トヨタ、日産、ホンダは「存続」疑問⇒三菱自、マツダなどの中堅企業は「撤退」
世界のBEV化比率は2023年7月、中国23.72％、ドイツ20.0％、イギリス16.0％、アメリカ7.5％（カリフォルニア20.8％）、日本1.9％（爆発ヒットの軽四サクラ込み）日本では普通車BEVはテスラですら全く売れていない。
日本車の大マーケットの中国の乗用新車市場の外資系企業のエンジン車の割合は、2020年61％から2023年上期に40％と21%低下、日本車各社は中国戦略の見直し必至「撤退」の決断も有り得る。
2023年度第1四半期で純利益1兆円超えを達成したトヨタ⇒トヨタの4〜6月の中国事業の営業利益は536億円、持分法投資利益は543億円とそれぞれ前年同期比で26％、32％の大幅な減少（原因は大幅値引き販売）⇒トヨタも中国・広州汽車集団との合弁「広汽トヨタ」で約1000人の人員削減。
三菱自動車工業も中国合弁「広汽三菱」が工場の操業停止に続き人員整理⇒マツダも中国で大幅に減速で全く売れていない⇒100万円以上値引きしてもBEVはニッサンもトヨタもヤバイくらい売れていない。ホンダは、中国市場、高級ブランド「アキュラ」を22年末で撤退、2030年以降中国で電動車戦略に切り替える方針⇒コスパで勝負出来るBEVは計画すら発表出来ない状態。
中国市場のウエートが大きいトヨタ、日産、ホンダは「存続」疑問⇒三菱自、マツダなどの中堅企業は「撤退」、スバルなどは「完全撤退」。
日本車最大のマーケットのアメリカでもEV化を巡ってIRA法（インフレ抑制法）を2022年夏に制定し、EV生産・調達の保護主義を鮮明。日本車各社は、米中の二大国でのEV対応が不可避だが現状はBEVはテスラに20倍以上の大差スコアでぼろ負け⇒BEVを語る資格さえ無い状態⇒売上ランキングはその他の分類。
2027年7月カリフォルニアではBEVのテスラ２車種合計販売台数が全トヨタ車の売り上げ総台数を上回った。
新型テスラモデル３の価格が27500ドル（398万円）なんてリークも有り、モデル２は確実に25000ドル（362万円）以下、IRA法（インフレ抑制法補助金7500ドル（約100万円））の補助を入れたら激安298万円と262万円、IRA法適用外でコスパが50％以下（高くてチープ）しか無い日本のBEVの運命はどうなるか！心配である。ちなみに性能の遥かに低いトヨタbZ4Xの新車価格： 600〜650 万円
★夏過ぎて、秋の夕時、速足の・見る見る落ちる、日の丸（太陽）消えし まさに秋の日のつるべ落とし