中国発のバブル崩壊の毒が世界に拡散し始めた！
2024年は年明け早々から不幸の連続である。中国の不動産バブルの崩壊の悪影響が世界に拡散され世界の建築市場や経済全体にも悪影響を及ぼすこれからとなりそうである。
中国マネーが引き上げられて日本株に向かっていて日本株は超バブリーな状態となって居るのが今！
中国不動産市場の飽和と需要激減で中国不動産は激しい値引き合戦、在庫は約5000万戸（日本の新築の58年分の在庫）、1億5千万人分の住宅に相当。住宅バブル崩壊と過剰在庫がもたらす悪影響は、もはや「中国の国内問題」ダケでは無く世界の大問題。建設ラッシュはピークだった2021年（15億6000万平方メートル）より現在4割減（▲624万戸分が減）、需要の減少で過剰在庫問題解決不能は延々と続く。販売減は中国の人口減、2035年にかけて都市部の建設需要は年率3%のペースで減少する。
1978年、中国の1人当たりの住宅面積は、たったの8㎡「より広く、快適な住宅を」。根源的な欲求が人々を住宅購入に駆りたて不動産バブルが起き中国経済の3割は不動産業と云われた。足元で一人当たりの住宅面積は40㎡を超え、今や日本や英国と同じ。14億人の国で1戸の住宅面積が、たった45年程度で5倍になった事は恐ろしい事！ちなみに米国は約1.5倍の61㎡/人である。
住宅不況は住宅関連経済は、その裾野が広く中国経済を直撃する。在庫約5000万戸の問題ダケでは無く中国勢が国内約624万個分/年（日本の年間建築戸数の7.2年分）の余剰建築資材を激安値で輸出することで世界に悪影響を与え世界の経済を混乱させる可能性が大である。
中国経済の大問題、大衰退は中国の、その他の多くの産業の需要も当然の事としてシュリンクさせ、BEV等々の余剰分を中国の影響化の強い国々から世界に激安輸出（日本や欧米の輸出マーケットを侵食）する事も当然の事となり、世界での貿易摩擦を高め、多くの国が自国第一主義となりすでに世界は分断され始めて居る事に拍車をかける。
特に2024年11月自国第一主義の権化の「もしトラ」が現実となれば世界の火種は危険性を確実に増す。トランプは大統領に復職出来れば対中関税を現在の25％から60％に上げると宣言をしている。さらに全ての国に対して最低関税10％「普遍的基本関税」の導入も検討するとも言って居る。
当然、中国やその他の国も報復関税を創設する事は当然の事⇒物価高騰⇒経済循環の停止⇒世界経済の大停滞⇒大恐慌の可能性が高まる事は当然の事である。資源が全く無い日本は国内だけでの経済循環が不可能な国である。一番深刻なダメージを日本が受ける！83年前と全く同じ状態となる。
1918年（大正7年）から1920年にかけてのスペイン風邪、その後1930年代にアメリカを皮切りに世界的に起こった深刻な経済混乱、世界大恐慌の再来が中国発で起きる可能性も有り得る。当時も世界は自国第一主義となり世界経済が分断され利害の対立から約10年後の1940年に世界第二次世界大戦が勃発した。1941年12月太平洋戦争に突入！
上記約100年前の歴史の再来（コロナ⇒自国第一⇒世界の分断⇒恐慌⇒戦争）とならねば良いと超心配をしている。
★欲まみれ、分断深め、紛争の・火種発火の、世界大戦
愚かな生き物人間は悲しき歴史を繰り返す