タイマーが進む時限爆弾の上でジャブジャブ大宴会
貴方に数字の真の意味が理解できるだろうか？時々心配になる。ふー、数字を理解出来ると危機感MAX恐怖の先に真実が見え今やるべき事が明瞭になる。今の今、日本程では無いにせよ、世界中が大なり小なりの時限爆弾を抱え込んで、日本以外の国々はそのタイマーの解除に必死になっている。
日本人だけ時限爆弾の上でさらに火薬を増やしながらバラまき放題の大宴会を今の今でもやり続けている！！！日本の時限爆弾が爆発して世界の時限爆弾に誘爆しないか超心配でもある。
そうなれば世界一の嫌われ民族ロシア人やユダヤ人を追い抜いて・・日本人は世界一の嫌われ民族になるのだろう。
2023年12月9日・午前10：00〜WEBセミナーお金・金利の有る社会・・での予習動画、中田敦彦のユーチューブ大学・「貧困大国日本」の中で・・日本はこのまま衰退して行くと海外銀行の幹部が断じて居る様にトルコやアルゼンチンの様な国に成るとの話もある。
以下予習動画 「まさか！」・・が起きるのが人類の歴史であり、その頻発回数が最も多いのが日本人であると云う歴史が厳然と存在する。日本の食料自給率38％・・食料生産の為の資材や肥料や燃料等のエネルギーは約90％以上輸入（自給率約10％以下）日本のエネルギー自給率は約13.4%（2021年）危険を承知で原発が動いたので少しダケアップ！
https://youtu.be/9bDNo-nZ-vo
https://youtu.be/V3fIpB_dEuI
民主主義の意味さえ理解不能な日本人の民度も下がり続けて今ではトルコやアルゼンチン並みの民度に確実に下落をしている。経済が行き詰れば、同様に民度の低い国日本では確実にポピュリズム政治となる⇒混乱に拍車がかかる！
国際決済銀行(BIS)が発表した2023年8月の円の実質実効為替レート(2020年=100)は73.19と過去最低となり、1ドル=360円の固定相場だった1970年8月よりも円の価値が相対的に安くなっていると日経新聞は報道している(2023年9月21日)。
それでは今の今！貴方はトルコやアルゼンチンの市民の生活を学び、その様な生活でも生き延びる事が出来る様に事前に真なる学びを深めて賢く準備する必要がある。自分自身の今の今持てるリソースを正しく配分する事が不可欠！
愚者は（自分の）経験から学び賢者は歴史から学ぶ！日本の78年前の破綻や最近の多くの国の破綻、破綻危機から学ぶ必要が確実にある。ほぼ同じコトが起きる。日本は100％巨大な地震が東京・南海トラフで確実の起きるのだから！！！世界で最もヤバイ国、それが日本である。
以下現在時点でのトルコとアルゼンチンの市民生活の概要である。
★トルコの食料自給率100％、エネルギー自給率約30％（ロシア、中東より輸入）
トルコで家賃の上昇が社会問題化⇒今年前半まで続いた金融緩和と60%を超える激しいインフレで資金が不動産市場に集中した結果、1年で賃料が2倍以上になった⇒大家と入居者の間で生じる「賃貸けんか」が各地で多発し、死傷者まで出る事態。
この2年で最低賃金は3.7倍に引き上げられたが、家賃の上昇はそれを大幅に上回り、6倍になった。
物価の変動が激しいトルコでは、1年ごとに家賃を改定する習慣がある。過去12カ月間の平均インフレ率（足元で54%）に従うのが一般的。上昇の激しさから、政府は2022年、値上げ幅の上限を25%とする時限措置を導入⇒実際には規制違反の大幅値上げが横行。
家賃がこれほど高騰したのは、急激なインフレ環境で資産の防衛や運用を図る富裕層の資金が不動産に集中。消費者物価指数（CPI）は2022年に一時、前年同月比80%を超え、直近10月も61%増。現金の実質的な価値は減る⇒現物資産にリラを変換が爆増。
エルドアン大統領は、景気を優先して高金利に反対。中央銀行の総裁を更迭するなど人事に介入してインフレ率を大幅に下回る低金利政策を続けさせた。2022年5月には「住宅価格の変動から人々を守る」という名目で、初めての住宅購入時を対象に国営銀行が月利0.99%（年利11.87％）のローンを提供した。インフレ率を考慮すると実質マイナスの超低金利だ。この施策は、不動産市場を過熱させ、家賃高騰を招いた。
