ICE車など乗って居る場合でも無いし、売る事は犯罪かもね！
地球沸騰化が待った無し！！！の過酷ステージに入り後戻り不可能なテッピングポイントを明らかに超えた。２日前の台風11号は中国の海南島に中心気圧925 hPa 最大風速50 m/s (中心付近)最大瞬間風速70 m/sで上陸⇒人もクルマも吹き飛ばされて宙を舞って居た。建物の窓ガラスも瞬時に全部が吹っ飛んで居た。
これはスーパー台風直撃を受ければ如何なる建物でも起きる事である。そう貴方の家でも確実に起きる！
英国のEV販売義務化、ZEV義務化では、英国において排気ガスを出さないZEVの販売台数を全体の22％以上（2024年）としており、未達の場合は不適合車1台につき1万5000ポンド（約300万円）の罰金が課される。このZEV割合は年を追うごとに上昇していく。
しかし、中国以外はBEV化は強烈な減速を始めた。トヨタ、EV世界生産3割縮小 市場減速で2026年100万台（当初目標150万台）トヨタのEV販売実績は2023年が約10万台、1024年が1〜7月で約8万台（年間推定13万台・全体の1.3％）・・世界の電動車の普及率は2020年4.2%、2021年9%、2022年14%、2023年18％と上昇
世界では2024年末には電動車は約1,700万台に達し（2023年は約1,400万台）、販売車両の5台に1台以上がEV車になる見込み。 中国では全車両販売台数の約45％（約1,000万台）、米国では約9台に1台、欧州では約4台に1台がEV車になると予測
トヨタは最近、マツダやスバルと提携し、効率的な電気モーターとバッテリーで燃焼エンジンを「最適化」し、代替燃料の使用を推進すると発表。トヨタは2026年までに5車種の新型EVを発売する計画だと報じられている。・・しかし、日本の今の技術では中国勢やテスラには全く勝てない！新型EVを作っても売れなければ意味が無い。
一方、欧州連合（EU）が中国製EVの輸入関税を37.6％にまで引き上げに対抗する為に中国企業が欧州の新工場で自動車を生産する動きが活発化。BYDはすでにハンガリーとトルコでの工場建設計画を表明。同様にBYDはアジア諸国や南米でも自社工場を建設して製造を開始する。
BEVの技術的アドバンテージは中国勢が圧倒的に優れている。米国や欧州では、これを押さえるべく関税を山ほど掛ける事となりそうであるが・・本質的な解決策にはならない。
欧米は自国の雇用を守るために製造物の輸出は止められても・・技術の輸出は止める事は出来ない事をオールドエコノミー政治屋やオールドエコノミー企業は理解出来て居ない。これがハードからソフト時代への移行の本質的な恐ろしさでもある。欧州メーカーの多くは中国企業と提携して中国技術を獲得済みである。
すでにIT関連でアメリカが世界からソフト価値で稼ぎまくって居る様に、同じコトが中国の特許技術輸出で起きる事を理解出来て居ない。中国共産党幹部は世界で唯一、アメリカのIT企業の搾取を許す事無く自前でアメリカと同等のITやAI技術の発展をファーウェーやシャオミ、バイドゥー等々で成し遂げている。
悲しい事に日本のオールドメーカー企業ダケがAIや自動運転等のソフト技術で大きく取り残されている状態であり復活の兆しはゼロである。ふー
★時の利を、見誤りたる、ボンボンの・大愚決断、今も後引く 勝てる技術が無ければ何してもダメ