BEVの蓄電池価格は１kWh当たり141ドル（8年間で1/5.2に激減）⇒今後数年でさらに半額へ？
自動車業界のEVシフト⇒2022年の世界販売台数は780万台シェアは10％を超えた。国際エネルギー機関（IEA）はEVの年間販売台数が2030年に1920万台、2040年には2790万台に達すると予測
パリ協定の温暖化目標を考慮した「持続可能な開発シナリオ」を達成するためには、2040年までに7250万台（上記予測の約３倍）がEVに移行する必要
世界では米国テスラと中国のBYDや韓国のヒュンダイなどのBEV先進メーカーを除いて欧州や日本のオールドエコノミーの既存自動車メーカー、特にドイツやイタリアが急速なBEV化に大反対をし始めた。
既存の内燃機関を残すべくe-fuelを残さないと欧州の環境決議に賛成はしないと言い出した。
注；e-fuelとは、二酸化炭素と水から電気分解した水素を化学反応させて生み出される人工的な液体燃料です。 炭素を原料としている点はガソリンと同じですが、地中の化石燃料ではないという点においては異ります。 燃焼時に排出される二酸化炭素やNOｘに関しても、e-fuelは通常のガソリンを使った場合と同じに出る。
現在のe-fuelの製造コストは１リットル当たりのコストは700円（国内水素利用）〜350円（輸入水素利用）e-fuelを水素価格が低い国から全量輸入の場合は300円/リットル・・将来技術革新で水素コストが1/5に下がったとしても200円/リットルとの事。・・無理筋と思うけどね・・これは・・
仮にe-fuelが実現したとしてもフェラーリやランボルギーニなどのエンジンの爆裂音を楽しむスポーツカー専用燃料となるのだろう。需要は極少だから上記のコストの数倍とならざるを得ない。超金持ちの道楽
★水素エンジン本体にも大問題がある。水素エンジンは原理的に二酸化炭素（CO2）を排出しないが、窒素酸化物（NOx）をかなり排出してしまう。これが、市販化に向けての大きな課題の1つである。ディーゼル車と同じようにNOx後処理システムを搭載しなければならない⇒低性能とコスト高
BEVの電費はガソリンの1/4〜1/5・・e-fuelの1/12〜1/15、水素燃料のFCVの1/6程度・まさしく”オッカムの剃刀”がe-fuelや水素FCVやる前から結果を示している。そしてさらに爆速でBEVのコスト低減は可能であり、すでにテスラなど原価を半額にする目途が立ち新システムのメキシコ工場建設計画（2024年春生産開始予定）を始めている。日本のBEV車が値上げをする中、テスラは発売先行モデルを１万ドル（136万円）値下げして価格改定をしている。
サンクコストの呪縛に陥る日本の大企業や世界のオールド産業の経営層・・時代に逆らっちゃダメ⇒基本のキ
注：サンクコストの呪縛（コンコルド効果）⇒sunk cost。 既に投資した事業から撤退しても回収できないコストのことで、埋没費用ともいう。 それまでに費やした労力やお金、時間などを惜しんで、それが今後の意思決定に影響を与えることを、サンクコスト効果と呼ぶ⇒負ける例外無き無謬性（利口バカの感染症）
ユダヤの5000年前のタルムードの教えと全く同じ⇒「知者が間違う時には途方も無く極大の取り返しの付かない間違いをする」
日本とは真逆の爆速進化の中国や米国の最先端企業！世界の３割強の蓄電池シェアーを持つCATLは近未来の電池価格低減を見越して限定パートナー企業には３年契約で電池価格を現在の半額にする契約もし始めた。
BEVの蓄電池価格は１kWh当たり2013年には732ドル・・年々下がり続けて2021年には１kWh当たり141ドル（8年間で1/5.2に激減）、そしてロシアの戦争等で2022年は少し値上がりして１kWh当たり151ドル・・これを2023〜2026年限定パートナー企業にはCATLは３年間半額にすると云う恐ろしい話である。
このCATLのパートナー企業に日本の自動車メーカーが入れる事を祈るばかりである。入れなければジエンド間違いなし。ふー・・・ちなみにBEVの先駆企業であるニッサンのS＆Pの格付けが、とうとう投機的水準ダブルBプラスまで下落した。三菱重工・JAXAのH3ロケットは完全失敗するし、日本はもうボロボロ！！ふー
注：投機的水準⇒社債や発行体の債務を償還する確実性を表すもので、債務が履行されない可能性が高い状態のこと「投資不適格」ともいう。
