歴史は繰り返し、その韻を踏む！原理原則
過去最高価格を付けた日本の株、日経平均が3万9098円と過去最高！経済の驀進の高揚感ゼロの３４年ぶりの株価暴騰！！！さて、さて、今後どうなります事やら？貴方はどう思いますか？？
歴史は繰り返し、その韻を踏む！原理原則であり、何度も何度も人類は経験をしてきた。しかし、経験からも歴史からも全く学ばないのが人間と云う生き物の本性の様である。
参考図書：MEGATHREATS（メガスレット）世界経済を破滅させる10の巨大な脅威 2022/11/19
ヌリエル・ルービニ (著), 村井章子 (翻訳)⇐同書は3月09日のWEBセミナー防災の予習図書でもある。
インフレ下で金融緩和継続の日本国、天文学的な数字までインフレ率が上昇する「ハイパー・インフレーション」が発生する確率はどれくらいか？日本の現状は、ハイパー・インフレーションに陥るリスクを秘めている
1914年7月から1918年11月の第一次世界大戦に敗北し（1919〜1920年のスペイン風邪後の1923年のドイツ（物価が1カ月で500％も上昇） や、2008年のジンバブエ（インフレ率が2億3100万％）など
マネーサプライの過剰な増加（過剰な金融緩和状態）でのハイパー・インフレーションは、国が諸外国へ負債を限界点を超え抱えたときに起きる。
過度のインフレが発生しているにもかかわらず緩和的な金融政策を続けなければならない金融政策⇒紙幣の増発のその場しのぎをやらざるを得ない時。
ドイツのケースにしろ、ジンバブエのケースにしろ、ハイパー・インフレーションは過度の財政赤字状態、それも単年度の税収が政府の支出を賄えないときに発生。
ドイツの場合は、第一次世界大戦終結時に定められた多額の賠償金を戦勝国に支払う義務により巨額の財政赤字に陥り、最終的には支払いのために紙幣を増刷せざるを得ない状況（いわゆる、財政ファイナンスです）にまで追い込まれた。
政府が不足する税収を補うために際限なく国債を発行し、それを中央銀行が引き受け政府に紙幣を支払い、受け取った政府が債権者である諸外国に支払うというサイクルが確立されたとき、インフレーションはもはや中央銀行がコントロールできる“貨幣的現象”ではなくなり、国家が解決すべき“財政問題”、もしくは“通貨問題”としてハイパー・インフレーションへと大化けする。
日本の置かれている立場が、このハイパー・インフレーションのリスクを少なからず含有している可能性がゼロではない。幸い日本の場合、他国からの借金も課せられた賠償金も無い。ましてや国の債務はすべて自国通貨建てですから、形式上、倒産する可能性は無い。
しかしインフレ時代に突入したにもかかわらず、いつまでも金融緩和が続き、相反するように税収が増えない事態が恒常化すれば、ハイパー・インフレーションのリスクが高まっていく可能性がある。
日本の生産力が急速に悪化し、輸出が低迷する一方で、資源価格が高騰するなどして輸入が増加傾向を辿ると、海外への支払いが増え、これもまたハイパー・インフレーションのリスクが高まる要因。
ただでさえ日本の財政赤字がすでに天文学的な数字に増え、さらにその金額の半分以上を現在は日本銀行が保有している（形式的には半分以上が財政ファイナンスされている形です）異常な状態が今。
貿易収支は輸入超過、日本の対外純資産残高は2022年末の時点で419兆円、政府の外貨準備は2022年末現在で162兆円。インフレの時代にも低インフレならハイパー・インフレーションに変異するリスクは少。
日本の少子高齢化、災害の多発、キャピタルフライトの流れが加速して大幅円安による資源価格が急騰、台湾有事や尖閣有事における日本の防衛費（武器の大量輸入）が急増し、諸外国への支払いを義務付けられるケースではハイパーインフレは起きうる。
安全保障を諸外国に丸投げし、その支払いに税収が追い付かない事態となるなかで、国力が衰退の一途を辿る事態となれば、日本にハイパー・インフレーションが起こる可能性は高まります。ポピュリズムによるダメ政治やを選び続け国家経営に問題がある場合がハイパーインフレの主因。
糞政治屋を選び続ける日本人なら・・・十分にハイパーインフレも国家破綻も有り得る事である。
★ド性悪、愚民政治の、日本人・・国家破綻も、在り得べしかな ロクデナシ国民の自業自得