未来がクリアに見えるって、大チャンスですね！！
南海トラフ地震と首都直下地震がもたらす「最悪の未来」とは～今、私たちにできる備えを考えるために～
もし、南海トラフ地震と首都直下地震が連続して発生したら――
その時、日本はこれまでに経験したことのないような大きな危機に直面する可能性があります。東京大学名誉教授の養老孟司さんと、経済・文化分野で改革提言を行っているデービッド・アトキンソンさんが、深刻な未来について語り合いました。
・想定される被害額：日本のGDPの4倍にも…
・2018年、土木学会が試算した被害額は次のとおりです。
・南海トラフ地震：被害額 約1410兆円
・首都直下地震：最新の推計で 1001兆円（以前より223兆円増）
・合計2411兆円もの損害が想定されています。
・2023年の日本の名目GDPは約597兆円。→ 被害額はその4倍以上という衝撃の数字です。
・この試算には長期的な経済的ダメージがすべて含まれていない可能性もあり、実際の損失はさらに大きくなるかもしれません。
・なぜ、ここまで被害が大きくなるのか？
・日本の都市構造が要因のひとつです。特に首都圏に機能・人口・富が集中しており、災害に非常に弱い「一極集中」状態です。つまり「都市の集積」が、かえってリスクを増大させているのです。
・「複合災害」のリスクも忘れてはなりません、日本の歴史を振り返ると、地震だけでなく火山噴火や台風といった災害が連鎖的に起きた例があります。
・江戸時代の例
・1707年 宝永地震（東海・東南海・南海連動の可能性）→ 約50日後に富士山が噴火（宝永大噴火）
・1854年 安政の東海・南海地震
→ 翌年（1855年）には安政江戸地震が発生。1万人以上が死亡。
→ さらに1856年には大きな台風（安政の江戸暴風雨）も直撃。
→ 幕府は対応しきれず、財政も崩壊状態に…
・これらの災害が、幕府崩壊の遠因になったとも言われています。
・「天変地異」が歴史の転換点をつくってきた
・平安時代末期、1185年の元暦地震（京都）も、貴族政治から武家政治への転換に影響したとされます。旱魃や飢饉が続く中、治安も悪化し、武士が必要とされた背景も。
・日本史上、大きな社会変動の背景に自然災害があったことは少なくありません。
・復興資金がないと、日本はどうなるのか？
・南海トラフと首都直下が同時に起きれば、東京・大阪・名古屋の三大都市が同時に機能停止。
・経済の中枢がダメージを受け、復興には莫大な費用が必要です。
・しかし…国の借金（普通国債）は1105兆円（2024年度末見込み）人口減少・高齢化により、これ以上の経済成長も難しい→ 自力での復興は極めて困難な状況です。
・外国資本に頼らざるを得ない現実→国債の信用が落ちれば、最終的には海外からお金を借りる必要があります。
・期待できるのはアメリカと中国ですが…
・アメリカは海外支援に消極的
・中国が主な支援国になる可能性が高い
・現に、すでに中国資本が銀座や京都の土地を買い占めているという事実もあります。
・「気づいたら属国に」…アトキンソン氏の最悪シナリオ→中国が復興支援をする代わりに、日本社会への影響力を強める。一見すると支援のようですが、実質的には植民地化が進む！
・その結果…日本国内の企業や土地が次々と中国資本に買われ、社会構造や政策にまで影響を及ぼすようになるかもしれません。
・IMFなどに頼れば、今度は日本経済が国際的な管理下に置かれることもある。しかし、IMF資金は約100兆円程度しかないので、全部を日本に投入する訳には行かない・・仮に全部を投入したとしても日本を救済するにはとても不足している。
・最後に――私たちにできること
・「そんなこと、考えたくない」と思うのは当然です。でも、歴史を振り返れば、「まさか」の災害が国の運命を変えてきたのも事実。今こそ、私たち一人ひとりが、防災意識を高め、地域や家族で話し合いをしておくことが大切です。
・国の未来を他人任せにしないために、「現実を直視し、備える」ことが、最も大切な一歩です。
★★★ここからが本題★★★
日本国の借金は貴方（又は貴方の子）が返済します。これは100％確実な事です！返済方法は２つしか有りません。
１，増税・消費税25～30％（最悪９割の財産税・過去に実績あり）
２，インフレにして貴方の資産の価値を1/10～1/100に減らして実質返済と同じ事をする。
今の今！AI⇒AGI⇒ASI（2035年頃）時代が確実な時にAI最遅の日本！⇒これは確定事項です。
最新のシリアスな研究例：
●マッキンゼー・グローバル研究所（MGI）：▶「2030年までに労働時間の50％が自動化可能になる」
●野村総合研究所（NRI）×オックスフォード大：▶「日本の仕事の49％がAI・ロボットで代替可能」
つまり、▶ 労働の半分近くがAI・ロボットに置き換わるリスクがあるというのが、現実に即した厳しいシナリオです。
そして貴方もご存じの様に日本は急速な少子高齢化です。2040年頃には納税可能者が激減（▼20～40％減）します。そして国民の負担率は現在の46.5％程度から60％程度に最低でも増加します。以下の様に2040年の日本の未来をAIがシュミレーションしています。
年 総人口 納税可能者数 納税者想定 国民負担率
2025年 1億2200万人 6800万人 － 48.8％
2040年（AI失業 7％想定）1億900万人5500万人 ▲20％ 60～62％
2040年（AI失業30％想定）1億900万人4100万人 ▲40％ 80～82％
消費税大幅増（25～30％）年金カット、医療負担増、ベーシックインカム導入 などの「制度改革」が行われる可能性が高いでしょう。
上記の日本の2040年には【前段の日本の大地震等の自然災害は加味されていない2040年シュミレーション】なのです。
まさにディストピア！そんな未来がほぼ確実に貴方に到来します。バカ政治が連続する日本国に頼る事など１㎜もできません。そんなバカ政治を延々と続けさせた、圧倒的多くの思考停止の落ちこぼれの人々の命を守る為に日本国は貴方からさらに搾取をする事でしょう。
自分の頭で真剣に考えてください。「自分の事は自分で何とかする」・・それが最も重要な時代へと確実に向かって居ます。大阪アホ博に行く様な連中の面倒を貴方が強制的に見させられるのですね！
”公憤”が貴方を変え貴方の人生を助けるのですね！