今の今世界は物価高騰⇒やがて金利高騰⇒消費税爆増？
世界では物価高騰が大変な事に成って居ます。特にエネルギーと食料価格の高騰は深刻ですね！
この先、資源の殆ど無い日本はあらゆるモノの値段が上がりそうですね！！！当然住宅の値段も上がる事はほぼほぼ間違いない事の様です。そしてその先に待ち構えているのは・・長年の超低金利維持が出来なくなる可能性は大いにあり得ます。
普通のサラリーマンの皆様の住宅建設は今の今が最後のチャンスなのかも知れませんね・・・もう新築は高くて買えないので築２０年程度の中古しか買えなくなるかもね？
仮に地震が来れば・・もう日本ではサラリーマンが新築住宅を買える可能性は今までの1/100以下になるでしょう。地震で建築需要が爆増⇒建築コストが爆増⇒円安産業の停滞⇒スタフグレーション間違いなしです。さらに地震で今の今低地に立っている住宅や建築物は全滅ですから・・・東日本大震災の例を引くまでも無く高台の安全な土地の値段が暴騰⇒多くの住宅希望者が安全な土地の値段が高すぎて買えなくなった事実が有ります。
さらにさらに・・地球温暖化による自然災害の爆増⇒炭素税の導入不可避⇒建築コスト爆増×爆増×爆増＝新築住宅は普通の人には買えない存在となる。そして以下の★事もマイナス要因ですね・・
★地球温暖化待ったなし、化石燃料の大幅削減は不可避、産油国にとっては、消え行く現状の油田から得られる利益を最大化の為に価格を高めに誘導したいとの思惑
★世界の物価高騰はコロナ後の需要過多、石油以外の資源・資材のあらゆる分野でコストが上昇、量的緩和策で市場には大量のマネーが供給され金融面でも物価が上がりやすい。
★市場に対して経済成長のスピードを超えて大量のマネーを供給は、確実にインフレ圧力に転じる。新興国の人口爆増と生活水準の向上でエネルギーや資材、食糧の消費が増えることは確実故に物価が上がる
★基軸通貨を持つアメリカの影響軽微。輸入物価が上昇⇒製品価格に転嫁⇒国内の物価が上昇⇒賃金上昇⇒国民の可処分所得は変化無し。
★高付加価値な輸出大国も日本と比較すると影響は小、ドイツも加工貿易だが、付加価値が高い製品が多い⇒輸入に占める原材料の比率が低い。
★★★日本は原材料を輸入する比率が高く、資源価格高騰の影響大。付加価値が低い製品⇒低価格が命、原材料費が高騰⇒価格転嫁不可
★日本は輸出競争力を大幅に低下⇒交易条件が低い日本が貿易によって得られる利益減
★日本は原油や天然ガスなどエネルギー関連で約20兆円、電気機器類で約12兆円、衣類などで約3兆円、医薬品で約3兆円、食品類で約7兆円など、合計で年間約70兆円の輸入
輸入品を加工しての製品輸出は少なく、残りは日本国内で消費⇒円安は国内物価高の要因
日本はすでに1970年代と同等の国力
★近年は輸出競争力の低下、安倍政権はアベノミクスによって日本の輸出産業が復活したと主張したが、円安誘導で金額ベースでの輸出増加⇒数量ベースの輸出は横ばい。
このままさらに日本の交易条件は悪化し続けるであろう。
★円安が進めば、ゼロ金利政策の継続困難⇒ゼロ金利が終了⇒金利が上昇⇒国債の巨額の利払い負担が発生⇒国債価格の下落⇒国債償還時に損失増大⇒日銀の自己資本は毀損⇒巨額の国民負担不可避。
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残念ながら日本と云う国にプラスの要因は皆無です。皆無！！！全くありません。
真実とは不都合なモノであり、不快なモノであり、残酷なモノであります。
残酷を、今の今知る、大チャンス・・・墜落予防、可能なりけり