million (+1.6% YoY)
Chinese Vehicle Exports: 5.859 million (+19.3% YoY)
In other words, over one-third of the world's cars are now sold in China, further accelerating NEV adoption.

Meanwhile, in 2023, Japanese automakers produced about 26.19 million vehicles globally (including 17.51 million overseas and 8.678 million domestically), but NEVs accounted for less than 3%. Given the growing dominance of NEVs, it is highly likely that Chinese automakers will surpass Japanese automakers in total sales within a few years.

4. Future Predictions and Goals for Chinese Automakers
2025 New Car Sales Forecast: 32.9 million (+4.7% YoY)
NEV Share: 48.6% (~16 million vehicles)
Vehicle Exports: 6.2 million (+5.8% YoY)
Autonomous Driving Adoption: 65% of new cars will feature Level 2 or higher automation by 2025.
Furthermore, the Chinese government aims for NEVs to exceed 50% of total car sales by 2035. However, the current growth rate suggests this goal could be achieved nearly 10 years ahead of schedule. Even after subsidies are phased out, the market continues to expand.

Why has China been able to move so quickly? What measures would be necessary for Japan and other countries to catch up? Unfortunately, I fear that it may already be too late.

5. Key Questions to Consider
Why has China managed to spread NEVs so rapidly?
How can environmental considerations and technological innovation be leveraged effectively?
What steps must Japan and other countries take to regain competitiveness?
I do not like the way the Chinese government operates, nor do I want to buy a Tesla. Japanese cars? Even worse—they are too focused on safety at the expense of innovation, so I don’t want them either. In fact, I believe that Japanese automakers may follow the same fate as Japan’s consumer electronics industry, which failed because their products were 2-3 times more expensive despite offering the same performance.

With cars, the situation is even worse: they are the same price, yet only half or one-third as capable, making them outright dangerous. That is why they may eventually stop selling altogether. The only stylish Japanese car brand is Mazda, but I have concerns about its structural integrity.

However, I hope that China’s cutting-edge technology will quickly spread to Europe, enabling brands like Mercedes-Benz, BMW, and Audi to implement Level 4 or higher autonomous driving with both state-of-the-art hardware and software.

That being said, we are also moving toward a society where owning a car is no longer necessary. What does the future hold? Given that Japan’s corporate culture—embodied by Fuji TV, large corporations, and Japanese society as a whole—is riddled with corruption, the outlook seems nothing short of grim.

Sigh…

バタフライエフェクトを実行しよう・・少しでも良い社会へ

そもそも論で恐縮ですが人間が人生の約7割前後を生息する住空間が人の人生にとてつもない大きな影響力を持っていると云う事を認識できている若き家建て世代の日本人は理解していないと云う恐ろしき現実が有りますね!

健康を守る家づくりを一緒に考えてみませんか?

これから住宅を選ぼうとしている皆さんにとって、家はただの建物ではありませんよね。それは未来の自分や家族を守り、支えてくれる場所です。そのため、住宅ローンの不安や生活の快適さだけでなく、心と体の健康を考えた住まい選びをしてみるのはいかがでしょうか?

私たちの社会は、この数百年で驚くほど便利で豊かなものになりました。特に産業革命以降、化石燃料の力を借りて暮らしは大きく変わりました。でも、その豊かさの裏には、私たちの健康に影響を与える「見えない代償」も潜んでいることを忘れてはなりません。

現役世代の働く若者のガンの増加が世界平均では78%も増加しています。20歳代〜50歳代では女性のがん患者数が男性を上回ります。 女性のがん患者数は30歳代では男性の約3.3倍、40歳代では男性の約2.8倍なんて恐ろしい事になっています。私は共稼ぎが普通の今!より女性に過酷な時代(使いにくい家を含めて)が原因と推定しています。

空気と健康の深いつながりは確実なな事です。近年、大気汚染が深刻化しています。例えば、PM2.5という非常に小さな粒子は、髪の毛の太さの30分の1ほどの大きさですが、この粒子が肺の奥深くまで入り込むことで、がんや心臓病、脳卒中などのリスクを高めると言われています。アメリカでは、8300万人が汚染された空気にさらされており、今後さらに増加する見通しです。日本はアメリカより密集していますからさらに過酷となっている事は容易にイメージ出来ますよね!

