"this time is different"の言説が出始めたら超要注意
人間と云う生き物がこの地球上に分化して生まれて700〜800万年、現生人類ホモ‐サピエンスが生まれて約20万年、人間が経済活動を組織的に始めて約500年、世界初の株式 世界初の株式は1553年にイギリスの合資会社「ロシア会社」によって発行。 「ロシア会社」はロンドンの毛織物商らによって設立されたイギリス初の合資会社で、ロシア交易の資金調達を目的に株式を1553年に世界で初めて発行され、その株式が、17世紀に入ってから本格的に活用
株価暴落のシグナルは間違いなく出る⇒しかし多くの場合バブル相場に専門家と称する人は毎回同じことを言う⇒"this time is different"
株価というのはつねに企業の実態価値をその都度正確には現しては居ない⇒欲の思惑で割安であったり割高であったりする。割高が強欲で行きすぎるとバブル⇒繰り返されるバブルとは人間の強欲が沸点に達した瞬間なのだろう。
株式に関して「唯一、絶対正しいこと」⇒「株式の価値というのは、その企業が将来にわたって生み出すすべての利益を今の価値に換算したもの」⇒株価は時代を思惑で先取りする⇒未来など誰も判らない。
歴史から学べば「株価が高値でピークを打つとき」と、逆に「下がって大底になったとき」にはいずれも共通点が存在⇒普通なら株の事など一行も記事にならない「一般誌の株式特集」⇒これが行われるとバブル崩壊間近。
一般週刊誌や女性誌⇒「今から買える銘柄100選」とか「初心者でも儲かる50銘柄」の特集を組んできたら危険。
「雑誌というのは売れてナンボ」⇒多くの人が関心を持っている記事⇒雑誌が売れる。株式が記事⇒ド素人が株式に関心⇒買う人>売る人⇒高値圏の証査。
ケネディ大統領の父も｢一般人の話｣から異常を察知⇒1929年大暴落前に株を売り抜け、当時ウォール街で靴磨きをしている少年が株の話をしているのを聞いて、自分の持ち株を全部売却⇒一般大衆の隅々にまで株式の関心が高まっているということは高値に違いないと判断。
まったく縁のなかった人が株式投資に興味を持ち始めるというのは間違いなく高値の注意信号⇒その時専門家と称する人が毎回もれなく声高に語った言葉が下記である。
"this time is different"
「今回だけは違う」という言葉が頻繁に出たら要注意、高値圏でバブル崩壊前に頻繁に出てくる声は、「今回だけは違う！」という言葉。天井が近づいてくると、「今までとはまったく流れが違う、環境も様変わりしたし、政策も力強い。今回だけは違う！ 未曾有の大相場がやってくる」と言う専門家多し。
逆に、下落相場のときは「今度だけは違う！ 売りはこれからも広がり、当分相場は下げ続ける。早く売っておかないと大変なことになる」との言説多し。
アメリカでもTTID（This Time Is Different）と言って、同じように極端な上昇や下落が続く場面では必ず出てくる言葉。カーメン・ラインハートとケネス・ロゴフという2人の米国人経済学者が『This Time Is Different』と云う書籍⇒（日本語版『国家は破綻する――金融危機の800年』は、2011年3月出版）⇒非常に読みにくい文体だが我慢して読み込んだ！！その中で”This Time Is Different”は過去のバブルや金融危機の都度、毎回繰り返されてきた言葉であると紹介。
「普段、株式には関心のない人や縁のないメディアがしだいに関心を高めて取り上げ『今回だけは違う』という声になる」
相場の格言でいう「もうはまだなり」と行き過ぎる⇒専門家では無い人間の素朴な感情と行動が意外と的確な判断につながる。
専門家中の専門家がする多くの株式投資やアクティブ投信の商品が・・・インデックス投信やETFにそのパフォーマンスで負けている事からも証明できる。
