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リセッション不可避・・・誰が一番最初に逃げ出すか?キョロキョロ中

世界中の主要な企業4410社の経営者の約75%は今後1年間景気は大幅に悪くなると予測をしている。大リセッション時に一番延命が出来ないのが・・・リスク体力(余力)の無い国であり、企業であり、個人である。それはドンズバリ・・日本国であり、日本の企業であり、日本人・・と言える。

日本の大企業(上場企業)の約4割はPBRが1.0以下となっている⇒株価総額が資産総額を下回っている⇒市場は日本の大企業の4割は将来性が無いと判断

日本人がダメな主因は、価値の無い教育を延々とやりつづけた自業自得である。そしてその価値の無い教育により洗脳されたダメ国民がダメ政治屋を延々と選び続け、ダメ政治屋が問題解決を次から次へと先送りしつづけて・・・日本を衰退に次ぐ衰退、それをごまかす為に借金に借金を重ねて、日本の自由度や発展性を殆ど奪い取った結果が今の今である。

IMFからも堂々と今までの日本経済政策は間違い!!!(日本の政治はダメ政治)と断言された(2023年1月27日の日本経済新聞参照)同様にこのままでは日本のXdayが来る事を予測させる様な表現もある。

日本以外にも世界が日本と同等レベルに痛み切った地域も多数存在する。その1つが中国である。

21世紀の現代、世界経済は一体化、2021年の後半、中国のマンション・バブルが崩壊。中国恒大集団のマンションのデフォルトは有名、正確な統計データがないので、憶測記事が乱れ飛ぶ。

本来の実需に対して数倍以上のマンションがマネーゲームとして供給されたのは事実⇒バブルが崩壊確実⇒権威主義国家だから経済も力でコントロール⇒どこまで制御可能か不明。

韓国でもマンション・バブルが崩壊⇒ソウルのマンション価格が約2倍に高騰⇒バブル崩壊で今では下落に転じたとか。めいっぱいの借金で物件を購入した層が、金利上昇による返済負担増で苦境

ベトナムでは経済の高度成長下で不動産バブルが生じた。ハノイやホーチミンでは、平均年収の20倍もするマンションが売り出されて、好調に売れていた⇒これまたバブル崩壊。

東京の湾岸エリアのタワーマンションは、お馬鹿さんが買い続けるので平均年収の20倍くらいの価格設定好調に販売⇒購入層は、値上がり狙いの「転売ヤー」と、世帯年収が1000万円を超えるパワーカップル⇒実は手取りは大した事無し。

2023年は世界の景気が下落し、物価高の金利高騰、スタフグレーションで近隣諸国のマンション・バブル崩壊が日本にも波及。この10年続いた日本の不景気にも関わらずの東京都心とその周辺の緩やかなバブルも弾ける。

アホノミクスの手先の黒田東彦(はるひこ)日銀総裁が始めたゼロ金利ジャブジャブマネーバラマキの異次元金融緩和は、すでに10年⇒ゾンビ企業の爆増と日本の局地的なバブル急騰の原因⇒借金爆増で限界を遥かに通り越した。

年収の5〜6倍が適正値と言われる不動産が10倍以上、場合によっては20倍もする物件が売れる事は異常以外の何物でもない。買い手が住む為の物件では無くマネーゲームの為の物件と断言できる。

世界中が歴史上無いジャブジャブマネーのふかしまくりの経済をリーマン後14年間やりつづけた付けが確実に到来する。つまり、歴史上に無かった事をやってしまったのだから、歴史上に無いド不景気が来ると云う事も原理原則的には言える事になる。

★恐ろしき、苦難確実、不可避なり・・・わが身かがめて、嵐耐え抜く    ご準備なされ!!!