不思議な思考回路の日本のエリート・・・バカ以下？
日本の東京大学卒にはバカしか居ない事が証明された。2022年日本の税収は71兆円、使った金は139兆円（▲68兆円の赤字）、税収の約２倍の金を未来の子供達から許しも無く巻き上げ、ジジイとババアと土建屋や原発村の村々にバラまき続けて居る首謀者の多くが東大卒である。こんな大赤字行政を日本は延々と50年以上継続して居ると云う不思議な国
そしてそれを唯々諾々と承認し大応援をし続けて居る国民の居る国・・・実に不思議である。子の未来などどうでも良いと云う親しか居ない国・・・そしてその毒親は、、皆々、子が一番、子を愛して居ると・・口先で叫び続けて居る。
今迄は日本も人口増や産業発展によりGDPがそれなりに増え続け、過去30年もGDPの維持が可能であり、分母は減らなかったので借金を積み上げ続けても継続性にそれほどの大問題は起きなかった。しかし、これからは急速な人口減や産業衰退で分母のGDPは増えない、どころか減る可能性が色濃い。
少子高齢化による2030年の国内小売市場規模は2022年133兆8000億円と比べて約14%減（▲18兆8230億円減）の114兆9770億円になると予測⇒矢野経済研究所が発表（自動車の輸出総額の1.28倍が無くなる）
日本はすでに最低でも相対的には減り続けて居る、日本全体の価値はこの30年で実質60％迄低減している⇒▲40％減
日本の天文学的な借金の限界は分母の縮小により確実に到来して・・その返済も不可能と認定される時は確実に到来する近未来である。そして先送りに次ぐ先送りが限界に来て社会コストの爆増も今後顕在化して来る。
同様の事は土地行政でも起きている⇒デタラメな都市計画の継続も恐ろしい程の負荷を国民に課して居る！！！
日本における住宅地の面積は1975年に79万ヘクタールだったが、2020年には120万ヘクタールまで増加
1975年日本の住宅地面積79万ha 2020年日本の住宅地面積120万ha・・ ⇒152％（1975年比）
1975年日本の人口1億11,93万9,643人 2020年日本の人口１億 2614 万６千人⇒112％（1975年比）
この様な人口増にも増して住宅地が拡大したのは人の移動を簡便にした各種交通機関の発達だろう。そしてその増えた宅地は従来より小規模面積となり、その土地には全て道路や水道や下水や電気などのインフラが莫大な金（借金）で整備されて増え続けてきた。さらに、そのインフラには確実に莫大な維持コストが延々とかかりそれを少子高齢化し激減する働く世代が負担し続けると云う大愚
実際に宅地が爆増し日本全国に張り巡らされた水道管約74万キロ。地球の43.5周分、地球と月の往復距離。途方もない長さの水道管だが、実はその2割にあたる15万キロ分が今の時点で「耐用年数」を超過⇒修理費用は目途が建っていない！。
建設後50年以上が経過（耐用年数超過）したインフラの割合について、2023年に道路橋が39％、トンネルが27％、下水道管渠（かんきょ）が8％⇒この割合は2040年には道路橋の39％⇒75％へと爆増、他も同様に爆増⇒修理費用は目途が建っていない！。
宅地面積が152％に増えたと云う事と小規模化宅地と云う事を勘案すればインフラは確実に200％以上には増えている可能性が大・・人口減少不可避の日本では１人当たりの社会インフラ負担割合は推定３倍には増えている。
2050年の日本の人口9,515万人⇒宅地面積は変化が無いと推定されるので1975年比⇒85％
上記の様に日本の少子高齢化は現在爆速で進んでいて若いあなたが老後になる約30年後の2050年の人口は9,515万人と約3,300万人減少（約25.5％減少）との国の予測が存在・・以下その予測
https://www.soumu.go.jp/main_content/000273900.pdf
つまり2050年には日本の１人当たりの宅地面積は2020年比の1.788倍となり・人工的には現在の55％程度で土地は十分であり45％の土地は不要となる。土地が大余りになると云う近未来が確実に来る。特に大都会への人口集中はしばらくは続いて行くだろうしネット通販等やテレワーク等はメタバースが普及すればさらに拡大⇒さらに土地は不要となる、田舎や地方都市はこの数倍土地が余る事になる。
２極化があらゆる面で進み2030年には60点以下、2040年には70点以下、2050年には80点以下の土地など売りたくても全く売れない時代となる。生涯に渡り固定資産税（社会コスト増⇒増税の可能性大）と云う税を負荷された罰を受ける人生となる。
しかし、さらに恐ろしい事には現実は国の予測を遥かに上回る形で日本の人口減少スピードは現在進行中である。空き家も加速度を付けて爆増不可避となる。
我が愛知県も製造業王国であり自動車は戦後日本の主力輸出品でもある。輸出総額に占める割合でも1970年代には鉄鋼を超え2021年の輸出金額は14.7兆円で、日本の輸出総額の2割弱
製造業が確実に今後大衰退をする事は間違いない事実である。仮に日本の自動車産業が普通は有り得ないミラクルが起き時代遅れ（6〜9年）を取り戻したとしても・・世界の地産地消の政治的圧力の強化はより進み日本での製造拠点に対する投資は激減する事は避けては通れない。山高ければ谷深しが原理原則的には当然の事である。
そもそも昭和時代に日本が発展したのは・・ただの運・・そして日本人はゼロから1を生み出す事は殆ど出来ない。1を2、3、4とする事もあまり得意ではない。しかし5を10に伸ばす事はとても得意である。
それを可能にしたのは昭和の時代のスピード感が日本の改善や改革スピードとたまたま丁度リンクしたからに他ならない。1産業60〜80年程度と云う時代のスピード感は今や1産業10〜20年と言うスピードに加速をしているので保守的で現状維持が大好きのぬるま湯大好きなマインドの色濃い日本人には追いつけないスピード感となっており日本はこの30年大衰退をしている。
そして日本人の物（製造物）中心の価値観も世界の時代感に合わなくなってしまった。時代は物からコトへ、そしてトキへと、ハードからソフトへと急速に移行をしている。
現在の正しい日本の実力や実態は全ての国民が今の収入の6割で生活するレベルが日本の真の実相なのである。簡単に言えば今後生き残れる人は収入の4割が貯蓄や投資に回す事が可能な世帯しか生き残らない。そしてなるべく対外的要因の影響を受けなくて良い自給率を高める事も不可欠な事である。
家は安全な場所の自分の家、食物は製造者からの直売ルートの確立、仕事は世界に価値がある仕事、人が生きて行く為にには絶対に必要な仕事、エネルギーもソーラーパネル等で自給、そしてなるべく自給自足的な生活がリスク発災時には可能になる仲間、同士の確保
災害時、緊急時、紛争時・・これらの時（大混乱の3〜5年間）には確実にトリアージは実行される。バカと弱者は確実に切り捨てられる！！！それが大自然の法則でも有り、大自然の摂理であり原理原則でもある。
上記の事実、ファクトは日本人の繰り返された歴史が証明して居る。
確実に到来する日本の危機的な未来に対して真なる学びを深めて、危機をイメージして自分自身の行動変容を今から始める必要が有ります。それがこの恐ろしすぎる国、日本国で生き延びる唯一の道でもあります。
天は自ら助くる者を助くる・・・原理原則中の原理原則です。共に学び共に行動して不本意な未来にならない様に今できる最善を今の今行動としてやりきりましょう。
★バカ選ぶ、大罪我に、到来す・・・自業自得を、受け入れ回避 とても難しい選択ですね！