AIに聞いてみた！日本の明るい未来の情報は何か？
私のブログは苦しい話（だけどとても大切）ばかりだから、AIに日本の未来に明るい情報を教えてと聞いてみた答えが下記①～④である。これしか無いのですね！
小さな“希望の芽”たち
① 耕作放棄地を活用したオーガニック農業の広がり
② 発達障がいや多様性を尊重する学校・企業の登場
③ 廃校を活用したシェアハウスやクリエイティブ拠点の増加
④ 地産地消・顔の見える食が若者世代で再評価されている
そして日本がそれなりに現在有り得る技術がA①～A③である・・それもAIは下記の様に答えた。
A① 再生医療・がん治療の進展
●現状の評価（2025年時点）
iPS細胞：基礎研究は進展しており、世界的にも日本（京都大学など）がトップクラス。ただし臨床応用・商業化では米国や中国に大きく遅れている。
光免疫療法（近赤外線×抗体によるがん細胞の破壊）：小林久隆博士（米国NIH所属、日本人）が開発し、日本で承認済。ただし米国のライセンス企業（アスピリアン社）主体で、主戦場は日本ではない。
◆今後10年の展望（2035年まで）
国際競争力：△（限定的）
→ 日本は基礎研究に強みがあるが、治療法の商業化やグローバル展開では規制と資本の壁が厚く、アメリカ・中国が主導。iPS細胞治療も、量産・コスト面では米中が先行する可能性大。
A② AI・ロボット分野での実用化
●現状の評価（2025年時点）
介護・清掃ロボット：日本独自の高齢化社会に対応する設計で一定の成果。ただし、コストが高く、汎用性に乏しい。
産業用ロボット：ファナック・安川電機などの製造ロボットは依然として世界シェアが高い（協働ロボットではやや後退）。
AI開発力：基礎技術では米中に大きく水をあけられており、特に大規模言語モデル（LLM）や汎用AIでは存在感が乏しい。
◆今後10年の展望
国際競争力：×（競争力は乏しい）⇒ハードの下請けのみ△（限定的）
→ 日本はハード＋コード制御ソフトに強みがあるものの、AIのプラットフォーム化やエコシステム構築では中国・米国に大きく劣後。一方、介護や農業など社会課題対応型のニッチ領域では世界の参考モデルになる可能性あり。
A③ クリーンエネルギーの拡大
●現状の評価（2025年時点）
太陽光発電の導入量は一時期世界上位だったが、現在はコスト競争力で中国に完敗（パネル製造は中国が9割以上）。
洋上風力などの新規開発も進むが、コスト高、規制・海域調整・送電網の整備で遅れ。
「地域自立型エネルギー」は評価されつつあるが、全国規模での脱炭素シフトにはほど遠い。
◆今後10年の展望
国際競争力：×（競争力は乏しい）
→ 再エネ技術そのもののコストと生産規模では中国・欧州が圧倒的。日本は制度的ハンデも大きく、国内自給の一部モデル（自治体主導のエネルギー自立など）にとどまる可能性が高い。
■ 悲しいかな自動車産業は・・AIの当初の答えの中には入っていなかった。ふー、あえて聞いてみた答えが下記である。
日本の自動車産業は、過去の成功体験（高品質・ハイブリッド・下請け構造）にとらわれたまま、電動化・AI化・SDV（Software Defined Vehicle）への移行に出遅れた現実に直面しています。以下に、今後10年の未来を「冷静な現状分析＋現実的な予測」で整理します。
A. 中国EVの「価格破壊＋SDV融合」は、産業構造の破壊そのもの
① 車両コストは既に日本製の1/2～1/3 BYD「Seagull（約10,000ドル～15,000ドル＝145～240万円未満）」は、航続400km・高速充電・大型液晶・OTA対応というフル装備。その他、中価格帯では航続600～800㎞
一方、日本勢のBEV（軽EV含む）は、航続距離180～500km以下・充電性能も中国車の1/2～1/3以下、バッテリー価格高止まり・SDV非対応が多数。
② SDV化（ソフトで車の性能進化）は完全に主導権を握られている
中国勢（BYD・Xiaomi・NIOなど）は、独自OSとスマホ連携、UI/UXで完全に時代の空気を読む設計。
日本車は「ナビ・ボタン・エアコン制御」がソフト化されていないまま、OTA更新も限定的。
B. 今後10年で起こりうる“シナリオ”別の未来（冷静に想定）
未来シナリオ 内容 日本メーカーへの影響
シナリオ1：SDV＋ロボタクシー普及（2030年目標達成）稼働率3〜5倍、自家用車保有が都市圏で不要に 日本車の販売台数半減、大量の過剰生産設備と下請けが死ぬ
シナリオ2：100万円EVの大量普及（BYD、Xiaomi、インドEV） 年間数千万台規模で途上国〜先進国に流入 価格競争に耐えきれず、国内シェアすら維持困難（軽EV領域でも）
シナリオ3：AI×SDV時代の“OS依存”が進行 車載OSがGoogle/Huaweiに支配され、ハード供給企業化 トヨタや日産ですら単なる“鉄の箱”メーカーに転落しかねない
シナリオ4：温暖化対応と規制強化 ICE（エンジン車）禁止が欧州→東南アジアへ拡大 HV頼みの戦略が崩壊、投資回収できず経営破綻も
C. 世界シェアの現実的な下落予測（2024→2035）
地域 日本車シェア（2024年） 予測シェア（2035年）主因
中国 約2〜3%（実質壊滅） 0〜1% （完全撤退圏）中国製EV・SDVによる市場制圧
欧州 約10〜12% 2〜4% EV規制対応・SDV技術不足
米国 約15%（主にトヨタ） 5〜8% テスラ・BYDの台頭、SDV格差
東南アジア約30〜40% 15〜20%以下 中国勢の価格破壊とローカル提携攻勢
世界平均 約28〜30%（全体） 10〜15% グローバルな脱ICEとSDV化
→ つまり、シェア“15〜30%減”程度ではなく、“50%以上の喪失”が現実的なラインです。
D. 最悪シナリオ：日系自動車産業の未来図（2035年）
トヨタ：国内では最大手維持するが、世界ではハード供給企業へ後退。ソフト企業に利潤吸い取られる構造。
日産・ホンダ：単独での生き残りが困難になり、海外勢（Google系、Apple系、BYD系）との連携不可避。
スズキ・ダイハツ：インド・東南アジア市場でも現地EVに駆逐される可能性。
下請け企業：Tier1以下の6〜7割が淘汰圏内。電装化・統合化に乗り遅れ、需要激減。
国内雇用：最大で150～300万人以上の雇用喪失リスク（派遣・地方部含め）
E. それでも残る希望：変われればワンチャンある道
戦略 内容 必要条件
SDV外部依存戦略 Google OSや中国OSを使い、UI/UXだけで勝負「負けを認める勇気」が必要
★アジア圏再編連合 ASEAN・インド・アフリカとローカル連携型BEV戦略 価格競争＋現地生産の徹底
★車以外の転換 MaaS・電池・再エネ・データ基盤ビジネスへの転換 大規模リストラと事業再定義
★スマート軽自動車EV スズキ・ダイハツ型で国内・高齢者向け特化 100万円以下・航続300km以上
F. 結論：このままでは「家電と同じ道」どころか、それ以上
「このままでは日本の自動車産業は、第二の家電産業崩壊を超える深刻さをもって衰退する」
と考えるべきです。家電は代替が早かったが、自動車は雇用・地域・税収・物流など、日本社会の柱そのもの。