ちゃらお君やチャラ子さんに生きる未来は無い！断言
それにしてもこの日本と云う国は・・・リカレント教育が皆無に近いせいか・・・年齢に関係なくタイトルの人の何と多い事か？推定8割以上・・・ふー
世界の三大投資家ジムロジャーズも私と同様に下記の様に述べています。
歴史を振り返れば、オリンピックが国家にとってお金儲けになったためしがないことがわかります。一部の人に短期的な収入をもたらすことはあっても、国全体を救うことにはならず、むしろ弊害を及ぼします。結局のところ、オリンピックのせいで日本の借金はさらに膨らみます。
原理原則的に云えば・・・お祭りの後は膨大なゴミと膨大な寂しさに襲われるモノです。
今年からの大変化、大減衰に向けて今から準備を始めて下さい。
あらゆるモノを自給自足的に外的要因の変化から影響を最小限に自分の生活を守る様な行動です。
不動産の売買も昨年の自然災害の膨大な被害から税金が湯水のごとく出た事をきっかけに・・・行政は不動産取引に対して自然災害からの被害の告知を求める様に法改正をする様です。
簡単に言えば今はアホーが山ほど居てくれるおかげで危険エリアの土地も生活便利性さえ有れば安全エリアとほぼ同じ値段で売れます。
しかし、今後は確実に下記の事を納得の上危険エリアの土地を買わなければならなくなった場合・・・相当のバカでも買わなくなると思います。
契約書に・・・この土地は、１津波が来ます。２、水没します。3、川が氾濫します。４、高潮が来ます。５、液状化で地盤崩壊の可能性大です。
と言われてこの危険記述がある契約書に押印する人は居なくなると思います。
するとどうなるか？
安全エリアの土地は近未来・・・短期的には需要がおなじなら競争力が2倍になり、値上がりする可能性が大です。
自分自身の”安全”以外の要求（利便性や校区や親族距離等）にあまりにも力点を置きすぎ、安全な土地を買いそびれると・・・値上がりして土地さえも高すぎて貴方の収入では買えなくなる可能性が大です。当然、土地が無ければ家は建ちません。・・・自給自足的にはアウトです。
反対に・・・危険エリアの低地は・・・誰も買わなくなります。当然値段は付かなくなります。資産価値は激減
まさに9年前の東日本大震災のエリアでここ8年間起きて居る現実です。高台の土地は高くなりすぎて買いたくても買えないのです。
私が25年前から弊社の顧客様に警鐘をならしていたことがやっと一部だけとは云え法制化されるとの新聞記事がありますが？利口バカが先送りする可能性もあります。
先送りした場合・・・日本そのもの全部が崩壊する確率が格段に高くなります。
この最悪に耐えられる唯一の方法が・・・自給自足・・・です。
忍耐の期間は最小5年・・・最大20年・・・平均的には10年間程度でしょう。
10年〜を生き延びる知恵を今！獲得しましょう。来る2月8日（土曜日）のキッチンセミナー防災でその一部の知恵をご提供させて頂きます。
お陰様で現在とんでもない数の申し込みが有り・・・このままでは会場に入れない可能性さえあります。出来ましたら幼子様は親御さんに預けて頂けるとありがたく思います。もちろん、学ぶ力の有るお子様の学びへのご参加は大歓迎です。（ただし、ご参加後のお子様の心的なケアーは確実にして下さい）
大人でもきつ過ぎる内容ですから子供さんの場合は3倍強？
命をかけた真剣勝負に・・・幼子さん（0〜3〜５歳以下）はお連れにならない方が集中できると思います。もちろん預りどころの見つからない方はお連れ下さってもかまいません。
命をかけた真剣勝負！！！！！！！！！です。