当然の未来予測は有るのに・・キリギリスとして生きる日本人
先の弊社シークレットセミナーでお知らせした”循環＝持続性”が大事だと云う原理原則、それを無視しつづける日本人のド性悪と・・日本の我欲政治屋を選び続ける・・愛の無さが日本人の本性！
注：「愛の無さ」⇒このままの日本の政治が続けば自分の子供の人生は地獄・・と云う当たり前の事を見ないふりしている毒親の存在！
日本の経済を左右するのが、企業の南海トラフ巨大地震対策・BCP（事業継続計画）。南海トラフ巨大地震で日本の大半の企業、主要産業が経済活動が停止してしまえば、世界へも波及する。
南海トラフ巨大地震が発生すれば、日本の３大都市に甚大な被害。東京と大阪と名古屋、共に都市の約半分は低地であり、海抜以下の土地も産業や人々が密集している。高層ビルは震度6強〜震度7の大揺れと共に、最大揺れ幅6ｍ以上の長周期地震動が確実に襲う！
そして低海抜地域に建てられた超高層ビルの基礎も地中深くの安定岩盤まで届いて居ない可能性がとても高い。仮に地中30〜50ｍ超の深さまで基礎補強をすれば高コストとなりビル自体の経済合理性が無くなる。仮に経済合理性を無視してやったとしても杭基礎の場合は揺れでモーメント力が強まり折れて超重い建物が破壊されるケースも有り得る。
地震後の富士山噴火も遠く離れた江戸でも昼間が夜のようになる降灰が続いたこともある。つまり、南海トラフ巨大地震で、東京と大阪が同時被災する危険性がある。
地震後の火山噴火は決してレアケースではなく、世界各地で発生している。1707年、江戸時代の南海トラフ巨大地震発生の49日後に、富士山が大噴火を起こしている。宝永の富士山噴火は約2か月で終わったが、貞観の富士山噴火（864年）の時は、終息まで約2年。
国の被害想定に南海トラフ巨大地震と富士山噴火の連動というシビアコンデション（最悪事態）は組み込まれていない。大地震と富士山噴火はレアケースとしており、企業のBCPもそれに見習って作成されている。
最悪のリスクを洞察し対応すべき防災関係者が、想定外という言葉を使う資格はない。「想定外とは、想定できることを想定しなかったものの自己保身の言い訳」
新幹線も東名高速も津波で流され長期間不通となり、広い地域で甚大被害が見込まれ、膨大な被災者が助けを待つ広域被災エリアである。
悲しい事に日本国の為政者は正しい防災知識を持っていません、簡単に言えば国民なんてある程度死んでも全く問題無しと考えている節があります。国家だって破綻したって自分たちは全く困らない様にちゃんと準備をしています。むしろ国家が破綻すれば国家の天文学的な借金がハイパーインフレで実質的な価値が爆下がりするから好都合と考えている節が色濃く漂ってきます。
大企業だって空洞化がすでに完了していて国内シェア―なんて15〜20％程度ですから、これも無くなったとしても大企業経営者は海外活動を増加させれば問題無し（日本を切り捨てる）と考えている節もありそうです。
★ド性悪、確信悪の、リーダーは・大災害は、リセットチャンス と考えて居る様である。