ぼんぼんを排除しないと・・・重篤となりやがて死を迎える
日本は虚が9割、実1割・・・真実は改ざんをされて居ない歴史的事実と、改ざんをされて居ない統計の数字のみである(大手マスゴミは改ざん平気だから要注意)。・・・この2つの事をベースにして日々起きる事を客観的に眺めると虚実は即!!!いとも簡単に判明する。
日本は嘘だらけでも誰も何も言わない国になって居る様である。日本の大手マスゴミはその殆どは忖度記事(嘘をごまかし本質をズラすガス抜き記事)ばかりである。
後は外国のメディアの記事やネット記事を適当に引用するだけ・・多くの日の日本経済新聞38面の内、まあ何とか読む価値が有る記事はA4、2枚ほど・・全体の1/76・・程度しか無い⇒ある意味日本中に壮大なゴミ75/76を売りつけている会社と言えなくもない。
会社名 株式会社 日本経済新聞社
代表者 代表取締役社長 長谷部 剛
資本金 25億円
社員数 3,045人(2021年12月末)
3000人超の人間がたったのA4、2枚程度の有用記事しか配信できないテイタラクである。最近では全く読む記事ゼロなんて日も多く見かけられる様になった。本日も全く読む記事無しの日であった。以前、この新聞の上級幹部社員の講演会にタイトルに興味が湧きわざわざ予約の上、夫婦で遠方迄出向いた事が有るが・・・新聞と同じで、内容はゼロ以下、クオリティーは聴衆をバカにする程の低レベルで有って会場で激怒し会場の後ろに山ほど居た忖度社員にクレームを入れた経験がある。たぶん会場の忖度運営社員の異様な多さ(100名以上居たと思う)から推定すれば、この幹部社員(中部地方の代表との事であった)は実力では無くボンボンパワーで成りあがった御仁なのだろう。
まだ、日本経済新聞は弱いと云えどもそれなりに価値(デジタルデバイドの人には)は有る、他の一般新聞などはもう価値より害悪の方が多いと私は思う。国民を自社の利益の為に大企業や政治屋とズブズブでミスリードする悪意が感じられる。今の日本の新聞社などは・・・独自取材(スクープ)・・・など皆無な様な感覚を配信記事から受ける。
代表的な愚行は・・官邸記者クラブ・・”越後谷と悪代官ビジネスモデル”、そのモノである事にこいつらは恥ずかしさを感じない壊れた人間である。
今回のカルト教団統一教会の大問題でも・・ガス抜き報道(国民が同じ情報ばかり垂れ流す事により早く飽きて忘れる為の報道)はするが本質には切り込まない!
もっと日本に取って価値ある伝えるベキ事柄は山ほど有るのに・・忖度・・して書けないのである。やがて悪徳プロパガンダ紙と成り下がるのであろう。
そして、そんな日本人の大問題は・・・ウソ慣れしていて”真実が大嫌いな民族=日本人”に成り下がってしまった事実を大手メディアは知って居るからこそ、売り上げ(広告)優先してロクでも無い記事を垂れ流す。
8年間嘘をつきまくりカルト教団とズブズブで公私混同デタラメやり尽くし日本を復活不可になる迄大衰退させた御仁を国葬にしたり、花をたむける市井の人が山ほど居る現実を見せつけられると日本も・・・終わった!・・・とつくづく思う。
我が家ではすでにテレビは全く見ないが、そろそろ45年以上も取って居る経済新聞もやめても良いのか?なんて考え始めている。
世の中の如何なる生き物や如何なる組織でも一番大事な事は・・生き延びる継続性・・の可否の問題である⇒まさに日本が死のうとしているのにこの危険性・危機感をどのメディアも正確には伝えない。
無いモノは自ら創るが信条の私ですから、しょうがないので我がブログで貴方に苦痛を与えてしまう覚悟で伝える!!!