トルコ中銀の調査によると、2023年8月の住宅価格指数は全国で前年同月比90%増、首都アンカラなどでは2倍を超えた。
エルドアン氏は2023年5月の大統領選で再選を決めると、独自の金融緩和政策を転換した。中銀は10月までに政策金利を年8.5%から35%まで引き上げるなど、本格的なインフレ退治に乗り出した。
毎年1月には最低賃金や年金支給額が改定され、2024年も大幅な上昇が見込まれる。このため中銀はインフレが年明けに再加速した後、24年末時点で36%まで減速すると予想する。
もうれつな通貨の価値の下落を伴い金利や物価の上昇しながらの乱高下が起きると云う社会である。
★アルゼンチンの情報は下記サイトがある。そして直近でアルゼンチンのトランプと言われるハビエル・ミレイ大統領がポピュリズムで誕生した。
https://www.ar.emb-japan.go.jp/itpr_ja/E202309.html
https://www.iima.or.jp/docs/newsletter/2023/nl2023.36.pdf
★★アルゼンチンの食料自給率は270％以上ある、エネルギー自給率86 %
世界有数の水準のインフレや通貨安で経済苦境に陥るなか、中央銀行の廃止や経済のドル化など過激な主張を唱えた。次期政権は議会少数派で公約実現に課題を残す。中国寄りだった現政権の路線は一転し、米国との関係改善が進む見通し。
アルゼンチンは景気低迷が長年続き、足元では干ばつや通貨安に伴う高インフレに悩む。10月の消費者物価指数は前年同月比142.7%上昇と、約32年ぶりの大きな上昇率となった。国民の約4割は貧困にあえぐ（日本の貧困率は現在15.4％超⇒借金して金バラまいているから低位・現実は２倍？）
ミレイ氏は解決策は中銀の廃止と、経済のペソ⇒ドル化だ。「アルゼンチン経済を回すのに十分な米ドル紙幣を確保するのは困難」しかも独自の金融政策が不能となりアルゼンチン経済にはリスク大！
議会少数のミレイ氏が率いる右派の「自由前進」はアルゼンチン上院72議席中10議席以下で、下院でも257議席中40議席に満たない。「議会がミレイ氏の政策を支持し、多数派になるとは考えにくい」⇒決める事さえ出来ない放浪状態となる。
前大統領は中国依存が真逆化へ、さらにBRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）に参加することも反対、今後は中国との通商や投融資での協力関係を減らす可能性がある⇒真逆のアメリカ依存化⇒ポピュリズム化。
アルゼンチンでは公式の外国為替相場は1ドル=350ペソ程度で推移、8月に約2割切り下げた後は当局が管理を強めてきた。ただ非公式相場では900ペソ程度で推移⇒価値が1/3程度にしか評価されて居ない状態。日本の終戦後の闇市場と同じコトが起きている。定価の３倍出さないとモノが売ってもらえない。
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上記の２国の様になると自国通貨が信用されなくなりドル化（商売でもドルで無いと受け取ってくれなくなる）が進む、そうするとドル転が爆増してさらに自国通貨が売られまくり自国通貨のレートが上がり価値を棄損し続ける負の無限ループが発生するから恐ろしいのである。
概観すると日本の政治屋がやって居る事と同じ様な事をトルコやアルゼンチンの政治屋がして来たコト（先送りの誤魔化し）に気付く事が出来る。経済とは自由な生き物であり、政治屋ごときがコントロールできるものではない。
上記の２国の様に食料等を自国で確保出来ている国なら混乱時でも何とかなる。資源らしい資源の全く無い日本と云う国で・・経済混乱が起きた場合にはその被害の深刻度は計り知れないモノとなる。特に一番被害を受けるのが何時の時代でも、どこの国でも中間層である。低所得者はもう現在でも限界点、富裕層はドル転や現物転をしてさらに儲ける。
原理原則⇒自給率を上げる事が一番大事な事、特に食料と住居さえ確保できれば人は生きていける。78〜75前にも日本では農家に嫁ぐ嫁が多発して見合い話は農家に集中した。
愚者は自らの経験に学び、賢者は歴史から学ぶ！・・・貴方は何から学ぶのかしら？？？
★成功の、体験なるは、価値消えし・・時代変化の、時に学びし 地球沸騰化時代⇒人類の危機