日本では、タバコの受動喫煙も大きな問題です。たばこの煙による受動喫煙の健康被害で毎年約1万5,000人が命を落としているとされています。たばこが原因で日本では毎年約35万人もガンをり患しています。タバコの煙だけでなく、車の排気ガスや工場からの排出物も、空気の質を悪化させる大きな要因です。

住宅選びと健康の関係は明確です。「どんな家に住むか」は、空気の質やストレスの感じ方に大きく影響します。例えば、交通量が多い地域に住むと、PM2.5や排気ガスにさらされる機会が増えるかもしれません。一方で、緑豊かな場所や空気がきれいな環境では、健康面での安心感が得られるだけでなく、ストレスも軽減されると言われています。

また、家の中の環境も重要です。室内空気を清浄に保つこと、日光がしっかり入る設計にすること、適度な湿度を保つことが、健康な暮らしを支えるポイントです。こうした工夫は、がんをはじめとするさまざまな病気の予防にもつながります。

健康な未来をつくるために、健康は何より大切な資産です。だからこそ、住宅選びの段階から自分や家族の健康を守る視点を取り入れてみませんか?例えば、次のようなポイントをチェックしてみてください:

@住むエリアの空気の質(緑が多いか、交通量が少ないか)
A家の設計(風通しの良さや日光が差し込む設計かどうか、家事ストレスが軽減できる設計か等々)
B緑を目にするストレスを軽減できる環境(静かで安心感があるか)

また、忙しい日々の中でも健康を守るために、定期的な検診を受けたり、深呼吸ができる時間を持つことも大切です。特に、肺がんなどは早期発見が重要とされています。アメリカでは、肺がん患者の74%が進行した状態で見つかっていますが、日本でも健康意識を高めることで予防や早期治療が可能になります。

中庸を大切にした暮らしがとても大事ですね、便利な暮らしは私たちに多くの恩恵をもたらしてくれましたが、過ぎた便利さは時にストレスや健康リスクを招くこともあります。「中庸を大切にする」という言葉があるように、バランスの取れた暮らしを心がけることで、豊かさと健康を両立させることができます。

そのお役に立てるように弊社のサイトは構築されていますので是非、深堀して新たなる価値の気付きにご活用ください。まずは・・理解の基本の判る下記サイトから入り、くまなく学び尽くしてくださいね。

https://www.sunhousing.com/comic/

すでに学びつくされて「真なる学び」の神髄を会得した方は日本社会を少しでも良くして貴方のお子様、お孫様がより良い人生を送れるように・・日本の大問題風土を浄化するためにも、多くの方に「真なる学び」の価値をお伝えする為に弊社のサイトをご紹介くださいね。よろしくお願いします。

これから家を選ぶ貴方が、快適さだけでなく、心と体の健康も守れる住まいを見つけられますように。あなたとご家族の未来が、健やかで安心できるものでありますように、心から願っています。

2025年02月03日

I am terrified of what will happen in five years!

Many so-called Japanese motor journalists frequently make outdated comments, and the following is one such example. It is a misleading statement stemming from a failure to understand the rapid evolution from AI to AGI and then to ASI. This individual is stuck in a mindset where they perceive time in ten-year increments, failing to grasp the current pace of progress, where even six months can feel like an era.

**************** Example Below ****************

The claim that "self-driving cars will soon be realized, so there’s no need to get a driver's license" is incorrect. The reality of autonomous driving technology is vastly different from the ideals and rumors surrounding it.

Tesla’s "Full Self-Driving (FSD)" remains at Level 2, which is still within the realm of driver assistance systems.

In the U.S. and China, unmanned taxis are largely part of social experiments, relying on remote monitoring systems where humans intervene in case of errors. High-precision 3D mapping and LiDAR are essential components of these systems.

