米国⇒バフェット指数200％、日本⇒バフェット指数160％
貴方はバブル崩壊の痛みを経験した事があるだろうか？バブル後の失われた30年が今の今40年への異様へと向かう。
現在世界中がジャブジャブマネーの大乱発が過去5～10年続き、バフェット指数がアメリカは約200％弱、日本は約160％と歴史上最高値を出している。
注：バフェット指数⇒株価の割安・割高を判断する指標。米投資家のバフェットが用いているとされ、「バフェット指数」とも呼ばれる。計算式は「当該国の株式時価総額÷当該国の名目GDP×100」となります。バフェット指標が100を超えると割高とされ、株価が急落する可能性がある。
1989年の日本の100年に1回のバブルのピークでは、日本のバフェット指標は145％だった。その後株価はバブル最高値89年12月29日に38915.87円、バブル崩壊後の最安値7162円90銭⇒1/5.43となり、その後延々と低迷し、リーマンショックでは2008年10月27日に、6994円90銭の安値を記録した。
それが長年日本は他の成長し続ける先進国と唯一違い成長を殆どしていない程の微成長なのに、2020年から4年間で2倍に急速に上がり今の株価は38,903.68円（2024.10.29・バブル最高値とほぼ同じ）5.56倍（バフェット指数160％とバブル崩壊時145％を上回っている）となった。
アメリカのITバブルは2001年に株価が大暴落した、NASDAQ総合指数は2000年の5000ポイントから約1/5強の1100ポイントまで約2年余をかけて大暴落。5000ポイントのピーク時点でのバフェット指数は170だった。
株価の乱高下: 2023年7月11日、日経平均株価が初めて42,000円を超えたが、8月5日にはマイナス4,451円の大幅下落を記録。その後も不安定な動きを見せ、9月4日には今年3番目の下げ幅であるマイナス1,638円で取引を終えるなど、振れ幅の大きな乱高下が何度も続いている。
バブルの定義: バブルとは、実際の資産価格と経済の基礎的条件（ファンダメンタルズ価格）の差を指す。つまり、「通常の経済事情では説明できない資産価格の高騰」を意味する。
歴史的なバブル事件1:オランダのチューリップバブルは17世紀に発生した投機事件です。希少なチューリップ球根の価格が急騰し、多くの人々が投資を行い、1637年に価格が崩壊し、多くの人々が大損失。
歴史的なバブル事件2: バブルの語源は1720年にイギリスで発生した「南海泡沫事件」。南海会社の株価が短期間で10倍に高騰し、投機ブームが起こったが、最終的に多くの会社が破綻し、経済に深刻な打撃を与えた。
日本のバブル崩壊: 日本のバブル経済のピークは、1989年12月29日で、この日に日経平均株価は38,957円を記録。その後、バブル崩壊により株価は大きく下落し、2003年4月28日に7,607円（約1/5以下）まで下がり、これがバブル崩壊後の最安値。バブルピークでは東京の地価も急騰し、皇居の地価だけでアメリカのカリフォルニア州が買え、東京山手線の内側の土地の価格でアメリカ全土が買えると言われるほどだった。
山手線の内側の土地の面積：およそ 63 km² アメリカ全土の面積：およそ 9,834,000 km²・アメリカ全土の面積は、東京の山手線の内側の土地面積の約15万6,095倍が同じ値段だった恐ろしき事が起きた。
バブルの3要素: バブルを形成する要素は、「資産価値の上昇」、「信用マネーの膨張」、「経済活動の過熱」の3つ。このうち現在の日本では資産価値の上昇と信用マネーの膨張が当てはまるが、経済活動の過熱は明確ではなく、全体としてバブルと呼ぶには要件不足。
現状の日本経済: 日経平均は7月に4.2万円を達成し、不動産価格も上昇しているが、バブル崩壊前のような高揚感は無い。企業の景気動向調査でも、景気が好転していると感じる企業は増加している様だが、日本全体が強気というわけでもない。
バブル崩壊の予兆: バブル崩壊前には企業倒産件数が増加する傾向がある。例えば、1991年のバブル崩壊の7年前、1984年には倒産件数が2万件、バブル崩壊の前年、1990年の倒産件数は7000件弱を超えていた。倒産件数の推移は、バブル崩壊の先行指標として注目される。ちなみに2023年の日本における企業倒産件数は、8,690件、2024年上半期（1月～6月）の日本の企業倒産件数は、4,887件。前年同期と比べて22%増加しており、これは2014年以来の高水準
日本はバブル崩壊の痛みに凝りてアホノミクスでジャブジャブマネーとマイナス金利や政府保証で、大量倒産を意図的にごま化した事実が今後、どのような悲惨な結果となるか心配である。
★ジャブジャブの、異様な金の、バラマキの・・その付過酷、身の毛がよだつ 原理原則違反⇒罰