腐りきった日本のメディア・マスゴミ・TV
我が家は妻も私も爆読書MAXですよぉ～～～妻は１ヶ月に３０冊以上のペースで読んでいます。先日も３００ページほどの本が昼頃に届いたところ３時のお茶の時は・・もう読み終わったと言っていました。
私は１ヶ月に１０冊×２度読み・・・じっくり内容を深掘りして読んでいます。もちろん、私はそれ以外に日本経済新聞（単こ本５冊分の文字数）詳細読破・・その他ガン論文や最先端論文なども読み込んでいます。
日本の歴史書を深く読み込んで居ると・・日本人のリーダーは自国民を如何に粗末（搾取の対象）に扱って来たかが明確に判る。
簡単に云えば私たちが豚肉を食う時にブタの命の心配などしない！！！そのブタが下級日本国民
そしてブタどうしも自分さえ食えれば良いと云う、とても冷徹な関係である。日本人は世界一冷酷な国民と思って間違いない！
下記の記事は・・世界の人びとが玉砕五輪により搾取される日本の下級国民を心配する記事である。日本では新聞や世間話で世界の下級国民を心配する報道も世間話もデモも怒りも全く無い。
日本人は自分の事（我欲）しか考えない利他心最低の民族である。
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カナダ公共放送局「ＣＢＣ」の東京バカリンピッ苦の論説
「これは祝祭のないパーティーになる。全体的な財政と宣伝の大失敗は、五輪開催に再び入札しようとする世界中の国々の動機づけを確実に減らすだろう」
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や五輪開催における様々な〝暗部〟がクローズアップされた。開催費用は膨らむ一方で国民を苦しめ、それを〝搾取〟する〝五輪貴族〟の存在も多くの批判
「ＩＯＣは（世論との）戦いに勝ったが〝欠損した〟商品を提供する。ＩＯＣと日本政府は新型コロナ対策ですべてが順調に進んでいると言い、十分にうまくいって彼らの決定を正当化できるようにしている。それで逃げきるだろう」
その他にも・・・米紙「ニューヨーク・タイムズ」は4月12日、「オリンピックを再考するときが来た」人権侵害、住民の立ち退き、過剰な支出などを伴う現在のオリンピックの形は、本当にスポーツの祭典として相応しいのかと同紙のスポーツ担当記者は厳しく糾弾、もはや完全に中止にする決断を下すときが来た」
その他にも・・・「アメリカのワシントン・ポスト紙は、コラムで五輪の中止を促しました。フランスのル・モンド紙も、変異株の祭典となり感染を加速させる危険性があると。開催ありきで突き進むのですか？」と皮肉を込めた疑問提示。
その他の海外記事にも・・・米UPI通信がスウェーデンのランド大学「東アジア及び東南アジア研究センター」の主任講師ポール・オーシェ氏の意見記事を紹介。
菅首相は五輪反対という国内世論は懸念していない、日本の選挙は非常に投票率が低い上に、特異な選挙システムであるため、自民党は政権維持のために有権者の大多数を勝ち取る必要はなく、65年間中61年間も政権を握ってきた点を指摘。直近の総選挙でも、自民党に投票したのは有権者の25％だけだったにもかかわらず、自民党が60％も議席を獲得、五輪後も日本では同様のシステムで再選され辞任時には菅首相は、“世界最低の指導者”とみなされる
（つまり、世界評は日本人は世界最低の民族と云う事に成る）
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実に真っ当な意見である、その他の世界の先進国のマスコミ、ジャーナリズムの多くは上記意見とほぼ同じ論調である。
日本の大手新聞テレビ等は・・・バカリンピッ苦のスポンサードをして金を出して居る五輪族の仲間、当然真っ当な見解など述べようも無い！！！
日本にはジャーナリズムなど皆無、存在をしていません。かろうじて存在している可能性が感じられるのは・・・たった１媒体、「週刊文春」たった数十人の週刊誌が唯一の東洋のインチキ国家日本の悲しさである。
「週刊文春」編集部、部員は社員、契約社員を合わせて約60人⇒内記者数（40人以下）
日本の９５社の新聞・通信社従業員数と記者数⇒37,294⇒内記者数（17,685）
日本のテレビ局、ラジオ局の現在の授業員数約21,000人(下請け・派遣含めず）
派遣まで入れると日本のオールドマスゴミで働く人は推定１０万人ほど居ると思われます。そしてこの組織がトップダウンの硬直型の組織で有り、個々の記者やプロデューサーの自由度が殆ど無い事が日本の不幸です。・・・６０/１０００００ですから悲しい日本の現実ですね・・まとも率0.006％
何故に文春の６０人は強いか？？
「多くのメディア・出版業界は政権と癒着・忖度したオーナー一族の影響力が今も強いですが、文藝春秋は社員持株会社です。忖度とは無縁で、社長も編集長も“さん”づけ。上下関係のない社風だから、年間契約の記者と社員の関係もいい。記者はみなノンフィクション作家の卵という位置づけで、社員は尊敬しています。そういう社風もあって、なにが正しいかを決めつける上から目線の記事は誰も書きません。まず第一に当事者の声を聞こうとします」
そして記事が正しければどんなに強力は政治的・経済的圧力も上が守る社風
ペンも権力ですからマスコミの相互チェックが出来る様にアメリカは違うマスコミ媒体を同時に経営してはいけない法制度になっています。例えば新聞社はテレビ局を経営出来ないシステム
とにかく一番大事な原理原則を上から下まで無視しまくる民族・・・それが日本人
井の中の、蛙（かわず）笑うは、日本人・・・バカを突き抜け、腐りゆく也