凡そ１０００年周期で来る地震多発時代のド真ん中
世のなかコロナが少し落ち着きを見せ始めました、それにつれバカリンピッ苦次期会長問題が大騒ぎである。今朝も午前３時過ぎに地震がありました。私たちの日本と云う国は世界一の地震大国であり、そして１０００年周期で来る地震多発時代のド真ん中を生きています。
南海トラフ巨大地震の研究には１００人以上の研究者が携わって居ます。日本と云う国はこの研究に2016〜2021年の５年間で約１０億円の研究費を出して居ます。
国が潰れる程の被害が出る災害予防の研究に１年にたった２億円・・たった２億円を１００人で割れば一人当たりの研究費は２００万円/人、年
思い返せば・・・アホノマス苦に８００億円超、GO-TOウイルスバラマキキャンペーンに1兆6,794億円
バカリンピッ苦のとんでもない愚かさ、1年延期で新たに必要になった経費は2940億円、開催経費の総額は3兆円を超え（招致時の計画では総額7340億円）。無観客開催なら900億円を見込むチケット収入がなくなり、税金で補う。たった２週間の運動会
費用が４倍以上の膨れ上がり・・・これって誰かきちんと責任を取らせないとダメと思うけど・・・
運動会や飯食い会に約５兆円も使い、コロナでオールドエコノミーに５０兆円以上も使い殆ど効果なし。国が潰れる程の大災害を防ぐ研究に年２億円
日本の研究者数千名から選ばれる日本学術会議の２１０名の予算も年間１０億円、そして事務経費を除けばたったの５億円程度・・・一人当たり予算は２３８万円/年・・・現実は手弁当に近いとか？
日本の企業も３０年ぶりの株価高騰３万円を超えました、企業業績が良いから株価が上がった訳ではありません、もうアメリカ株のバブル度が怖いほど上がったので相対的に危険度が少ないと見られる日本株にジャブジャブマネーが向かっただけです。
世界ではインダストリー4.0、第４次産業革命で時代の大変化、企業の研究開発費も爆発的に増大しています。しかし、日本の企業の研究開発費は殆ど増えて居ません、過去の延長線上の平時のママをキープ・・・これでは相対的にぼろ負けになる事など小学生レベルでも理解できます。企業はお金が無いわけでは無いのです、お金をそのまま内部留保して居るダケなのです。それゆえにPBRは1.3〜1.4をキープ出来ているダケです。種を植えなかったら芽なの絶対に出ないのです。
日本の企業は”投資無きところに回収無し”の原則さえ出来ないボンクラ経営者ばかりです。
ジャブジャブに輪転機回しまくり原価２０円のお札を１万円として利益9980円を稼ぎ出しても全く問題無しとする、日本人の多くが結果的に信じているMMTもその存立の前提として金利が上がらない事と云う大前提を発案者が自ら述べています。
参考・富士通総研のMMT解釈⇒MMT（現代貨幣理論）が内外で注目を集めている。MMTの信用創造に関する理解は通説より説得的であるなど、その見解には見るべき部分もあるが、「インフレにならない限り、財政赤字に悪影響はない」といった主張は受け容れられない。MMTは会計論に終始し、価格や均衡の概念を欠くところに本質的な弱点がある。
金利の動向は債権が売られるか買われるか？でその動きは確実に変動します。今の様に日銀が輪転機回しまくり日本国債を市場から買い上げたり、日本株をGPIFと一緒になって買いまくって居ても・・・
南海トラフ地震が来ると人口の７割、産業の７割存立する地域が確実に１０年程度の機能不全を起こします。その時・・・どうするか？？？
そもそも自国の通貨はその国の”信用を前提として機能”（原価20円の只の紙を10,000円と信じる）して居る大原則が有ります。
世界の人びとは日本を信頼できるかどうか？？？出来るはずが無いと私は思います。そして日本で被災した企業や個人は銀行からお金（個人の預金５１７兆円）を一気にを下ろします。銀行は払い戻し資金を得るために国債をお金に変えます（売る）。金利は暴騰？？？確実にハゲタカファンドの空売りを浴びせかけられます。そもそも日本人は世界のブッチギリ嫌われ民族なのです。気前よく借金をしてまでも金をバラまくから付き合ってくれるだけの民族です。この３０年間で恐ろしく嫌われてしまいました。
バカ過ぎる為政者とバカすぎる利口バカ官僚を取り替えないと８０年前と同じように日本は世界に大迷惑をかけるとんでもない事をやらかしてしまいます。
原理原則・・物事の優先順位を間違えては成りません、助かるモノも助からなくなります。
その悲惨な時にも生き延びる方法を３月１３日（土曜日）のWEBセミナーで共に学びましょう。