2023年のリターンはプラス75％⇒実力か？バブルか？
このところ、日本以外の国々からは具体的イノベーション情報が山ほど出て居るが、日本は大企業のやるやる詐欺的な情報を何度も何度も垂れ流すダケ！
蓄電池技術では他を寄せ付けない世界最高峰の中国では全個体電池を官民学のオールチャイナで開発するとの宣言が有った。企業間競争を超えて急速にまとまる事は権威主義国の恐ろしさでもある。
世界ブッチギリダントツトップ頭脳の山ほど居る研究者を応援する伸びている国の開発費のかけ方も・・日本の数十倍で有る事も日本の一人負けの悲しさでもある。山ほど有る潤沢なリソースを１点に集中する国と・・孤軍奮闘ヒラメ組織のマルチパスウェーなんて寝言言って居る国の勝負など論ずる迄も無い。
米国の「マグニフィセント・セブン」（Magnificent Seven）とは2024年02月18日の本ブログでお知らせしたとおりアップル、マイクロソフト、アルファベット（グーグル）、アマゾン・ドット・コム、エヌビディア、テスラ、メタの「7社」
S&P500指数の『全時価総額』のおよそ3割を占め（2023年12月時点）「マグニフィセント・セブン」の2023年のリターンはプラス75％！（2023年12月時点）『S&P493銘柄』のリターンはプラス12％（2023年12月時点）であり、両者の違いは鮮明2024年の年初来、いわゆる「マグニフィセント・セブン（M7）」の時価総額はたった１ヵ月と20日で合計で5,407億ドルの増加（約5.2％増・年率38％）となっている。
2024年02月18日現在合計時価総額は11兆8536億ドル（1778兆0400億円）PERは33倍にも達している！
日本以外の世界は成長し続けて来たのに日本だけ何故に34年余も延々と停滞をし続けて来たのか？自分に都合が良い意見（派遣全面解禁の憲法違反を正当化する意見やジャブジャブマネー最高のMMT等）を云う御用学者を重用した日本の世襲ボンボン政治屋、その政治屋に忖度した経産省や財務省と日銀という官僚機構(所属する村社会の利益しか考えない利口バカ）が強い権限の割りにマクロ経済の専門知識が欠落（伸びている国の真似さえしない）、官僚の無謬性により誤りを認めないので、間違ったままの政策が長期間継続した。
注：無謬性⇒日本の政府や大企業の官僚組織でほとんど無意識のうちに前提とされているのが、「無謬（むびゅう）性の原則」「ある政策を成功させる責任を負った当事者の組織は、その政策が失敗したときのことを考えたり議論したりしてはいけない」という信念⇒たとえ結果的に間違いが明瞭になっても決して間違いを認めてはならないと云う信念！
事例としてはアホノミクス・・2年で2％の物価高と宣言したのに2年を、未だに8年間経過後もやり続けている大愚・・G7で唯一労働生産性は年々大幅に下がり続けて実質経済は低迷、借金のみ爆増！どうみても失敗、それを認めない「無謬（むびゅう）性の原則」を貫く利口バカ⇒少子高齢化対策も同様⇒防災対策も同様⇒エネルギー政策も同様⇒食料政策も同様・・上げだしたらキリがない！
高級官僚は日本で一番難しい東京大学（2023年世界39位、2024年世界29位）を出た、その内のさらにトップである。そのトップが間違いなどするはずが無いし、例え間違えたとしても誰が（自分より頭の劣る者）やっても間違う訳であるから日本人トツプの高級官僚は責任を感じる必要は全く無いと云う帝王学
★衰退は、当然の事、ボンボンの・・バカを選びし、自業自得かな
★確証の、バイアス罹患、ボンボンの・・害毒たれる、破壊工作 まるで自己免疫疾患である。