三菱重工、日産自動車等々・・日本の重厚長大のオールドエコノミーは今後次々と衰退に次ぐ衰退の同じ運命をたどるかと思うと・・貴方の未来が心配で心配でならない。その現実を自覚すべき為の私のブログの警告（マイナスの話ばかりのブログ）である。
なぜに蓄電池世界最大のシェアーを持つCATLがこのような事（世界最先端で勝って居るのに半額ディスカウント）をするのか？レイアー的思考で貴方も考えて見てください。なぜか？？？⇒答えなど1つしか無い。
さらに貴方の心の傷口に塩を塗り込む私を許してね・・ニッサンの軽四BEVサクラが日本で大ヒットである。しかし、中国では50万円代のBEVで話題を集めバカ売れのホンガンミニとBYDが小型新車を発売・・サクラより1.5〜2倍も航続距離の長い日本の軽四とほぼ同じBEVをニッサンサクラのこれまた半額（120万円〜）で売り出す。クオリティーもサクラと同等またはそれ以上かも？
まさに最先端企業の”収穫加速の法則”が目の前で起きている！！！
注：収穫加速の法則⇒「技術の進化のスピードがどんどん早くなっていること」. 指数関数的、というのは掛け算のようにどんどん増えていく様子
マーケティングの理論では、市場シェアが10％以下では新しい物好きの限られた市場に過ぎないものの、16％を超えると普及が爆発的に加速する「クリティカルマスの法則」
注；クリティカルマスとは、商品やサービスの普及率が一気に跳ね上がる分岐点。 通常、商品やサービスが市場に登場した場合イノベーター理論で普及、消費者層のうち、イノベーターという層に受け入れられ、 アーリーアダプターという層を経由して徐々に保守的な消費者層に広がっていく。 クリティカルマスに達した時に、普及率は一気に跳ね上がる。以下イノベーター理論
１，イノベーター（革新者）・・・・・・・2.5％⇒
２，アーリーアダプター（初期採用者）・・13.5％⇒「オピニオンリーダー」「インフルエンサー」
★★★★★★★★★★★『キャズム』を打ち破れば⇒「クリティカルマスの法則」が発動⇒爆速普及
３，アーリーマジョリティ（前期追随者）・34.0%
４，レイトマジョリティ（後期追随者）・・34.0％
５，ラガード（遅滞者）・・・・・・・・・16.0％
この変化に要する時間のスピードはクリティカルマスを超えると供給側が対応可能なら倍々のスピード感が付く16％迄の時間と同じ時間で50％に増え、そして同じ時間で84％迄急激に増える。
EVの販売は世界で10％を超えるとともに、中国など一部地域では「シェア16％」遥かにを超えてきた、欧州が11％、中国が19％、今後EVシフトは「クリティカルマスの法則」で大爆発の可能性大。
EV専業のテスラは2022年に前年比47％増の136.9万台のEVを生産、GMも2025年までに年間100万台のEVを生産予定。テスラ全体の製造責任者は中国人、そして３月１日にテスラの2023年目標200万台分の製造の目途は完璧に付いたと発言！イーロンマスクは有能な人間を実績のみでドンドン昇進させる！
平均的な製造業の売上高に占める開発費と比較してもトヨタの開発費割合は低位なのにも関わらずトヨタは「EVも本気、ハイブリッド（HEV）、プラグインハイブリッド（PHEV）、燃料電池（FCEV）も本気、水素も本気」として、多彩なパワートレイン（エネルギーを車輪に伝える動力機構）を揃える「全方位戦略」を表明⇒81年前の軍事力、経済力の低位な日本軍の多方面進軍と戦力の逐次投入と被る！
ボンボン社長自ら・・100年に１度の大転換期と発言しているのにやっている事と言って居る事が真逆
リチウムイオン電池のバッテリーセルは、その約8割が中国で生産。また、原料の水酸化リチウムの精錬設備も中国に集中、台湾有事で米中の緊張が高まった場合、西側諸国へのバッテリー供給が滞るリスク有り⇒BEV先進メーカーは自前主義を驀進中⇒今後３年程度でかなり自前率が高まる予測有り。
世界のリチウム生産の55％を占めるオーストラリアの存在、台湾有事での中国への対抗措置として戦略物資であるリチウム鉱石の禁輸の可能性大。EV向けバッテリーのサプライチェーンは機能不全。
資源の全く無い日本は、有用な資源の争奪戦が過酷になり・・・世界最大の落ち込みは不可避
★絵に書きし、餅を夢見て、空に耐え・・・時代過（あやま）つ、歴史の連鎖・・ あほボンの罪重し
★それくらい、何の事無し、放置する・・・あっと云う間の、沈没の今 時すでに遅し‥ふー