Sony Honda Mobility announced in January 2023 that they would launch their vehicle in 2025. However, their "AFEELA," set for release in 2026, will feature an advanced driver assistance system with more than 40 sensors but will still only be at Level 3—far from fully autonomous driving (Level 5).

To achieve full autonomy, vehicles must function reliably even in adverse weather conditions, necessitating redundancy through LiDAR, radar, and other sensors. However, the extensive use of such sensors raises vehicle costs, creating a barrier to widespread adoption.

The realization of fully autonomous driving (Level 5), where anyone can safely use a vehicle without a license, is still a long way off.

********* True for Japanese Companies' Technology ************

Tesla’s AI robotaxi, set to launch in 2026, will have neither a steering wheel nor pedals. Even if one wanted to drive it, there would simply be no way to do so.

To borrow the words of Elon Musk, the current transformation can be described as follows:

"Accurately predicting the future is impossible. It’s like simultaneously creating an entire railway system—including the trains, tracks, stations, and operational infrastructure—from almost zero. There’s no way to know the exact schedule in advance."

Furthermore, the pace of evolution from AI to AGI to ASI will undoubtedly follow an exponential curve. While linear projections can provide a rough future outlook, exponential growth is highly unpredictable, as even a single parameter can drastically alter its trajectory. Motor journalists who misinterpret this exponential nature of progress risk making significant miscalculations about the future.

Sadly, as of today, Japan has virtually no cutting-edge technologies that surpass global competition in key future fields.

Japanese corporate leaders talk about this transition as the "once-in-a-century shift from horse-drawn carriages to automobiles." Yet, in reality, they are obsessively developing carriages, pouring all their efforts into perfecting them—an utterly tragic situation.

●●● I am terrified of what will happen in five years! ●●●

日本の未来のかかった大問題である。

実業家の堀江貴文氏によるYouTubeチャンネルで、2025年2月1日に配信した堀江氏と元フジテレビアナウンサー・長谷川豊氏の「緊急対談」が、3日午前8時の段階で約437万回を記録との事。

私も見たが・・まさに腐敗した企業風土・・これは日本のオールドメディア全体の体質なのだろう。

マスゴミや芸能人や政治屋の特権意識の勘違い組織が日本人を全部馬鹿化する恐ろしい現実が突きつけられている。

日本では、適正な新陳代謝不全がマスゴミの仕掛けにより出来ない状態が今の今であり、それゆえに世界で唯一のマイナス成長のド衰退国となっている。これは単なる性上納の馬鹿タレントの問題では無い。日本全体の腐敗風土の大問題である。

正しい学びと正しい行動が起こすバタフライエフェクト

家を選ぶときに、少しだけ立ち止まって考えてみませんか?

おはようございます。

これから住宅を買おうと考えている皆さんにとって、家を選ぶことは人生の中でとても大きな決断ですよね。特に土地の高い都会ではタワーマンションは、その見た目の美しさや便利さから憧れを抱く方も多いかもしれません。でも、本当にそこに住むことが、皆さんやご家族にとって最善なのでしょうか?今日は、タワーマンションに潜む課題を一緒に考えてみたいと思います。

人はどんな場所で暮らしてきたか
人類の歴史を振り返ると、私たちはほとんどの時間を自然の中で暮らしてきました。コンクリートやガラスに囲まれた空間での生活が始まったのは、わずか数十年のことです。特に、高い場所で暮らすことは、人間の本能やDNAにはあまり馴染みがありません。これが、どんな影響をもたらすのかを少し考えてみましょう。

タワーマンションでの生活に潜む4つの課題
@子どもの発達への影響
タワーマンションでは、地上と離れた高層階での生活が子どもの発達に影響を与える可能性が指摘されています。特に、自然に触れる機会が減ったり、外遊びの時間が限られることで、心身の発育に差が生じることもあるのです。

A高所平気症
高い場所で暮らし続けると、高さに対する恐怖心が薄れ、「高所平気症」と呼ばれる状態になる場合があります。これが行動に影響を及ぼし、思わぬ危険を招くことも。

