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馬鹿に付ける薬は無い!

東日本大震災から丸8年と1日がたとうとしています。しかし、日本人の特性でこの大地震の被害を客観的に分析した統計は皆無です。私の知る限り何度も起きて居る大地震、大災害を日本人は客観的に分析し自然災害大国としての日本の次なる被害の軽減又は被害の予防に生かしている統計は有りません。そこで私が私なりの分析を試みてみようと思います。

東日本大震災の被害とは?

1、津波による浸水面積 - 561km2
2、津波被害農地 - 2万1,476ha(宮城14,341、福島5,462、岩手725等)
3、漁船被害 - 2万8,612隻
4、漁港被害 - 319港

5、最大避難者 発災直後24万人 発災数日後44万人 発災3か月後8.4万人 現在8年後5.4万人

6、死者行方不明者 2018年(平成30年)9月10日時点で、死者は1万5,896人、重軽傷者は6,157人、警察に届出があった行方不明者は2,536人、及び震災関連死3701人

7、企業倒産 累計件数は震災から7年半を経過して1,884件 倒産企業の従業員被害者数は2万8,597人にのぼり、1995年の「阪神・淡路大震災」時の約6.5倍

8、人口動態 2010年福島+宮城+岩手=570万人 現在(2018年10月)541万人
  ▲29万人減 2045年度予測400万人 ▲170万人減

福島県基礎データー 
面積13783.9`u 人口1,862,705人 人口密度135人/㎢
太平洋側に面積の6割強と人口の85%以上

宮城県基礎データー
面積7,282.22km2 人口2,313,215人 人口密度318人/km2

岩手県基礎データー
面積15,275.01km2 人口1,240,522人 人口密度81.2人/km2

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検証1、総人口に見る被災人口割合 44万人÷570万人=7.7%
考察調整 海沿いに人口の85%が住んで居たとしての再検証
                 44万人÷484万人=9.0%

検証2、総面積に見る被災地割合  561㎢÷36,340㎢=1.54%

検証3、復興費総投入済み額33兆円(本日の経済新聞より)

検証4、被災者一人当たりの投入税額 33兆円÷44万人=7500万円、推定一世帯あたり1億5000万円

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上記を踏まえて来るべき首都直下地震及び南海トラフ地震での被害考察

考察1、人口密度的な被害想定 
東京都 6,309.78 人÷福島、宮城、岩手178.0人=35.44倍

南海トラフ地震
静岡県 470.15 人÷178.0人=2.64倍 愛知県 1,457.42 人÷178人=8.18倍
三重県 310.05 人÷178.0人=1.74倍 和歌山県 197.70 人÷178.0人=1.11倍

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上記のデーターからの分析

東日本大震災の真の被災者は推定24万人+α程度である。マスゴミの大騒ぎにより被害が過大にイメージされて刷り込まれている可能性が大である。やがて少子高齢化及び若者の帰還不能により無くなる街に膨大な税金が投入され続けている。

本来の税の投入はこれから起きるであろう東日本大震災の10倍以上の日本が沈没するような大災害の予防の為に投入する事の方が税の使い方として何倍も効率が良い

全く責任の無い未来の子供たち全ての人生を食いつぶしている現実を直視する必要がある。

もうこの日本と云う国には全てを助ける力など無い!!!危険地域に唯々諾々と住み続けた後数年で死ぬバカな老人を助けるのか?日本と云う国の未来を背負って立つ何の罪も無い若者を助けるのか?選択をする時である。

結論・・・

テレビを見続けると馬鹿(生きていく資格が無くなる)になる。