地球沸騰化は地球を破壊し食料を激減させ飢餓が到来
アメリカのフロリダをハリケーンミルトンが昨夜襲った。同じ場所をたった11日前、ハリケーンヘーリンが襲ったばかりである。家の屋根や壁はペーパークラフトの様にめくれ上がり吹っ飛んだ！原因は地球沸騰化でメキシコ湾の海水温が30℃以上ある事である。
貴方も当然の事として、日本近海も7～9月は海水温が30℃以上有る事は知って居ますよね！！！当然同様のスーパー台風が連続襲来しても何の不思議も有りません。過去統計でも日本は世界最大の自然災害多発国です。
東日本大震災：2011年3月11日に発生し、戦後最大の自然災害となった。以降、震災が頻発し、異常気象の自然災害が過酷になりかつ多発する時代となり災害の常態化から逃れられない時代に突入している。
ストック（建築物、ライフライン施設、社会基盤施設等）の被害額
東日本大震災平成23年（2011年） ストックのみ被害額約16.9兆円 3.6%（名目GDP比）
関東大震災大正12年（1923年） ストックのみ被害額46億円 29.0%（名目GDP比）
阪神・淡路大震災平成７年（1995年）ストックのみ被害額9.9兆円 2.0%（名目GDP比）
ストック以外の損害を含めたトータルの被害額は、上記被害額よりかなり上回る事も確実な事である。東日本大震災の16.9兆円は⇒25兆円と上振れしている。その後の産業の停滞による経済被害額等の損失は上記には含まれていない。さらに東日本大震災の原発事故の被害額は現在23兆4000億円とされているが廃炉迄入れるとさらに上振れする可能性が高い。
南海トラフ４連動地震の直接被害額想定は220．3兆円とされているが地震後の総トータル被害額は、地震発生から20年間の経済的な被害が最悪の場合、1410兆円に達するという推計を発表。実に合計1630.3兆円となり周知の被害の7倍近くにもなる。これは首都直下地震に付いても同様の事が言える。
異常気象の頻発：世界気象機関(WMO)によると、1970年から50年間で気象災害の発生件数が5倍に増加。温暖化により、洪水や暴風、干ばつが激甚化・頻発化している。
東京湾の変化：東海大学の山田吉彦教授によると、東京湾で沖縄県魚のグルクンが釣れるようになり、200キロ級のクロマグロも見られるように。温暖化が原因で、魚類が北上している。
南関東大地震の警鐘：1992年に政府の中央防災会議が発した警鐘から30年以上経過。2014年には「今後30年間に70％の確率で発生」と予測されたが、警戒感が薄れている。
首都直下地震の被害想定：2022年5月、東京都が発表した想定では、冬の夕方に都心南部直下地震が発生した場合、死者はおよそ2万3,000人、経済被害はおよそ95兆円、全壊建物は約8万2200棟、火災で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。
停電と断水：発災直後、広範囲で停電が発生し、計画停電が行われる可能性も。上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水が予想される。
通信と交通の停止：電話やインターネットは利用不能となる恐れ。鉄道も停止し、東京湾の岸壁の約7割が被害を受け、物流が停滞。物資不足から買いだめが多発。
経済被害：東京都が想定した経済被害は約21兆5640億円。物流停滞や生産活動停止による間接的被害も予想され、物価の高騰や円安が進行する。
南海トラフ巨大地震の影響：中京都市圏で約110万人、京阪神都市圏で約270万人が帰宅困難者となり、食料や飲料水が不足する恐れがある。
上記の災害被害予測には日本の約５割の老朽化した橋やトンネルや道路等、数百万カ所（老朽化した橋ダケで約35万カ所）以上の被害（通行不能等や復旧額）は想定されて居ない被害算出額で有る事も重要な視点である。以下参考サイト
https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/kanminrenkei/content/001584616.pdf
東日本大震災や能登半島地震を見ても上級国民は復興なんて真剣にやるつもりは無い事は事実である。今度の巨大地震の復興迄は20年以上かかるかも知れない。そうなると上記の様な我欲しか無く、やる気なしのリーダーが支配する日本国は・・・
大企業が搾取しまくり我欲の末に・・4K・5Kの技術職の職人は全てに於いて激減している日本である。①金も無い、②職人も居ない、③やる気も無い・・・そんな日本の地震でボロボロの国土に・・何度も何度も何度もスーパー台風や豪雨や土砂崩れが襲う事も確実な事である。
リスクリテラシーが最低（殆ど皆無）の日本人、強欲政治屋も有効な災害対策は殆ど無い状態を放置している。ブッチギリの世界最大の自然災害国日本がなぜか？殆ど有効な対策無しを延々と放置している持続性皆無の民！日本人。
★未来など、どうでも良いと、我欲ダケ・・我が子人生、破壊毒親 クレイジージャパンである。