Bコミュニティの問題
タワーマンションでは、同じ建物内でも住む階層や環境による差が原因で、見えない「上下関係」やストレスが生まれることがあります。これが生活の質に影響することもあるのです。

C地震や災害のリスク
特に東京の東部地域では、地盤が弱く、液状化や地震による揺れが大きくなるリスクがあります。さらに、建築費用の高騰により、工事の質が十分でない可能性も指摘されています。

タワーマンションのリスクを知ることは、選択肢を増やすこと
家を選ぶときには、目に見える魅力だけでなく、住んだ後にどんな生活が待っているのかを考えることが大切です。たとえば、次のような点も考慮に入れるといいでしょう:

建物が立地している地盤の強さ
災害時の避難のしやすさ
自然や地域コミュニティとのつながり
高層マンションは確かに便利さや見た目の豪華さがありますが、リスクも無視できません。特に子育て世代にとって、地震や災害時の安全性は大きな課題です。

自然とつながる暮らしの良さ
歴史を振り返れば、人間は緑や自然とともに生活することで、心の健康や幸福感を得てきました。小さな庭や公園が近くにある生活、地域の人たちと顔を合わせる暮らしは、見た目の華やかさ以上に深い満足感を与えてくれるものです。

家は未来の自分や家族を守るために選ぶもの
タワーマンションを選ぶことが悪いというわけではありません。ただ、大切なのは「本当に自分に合っているかどうか」をじっくり考えることです。住む場所は、未来の自分や家族の生活を支える大切な基盤です。だからこそ、リスクを理解し、自分たちの暮らしにとって何が最善かをしっかり見極めてください。

世間的にはもてはやされている憧れとされるタワーマンションが如何に人間と云う生き物の生態から乖離しているか!を考えるのと同様に、戸建て住宅でも同じ様に・・疑問・・を持ち根本から考え直す事が必要です。現代社会は商業主義で人々は仕掛ける側(販売する側)に都合が良い様に生まれてからずっと人は洗脳さて続けて来たと云う事に気付いてくださいね。

憧れではなく、本当に必要なものを選ぶ勇気を持つことで、きっとより良い未来が待っていますよ。その1つの気付きになるサイトが下記です。しっかり自分の今持つ確証バイアスや常識を疑って、見て、理解してくださいね。

https://www.sunhousing.com/comic/

すでに家を獲得されている方は・・このとてつもない価値を多くの人に知ってもらう事の価値を考えて見てください。貴方の行動はバタフライエフェクトが起きる可能性が有りますよ。

注:バタフライ効果とは、「非常に小さな出来事が、最終的に予想もしていなかったような大きな出来事につながる」ことを意味する言葉

貴方の子供さん、お孫さんに少しでも良い社会を残したいと思いませんか!!!私は日々そんな思いで活動をしてます。

2025年02月02日

Ai Software Development

In recent years, the utilization of generative AI in software development has been rapidly advancing. Generative AI, which understands and processes human language, also demonstrates exceptional capability in creating programs written in computer languages. Engineers can enhance productivity by effectively leveraging AI.

On December 20, 2024, OpenAI in the United States announced its latest AI model, "o3 (O-Three)." Compared to its predecessor, "GPT-4o (Four-O)," this model has significantly improved logical reasoning abilities. Notably, it achieved world-class results in automated program generation tests. According to OpenAI's report, "o3" ranks among the top 0.05% of competitive programmers worldwide, possessing skills equivalent to the 175th position globally.

Additionally, the open-source AI technology released by DeepSeek, a Chinese AI company known for its low development costs, has sent shockwaves across the world. Despite its affordability, some reports suggest that its performance surpasses that of major U.S. AI companies such as OpenAI. However, DeepSeek has severe security vulnerabilities, leading several countries to ban its use.

According to Mitsubishi Research Institute's "DX Promotion Status Survey" conducted in December 2023, 31.8% of Japanese companies already utilize generative AI for programming, making it a major application alongside "external information gathering," "document summarization and translation," and "internal information search." U.S. research firm Gartner predicts that the proportion of software engineers using AI code assistants will rise from less than 10% in 2023 to 75% by 2028.