人口が増え、経済が伸びている状態下で唯一勝てる投資方法は、国力が有り知的レベルの上昇する民主主義地域への・・・長期（10〜20年以上）、継続（毎月ドルコスト平均法）、分散（カテゴリー別２７分散以上）・・・しかない。
過去にも国家が破綻し紙くず同然になったマルク紙幣の価値を重さで計っていた（1923年のドイツ）
100年前の1923年、世界の経済史上に残る悲劇⇒ドイツのハイパーインフレ⇒第1次大戦に敗れ通貨マルクをどんどん刷り労働者にばらまいて生活を支えようとした。戦中から始まっていた国債増大とインフレは止まらなくなり、マルクの価値は1923年末までに戦前と比べて1兆分の1以下に下落。
「1杯5000マルクのコーヒーが、飲み終わったときには8000マルクになっていた」。ドイツ経済の混乱著書「ハイパーインフレの悪夢」に記述有り。
ドイツ政府が野放図に国債を発行し、中央銀行がお札を刷って引き受ける。それを続ければ通貨は信用を失い、やがて紙くず同然になる。ドイツを襲った天文学的なインフレは、起こるべくして起こった。
当時の人々は「食べ物や衣服の値段が上がっているのであって、通貨の価値が下がっているのではないと受け止めていた」⇒お金ジャブジャブは問題無しと信じていた。
日本も77年前に通貨の価値が約1/180に大暴落を経験している。そして今の今、東洋の島国のインチキ国家でも100年前のドイツと全く同じ、85年前の日本とほぼ同じスキームが実行されている。
消費者物価指数（CPI）の上昇率は2022年4月に、日銀が目標とする前年同月比2%を超えた。それでも日銀は原材料の値上がりに伴う一時的な物価上昇だとして、米欧が利上げに動くなかで異次元緩和継続。
結果、急激な円安32年ぶりとなる1ドル=151円。円安は輸入物価を押し上げる。それもあって、12月に東京都区部のCPI上昇率は4%に達した。40年8カ月ぶりの物価高騰。
日銀は長期金利の上限を0.25%から0.5%に引き上げる事実上の利上げに追い込まれた。円資産からお金が逃げ出すキャピタルフライト（資本逃避）への懸念あり。そしてヘッジファンドから日本国債を売り浴びせられて今の今、日銀は日本国債を買いまくっていて過去最大規模の買いまくり状態である⇒１月16日には、たった１日で2.1兆円も買っている、この１月の推定値としては国債30兆円(1月17日現在で17兆円購入）、過去の最大値2022年12月の2倍も買いそうな勢いである。
短期的には金利1％アップで国の利払いは3.6兆円アップする、長期的には14兆円程度のアップとなる。1％金利上昇分だけで消費税1.5％〜6％アップに相当する。今後デタラメ政治屋が同じような政治をすることを国民が許し続ければ・・ソブリンリスクは爆上がりして日銀が金利をコントロールする事など不可能になる。その時の金利は？？？多くの歴史を見れば金利二桁なんて当たり前に起きている。
まさにマッチポンプ状態⇒永遠に続ける事など100％不可能⇒やがて確実にXDayは到来する。
今は円安に歯止、しかし財政の借金依存は少しも改善していない⇒アホ政治屋はさらに借金爆増で軍備拡張やらポピュリズムのバラまきを猛烈な勢いでやろうとしている⇒それを望むバカ国民が存在する。
2023年度予算案の一般会計は過去最大の114兆円、3割を国債。政府が発行した国債を、日銀が買い続ける構図⇒実質日銀法違反状態。円はいつまでも価値を保てるのか？？？。
原理原則大違反は継続する事など100％あり得ない事である。
★バカがバカ、選びし国の、崩壊や・・・例外無きぞ、世界の歴史 まさに歴史は100％繰り返す
★バカ政治、徴税権の、発動や・・・９割没収、不可避也けり 国家とは国民の命さえ奪う権利有り
まさに原理原則・・・約80年に１度繰り返され続けるダメ国民のダメ歴史・・・ふー