日本国の財政(家計)問題⇒家計にやがて大打撃
日本のエネルギー自給率12%、食料自給率37%(実質5〜10%程度)、日本の国際競争力34位、財政悪化度⇒借金対GDP比⇒263%⇒世界ブッチギリ1位(破綻国は除く)
さらにこの物価高騰⇒資源価格高騰に円安が重なることによって、わが国の交易条件悪化は鮮明⇒日本経済はより厳しい状況は確実。
世界的に見て日本企業は、かなり強いコストプッシュ圧力に直面⇒企業は価格転嫁不可避。
それは世界では8〜9%も物価高騰、日本では企業物価が8〜10%も上がって居るのに消費者物価は2%程度しか上げられない事を見れば明々白々である。大企業が社員搾取や下請けイジメして山ほど積み上げた内部留保500兆円を食いつぶして居る状態⇒いずれ限界が来る。
当然水不足や電力不足を背景に人々の節約心理も強まる⇒GDPの約6割の内需は一段と速いペースで減少不可避。その状況下で米国経済の減速が鮮明となれば、わが国経済が安定を維持することは難しくなる。
金利上昇や物価高騰による米国の住宅市場を始めとする経済のシュリンク、今アメリカでは住宅ローンが1年で2倍になり30年固定で5.5%との事、50%の人が住宅購入を見直して居る状態、中国経済の不動産不良債権問題等々での減速によって日本企業の輸出は激減不可避。
内部留保が潤沢でキャッシュフローの全く問題の無い経済成長のエンジンのトップリーダーの米国IT先端分野の多くでレイオフも実施され始めている。
世界経済、7月に入り、世界全体で一段と景況感が悪化した。特に、コロナ禍やウクライナ危機が発生する中で世界経済全体の安定を支えてきた米国経済の息切れ感が強まっていることは大きい。そして世界ではコロナ禍の第7波の大爆増である。世界の有名アナリストの多くがアメリカ経済の大減速を予測している。
米国に次ぐ世界第2位の経済大国である中国は、高度成長期から、安定成長期へ、曲がり角を曲がった。特に、雇用環境は建国以来で最悪の状況⇒それに加えて、不動産バブル崩壊が深刻化。
ここ10年の米国の緩やかな景気回復に支えられ、また、中国の自動車需要などを取り込んできた日本国やユーロ圏経済は、より強い逆風に直面不可避
さらなる大問題は日本の大企業の世界的商品競争力が激減(世界34位)している事である⇒例BEVは日本企業製は10年前のテスラより性能が悪い⇒日本ナンバーワンの大企業が鳴り物入りで発表したBEVがタイヤが外れるリコール⇒これは恐ろしい程の低下・低レベル事故(劣化?サボタージュ?社員テロ?)であり日本人にマスゴミがこの事実を伝えないのは犯罪行為に等しいい!
世界的に見てわが国企業は、かなり強いコストプッシュ圧力の高まりに対応して生き残りを目指すために、下請けイジメも限界に来て、雇用削減に着手する企業は増える⇒賃金の増加期待など論外である⇒生活水準の引き下げを迫られる家計が急増する恐れが高まっている。
延びているグローバル企業の最近の雇用傾向は日本人を雇わずに真に有能な外国人の社員比率がガンガン上がり始めている。
解はすでに有る⇒日本の大企業再生の為に⇒日本中から全てのボンボン菌、ボンボンウイルスを除菌する事である。そして巨悪を育てる寄生虫のマスゴミを信じない事である。自分でエビデンスが確かなデーターを元に思考し真の実力主義、自力主義に回帰しないと貴方の未来は確実に存在しない。
ボンボン族(菌)とは気の毒な人種でも有ります。自らの哲学を獲得する事が出来ない人生を送らせられています。銃殺された御仁も・・政治哲学なんてもともと無い人なのです(多くの彼を知る人の証言より)トコロテン式に何も思考しなくて明治以降政略結婚が連鎖する岸信介元首相以降3代続く政治屋家業を継ぎ、代々に渡り権力者であり、平民の事など1oも理解不能な上流階級夫婦となり首相となった。
たまたま権力を手に入れると・・・そのボンボン一族が、かもし出して居た空気感に作用され・・「空気感=自らの信条」・・・と誤認(自己洗脳)してしまうのかも知れません。だから明々白々のカルト教団統一教会などの真の危険性も肌感覚で理解できないのでしょう。実に気の毒な人種でも有ります。
貴方の廻りにもボンボン菌がウヨウヨ居ませんか????
ボンボンを、排除できぬは、致命傷・・・手製の銃で、狂気に頼る
狂人が正常人?正常人が狂人・・判別不能となるそんな歴史が日本と云う国に83年前に有りました。・・・同じような狂気が狂気を呼びその2年後に暴発し、3年と8か月後に敵味方合わせて1800万人を殺しまくり焼け野原になりました。300万人と云われる日本兵の約6割が餓死と云う恐ろしい程の愚行が利口バカによりなされた事実をキチンと自戒しないと未来などあり得ません。
その世界史上有数の・・愚行を行った犯罪人の利口バカに日本人は一切責任を問わない民族である事実もキチンと押さえて於く必要が有ります。日本を戦争に導いた主導的な戦争犯罪人が逃亡し、そんな人間を後日国会議員に選出する民族で有る事は厳然たる歴史の事実です。
悲しけり、ああ悲しけり、日本人・・・中身狂人、外見平民