The adoption of AI varies by company, but IT firms such as CyberAgent, ZOZO, and Money Forward are actively leveraging AI. For instance, Findy (Tokyo, Shinagawa), a company specializing in IT engineer matching, introduced "GitHub Copilot" in 2023. Approximately 90% of its 50-person engineering team uses it daily. As a result, AI now handles the equivalent of 20 business days' worth of work per month, achieving productivity gains akin to having engineers earning 12 to 15 million yen annually assist for half a day each.

With AI's evolution, engineers' roles are shifting from simple coding to "architectural development," which involves designing entire systems. In the development of critical societal systems, the division of labor between humans and AI remains crucial during the AGI transition phase. However, in the ASI era expected in a few years, only top engineers may be needed, leading to significant displacement within the engineering field.

◆ ◆ ◆

A 2023 survey found that 92% of U.S. software developers already use AI tools, and it is predicted that 75% of engineers worldwide will be using AI code assistants by 2028. This trend is accelerating in Japan as well.

Currently, AI is primarily used for automatic code completion, where engineers input part of the code, and AI accurately fills in the rest. Furthermore, AI is increasingly utilized for defining software requirements, creating prototypes (mockups and prototypes), and brainstorming development ideas.

In 2018, Japan’s Ministry of Economy, Trade, and Industry warned of the "2025 Cliff," predicting that legacy systems would hinder DX (Digital Transformation) efforts and could cause up to 12 trillion yen in annual economic losses. Despite the transitional phase of AI adoption, demand for engineers remains high due to system modernization, cloud migration, and generative AI integration.

Regarding the future role of engineers, there is a growing emphasis on architecture design, as AI is expected to handle routine programming tasks. The "DevOps" approach, which integrates development and operations, is gaining attention, highlighting the need for robust system design in the early stages of development.

Japanese engineers' salaries are about one-third to half of those in the U.S. and even lower than in South Korea. Since software development can be done remotely without national borders, Japan's talented engineers are increasingly leaving for opportunities abroad.

The evolution of generative AI is bringing a significant transformation to software development. Engineers are expected to evolve by utilizing AI to create new value.

AI will undoubtedly be incorporated into every product, including housing and living environments. In the near future, Tesla’s AI-powered humanoid robots will likely handle household chores. We have been born into the very heart of an era undergoing an immense shift in values.

A "true learning" experience that enables a clear vision of the future is essential to surviving this era of radical change. The "true learning" experience we provide, which is unparalleled anywhere else, holds extraordinary value for the future!

住宅ローンは怖いから一生賃貸で行く⇒それ最大のリスク

これから家を買おうと考えている若い皆さんへ

これから住宅購入やローンを考えている方にとって、未来の日本の社会がどう変わっていくのかを知ることは、とても大切です。家や暮らしに関わる決断は人生の中で大きなものですよね。その参考になればと思い、少し未来の話をさせてくださいね。

ご承知の通り日本は少子高齢化がとてつもなく深刻な未来となります。そしてその社会保障費と云う費用は1年に1兆円づつ増え続得ています。社会保障の「給付」 社会保障給付費は、年々増加し、2024年(予算ベース)では、137.8兆円(対GDP比22.4%)となっています。日本国や日本人の借金体質は変わる事は無いのでしょうね!

@人口減少と高齢化が進む日本
2024年、出生数が68万7千人程度。人口維持の為には118.5千人子供は生まれる必要が有ります。現状約▼50万人不足です。これは過去のどの時代と比べても、非常に急激な変化で政府予測を約20年前倒ししています。さらに、2050年には総人口の約4割が65歳以上の高齢者になり若者のソロ化も爆増すると言われています。この数字を聞くと、日本の社会がどんなふうに変わるのか、不安に思うかもしれませんね。

A高齢化と消費の変化
高齢になると、収入が減り、老後の生活費や医療費に対する不安から大きな買い物を控える方が増える傾向にあります。「人生100年時代」と呼ばれる中で、生活スタイルそのものも変化しています。外出する頻度が減り、生活圏が狭くなることで、お店やサービスへの需要も減少していくでしょう。これが、経済全体をより一層縮小させます。

B経済の新しい形が必要
こうした中で、これまでの「どんどん成長していこう」という経済モデルでは、対応しきれなくなっています。例えば、人口が減少すると、それに伴って商品を買う人やサービスを利用する人も減ります。そのため、企業や地域は「少ない人でも満足できる価値を提供する」ことに力を入れる必要が出てきました。

C具体的には、以下のような対策が考えられています。

AI時代には人間にしか出来ない働き方を見直し、生産性を向上させる⇒共感力が重要となります。
地域の中心となる商圏を維持し、人が暮らしやすいエリアを作る⇒コンパクトシティー計画有り。
技術の発展で公共バス料金並みのロボタクシーも実現しそうです。駅近辺(高価格)が便利と云う事も薄らぐ可能性が高いですね。これらの取り組みは、将来にわたって地域や産業が持続的に成長するために欠かせないものです。

人は生きている限り人生の約7割前後を暮らし住空間は賃貸であれ持ち家であれ必ず必要です。これは人生の住空間コストを変動費(賃貸・又は変動金利)で行くか、固定費(持ち家・固定金利)にするかの大きな選択の分かれ目でも有ります。時代が悪化の方向へ向かうと考えるのであれば、リスクは固定化、固定費にする事が安全で賢い選択です。そして環境が全てを決めるの原理原則通り、住環境の良し悪しは人生全判の品質(満足度)を決めます。

日本は悲しいかな今後は金利も上がり、物価も上がります。是非2025年02月01日の日本経済新聞32面の全面記事「マネーの学び」を参照してくださいね。

衰退国日本で日本を衰退させたダメ政治屋さんが今と同じ政治を続ければとてつもない物価高と高金利の未来になる可能性も高いと心配をしています。ボロアパートの家賃が30万円、金利が10%超なんて時代が来る可能性が有ります。

D家を買うという決断を支えるために
「これから家を買うのは不安だ」と感じる方も多いかもしれません。でも、だからこそ、自分の暮らしをしっかり考え、いろいろなケースでの正しいライフシュミレーションは不可欠です。住む場所や地元や地域の将来性に目を向けることが大切です。どんな地域が暮らしやすく発展(衰退・空洞化しない)しそうなのか、行政や企業がどんな取り組みをしているのかを調べてみるのも良いでしょう。少なくとも今のような「駅近い=優良物件」と云う価値は無くなる可能性が大です。

住宅購入は、大きな投資でありながら、未来への期待でもあります。自分や家族にとって安心できる選択をするために、未来の日本がどう変わっていくのか、少し先の視点を持ちながら考えてみてくださいね。正しく考えるスタートラインに立つ為に弊社の次なるサイトがお役に立てると思います。

https://www.sunhousing.com/lifesimulation.html

皆さんの暮らしがより豊かで幸せなものになることを願っています。

2025年02月01日

what does the future hold for the carefree Japanese people? What do you think will happen?

The following three technologies have a high potential to deliver a fatal blow to Japan's automotive industry. Whew... things are getting serious.

@Italdesign’s next-generation EV concept with a 1600kW (2175 horsepower) in-wheel motor, showcased at CES 2025

https://response.jp/article/img/2025/01/13/390739/2074490.html

ANIO ET9’s electronic active suspension

https://youtu.be/Bz6dOjTx08M

https://youtu.be/YO_AfFkiQ4I

BTesla’s autonomous driving system: FSD 13.2.2 (“hands-off”), progressing to FSD 14.0 (“eyes-off” by the end of 2025) and FSD 15.0 (around 2027, “drivers-off”), achieving Level 4–5 autonomy

https://youtu.be/2cQpxQXPBJ8

★★★ It is undeniable that these technologies (1, 2, and 3) will drastically transform global mobility. ★★★

1. Italdesign’s in-wheel motor
This technology simplifies the vehicle’s structure significantly. However, the downside is that the ride comfort may worsen due to the weight of the motor combined with the tire moving up and down. Additionally, the heavier in-wheel motor could sustain damage from impacts.

2. NIO’s electronic active suspension
This technology ensures the car's interior remains entirely stable. By adjusting tire movement hydraulically in real time, it drastically reduces pressure from road surface changes on the tires. This could address the weaknesses of in-wheel motors. Furthermore, since in-wheel motors allow the four wheels to move independently, functions like in-place rotation, diagonal movement, and true lateral movement become possible, greatly enhancing parking convenience.

3. Tesla’s AI-powered FSD
FSD technology makes driving without human intervention possible. Coupled with the stabilization provided by (2), the car’s interior becomes as comfortable as a personal room, enabling activities like reading, working, and entertainment. Moreover, (3) eliminates human driving errors. Even considering accidents caused by other vehicles, the probability of accidents could drop to less than one-tenth of the current level, and eventually to less than one-twentieth or even one-thirtieth in the future. Naturally, insurance premiums would plummet.

▼▼▼ Sadly, Japan’s automotive industry is at an alarmingly low level—or virtually nonexistent—when it comes to these technologies (1, 2, and 3). Whew… what does the future hold for the carefree Japanese people? What do you think will happen?

とてつもなく寿命の短い日本の住宅の不思議

こんにちは。今日は、住宅の寿命についてお話ししたいと思います。

日本の住宅は、一般的に約30年で建て替えられると言われています。しかし、適切なメンテナンスやリノベーションが広がることで、少しずつその寿命が延びてきています。一方で、海外の住宅は日本よりも長持ちする傾向にあります。

例えば、イギリスでは住宅の平均寿命が約140年、アメリカは約100年、ドイツやフランスでは約80年と報告されています。また、別のデータによると、イギリスは約75年、アメリカは約44年、ドイツは約79年、日本は約26年という結果もあります。いずれにしても、日本の住宅は欧米諸国と比べて1/2〜1/3の寿命しかないのが現状です。

なぜ日本の住宅はこれほど短命なのでしょうか?

1. 新築を優先する考え方大手ハウスメーカーや建築デザイナーが、商業的な戦略として「新築こそが良い」という価値観を広めています。そのため、多くの若者が新築を選び、古い家を大切に使う意識が低くなっています。

2. 土地の価格が高い日本(銀行を守るために意図的に価格を維持)では土地の価格が非常に高く、家を建てる際の予算の多くが土地に割かれてしまいます。その結果、建物そのものの耐久性を高めるためのコストが削られ、見た目のデザインが優先される傾向があります。

3. 流行に左右される住宅デザイン日本の住宅は「商品」としての側面が強く、意図的に老朽化を早めるような仕組みが取り入れられていることもあります。流行に合わせたデザイン変更が促され、結果的に短いサイクルで建て替えが行われるのです。

4. 建築に関するリテラシーの不足、住居学が日本ダケ無い。家は本来、文化の一部として受け継がれるものですが、日本では売る為に頻繁に価値観やデザインが変わるため、住宅の長寿命化が進みにくい状況にあります。海外の主要都市と比べても、日本の街並みはデザインや建築様式が統一されず、無秩序に変化していると感じることもあるでしょう。街並みがゴチャゴチャで美しくないのですね!

家の寿命と車の寿命の比較日本では車の廃車迄の平均寿命が約15.6年とされています。もし住宅が車の10倍の価値を持つと考えるならば、156年は持続するべきとも言えます。仮に現在の材料の耐久性を考慮しても、最低でも65〜75年は価値を維持できる住宅であるべきではないでしょうか?

私自身の家は新築から30年が経ちましたが、快適性もプレゼンスも価値も変わることなく維持できています。つまり、正しい設計をして、長寿命な素材を使い、適切なメンテナンスをすれば日本でも長寿命の住宅は実現可能なのです。

日本では「新しいものが良い」と考えがちですが、世界では「良いもの(価値有るもの)を長く使う」というのが一般的な価値観です。日本の商業主義的搾取の住宅事情を見直し、より長く住み続けられる家づくりについて、一緒に考えてみませんか?まずは下記サイトをご理解くださいね!

https://www.sunhousing.com/comic/

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